著者

木村 博子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.69, no.6, pp.424-434, 2022-06-15 (Released:2022-06-15)

参考文献数

27

---

目的 都心部において増加する高齢者の孤立死の背景にある課題を明らかにすることを目的とした。方法 国に東京都23区内A区の2016年の人口動態調査に係る調査票情報の提供の申出を行った。死亡票の記載項目には,死亡診断書と死体検案書の区別はない。しかし,監察医制度のある東京都23区では,死亡診断書または死体検案書を記載した医師の所属施設等が検案を実施する東京都監察医務院等の場合,死体検案書と判定することが可能である。病院・診療所等の記載がある場合は死亡診断書とみなした。自宅死および病院死のうち検案となった病死と,在宅患者訪問診療等により死亡診断書が作成された「自宅看取り死」について,死因,男女別,年齢,配偶者の有無等との関連を記述統計学的に分析した。結果 2016年のA区の死亡件数4,429件のうち,613件が検案死と判定され,うち65歳以上の高齢者は436件(71.1%)であった。自宅死757件のうち,検案死は399件(52.7%)であり,うち病死は271件であった。自宅看取り死は358件(47.3%)であった。34歳以上の検案で病死と判明した自宅死268件の死亡年齢は,男性145件が73.6±11.9(平均値±標準偏差)歳,女性123件が79.5±11.4歳であった。同様の病院死133件の死亡年齢は,男性76件が73.6±14.7歳,女性57件が81.9±9.7歳であった。一方,自宅看取り死358件の死亡年齢は,男性172件が81.3±13.7歳,女性186件が87.0±10.8歳であり,検案死に比べて死亡年齢は有意に高かった。自宅検案死の病死の65.3%,病院検案死の病死の54.1%が虚血性心疾患等の突然死型の疾患によるものであり,自宅看取り死の64.6%は悪性新生物等によるものであった。検案で病死と判明した自宅死のうち,65歳以上の男性110件の65.5%,女性110件の87.3%が単身であり,男性27.3%,女性52.7%が死別,男性16.4%,女性9.1%が離別,男性21.8%,女性25.5%が未婚であった。結論 都心部高齢者の孤立死には,主に突然死疾患の死因に加えて,女性では配偶者との死別,男性では死別以外に離別,男女ともに未婚という背景が影響していると考えられた。

著者

木村 浩子

出版者

日本歯科心身医学会

雑誌

日本歯科心身医学会雑誌 (ISSN:09136681)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.73-83, 2007

---

Excessive clenching of the teeth due to physical or psychological tension or stress can result in excessive air swallowing.This study sought to investigate and evaluate the characteristics of such patients in terms of both their physical condition in the head and neck region and relevant psychological and social factors.<BR>The subjects consisted of 187 patients (57males and130females) having chief complaints of aerophagia symptoms who visited the psychosomatic medicine clinic at the head and neck department of the Tokyo Medical and Dental University.52.4%were in their twenties and thirties and 69.5%were female.<BR>The principal psychological and social stress factors tended to be study and work related among younger patients, and family problems among female patients.Most of the patients exhibited depression, anxiety, neurosis and a tendency towards autonomic imbalance, and also tended to complain of neck or shoulder pain, headache, oral or pharynx paresthesia and symptoms of quasi-temporomandibular arthrosis in the head and neck region.<BR>The degree of improvement of aerophagia symptoms and a tendency to change doctors too frequently in order to find more appropriate treatment were both considered to be related to depression.<BR>The explanation of habitual teeth clenching, the existence of psychological and social stress factors, the mechanism of air swallowing, and ways to control clenching was useful in helping patients to reduce their aerophagia symptoms.

