著者

本田 悠貴 斉藤 翼 井尻 敬

雑誌

エンタテインメントコンピューティングシンポジウム2022論文集

巻号頁・発行日

vol.2022, pp.160-163, 2022-08-25

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筋力トレーニングには筋肉量の増加や病気の予防などの利点がある一方で、モチベーション維持が難しいという課題がある。そこで本研究では、筋力トレーニングのモチベーションを維持することを目的として、トレーニング種目とユーザを自動的に推定できる、加速度センサを利用したスマートダンベルを提案する。このダンベルを小規模なグループで共有し、トレーニングを実施することで、トレーニング種目・トレーニング回数・利用したユーザが自動的に推定・可視化され、グループ内でのモチベーション維持が期待できる。

著者

山根 靖弘 斉藤 静男 小泉 利明

出版者

The Pharmaceutical Society of Japan

雑誌

Chemical and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:00092363)

巻号頁・発行日

vol.31, no.9, pp.3214-3221, 1983-09-25 (Released:2008-03-31)

参考文献数

34

被引用文献数

1 2

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The cooperative inhibitory action of heparin and antithrombin III on the thrombinfibrinogen reaction was neutralized by preincubating these anticoagulant factors in the presence of Ca or Mg, and the effect was larger with Ca than with Mg. However, the neutralizing action of Ca decreased in the presence of Mg. Bindings of poly-L-lysine and antithrombin III to heparin were also inhibited by the addition of Ca and Mg, and Ca had a larger effect than Mg. On the other hand, the binding ability of Ca to heparin was larger than that of Mg, and the coexistence of these metals reduced the binding affinity of each metal. These data suggest that the neutralizing action of Ca and Mg on the anticoagulant action of heparin and antithrombin III may be related to the ability of these metals to prevent the complex formation of the acid mucopolysaccharide and the thrombin inhibitor by binding to the acid mucopolysaccharide.

著者

斉藤 麗 関根 正敏 石川 智 小山 さなえ

出版者

山梨学院大学スポーツ科学部

雑誌

山梨学院大学スポーツ科学研究 = Yamanashi Gakuin University research in sport science (ISSN:24341428)

巻号頁・発行日

vol.第4号, pp.69-82, 2021-03-12

著者

神戸 陽介 斉藤 文彦

出版者

一般社団法人 画像電子学会

雑誌

画像電子学会誌 (ISSN:02859831)

巻号頁・発行日

vol.39, no.5, pp.748-755, 2010-09-25 (Released:2011-08-25)

参考文献数

11

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教育の現場でよく用いられるドリルテキストは,繰り返しの学習により知識や技能を修得することを目的としている.しかし,ドリルテキストは,直接鉛筆で書き込んで使用する構成になっている場合が多く,繰り返し学習が困難である.本稿では,書き込み済みのドリル画像から,手書き鉛筆線のみを除去する手法を提案する.この処理をコピー機やスキャナに搭載することで,書き込み済みドリルテキストを再び使用することができるようになり,上記問題が解決すると考えられる.提案手法では,書き込み筆記具の画像特徴に着目する.鉛筆線の画像特徴を判別することで,書き込みの種類や形状によらない消去処理を行うことが可能となる.実験より,鉛筆線は99%程度の精度で除去することができた.また,印刷を誤って消去する誤消去も非常に少なかった.

著者

斉藤 雅也 片山 めぐみ 伊藤 哲夫 吉田 淳一 吉野 聖 酒井 正幸

出版者

一般社団法人 日本建築学会

雑誌

日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)

巻号頁・発行日

vol.15, no.29, pp.207-210, 2009-02-20 (Released:2009-04-08)

参考文献数

7

被引用文献数

1 1

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The old-fashioned orangutan house in Sapporo Maruyama Zoo was renovated with a concept of “environmental enrichment” in 2008 spring. The concept was stretched for not only the orangutan but also visitors and a zookeeper as well. In the outside field for the orangutan, there are soils, many natural plants, and some play equipments such as ropes, beds, seat swings, and ponds. On the other hand, at the observation area for visitors, they can see the movement and the condition of the orangutan at close range through the full-height glazing. In summer solar shading strategies as Sudare and louvers can provide the cool spots for the orangutan, visitors, and a zookeeper as well.

