著者
山田 剛史 杉澤 武俊 村井 潤一郎
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.31, no.Suppl., pp.53-56, 2008-02-10 (Released:2016-08-04)
参考文献数
8
被引用文献数
1

本研究では,心理統計のテスト項目データベースの開発を試みた.本システムはWebブラウザからアクセスでき,複数のキーによる項目検索が可能である.また,データベースに項目特性値の情報を持たせる場合の問題点として,これらの指標は集団依存性が非常に強い可能性が挙げられる.これを検討するため,複数の大学で共通のテストを実施し比較した.その結果,基礎的な問題については集団によらず類似した値を取るが,発展的な問題については受験者集団によりかなり異なる値となった.このことから,データベースに載せる情報として項目特性値のような量的な情報だけでなく,質的な情報についても検討すべきであることが示唆された.
著者
山田 恵理 田中 伸明 玉城 政和 YAMADA Eri TANAKA Nobuaki TAMASHIRO Masakazu
出版者
三重大学教育学部
雑誌
三重大学教育学部研究紀要. 自然科学・人文科学・社会科学・教育科学・教育実践 = BULLETIN OF THE FACULTY OF EDUCATION MIE UNIVERSITY. Natural Science,Humanities,Social Science,Education,Educational Practice (ISSN:18802419)
巻号頁・発行日
vol.69, pp.395-402, 2018-01-04

これまでの統計教育は、生徒が統計的な知識を学んだ後、技能を身につけるために、データを含んだ課題の分析処理を行わせるものが主流であった。しかし今日、統計教育はより実践的な枠組みへと変革しつつある。すなわち、生徒が自らの身近な問題の解決を目指し、「計画立案、データ収集、分析、実践、総括」という段階を踏む中で、統計的な知識や技能を涵養する実践が注目を浴びているのである。このような統計教育では、その問題解決の中で、しばしばPDCAあるいはPPDACといった「改善サイクル」を周回させる手法が用いられる。しかし、例えば「学校の環境」等の大きな問題解決を扱い、「改善サイクル」を機能させるならば、どうしても、数学の枠組みを超えたものになってしまう。すなわち、「総合的な学習の時間」等との関連を図るなど、かなり「大掛かりなもの」にならざるを得ないのである。本研究は、あくまでも、数学Iの「データの分析」という1単元のなかで、統計的な知識や技能を学び、それを「改善サイクル」に活用することを試みたものである。かなりコンパクトな状況で、「改善サイクル」を3周回機能させるとともに、生徒自らが平均と分散が改善していく過程を見出していくことで、「改善サイクル」が機能したことを評価させ、「改善サイクル」の必要性や良さも実感させた実践例である。
著者
村井 潤一郎 山田 剛史 杉澤 武俊
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.33, no.Suppl., pp.9-12, 2009-12-20 (Released:2016-08-06)
参考文献数
3

心理学関連学科において,心理統計教育は重要な意味を持っている.そこで,心理統計教育の現状把握のため,質問紙を用いた全国調査を行った.調査票を全国の担当教員に送付し,授業の担当教員,その授業を受ける学生,双方からデータを収集し分析した.基本統計量に基づき考察した結果,学生が力がつくと思っている授業,教員が実際に行っている授業それぞれの特徴が明らかになった.これらの結果の,心理学以外の統計教育への適用可能性も示唆された.
著者
山田 壽夫
出版者
日本緑化工学会
雑誌
日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)
巻号頁・発行日
vol.32, no.2, pp.293-298, 2006-11-30

世界の森林・林業を取り巻く状況は,依然,厳しいものがある。森林の劣化・減少は様々な問題を引き起こし,また,こうした問題が,更に,森林の減少・劣化に繋がる悪循環を生んでいる。我が国は世界で森林分野の課題に対する様々な国際協力を展開してきており,中国に対する協力に関しては1998年の日中首脳会談以降,積極的に取り組んでいるところである。協力に際しては様々な手法が試みられており,政府関係機関の事業においては,我が国で長年培われてきた優れた技術のみならず,現地で研究・開発され,育まれた技術が駆使され,さらに他のプロジェクトへ応用されている例もあり,一方,非政府組織の協力として小渕基金による草の根レベルの活動も大きな広がりを見せている。中国が環境問題への取り組みを引き続き行うこと,また,木材需要の急激な増加に適切に対処することを支援するためにも,今後も,こうした様々なスキームを用いて同国の緑化事業に対して協力を行うことが重量であると考える。
著者
山田 洋次
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1403, pp.42-45, 2007-08-06