著者

木村 博司

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学 (ISSN:03871061)

巻号頁・発行日

vol.24, no.7, pp.90-97, 1986-07-01 (Released:2013-04-26)

参考文献数

17

著者

山本 健太 金森 明 桐山 勢生 谷川 誠 久永 康宏 豊田 秀徳 多田 俊史 安東 直人 新家 卓郎 坂井 圭介 安田 諭 安藤 祐資 木村 純 曽根 康博 熊田 卓

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.1667-1672, 2013 (Released:2013-08-28)

参考文献数

17

---

83歳女性.平成10年に胆嚢結石症に対し腹腔鏡下胆嚢摘出術を施行した.平成22年11月上腹部痛精査のため入院した.入院時肝胆道系酵素上昇を認め,腹部造影CT検査で拡張した総胆管内に局所的に高いCT値を有する結石を認めた.感染兆候を認めず抗血小板薬内服中のため保存的加療を開始し,第7病日にERCPを施行した.総胆管は拡張し,内部に迷入クリップと考えられる金属陰影を含む結石透了像を認めた.内視鏡的乳頭切開術を施行し,截石した.第9病日合併症なく退院した.本症例は胆嚢摘出時に超音波凝固切開装置を使用しクリップを減らす工夫をしたが胆管結石を生じた.比較的稀な合併症であり文献的考察をふまえて報告する.

著者

木村 茂雄

出版者

名古屋外国語大学ワールドリベラルアーツセンター

雑誌

Artes MUNDI (ISSN:24321125)

巻号頁・発行日

no.6, pp.129-137, 2021-03-31

著者

木村 武司 種村 文孝 近藤 猛 錦織 宏

出版者

日本医学教育学会

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.51, no.5, pp.591-595, 2020-10-25 (Released:2020-12-09)

参考文献数

9

被引用文献数

1

---

臨床研修指導医講習会において, 個別の教育実践ケースの発表から実際の教育現場で抱えている諸問題を議論する医学教育ケースカンファレンスを行った. 開催2カ月前から準備をし, 当日は4つのケースを扱った. 筆者らは, 教育現場の実践に医学教育学の言葉を付与し, 理論や概念的枠組みを結びつけ, 受講者に臨床研修の現場で起こっている事象の理解を深めるよう努めた. 本試みは教育実践を通じて医学教育学の知見を学ぶだけでなく, 診療科横断的な教育に関連する実践共同体の構築に寄与する可能性を示した. そこでは, 実践の背景や文脈を考慮しながら理論と適切につなぐ「通訳者」の存在が鍵となり, 今後はその人材育成も課題である.

著者

永渕 輝佳 中田 活也 玉木 彰 永井 宏達 永冨 孝幸 木村 恵理子 濱田 浩志 二宮 晴夫

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.41 Suppl. No.2 (第49回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1325, 2014 (Released:2014-05-09)