著者

横田 圭司 千田 若菜 飯利 千恵子 斉藤 由美

出版者

一般社団法人 日本児童青年精神医学会

雑誌

児童青年精神医学とその近接領域 (ISSN:02890968)

巻号頁・発行日

vol.59, no.5, pp.566-576, 2018-11-01 (Released:2020-02-28)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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知的障害と発達障害のトランジションについて述べるために,成人期の適応に強い影響を及ぼし得る,愛着の問題,教育の枠組み,自閉症スペクトラム障害 (ASD) における過剰適応の問題を中心に,学齢期から成人期における医療の役割を論じた。それぞれに特徴的な精神症状がみられ,これら精神症状が認められたケースを中心に,学齢期の早期に精神科医療へ移行することが望ましいと考えられた。ただし,現実的には知的障害や発達障害の対応に精通した精神科医は多くはなく,移行の時期は地域の医療資源に左右されざるを得ないと結論付けられた。学齢期以降の精神症状が成人以降の精神疾患に関連することもあるため,児童精神科医や小児科医と成人期を担う精神科医とが症例検討などを通して精神症状を共有することは,トランジションを円滑に進めるだけではなく,精神疾患の予防に寄与する可能性がある。

著者

磯野 道夫 斉藤 和也 村田 清高

出版者

耳鼻咽喉科臨床学会

雑誌

耳鼻咽喉科臨床 (ISSN:00326313)

巻号頁・発行日

vol.101, no.7, pp.562-563, 2008-07-01 (Released:2011-10-07)

参考文献数

8

著者

森田 盛大 山脇 徳美 斉藤 志保子 庄司 キク 後藤 良一 岡村 敏弘 長沼 雄峯 鈴木 敞謙 熊谷 冨士雄 石田 名香雄

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.26-36, 1982-01-20 (Released:2011-09-07)

参考文献数

8

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秋田県内における1970~1979年の猩紅熱罹患率 (対人口10万) を伝染病統計からみると, 20~54.7であり, 都市部が農村部より高かった. また, 本県で実施している感染症サーベイランス情報 (1978~1979年) から, 猩紅熱, リウマチ熱, 急性腎炎の患者発生実数を推計した結果, それぞれ, 年間25,143名, 495名, 1,192名であり, 猩紅熱と後2者の比は14.9: 1であった.一方, これらの病原となっているA群溶連菌の各種感染症患者からの分離頻度を菌型別にみると, 分離された216株 (分離率27%) のうち, 4型菌と12型菌が56.9%を占め, つづいて多かったのが6, 22, B3264, I型などであった.また, 県内住民のA群溶連菌に対するT抗体陽性率 (使用抗原は21種類の菌型) を測定した結果, 20種類のT抗体が検出され, このうち.2型が最も高率であり, 次いで, 4, 44, 14, 5, 28, 1型などが高かった. 年齢別T抗体陽性率分布を地域別にみると, 分布パターンそのものは概ね類似していたが, 陽性率の高さと陽性率上昇起点年齢が異なる傾向を示した.最後に, これらの各菌型の患者からの分離頻度と住民のT抗体陽性率から, 21種類のA群溶連菌の菌型を7群に群別すること, および, 試算値の病原指数を基礎に3群, 4亜群に大別することがそれぞれ試みられた.