問 「男はつらいよ」シリーズの「寅さん」は、今で言えばフリーター。失恋すると時々ニートにもなります。日本人はそんな寅さんをずっと愛してきました。 答 全くその通り。役立たずで力もカネも能力もなくって、顔も良くない。そういう人間を許容する世の中に、自分たちが「ほっとする」時代でした。
著者
水島 俊一 山田 英一
出版者
日本応用動物昆虫学会
雑誌
日本応用動物昆虫学会誌 (ISSN:00214914)
巻号頁・発行日
vol.18, no.2, pp.81-88, 1974
被引用文献数
1 6

北海道のほぼ中央部に位置する長沼地方の農耕地および周辺におけるネズミ類の種類構成と食性を調べ,それらの生態的地位などを考察した。<br>1. 1969&sim;1972年の4年間にわたり水田,畑および周辺非農耕地にて毎年3回の捕殺および生捕り調査を行ない,捕殺個体については胃内容物を分析して食性をみた。<br>2. 北海道に生息する4属8種のネズミ類のうち6種が捕獲された。捕獲数の合計はエゾヤチネズミ,カラフトアカネズミ,ドブネズミ,ハツカネズミ,ヒメネズミ,エゾアカネズミの順になっている。<br>3. ドブネズミとハツカネズミの食性は似ており,イネを中心に作物も好食する。しかし前者は水田,排水溝や休耕田に多く,後者はカボチャ,エンバクなどの畑に集まり両者の行動範囲は重なっていない。<br>4. エゾアカネズミとヒメネズミは本来森林性のネズミであり,農耕地へは一時的に侵入したものと思われ捕獲数も少ない。食性にも大きな差はなく動物質や若干の作物を含む植物の種実が主体である。<br>5. カラフトアカネズミは全道的な分布や生態にまだ不明の点が多い。農耕地で捕獲される割合が多く,食性は動物質とともに,イネやエンバクなどの作物の摂取が多い。本州のアカネズミと似た生態的地位にあると考えられる。<br>6. エゾヤチネズミは森林や草原はもとより農耕地とその周辺にも数多く分布しているが,農耕地での捕獲割合は他種にくらべて低い。<i>Microtus</i>属のいない北海道でハタネズミと似た生態的地位を占めていると考えられる。
著者
山本 啓三 宮島 佐介 コーシャル ラジンダー 山田 裕子 コーシャル マンジュリカ
出版者
一般社団法人 日本応用数理学会
雑誌
日本応用数理学会年会予稿集 日本応用数理学会年会予稿集
巻号頁・発行日
pp.7, 2002-09-18 (Released:2003-03-18)

" 我々は前回の講演で高額所得のランキングがベキ乗を示す簡単なモデルを提案した。今回はそのモデルがどうしてベキ乗を示すのかについて検討した。我々はこのモデルがベキ乗を示すのはフラクタル性によるものと考えている。そのフラクタル性を示すの原因はその機構内に入れ子構造が存在するためと考えている。そこで、このモデル内にどのような仕組みで入れ子構造が構成されるのかを調査した。システム内の構成員が現在の所有額になるまでに何人の人たちと競争したか。その競争に参加した者を一つのtree構造のまとめ、そのtreeの大きさ(参加者数)とその件数についてのフラクタル性を調査することにより、構成されている入れ子構造を見つけることができた。 treeの大きさ=(順位)^-1.96 , treeの数=(treeの大きさ)^-1.57"
著者
近藤 成一 海老澤 衷 稲葉 伸道 本多 博之 柳原 敏昭 高橋 敏子 遠藤 基郎 渡邉 正男 神野 潔 野村 朋弘 金子 拓 西田 友広 遠藤 珠紀 山田 太造 岡本 隆明
出版者
放送大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2013-04-01

