著者

諸原 雄大 近藤 邦雄 島田 静雄 佐藤尚

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.329-337, 1995-02-15

被引用文献数

8

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人がデザイン画についての善し悪しなどの印象を受け取るとき、その基準となる物理的特徴は大きく分けると色と形の二つである。著者らの研究の目的は、色と印象との関係を求めることである。このために、イメージ・カラーを選定する方法を提案する。イメージ・カラーとはデザイン画において用いられている色のうち、特に印象に影響の与える度合が強い色の組合せをいう。イメージ・カラーを選定することによる利点は、デザイン画を見ることにより得られる印象が、イメージ・カラーを見ることにより得られる印象とほぽ同じものとなることである。デザイン画のイメージ・カラーの抽出の方法は配色カードを用いて求めており、経験を必要とする作業である。もしも・イメージ・カラーの自動選定が行えれば、誰にでもデータベースに登録されている画像のイメージ・カラーを求めることができ、新しいデザイン画に他のデザインのイメージを与えることが簡単にできるようになる。本論文においては、デザイナーのイメージ・カラー選定法を参考に、計算機におけるイメージ・カラーの選定法を提案する。デザイン画像はRGBの3原色、各8ビット階調により表現されているものを用いた。このデザイン画像において便用されている色を色空間上でまとめていくことにより色の限定を行い、その中から目立つ色を取り出した。この方法により、計算機においてイメージ・カラーを選定することができるようになった。

著者

上野 智子 山本 昭子 島田 直子 和佐野 仁代

出版者

社団法人日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.56, no.6, pp.369-378, 2005-06-15

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Concerning the consciousness of body shape of Japanese students in the Kyushu area, an investigation was made on 598 males and 557 females ranging in age from 18 to 29 from the viewpoint of differences between the sexes. The results were as follows: 1) The degree of satisfaction with their own body proportions is lower in females than in males. The principal body parts with which over 50% of subjects are dissatisfied are body height, upper limb girth and bust girth in males, and all the body parts in females. 2) Males and females differ on what constitutes the ideal female body shape. Females desire leaner bodies than males desire for them. 3) According to correlation analysis, the regression lines of the ideal body weight to ideal height show a bias toward leanness in females, while the regression line for males is centrally situated in the normal range based on BMI.

著者

島田 順二

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会年会講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.9, no.7, 1954-10-31

著者

島田 正文 葉山 嘉一 大澤 啓志 間野 伸宏 岩野 秀俊

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.29(第29回環境情報科学学術研究論文発表会)

巻号頁・発行日

pp.13-16, 2015-11-25 (Released:2015-11-25)

参考文献数

7

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本研究は,藤沢市で行われた「藤沢市自然環境実態調査」を事例に,地域の生物に関する専門知識を有する市民と研究機関,行政の協働による調査の有効性について実証的に追求したものである。その結果は以下のようにまとめられる。協働の各主体は,調査方法や調査結果の解析・評価に至る全般に渡って関わった。特に,日本大学などの研究機関は,生物の分類群ごとの意見調整から調査全体のとりまとめに至るまで,各主体間の合意形成への中心的役割を果たした。本研究では,組織された3 種類の会議体を通じて,調査方法や結果の活用方法等が主体間で共有化されるなど本調査方法の有効性,調査の持続性等に関わる今後の課題が把握された。

著者

島田 曜彰

出版者

九州東海大学応用情報学部

雑誌

九州東海大学応用情報学部紀要 (ISSN:13493744)

巻号頁・発行日

no.7, pp.1-10, 2006

著者

島田 貴仁 雨宮 護 菊池 城治

出版者

日本犯罪社会学会

雑誌

犯罪社会学研究 (ISSN:0386460X)