著者

山崎 克明 篠田 徹 村上 芳夫 久塚 純一 斉藤 貞之 藪野 祐三

出版者

北九州大学

雑誌

一般研究(B)

巻号頁・発行日

1988

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北九州市のネットワ-クの形成について特筆すべきは伝統の根強い残存である。このことは、ネットワ-クの主体、対象、そのあり方等において極めて特徴的である。近年、新たな試みがなされてはいるが、伝統型の残存から、「ネジレ」を生じていることも指摘しうる。具体的に述べれば(1)「企業間ネットワ-ク」については、中小企業における組織技術の鉄依存とタテのネットワ-クの残存(2)「まちづくりネットワ-ク」についてはKEPCのような新たなネットワ-ク形成がみられるものの、北九州市の不況のありようの把握の不正確さ→活性化策のミスマッチ(3)「市民と行政のネットワ-ク」については、伝統型自治会による新しい動きへの阻害(4)「助けるネットワ-ク」については、年長者いこいの家をめぐって高齢者個人の単発的ネットワ-クは形成されはするが、例えば、他の福祉施設との間の社会的ネットワ-クが形成されていない点(5)「女性のネットワ-ク」については、伝統型グル-プが中心を占めていることから、今日的課題の具体的扱い方も伝統的なものとならざるを得ない点(6)従って「雇用をめぐるネットワ-ク」も、雇用の構造にみられる数値以上の課題をかかえている点、等々となる。他方、新興の地域では、区長の役割の変化やキメ細かい行政も展開されつつあることも指摘できる。構造の変容、都像の変容という一般的課題とその担い手、より正確には、それへの参加を許される担い手の意識の「ネジレ」が問題点をより明確にしており、今後は、大都市を構成するより幅広い要素を社会的に組み込んだネットワ-クが追求されることが北九州市におけるネットワ-クの方向性を定めることになろう。都市のかかえる課題は、その課題の正しい認識と把握が基礎をなすのであり、一般化された解決手法は余り有効であるとは感じられない。

著者

斉藤 孝信 山下 洋子 行木 麻衣

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.72, no.10, pp.28-36, 2022-10-01 (Released:2022-11-20)

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NHK放送文化研究所が、テレビとラジオのリアルタイム(放送と同時)視聴の実態を把握する目的で、2022年6月6日(月)~12日(日)に実施した「全国個人視聴率調査」の結果を報告する。テレビ全体の1日あたりの視聴時間量は3時間41分である。時間量は年代によって差があり、60代では4時間以上、70歳以上では6時間前後と、高年層では長時間にわたって視聴されている一方で、男性の30代以下と女性の20代以下では2時間未満と短い。また、1週間に5分以上、テレビを視聴した人の割合も、男性の60代以上と女性の50代以上では90%を超えて高いが、男性の13~19歳(70%)、20代(55%)、30代(74%)と、女性の20代(76%)は全体よりも低い。ラジオ全体の1日の聴取時間は30分である。調査を行った1週間に5分以上ラジオを聴いた人は、全体では36.0%で、男性の50代(43%)と60代(54%)、70歳以上(56%)、女性の60代(46%)と70歳以上(47%)で全体より高い。今回の調査では、テレビやラジオのリアルタイム視聴が、60代以上の高年層でとくに盛んに行われていることが確認された。

著者

斉藤 真一 浅尾 裕信 中島 修 武田 裕司

出版者

山形大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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肥満に起因する慢性炎症は、インスリン抵抗性を惹起させ、2型糖尿病とその合併症(網膜症・神経障害・腎症・動脈硬化・認知症・易感染など)の基盤病態と考えられている。しかし合併症を発症する糖尿病後期は、必ずしも肥満を伴っていない。5-アミノレブリン酸合成酵素遺伝子破壊マウスは、肥満を伴わずに加齢依存的にインスリン抵抗性を発症し、5-アミノレブリン酸投与により糖代謝異常が改善される。このマウスで免疫学的解析により免疫異常(炎症惹起・免疫不全)の不可逆性の有無とその改善の可能性を検討でき、糖尿病合併症の発症制御の可能性を提案できることを期待している。

著者

斉藤 浩一 サイトウ コウイチ Koichi Saito

雑誌

東京情報大学研究論集

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.1-9, 2004-02-20

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本稿では、まずキリスト教圏における「妬み」とわが国の特性を聖書と古事記から考察し、どのような存在として捉えられ、変遷を経てきたか、「妬み」と「嫉妬」の混迷に係わる問題を考察する。さらに、わが国における「妬み」の封印と官僚制の問題を指摘する。最後に、「妬み」が問題となる今日的意義を再確認する。以上から、わが国における「妬み」の病理性を明らかにし、それを低減する教育上の提言を行うものである。