未刊古文書釈文作成のための協調作業環境を構築することにより、未刊古文書の釈文を歴史学のコミュニティにおいて協同で行うことを提起し、史料編纂のあり方について新たな可能性を模索するとともに、歴史学のコミュニティの実体形成にも寄与する基礎とした。釈文作成のために外部から自由な書き込みを許す部分と、作成された成果を史料編纂所の管理のもとに公開する部分を構築し、前者から後者にデータを選択して移行するシステムを設けた。
著者
山田 拓司
出版者
公益財団法人 日本ビフィズス菌センター
雑誌
腸内細菌学雑誌 (ISSN:13430882)
巻号頁・発行日
vol.29, no.1, pp.19-22, 2015 (Released:2015-01-27)
参考文献数
13

ヒト腸内細菌解析は近年の次世代シーケンサーの爆発的な進歩により飛躍的な発展を遂げている.本稿では菌叢解析法としてメタゲノム解析に焦点を当て,実験的及び情報解析のパイプラインの概要を紹介する.現在まさに発展途上の技術であり,様々な側面においてその利点と問題点を紹介していく.
著者
山田 智輝
出版者
日本印度学仏教学会
雑誌
印度學佛教學研究
巻号頁・発行日
vol.65, no.2, pp.762-758, 2017

<p>Wilhelm Rau (1974) comprehensively discussed metals in Vedic literature. (Rau, <i>Metalle und Metallgeräte im vedischen Indien</i>, 1974) </p><p>In this paper, focusing especially on the base metals "<i>áyas-</i>," I investigate their usage in every stage of Vedic literature, referring widely to recent studies.</p><p>In the RV, <i>áyas-</i> is solely used as a general term for the base metals and there is no reference to its concrete name. In the stage of the Atharvaveda, <i>áyas-</i> is divided into two types, "black" (<i>śyāmá-</i>) and "red" (<i>lóhita-</i>), and other base metals like tin "<i>trapú-</i>" or lead "<i>sī́sa-</i>" become known. The situation in the YS<sup>m </sup>is almost the same, however, the word <i>lohá-</i>, the substantive for copper, is first used in a passage of the VS and TS. </p><p>A pair of passages in the black YS<sup>p</sup> (KS and MS) suggestively tells the property of pure copper; its high thermal conductivity. In the stage of ŚB, <i>áyas-</i> is no longer classified by color, and on the other hand, we can determine that it<i> </i>connotes specifically iron in some passages.</p>
著者
山田 昌孝 片岡 佑作 田中 寧
出版者
京都産業大学
雑誌
京都産業大学論集. 社会科学系列 (ISSN:02879719)
巻号頁・発行日
vol.32, pp.3-46, 2015-03