巻号頁・発行日

no.35, pp.132-148, 2010-10-01

被引用文献数

2

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近年,日本では,近隣での防犯対策が広く行われるようになったが,これらの防犯対策が一般市民の犯罪の知覚へどう影響しているかの実証研究は少ない.本研究では,近隣での防犯対策として青色防犯パトロールと犯罪発生マップ掲示を実施している首都圏の1市で住民調査(回答数1,171名)を実施し,防犯対策の認知が犯罪の知覚に与える影響を階層的重回帰分析で分析した.犯罪の知覚を個人-地区,認知-感情の2軸からなると考え,個人の被害リスク認知と犯罪不安,地区の治安評価と満足感の4つを目的変数とした.各目的変数を回答者のデモグラフィックなど統制変数のみで説明するモデルと,統制変数に防犯対策の認知を加えて説明するモデルとを比較したところ,防犯対策の認知は被害リスク認知,地区の満足感に対して有意な影響を与えていた.青色防犯パトロールは,パトロール車両を見た回答者の被害リスク認知を高める一方,地区の満足感を低めていた.一方,犯罪発生マップの掲示は,その内容を確認した回答者の地区の満足感に影響していたが,被害リスク認知や犯罪不安には影響していなかった.近隣での防犯対策の選択への含意が議論された.

著者

島田 淳一

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT)

巻号頁・発行日

vol.2014-IOT-24, no.14, pp.1-1, 2014-02-20

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産学官連携とは、大学などの教育・研究機関と産業界が連携し、政府や地方公共団体が制度・予算的に支援をすることにより、新技術の研究開発や新産業の創出を目指すものである。米国では、1980 年代以降、バイ・ドール法の制定などの政策展開により、大学や研究機関の研究成果の活用や、産学の協力が進み、特に IT・ライフサイエンス分野を中心として、産業競争力が向上した。これに対し、我が国では、1990 年代に入り、バブル崩壊と並行して、我が国産業の国際競争力が徐々に低下していった。これに対応するため、1995 年には 「科学技術基本法」、1998 年には 「大学等技術移転促進法」 (TLO 法)、1999年には日本版バイ・ドール法 (産業活力の再生及び産業活動の革新に関する特別措置法 (産業活力再生措置法) 第 30 条) といった制度が制定され、2002 年に産学官連携推進会議が開催されるなど、我が国の産学連携が加速することになった。その一方で、筑波研究学園都市 (つくば)、関西文化学術研究都市 (けいはんな学研都市) など、特定地域における研究開発拠点の整備も行われている。各拠点では、拠点内の大学、地元企業が中心となり、地方公共団体等が支援し、産学官連携プロジェクトが展開されている。今般研究会が開催される石川県においても、1990年、能美市において 「いしかわサイエンスパーク」 を整備し、先端科学技術分野における産学官連携の促進と国際的な研究開発拠点作りを目指している。本講演では、情報通信分野における産学官連携地域拠点の状況について、「いしかわサイエンスパーク」 を中心に紹介し、同じく情報通信分野での産学官連携拠点の横須賀リサーチパーク (YRP) や関西文化学術研究都市精華・西木津地区を比較して課題などを考察する。併せて、最近の総務省における情報通信分野の政策・予算動向を紹介する。

著者

島田 貴史

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, pp.316-324, 2011

被引用文献数

1

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慶應義塾大学で平成22年度から行われている電子学術書利用実験プロジェクトに関する,図書館の実務担当者による私的な中間報告。同実験は,学術出版社や協力企業と共同で,電子化した学術書(和書)を学内に提供する実証実験を行い,大学図書館に対して学術書を中心とする電子書籍を提供するモデルの可能性についての検討を行っている。同実験プロジェクトの意義や目的,特徴などについて,実験を通してわかってきたことを報告する。特に,学生モニターに対するアンケート調査から見えてきた学生が感じる電子化された学術書のイメージ,大学図書館が電子化を進める必要のある書籍,実験システムを動かしてみてわかった日本語における電子書籍に関する技術的な現状と課題の3点が中心となる。

著者

島田 孝夫

出版者

静岡県立大学

雑誌

国際関係・比較文化研究 (ISSN:13481231)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.321-348, 2008-03