著者

斉藤 慎一 李 津娥 有馬 明恵 向田 久美子 日吉 昭彦

出版者

東京女子大学比較文化研究所

雑誌

東京女子大学比較文化研究所紀要 (ISSN:05638186)

巻号頁・発行日

vol.71, pp.1-32, 2010

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The Hanryu boom-strong interest in South Korean pop culture-has been rapidly expanding in many Asian countries since the late 1990s. Several years later, Japan was also witness to the Hanryu boom. The boom in Japan further advanced owing to the popular Korean soap opera "Winter Sonata,"which was first broadcast on NHK in 2003. Gradually, since the media attention decreased, the Korean craze died down in the past few years; however,the popularity of South Korean pop culture seems to have a strong hold in Japan.This study examines how people evaluated the Hanryu boom and whether the increased popularity of South Korean pop culture contributed to improvement in the Japanese perceptions of and attitudes toward South Korea.To address these research questions, we conducted a sampling survey from November to December 2006. One thousand Tokyo residents aged between 20 and 74 years were randomly selected from a Tokyo poll-book that listed all electorates. Each resident was sent a questionnaire by mail; 367 effective questionnaires were returned.Results show that respondents made relatively balanced judgments regarding the Hanryu boom. While many respondents thought that the Hanryu boom contributed to improvement in the relations between Japan and South Korea and advanced cultural exchange between the two countries, they also regarded the boom to have certain negative aspects. More than 60% of the respondents felt that the Japanese media reported the Hanryu boom in an exaggerated manner, and about 20% said that it put unresolved political issues, such as different historical perceptions between the two countries, on the backburner.The results reveal that many respondents still consider South Korea as a closed and traditional society, although they also regard it as an economic power. With regard to the influence of the Hanryu boom, the data shows that about 36% of the viewers of Korean TV dramas/movies developed a more positive perception of Korea.In addition, a multiple regression analysisindicates that women, highly educated individuals, and heavy viewers of Korean TV dramas/movies were more likely to have a better percetion of Koreans.The data also demonstrates that while about 40% of the respondents perceived the current Japan-Korea relations to be relatively good, the remaining thought otherwise (about 60% regarded them as poor). A multiple regression analysis indicates that although demographic variables do not show significant associations with the perception of the Japan-Korea relations, those who favored the Hanryu boom and highly evaluated former Prime Minister Junichiro Koizumi's foreign policies were more likely to consider the relations between the two countries to be good. In addition, the data from an open-ended question indicates that the respondents who judged the Japan-Korea relations to be good tended to do so mainly based on the augmented exchange of popular culture in recent years, while those who regarded the relations as poor were more likely to base their judgment on unsettled political or historical issues.

著者

末森 明夫 斉藤 くるみ

出版者

日本社会事業大学

雑誌

日本社会事業大学研究紀要 (ISSN:0916765X)

巻号頁・発行日

vol.68, pp.109-125, 2022-03

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This paper describes a morphonological analysis of compound signsconnecting with fingerspelling-letters in Japanese Sign Language. The criticalanalysis revealed that fingerspelling–letters connected with signs indicatedfunctions like phonetic complements, which are observed in the hieroglyphs orthe Mayan scripts. Interesetingly, the patterns of fingerspelling-letters are alsosimilar to sutegana observed in written Japanese in the early modern ages. Theanalysis of mechanisms of compound signs connecting with fingerspelling-lettersuncovered that an initial Kana of a Japanese word corresponded to a certain signis connected before the sign as the phonetic complement, whereas a terminalKana is connected after the sign, suggesting the bi-linearity of fingerspellingletters as the phonetic complement, which is considered to derive from writtenJapanese. The initial fingerspelling-letter connected before a sign tends tobe subsequently converted to a handshape of the sign, however, the terminalfingerspelling-letter is not converted to the handshape of the sign, suggestingthat the bi-linearity of the initial and terminal fingerspelling-letters as thephonetic complement differs each other.本稿では日本手話語彙にみる指文字を含む複合語群の音韻形態論的分析をおこない、複合語群に含まれる指文字が聖刻文字やマヤ文字にみる音声補字に該当する機能を持つことを明らかにした。またこの形式は近世書記日本語にみる捨て仮名ともよく似ていることが窺われた。指文字を含む複合語群の造語機序については、手話単語に対応づけられた日本語の語頭に位置する仮名は手話単語の前につなげられるのに対し、日本語の語尾に位置する仮名は手話単語の後につなげられるという顕著な傾向があり、書記日本語にみる線条性が指文字を含む複合語群にも存在することが窺われた。尤も手話単語の前につなげられた指文字が、手話単語と指文字の空間的共起ないし手話単語の構成要素[手形]への変換を示す傾向を見せたのに対し、手話単語の後につなげられた指文字にはそのような傾向はみられなかった。