マーケティングにおける広告の重要性については言うまでもない。広告媒体には数多くのものがあるが、近年におけるweb 関連には特に注目してよい。そこで本論文では、動画CM の評価y を決定的にする考慮要素x(j) j=1,..., 6 は何か、という問題を視聴者へのアンケート結果(15 本のCM × 60 名の回答)をもとに、特に統計解析の立場から考える。具体的にy, x(j) は以下の形をとる。情緒的要素; x(1):演出 x(2):物語の分かり易さ x(3):キャラクターの適切さ認知的要素; x(4):商品適合度 x(5):購買意欲喚起度 x(6):ブランドへの好意 y=1 ... 動画CM に肯定的評価 0 ... 否定的評価 x(j)=1 ... y=1 を引き出す有効な考慮要素と考えられる 0 ... そうでない j=1,..., 6こうしたとき、(1)y, x(j) について2 × 2 等の分割表を作成すると、これらの変数y, x(j) の間には有意な関連があることが分かる。(2)分割表の結果を見ると、CM 評価肯定確率Pr(y=1) が考慮要素 x(j) j=1,..., 6 の部分和の増加関数になっている点が読み取れるので、これを説明する質的回帰モデル(従属変数の取りうる上下の範囲が限定される回帰)を導入し、そうした操作が極めて有効な点を示す。(3)対象の集団はy=1(肯定的評価)、y=0(否定的評価)を構成するものに区分されるが、それぞれの特性を決めるであろう考慮要素x(j) j=1,..., 6 の分布に違いはあるかをAnderson の判別関数によってつきとめる。(4)統計処理上のテクニカルな箇所について追加点を言えば、先行研究の広告評価、要素群は複数回のステップを経て合成される量的変数であり、導入された回帰モデルのフィットはあまり良くない。他方、ここで扱う考慮要素x(j) は0, 1 のみを取る簡単な質的変数であり、single index Σx(j) と評価肯定確率に関する分割表を注意深く点検したのち、Σx(j) によって広告評価を説明する質的回帰を見ると、その結果は評価−要素間の関係をうまく捉えているのが分かる(フィットは極めて良い)。 本稿の新規性と寄与はまさに以上のような点にある。特に(4)は考慮要素群を情緒的な成分x(j) j=1, 2, 3、認知的成分x(j) j=4, 5, 6 に分割した場合、それぞれの成分で、物語の分かり易さx(2)、商品適合度x(4) が動画CM 評価に最も貢献している点を示す。これらの結果は、企業のマーケティング部門に携わる広告担当者、あるいは広告の依頼を受ける動画CM 制作企業にとって有効な情報の1 つとなるであろう。
著者
山崎 亜矢子 山田 七子 吉田 雄一 山元 修 大藤 聡
出版者
Western Division of Japanese Dermatological Association
雑誌
西日本皮膚科 (ISSN:03869784)
巻号頁・発行日
vol.71, no.4, pp.405-407, 2009

39歳,女性。初診の3ヵ月前から頭頂部に脱毛斑が出現し,徐々に拡大した。近医受診前夜,洗髪中に髪の毛が絡まりほぐれなくなったため当科に紹介された。絡まった毛髪を実体顕微鏡で観察すると毛髪表面に白い結晶状物質が不規則に分布付着し,走査型電子顕微鏡による観察ではキューティクルが毛の表面から浮き上がり逆立ったような像を呈していた。エネルギー分散型X線分析では,毛髪表面に異常成分は検出されなかった。不適切なヘアケア(毛髪の手入れ)によって生じたものと思われた。
著者
海野 一則 菊地 剛正 國上 真章 山田 隆志 寺野 隆雄
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)
巻号頁・発行日
vol.33, no.4, pp.E-HB3_1-9, 2018-07-01 (Released:2018-07-02)
参考文献数
16

This research has two objectives: (1) to model the momentum effect, (2) to propose a portfolio selection algorithm MESPSA that can use the momentum effect to obtain excess profit. The momentum effect is a phenomenon in which stocks that rise (decline) tend to continue to rise (decline), and momentum effect is a phenomenon often seen in the stock market. However, because existing research does not separate momentum effects from stock price fluctuations it is not always possible to obtain excess return when working with an unknown data set that contains a momentum effect. In this research, we define a new External Force Momentum Effect (EFME) model based on bias in stock price rises (declines). We prepare an artificial data set that contained this momentum effect and construct a portfolio with the proposed algorithm. The relationship between the EFME model and excess return is then analyzed to verify that excess profit can be obtained. Also, we confirm that the proposed algorithm for the actual stock price data set yields excess profits.
著者
山田 祐樹
出版者
日本基礎心理学会
雑誌
基礎心理学研究 (ISSN:02877651)
巻号頁・発行日
vol.36, no.2, pp.258-262, 2018-03-31 (Released:2018-06-16)
参考文献数
5

This note is a short report on the activity of the Young Researchers Committee of the Japanese Psychonomic Society (JPS) in 2017. As the highlighted activity of the committee in 2017, we held the oral session of the 36th annual meeting of JPS. Eight young researchers were selected as the finalists from 17 entries and made presentations on their studies that have already been published in peer-reviewed journals. One of the finalists who got the most votes from audience was awarded as the Young Psychonomic Scientist of the Year 2017.
著者
山田 桂子
出版者
公益財団法人 史学会
雑誌
史学雑誌 (ISSN:00182478)
巻号頁・発行日
vol.98, no.12, pp.1938-1960,2049-, 1989-12-20 (Released:2017-11-29)