---

【はじめに,目的】私達は第48回日本理学療法学術大会において筋温存型MIS-THAであるanterolateral-supine approach(AL-S)と筋切離型MIS-THAであるposterolateral approach(PA)の進入法の違いによって股関節外転,伸展,外旋の筋力回復はAL-Sのほうが早いことを報告した。また,Gremeaux(2008年)らは,THA術後の筋力回復において大腿四頭筋と下腿三頭筋へ低周波を行うことによって,膝伸展筋力の改善があると報告しているが,股関節周囲筋への電気刺激による筋力への影響を検討した報告はみられない。そこで今回,THA術後早期の下肢への電気刺激(Electric muscle stimulation:EMS)が術後下肢筋力,達成度に与える影響を明らかにすること目的に検討を行った。【方法】当院において変形性股関節症(股OA)を原因疾患として初回片側THAの施行症例で脱臼度Crowe分類III度以上の股OA,非手術側が有痛性の股関節疾患を罹患している者を除外した70例を対象とした(全例女性・平均年齢63.0±7.6歳)。これらの内訳は,AL-S群32例(62.8±7.2歳),PA群32例(63.0±8.2歳),PAの電気刺激群(EMS-PA)6例(60.8±5.5歳)であった。身長,体重,BMI,手術時年齢は3群間に統計学的有意差は認めなかった。手術はすべて同一の術者が行い,術後は3群ともに同一のクリニカルパスを使用し,術翌日より理学療法士による関節可動域練習,筋力増強練習,歩行練習,ADL練習を実施した。EMS-PA群においては手術側の大殿筋に対して術後3日目より週5日を3週間行った。電気刺激の周波数20Hz,肢位はベッド上背臥位とし,関節の動きを含まないような収縮を20分間行い,不快感や痛みを訴えた場合は中止した。電気刺激装置はホーマーイオン社製オートテンズプロIIIを使用した。検討項目は股関節外転,屈曲,伸展,外旋,内旋,膝関節伸展,屈曲筋力とし,術前,術後10日(10D),21日(21D),2カ月目(2M)に測定した。筋力測定にはHand-Held Dynamometerを使用し,同一の検者によって行い,得られた値からトルク体重比(Nm/Kg)を算出した。達成度は手術日からのStraight Leg Raiseが可能,片脚立位(SLS)が可能,杖自立,独歩自立になるまでの日数を調査した。統計学的検討は筋力推移の比較には分割プロット分散分析3×4,進入法(AL-SとPA,EMS-PA)×時期(術前,10D,21D,2M)を行った。術前に有意差を認めた項目は共分散分析を行い,交互作用を認めた項目は多重比較検定を行った。達成度の検討は一元配置分散分析を用い,有意差を認めた項目は多重比較検定を行った。全ての検定の統計学的有意水準は5%とした。【倫理的配慮,説明と同意】本研究は当院倫理委員会による承認を受けた上で実施した。全対象者に対し,事前に十分な説明を行い,研究参加への同意と同意書への署名を得た。【結果】筋力推移の比較では股関節外転(p<0.01)屈曲(p<0.05)外旋(p<0.01)伸展(p<0.01)筋力において進入法と時期の要因間に交互作用が認められた。各時期の3群間の比較では股関節外転は術後10DではAL-SがPAより高く,21D,2MではAL-S,EMS-PAがPAより高かった。股関節外旋は術後10DではAL-SがPA,EMS-PAより高く,EMS-PAがPAより高かった。21DではAL-SがPA,EMS-PAより高く,2MではAL-SがPAより高かったがEMS-PAとの間には有意差はなかった。伸展は10DではAL-SがPAより高かったがEMS-PAとの間には有意差はなかった。達成度は,SLS可能日数,杖歩行自立までの日数は3群間に有意差が認められ,両項目ともにAL-S群がPA群より有意に早かったがEMS-PAとの間には有意差はなかった。EMSは全例,途中で中止することなく行えた。【考察】電気刺激療法の効果としては筋機能の改善,疼痛緩和,組織修復促進,血管新生,血管透過性の促進などが報告されている。Simon(1990年)らは大殿筋への電気刺激により臀部の血流が増加したと報告しており,今回の電気刺激の強度,頻度から考えると大殿筋に関与している股関節伸展や外旋筋力がPAに比べ回復していたのは,電気刺激により血流増加による疼痛緩和や動員される運動単位の増加,type2繊維の筋収縮を促すことが筋機能の向上に繋がったのではないかと考える。外転筋力に関しては,短外旋筋は関節の後方安定性に寄与していると言われており,EMS-PAがPAより外旋筋力が高かったことからEMS-PAの股関節の安定性が向上し外転筋力が改善したのではないかと考える。本研究の結果より,THA後の電気刺激は安全に行うことができ,術後の筋力回復に有用であることが示された。【理学療法学研究としての意義】THA術後早期の下肢への電気刺激が術後下肢筋力,達成度に与える影響を明らかにすることで,術後早期のリハビリテーションにおける個別プログラム立案の一助になると考えられる。

著者

木村慶一

出版者

さけ・ます資源管理センター

雑誌

魚と卵 : さけ・ます資源管理センター技術情報

巻号頁・発行日

no.105, 1964-03

著者

古賀 佳代子 木村 裕美 西尾 美登里 久木原 博子 池田 智

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.104-113, 2021 (Released:2021-09-16)

参考文献数

30

---

熊本地震の震災関連死に認定された者のうち3割が車中泊を行なっていたことが報告されている。車中泊による影響は,身体のみならず精神的負担も大きく,車中泊が及ぼす影響についての報告は少ない。そこで,本研究は被災就労者を対象に,熊本地震1年後の車中泊者の特性と精神的健康に影響を及ぼす要因を検討する。対象者は,熊本県上益城郡にある工業団地13社の被災就業者460名を対象者とし,車中泊あり群,車中泊なし群の2群に分類し分析した。結果,車中泊あり群は181名(72.7%)を占めていた。車中泊なし群に比べて,アテネ不眠尺度(Athene Insomnia Scale以下AIS),PTSDスクリーニング尺度(Impact of Event Scale-Revised以下IES-R),精神的健康調査票(General Health Questionnaire 以下GHQ 28)が有意に高いことが明らかになった。次に,精神的健康(①IES-R,②GHQ 28)の関連について重回帰分析を行なった結果,IES-R得点には,「身体機能(PF)」,「社会生活機能(SF)」,「不安と不眠」,「車中泊の有無」が,GHQ 28得点には,「活力(VT)」,「回避症状」,「車中泊の有無」,「自覚症状の有無」が影響を及ぼす要因として明らかになった。災害時の就労者の精神的負担は,累積された業務負担の上に課されている。長引く精神的負担は,改善されない可能性が指摘されており,早急に支援対策の在り方について検討する必要性が高いことが示唆された。