著者

斉藤 雄次

出版者

日本地域政策学会

雑誌

日本地域政策研究 (ISSN:13485539)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.44-51, 2020-09-30 (Released:2022-02-25)

参考文献数

20

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Recently, various mock councils for high school students are held in Japanese municipalities. The purpose of those practice is to encourage high school students to take an interest in politics, and to advance assembly reform by local council. However, mock councils for high school students has a role of deliberation among participants, such as high school students and local council members. Therefore, if opinion and policy suggested by high school students are discussed in local council, its quality as deliberation will be enhanced. As a result, It will lead to the reflection of youth opinions in society.

著者

斉藤 康己

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.10, no.6, pp.860-870, 1995-11-01 (Released:2020-09-29)

著者

斉藤 和雄

出版者

Japan Association for Wind Engineering

雑誌

日本風工学会誌 (ISSN:09121935)

巻号頁・発行日

vol.1998, no.75, pp.79-84, 1998-04-30 (Released:2010-09-28)

参考文献数

9

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The orographically-enhanced local severe wind is reviewed, focusing on the mechanism of the downslope wind. Theory of shallow water flow aver a ridge and internal gravity wavein a stratified atmosphere are presented to comprehend the local severe wind. Deformation by three-dimensional effect is also discussed . Numerical simulation of the “ Yamajikaze”, a downslope wind in Shikoku, is shown to suggest the predictability of the downslope wind.

著者

鎌田 恭輔 広島 覚 小川 博司 國井 尚人 川合 謙介 安栄 良悟 斉藤 延人

出版者

一般社団法人日本脳神経外科コングレス

雑誌

脳神経外科ジャーナル (ISSN:0917950X)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.296-305, 2014 (Released:2014-04-25)

参考文献数

24

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本稿では脳腫瘍摘出手術に役立つ術前機能マッピングと術中機能モニタリングの具体的方法と臨床現場における評価, 信頼性について述べた. 現在術前機能マッピングによる運動野/中心溝局在, および優位半球の同定は現場で十分応用できる. しかし, 言語関連機能MRIの活動部の脳皮質電気刺激による検証では感度は80%, 特異度は60%程度でさらなる改良が必要である. 一方, tractographyは機能している皮質脊髄路と弓状束を正確に反映しているため, 手術計画に有用である. 術中脳機能モニタリング方法としては, 感覚誘発電位, 運動野, 皮質脊髄路電気刺激による運動誘発電位, および覚醒下手術がある. 感覚誘発電位, 皮質刺激運動誘発電位により確実な運動野/中心溝局在の同定が行える. また, 白質刺激運動誘発電位では刺激強度と切除腔と皮質脊髄路tractography間距離に強い相関関係があり, 刺激強度から皮質下構造までの距離を推測することもできる. 覚醒下手術では図形名称課題を用いることで, 効率的に言語皮質, 弓状束を同定・温存できる. 蛍光画像マッピングは悪性腫瘍浸潤領域の同定に有用であるが, さらなる定量的な検討方法の確立が必要である.