著者

島田 三惠子 鮫島 道和 保 智巳 新田 紀枝 大橋 一友 白井 文恵

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2004

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妊娠中から産褥期の母親の生活リズムおよび生活習慣と、乳児の睡眠覚醒リズム等のcircadian rhythmの良否および生活習慣との関連の有無を明らかにする事を目的として行った。対象:大阪府内の研究協力病院の母親学級(参加者の合計328名に説明)と妊婦外来でリクルートし、研究参加に意思表示した妊婦75名のうち、同意書が得られたのは平成19年11月迄に出産予定の妊婦60名であった。縦断的に追跡調査できたのは産後1ヶ月の母子53名、産後4ヶ月の母子41名であった。方法:妊娠末期、産褥1ヶ月・4ヶ月の計3時点で、(1)生活習慣と生活リズムの質問紙調査、(2)睡眠表1週間記録と平行して(3)アクティグラフで睡眠覚醒リズムと活動量を4日間測定と(4)唾液を1日4回3日間家庭で採取した。同時にこの妊婦から生まれた乳児の生後1ヶ月と4ヶ月の2時点で、母親と同時に(2)乳児の睡眠表記録1週間と(3)アクティグラフ(4)唾液採取し、メラトニンを測定した。結果:妊娠出産に伴って睡眠覚醒リズムは変化し睡眠の質が悪化するが、妊娠末期から産後4ヶ月では、睡眠が分断されても最長睡眠時間は夜間にあり、睡眠覚醒のリズム周期は24時間であることが明らかにされた。妊娠末期から産後4ヶ月の期間は最長睡眠の入眠時刻が早いほど最長睡眠時間は長くなり、早寝は産後の睡眠状態の改善に役立つことが明らかにされた。また、妊娠末期に妊婦が早く寝ることによりその新生児が夜間多く眠ることが明らかにされ、ヒトにおいても母体の生活リズムを基本として胎児期に発達し始めることが明らかにされた。新生児の睡眠などの生活リズムはその後の乳幼児の基本的な生活習慣の形成あるいは生活習慣病の発症との関連が示唆されている。従って、妊娠期から規則的な生活習慣を持つこと母子の生活習慣病の発症の予防に資する重要な意義がある。今回の対象には、妊娠合併症を持つ異常妊婦は数名しか同意が得られず、妊娠中の生活リズムや生活習慣が妊娠・分娩・産褥経過に及ぼす影響については十分検討できなかったため、事例を積み重ねて今後の継続課題とする。

著者

稲垣 絹代 白井 裕子 島田 友子 鹿嶌 達哉 井上 清美

出版者

名桜大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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野宿生活者の支援団体の協力を得ながら、名古屋、大阪、沖縄で炊き出しの場や入所施設で継続した健康相談活動を行った。野宿生活体験者との信頼関係を築きながら、彼ら自身の意志を尊重した相談活動を行うことにより、彼らの健康意識を高め、健康を維持し、向上しようと考える機会となっていた。研究者たちも、彼らと共に存在することで、支援の在り方を考える機会となり、支援団体の様々な工夫を学ぶ機会となった。

著者

永田 高英 島田 征夫

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学 (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.74, no.1, pp.181-200, 1998-10-20

著者

澤井 秀次郎 福田 盛介 坂井 真一郎 櫛木 賢一 荒川 哲人 佐藤 英一 冨木 淳史 道上 啓亮 河野 太郎 岡崎 峻 久木田 明夫 宮澤 優 植田 聡史 戸部 裕史 丸 祐介 下地 治彦 清水 康弘 芝崎 裕介 島田 貞則 横井 貴弘 藪下 剛 佐藤 賢一郎 中村 和行 久原 隆博 高見 剛史 田中 伸彦 古川 克己

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

航空宇宙技術 (ISSN:18840477)

巻号頁・発行日

pp.JSASS-D-16-00050, (Released:2017-08-03)

被引用文献数

8 7

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SLIM (Smart Lander for Investigating Moon) is the Lunar Landing Demonstrator which is under development at ISAS/JAXA. SLIM demonstrates not only so-called Pin-Point Landing Technique to the lunar surface, but also demonstrates the design to make the explorer small and lightweight. Realizing the compact explorer is one of the key points to achieve the frequent lunar and planetary explorations. This paper summarizes the preliminary system design of SLIM, especially the way to reduce the size.