著者

木村 俊義

出版者

一般社団法人 日本リモートセンシング学会

雑誌

日本リモートセンシング学会誌 (ISSN:02897911)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.282-286, 2021-05-15 (Released:2021-08-25)

参考文献数

3

被引用文献数

1

---

In the history of Japanese Earth-observation satellites, technical improvements have made it possible to obtain images approximately 100 times finer than those of 40 years ago. This means that even geostationary orbit satellites, which are 60 times farther away than ordinary sun-synchronous low-orbit satellites, could now be capable of useful spatial resolution. With this in mind, the Japan Aerospace Exploration Agency (JAXA) seeks to achieve high temporal resolution image acquisition with useful spatial resolution. The new high temporal resolution satellite images are expected to be used for disasters, agriculture, coastal management, forest management, etc. For this purpose, JAXA has taken on the challenge to develop a geostationary satellite with a large segmented telescope. The main mirror will have a diameter of 3.6 m and will use the active optics technique, which will yield a ground resolution of approximately 7 m with a 100-km2 field of view at nadir. It will be equipped with 7 bands from visible to near-infrared, plus one thermal infrared band. A one-segment mirror subsystem proto-model with actuator and sensor is under production and evaluation as the key technology for the large segmented telescope. An all-electric propulsion satellite bus system is under consideration as a means of supporting the heavy weight of the telescope. Additional factors that are also currently under study include adding to the propulsion system, quick pointing ability, pointing stability, precise pointing determination, and the establishment of a ground station to maintain a latency of 30 minutes for image acquisition and delivery.

著者

藤原 康博 木村 浩彦

出版者

医用画像情報学会

雑誌

医用画像情報学会雑誌 (ISSN:09101543)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.xxxvii-xli, 2015-12-25 (Released:2015-12-26)

参考文献数

40

---

Arterial spin labeling (ASL) is a means of perfusion assessments in magnetic resonance imaging (MRI). Since ASL uses arterial blood water as an endogenous tracer, it is no need to use contrast agent or irradiation. Therefore, these features make ASL complete non‐invasive and easily accepted in routine clinical practice. Recent prevalence of 3T clinical MRI system has dramatically increased the quality of ASL image along together with the development of ASL techniques. In this paper, we have described the overview of ASL techniques such as labeling scheme, post‐label delay, background signal control, and intra vascular signal suppression. Finally, we have presented some clinical cases with ASL application from our own experience.

著者

浅野 純一郎 木村 巧

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.126-136, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)

参考文献数

7

被引用文献数

2

---

本研究は、非線引き都市における立適計画の内容を精査し、特に人口密度維持の観点から居住誘導区域指定の特性と目標人口密度設定との関係を明らかにすることを目的とし、非線引き都市のコンパクトのとらえ方を検証するものである。2018年5月1日時点で立地適正化計画の両誘導区域を指定していた非線引き都市42市中、独自アンケート調査に回答のあった33市を対象にした調査から、・非線引き都市の特徴には用途内人口率と用途内人口密度の低さがあること、・非線引き都市各自治体の担当部局の認識では、立適計画の策定意図は市街地のコンパクト化よりも事業補助を求める傾向が強いこと、・立適計画の策定に際し、居住誘導区域指定に効果的な人口密度要件を考慮している事例は3分の1程度に留まること、・人口密度維持の観点からみた居住誘導区域指定パターンには、高密度区域限定型、必要市街地範囲設定型、市街地構造再設定型、独自の土地利用基本計画準拠型が見られること等を明らかにした。

著者

西尾 美登里 坂梨 左織 木村 裕美 久木原 博子 緒方 久美子 古賀 佳代子

出版者

バイオメディカル・ファジィ・システム学会

雑誌

バイオメディカル・ファジィ・システム学会誌 (ISSN:13451537)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.23-28, 2018-05-19 (Released:2021-03-15)