The federal system of India today is composed of linguistic states, corresponding to a linguistic division of the population, which emerged through general states reorganization in 1956. The idea of state reorganization on a linguistic basis in the preindependence era had been embodied from the 1920's through the "divide and ruie" policy adopted by the British government, and was taken up by the Indian National Congress out of the practical necessity to activate a national movement and to placate the muslim population. After independence, the INC shelved the issue on the grounds that linguistic states would pose a menace to national integration. The reorganization of the linguistic states in 1956, however, materialized because of the emergence of the state of Andhra in 1953, which had come into existence only after the fast and ensuing death of an agitator, and out of economic convenience to accomplish the 5 years' plan effectively. Andhra state, which led the states reorganization on a linguistic basis, was the consequence of the Andhra movement, which had been rising since the beginning of the 20th century in Andhra region, a part of the Madras Precidency, where Telugh language was spoken. The Telugu area was divided into Madras Precidency and Hyderabad Princery state. The Telugus were in the minority compared with the Tamils in Madras Precidency, and remained underdeveloped under the Muslim rulers in Hyderabad. In 1953 the Andhra region seceded from Madras state and named their territory Andhra state. Then Andhra Pradesh was formed in 1956, a united Telugu state annexing the Telugu area in Telangana. However, there emerged a strong demand for a separate Telangana state in 1968 led by people discontented with the economic imbalance. Why did such separatism have to take place in Andhra Pradesh, which was considered as the pioneer and model linguistic state in free India? The consistent phenomenon through Andhra Movement was the ascent of the castes on the political scene. The Andhra Movement was started by Telugu Brahman, and the largest landed non-Brahman caste groups, the Reddy and Kamma, participated in the movement during late 20's and 30's. In particular, the Reddy, widely spread throughout the Telugu area, came to power, which enable surpass the Brahmans, because they were reorganized and united by the emergence of a united Telugu state. Moreover, after Andhra Pradesh was formed, the people who belonged to the minor castes and factions gained influence in state politics and led a movement to agitate for a separate Telangana state. In short, the Andhra Movement was represented the ascent of the Reddy carried out around the symbol of Telugu language ; and the Telangana Separatists Movement was represented the ascent of the minor castes caused by economic imbalance. Thus, the inconsistent tendency to form and disunite the linguistic state can be seen in the consistent one of the steady ascent of castes.
著者
猪股 弥生 青山 道夫 濱島 靖典 山田 正俊
出版者
日本地球惑星科学連合
雑誌
日本地球惑星科学連合2018年大会
巻号頁・発行日
2018-03-14

The 137Cs derived from the Fukushima Nuclear Power Plant Accident (FNPP1-137Cs) rapidly transported to the Sea of Japan several years after its release to the environment in March 2011. The inflow of FNPP1-137Cs had started in 2012 and reached to the maximum in 2015/2016, and has been still continued in the coastal site of Sea of Japan in the year of 2016. In the south of the Japanese islands, the FNPP1-137Cs activity concentrations showed subsurface peak in the seawater of which density correspond to the Subtropical Mode Water (STMW). These suggests that FNPP1-137Cs injected into the western North Pacific Ocean at south of Kuroshio were subducted into the ocean interior just after the accident, then transported southward/southwestward. A part of FNPP1-137Cs in STMW reaches the western boundary at lower latitudes, and obducted from under the Kuroshio, and is transported to the west of Kyushu by Tsushima Warm Current bifurcated from the Kuroshio. This pathway might be new finding of transport process from the western North Pacific Ocean to the SOJ. Almost same value of the 134Cs/137Cs activity ratio in the coastal region of the Japanese islands (ECS, SOJ, and south of the Japanese islands in the western north Pacific Ocean) also support this circulation route. The integrated amount of FNPP1- 137Cs entered in the SOJ until 2016 was estimated to be 0.20±0.023 PBq, which corresponds to 4.8 % of the total amount of FNPP1-137Cs in the STMW. The integrated amount of FNPP1-137Cs back to the North Pacific Ocean through the Tsugaru Straight in the surface layer was 0.081±0.005 Bq, which corresponds to 1.9 % of the total amount of FNPP1-137Cs in the STMW.