著者

島田 弥市

出版者

日本植物分類学会

雑誌

植物分類,地理 (ISSN:00016799)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.90-104, 1969-11-30 (Released:2017-09-25)

著者

島田 眞路

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学会年会要旨集 第96回日本薬理学会年会 (ISSN:24354953)

巻号頁・発行日

pp.2-B-SL09, 2022 (Released:2022-12-26)

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わが国の科学技術力の衰退、低迷が止まらない。先日、世界各国のTop10%論文数が公表されたが、日本は長期低迷傾向にあり、今年は2カ国に抜かれ、10位から12位となってしまった。何とヨーロッパ諸国の中で後塵を拝してきたスペインとアジアの隣国韓国に抜かれたのである。その原因は、国の科学技術研究費を抑制してきた財務省/文科省にある。国立大学法人化をきっかけに、国立大学運営費交付金を2004年から毎年1%減らし続け、現在では10%以上減額となっている。厚労省も基礎医学研究に対してバッシングを行い続け、卒後臨床研修制度=大学否定、日本専門医機構=学会否定を行ってきた。このアカデミズム否定は、かつての文化大革命を想起させる暴挙である。これらの政策のおかげで日本の研究力は顕著に低下した。そのよい例が今般の新型コロナウイルス感染症対応で露わになった。ワクチン、治療薬ともその開発は、欧米に大きく遅れをとってしまった。これらの科学技術研究を中心とするアカデミズム抑制政策を即刻転換しなければ、日本の科学技術力は本当に地に堕ちる可能性があり、深く憂慮している。

著者

島田 貴仁

出版者

Japan Association for Urban Sociology

雑誌

日本都市社会学会年報 (ISSN:13414585)

巻号頁・発行日

vol.2022, no.40, pp.25-42, 2022-09-05 (Released:2023-09-16)

参考文献数

61

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As with many other social phenomena, spatial patterns exist in crime and delinquency, and neighborhood contextual effects are known as its predictors. The exploration of neighborhood effects through quantitative methods, with multilevel analysis as a central pillar, has led to theoretical developments in criminology, providing a theoretical basis for social developmental crime prevention policies. The paper discusses the cartographic school, social disorganization theory, and systemic theory as ways to formulate neighborhood effects in criminological research, which focuses on spatial aspects. Section 2 discusses collective efficacy, multilevel crime opportunity theory, and devastation theory as important criminological theories that explain neighborhood effects using multilevel analysis. Section 3 introduces the development of empirical studies of neighborhood effects in Asia, including Japan, and Oceania. Section 4 presents examples of empirical research on the neighborhood effects on crime and crime insecurity in large Japanese cities through subregionally aggregable social surveys and systematic social observations. Finally, crime open data and collaboration between researchers and practitioners are presented as future prospects for the study of neighborhood effects of crime in Japan.

著者

合屋 征二郎 佐藤 琴美 島田 香寿美 上村 暁子 田中 綾

出版者

動物臨床医学会

雑誌

動物臨床医学 (ISSN:13446991)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.107-111, 2018-09-25 (Released:2019-09-25)

参考文献数

24

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低ナトリウム血症を伴うACVIM分類ステージCの僧帽弁閉鎖不全症犬に対してアルギニンバソプレシンV2受容体拮抗薬であるトルバプタンを投与した。投与前134 mmol/lであった血漿ナトリウム濃度はトルバプタン投与から7週間後に147 mmol/lまで上昇した。トルバプタン投与に伴い,左室拡張末期径およびE/Emは29.9 mmから27.8 mm,19.0 から11.6にそれぞれ減少した。これらの結果はトルバプタンの水利尿効果により前負荷の軽減と電解質の正常化が同時に行われたことを示した。

著者

松田 宙 岩瀬 和裕 藤井 眞 西川 和宏 島田 和典 田中 康博

出版者

日本臨床外科学会

雑誌

日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)

巻号頁・発行日

vol.69, no.10, pp.2687-2691, 2008 (Released:2009-04-07)