---

福岡市の高齢者における地域の災害避難場所の認知について, 実態調査を行い, 独居高齢者への災害支援のありかたについて検討した. 地域包括ケアシステムと介護の啓発を目的とした集会の参加者258 名を分析対象とし, 基本属性, フォーマルな相談窓口の認知と活用の有無, 活用している相談窓口数, 地域の避難場所の認知, 楽しみの有無, 情緒的支援, 自尊感情尺度について調査した. 分析は同居群と独居群の2群の差のカテゴリ変数にはχ2 検定, 連続変数にはMann–Whitney U 検定行い群間差を検定した. その結果, 独居高齢者は同居者がいる高齢者より有意に高齢で, 公の相談窓口を知らず, 相談談窓口数が少なく, 避難場所を知らず, 楽しみを有さず, 情的支援を受けていなかった. 都市部における高齢者への災害支援を充実させるためには, 特に独居高齢者が情的な交流のある生活の中で, 楽しみながら社会活動ができる場づくりを行う必要がある. また, 災害支援の情報提供は,社会活動ができる場で行うことが有益であることが示唆された.

著者

木村 哲彦

出版者

一般社団法人 国立医療学会

雑誌

医療 (ISSN:00211699)

巻号頁・発行日

vol.40, no.8, pp.749-755, 1986-08-20 (Released:2011-10-19)

参考文献数

11

被引用文献数

5

---

欧州で行われている乗馬療法を器械に換えることによつて, より正確な負荷を与えることが可能であるように, また, 時間と動きとの関連において正確な, 平衡保持機能, 姿勢保持機能の評価・促通訓練を可能ならしめるために, シミユレータの開発を行つた. 器械は(1)前後水平, (2)左右水平, (3)上下, (4)前後傾斜, (5)左右傾斜, (6)首振り, の6つの運動要素をもち, 馬が移動する際の加速度以外は時間運動範囲を含めて可変である. 健常人で予備的試験を行い, 器械の人体に与える評価を行つた. 肉眼的観察(多重露出撮影法により記録), 筋電図学的検索を併せ行つた. 姿勢保持機能の正常な脊柱の可橈性を有する者では, 極めて低い労力しか必要とせず, 筋活動電位で見るかぎり努力性筋放電の10分の1の電位しか認められない. 評価・治療に応用するにあたり, 器械の開発を終えたので報告する.

著者

木村 元

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.72-77, 2013-01-10 (Released:2019-05-08)

参考文献数

7

被引用文献数

5

著者

木村 恵子 並河 良治 曽根 真理

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

環境工学研究論文集 (ISSN:13415115)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.205-214, 2006-11-17 (Released:2011-06-27)

参考文献数

23

被引用文献数

1

---

スパイクタイヤの禁止に伴い, 冬期の交通安全確保のために凍結防止剤を散布することは必要不可欠なものとなっている. 近年は凍結防止剤の散布量が増加し, その環境への影響を懸念する声が高まってきている. 本研究では, 凍結防止剤の飛散量に関する物質収支把握, 植物への凍結防止剤噴霧試験, 全国での土壌塩分調査等を行い, 凍結防止剤による植物への影響について検討した. この結果, 土壌から植物へは影響の可能性が低いこと, 植物の地上部への付着による影響は路肩端から3mから5m程度以内で影響を及ぼす可能性があることが確認された. 国総研では, 平成13年度から凍結防止剤による沿道植物への影響に関する研究を行ってきた. 本論文は, これまでの研究成果をとりまとめるものである.