著者

斉藤 裕 三井 毅 牛島 聡 向井 恵一 笠原 善郎 吉田 政之 飯田 茂穂 大平 政人 三崎 拓郎 岩 喬

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.17, no.6, pp.639-645, 1985-06-15 (Released:2013-05-24)

参考文献数

23

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WPW症候群150症例に対し副伝導路切断術を行った.うち心房細動を合併した症例は68例(45%)あり,この90%に回帰性頻拍を認めた.心房細動合併症は非合併例より重篤な症状を呈し,1例に心室細動を認めたほか,3例が手術待機中自宅で突然死している.器質的心疾患合併例,および高齢発症または回帰性頻拍経験の長いものが心房細動を合併しやすかった.しかし電気生理学的見地から心房細動合併を予測する因子は明確ではなかった.また手術時期が遅い程,術後心房細動が多く残存した.回帰性頻拍治療のために植え込まれたペースメーカーが,心房細動を誘発した3症例も経験した.WPW症候群における心房細動発生には副伝導路が深く関与しており,一担発生した後は症状が増悪し,突然死することもある.今回の検討から心房細動合併症例では可及的早期に手術的根治をすべきである.

著者

斉藤 弥生

出版者

北ヨーロッパ学会

雑誌

北ヨーロッパ研究 (ISSN:18802834)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.23-38, 2012 (Released:2018-10-01)

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本稿では、民営化と市場化に焦点をあてて、2000年以降のスウェーデンの高齢者介護におけるコミューンの介護システムの現状分析を行う。スウェーデンでは1990年代以降、EUの政策の影響を受けながら、介護サービスの民間委託が少しずつ進んできた。2006年9月に第一次ラインフェルト保守中道連立政権が発足してから、2008年には入札法、2009年にはバウチャーシステム法が施行され、国レベルでは介護サービスの民営化と市場化を加速させる政策が打ち出されてきた。また2007年に始まった家事労賃控除は家事サービス購入に対する税額控除で、申告をしない水面下の労働を正規労働に替え、新たな雇用創出を目的とした政策である。控除を利用して家事サービスを半額で購入できるようになり、高齢者介護にも影響が見られる。家事労賃控除を利用すれば、要介護認定を受けずにサービスを購入でき、また要介護認定の基準外となる付加サービスの購入にも適用されるので高齢者の利用も増えている。この政策は家事サービス企業の市場参入を後押ししている。これらの政策はコミューンの介護システムにどのような影響を与えているか。これが本稿のテーマである。バウチャーシステムの導入はコミューンの選択に任されており、特定助成金も配分されたが高齢者介護への同システム導入は今のところ、全国の23.4%に留まっている (2010 年)。 本稿では2000年代初頭に同システムを導入したストックホルムと、法律により導入に踏み切ったヴェクショーを取り上げ、それぞれのシステムを比較検討した。バウチャーシステムの運営方法はコミューンにより多様であり、要介護認定、事業者数、介護報酬、 コミューン直営サービスの役割等も異なる。ストックホルムでは利用者は100を超える事業者からの選択が求められ、コミューン直営事業所を選べない地区もでている。一方、ヴェクショーでは民間事業者を選択しない高齢者は自動的にコミューン直営サービスを利用するというルールを持ち、以前の居住区単位のホームヘルプ供給エリアも維持している。また家事労賃控除の影響も徐々に表れてきた。ストックホルムでは65歳以上高齢者のホームヘルプ(家事援助サービス) の利用率が3%で全国の平均(7. 3%) の半分以下であるが、65歳以上高齢者の4. 8%が家事労賃控除を利用している。ストックホルムでは家事援助利用者の半分以上が要介護認定を必要としない家事サービスの個人購入に移行したことが推測される。コミューンにより多様な介護システムが存在することは明らかになったものの、その要因分析はスウェーデン国内でも先行研究がない。 日本の介護保険制度のように全国一律の制度と異なり、分権的なシステムでは変数が多すぎることが要因分析を困難にしているものと思われる。EUや国レベルでは市場開放、自由競争の流れが強まる中で、コミューンの高齢者介護(特に家事援助) では、家事労賃控除を利用した個人購入化が進んでいくのか、要介護認定に基づく従来の介護サービスを維持していくのか、高齢者介護の根本理念にかかわる議論が始まっている。