参考文献数

22

被引用文献数

3 3

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患者は40歳,女性.人間ドックで後腹膜腫瘤を指摘され,当センターを受診した.腹部CTでは膵体部頭側に38×25mm大で石灰化を伴った造影される腫瘤を認めた.腹部MRIで腫瘤はT1で低信号,T2で淡い高信号を呈し,比較的濃染された.以上より腫瘤は血流豊富で石灰化を伴う後腹膜腫瘍であり,後腹膜原発神経原性腫瘍や悪性腫瘍の可能性も否定できないため,腹腔鏡下腫瘍摘出術を行った.術中腫瘍後面の剥離に難渋し出血も認めたため,開腹に移行して腫瘍を摘出した.肉眼所見では4×3cm大で被膜に覆われ,割面は淡褐色で一部石灰化による灰白色部分の混在を認めた.組織学的にはhyaline vascular型Castleman病と診断された.リンパ増殖性疾患であるCastleman病は腹部領域に石灰化を伴って発生することは極めて稀であり報告した.

著者

島田 周平

出版者

THE TOHOKU GEOGRAPHICAL ASSOCIATION

雑誌

東北地理 (ISSN:03872777)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.157-163, 1980 (Released:2010-04-30)

参考文献数

11

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In Nigeria, regionalism is often seen as something working against national integration, and the word ‘regionalism’ has tended to be used in a negative term to denote divisive tendancies. And this is very different from the situation in Japan where political and economic centralisation is so strong that the study of ‘regionalism’ have received considerable attention in recent years.The origin of regionalism in Nigeria dated back to the history of the establishment of the country as a political unit. In this paper, the author traced the history of the demarcation of Nigeria's international boundaries.The emergence of Nigeria as a political unit occurred in two stages. The first stage featured the establisment of the British trading posts and later protectorates along the sea coast and the River Niger. The second stage was the demarcation of boundaries between Nigeria and the neighbouring countries.During the first stage, Britain succeeded in securing economic and political interest in the Niger delta district, partly because she had established relatively strong trade relations with the people of the district, and partly because the Royal Niger Company had made treaties of protection with the people.The second stage occurred when the land boundaries were decided upon during the partition of Africa at Berlin in 1885. And in this scramble for territory, the emphasis was on effective occupation.In both stages, the question of consulting the local people never arose, and in mamy cases, the international boundaries split some ethnic groups into two different countries, or it forced peoples of different languages, different religions, and different outlook to life to amalgamate into one country. The problem of regionalism in Nigeria dates back to this forced amalgamation. However, Nigeria aims at destroying tribal based regionalism in several ways. One of which is the creation of more states.

著者

島田 茂 出村 慎一 池本 幸雄 山次 俊介 南 雅樹 長澤 吉則

出版者

日本生理人類学会

雑誌

日本生理人類学会誌 (ISSN:13423215)

巻号頁・発行日

vol.8, no.3, pp.109-117, 2003-08-25 (Released:2017-07-28)

参考文献数

37

被引用文献数

1

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The purpose of this study was to investigate the relationships between physical fitness, life style, and health-status using cross sectional data in adolescent male students. A total of 581 males aged 15 to 20 years were selected as subjects for this study. The physique tests (6 items) and new physical fitness tests developed by the Ministry of Education, Culture, Sports Science, and Technology of Japan (9 items) were used. To assess life style and health-status, a questionnaire consisting of 75 items was constructed. Principal component analysis was applied to the partial correlation matrix, neglecting the age-effect, consisting of 9 physical fitness variables. Cramer's association coefficient and theory of quantification I were used to examine the relationship between life style, health-status and physical fitness. Cramer's association coefficients were significant for 12 variables of exercise habit, 8 variables of meal habit, 2 variables of other life style, and 4 variables of health-status. The multiple correlation coefficient between physical fitness, life style, and health-status was moderate (0.500, p < 0.01). Partial correlation coefficients were high for variables of present exercise-frequency, exercise-frequency and picky eating during junior high school days, and television-reception hour. Exercise frequency of more than three or four days a week, taking meals, and television-reception hour might be related to the maintaining or increasing the physical fitness level in adolescent male students.