著者

中島 潤 粟冠 真紀子 木村 哲哉 粟冠 和郎 Nakajima Jun Sakka Makiko Kimura Tetsuya Sakka Kazuo

出版者

三重大学大学院生物資源学研究科

雑誌

三重大学大学院生物資源学研究科紀要

巻号頁・発行日

vol.35, pp.27-37, 2008-12-01

著者

千葉 茂樹 木村 純一

出版者

日本鉱物科学会

雑誌

岩石鉱物科学 (ISSN:1345630X)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.126-156, 2001-05-30

被引用文献数

4 2

---

Bandai volcano is located in the southern part of Tohoku-Honshu arc, Japan, and has been active from about 300 ka. Most recently, the volcano erupted in 1888 and the phreatic eruption caused volcanic body collapse and produced huge debris avalanche deposit. Here we present new data of the tephrochronology and volcanic geology of Bandai volcano and discuss its growth history. The tephra-loam association in this area consists of the Hayama and the Mineyama Loam Formations. Sixty-three layers of tephra are recognized in the Mineyama Loam Formation, and seventy-seven layers of tephra in the Hayama Loam Formation. The volcanic activity is classified into seven stages based on tephrochronology: Stage 1: 300 ka≤(presumed age), Stage 2: 300-280 ka, Stage 3: 250-230 ka, Stage 4: 170-85 ka, Stage 5: 75-57 ka, Stage 6: 36-28 ka, Stage 7: 24-0 ka. Pyroxene andesite lavas and tephras are eruptions of Bandai volcano throughout its activity, and more than 13 large avalanche deposits are found in Stages 2, 5, 6, and 7 including 1888 debris avalanche. Modes of eruptions were almost sub-plinian with lava effusions from Stages 2 to 3, whereas sub-plinian was subsequently followed by vulcanian with lava effusions from Stages 5 to 7. Sub-plinian eruptions occurred in the earliest phase of Stages 5, 6, and pumice falls with occasional pumice flows were associated. Stage 4 consists of two eruption types. Large debris avalanches were commonly produced related with the sub-plinian eruption, except for 1888 eruption. Bandai volcano is a complex of at least five stratocones, and resurge of volcanic activity caused collapse of pre-existed volcanic body. This cyclic feature is considered to be the behavior of the volcano.

著者

木村 洋 加藤 功 青柳 優 小池 吉郎

出版者

Japan Society for Equilibrium Research

雑誌

Equilibrium Research (ISSN:03855716)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.233-237, 1979 (Released:2010-02-05)

参考文献数

17

---

A 44-year-old woman noted sudden onset of hearing loss and tinnitus in the left ear after sneezing. This was followed several hours later by acute vertigo. Neurotological examination revealed left sided complete loss of hearing and positional nystagmus with clockwise rotatory components, when in the left lateral position. A left tympanotomy was performed after 11 days. At surgery, perilymph was found to derive from the round window in which there was a large fistula. The fistulous area was grafted with fatty tissue.After two months, the hearing in the left ear was essentially unchanged. ENG revealed no positional and spontaneous nystagmus and the vertigo gradually disappeared.In labyrinthine membrane rupture, surgical treatment is considered to be effective in alleviating vertigo, though hearing impairment remains unchanged.

著者

木村 由美

出版者

北海道大学大学院文学研究科北方研究教育センター

雑誌

北方人文研究 (ISSN:1882773X)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.43-71, 2018-03-31

---

本稿では国立公文書館所蔵『引揚者在外事実調査票』を基本資料とし、戦後、樺太深海村から北海道への引揚げについて分析した。これにより、樺太南部の漁村である深海村から北海道への引揚げについて実態を明らかにし、「樺太-北海道の上陸地-最初の住所-昭和31(1956)年現在の住所」と長いスパンで引揚者の動向を分析し、職業等と関連付けて定着地への軌跡を検証した。深海村では樺太全体と比べて「公式引揚」以前の、「緊急疎開」と「脱出」で引揚げた者の割合が高かった。また引揚出発港が、「公式引揚」で使用された真岡ではなく、大泊が最多であったことも特徴といえる。北海道では引揚げの最初の上陸地である稚内、函館、枝幸に定着した者が多く、また炭鉱都市へ定着した者も多かった。引揚げから昭和31年までの間に、6割以上の世帯が転居をしていることも明らかとなった。引揚後は漁業から、農業、炭鉱、日雇、公務員への転職が見られ、無職となった者もあった。深海村の公務員の引揚げについては、個別の事例を挙げて明らかにした。公務員は優先的に「再就職」されるよう考慮されたが、全員が「再就職」できたわけではなく、郵便局員と教員は同じ職に「再就職」したが、役場吏員の「再就職」は1名だけであった。学校は、教員の「再就職」先としてだけでなく、「小使」や「学校事務員」として転職した者もみられ、引揚者の受入先としても大きな役割を果たした。