著者

田口 誠 竹内 知明 蔀 拓也 濱住 啓之 渋谷 一彦 木村 智

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会年次大会講演予稿集 2010 (ISSN:13431846)

巻号頁・発行日

pp.15-5-1-_15-5-2_, 2010-08-31 (Released:2017-05-24)

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Along with the installation of a large number of relay stations for digital terrestrial broadcasting, co-channel interference occur in part of service area. As a countermeasure against co-channel interference, we have developed an interference canceller using adaptive array technology and have experimental omparisons of a Pre-FFT type canceller and a Post-FFT type one in a real field.

著者

木村 自 キムラ ミズカ

出版者

大阪大学中国文化フォーラム

雑誌

OUFCブックレット (ISSN:21876487)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.127-147, 2013-03-20

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現代中国に関する13の問い―中国地域研究講義―

著者

木村 卓二

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.89-96, 2013

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オリンピック憲章の「オリンピズムの根本原則」の2に記されるように、「人間の尊厳保持に重きを置く、平和な社会を推進すること」は、オリンピズムの目的の1つである。また、環境問題は、オリンピックにとって重大な議事項目の1つとなっており、2012年ロンドン大会は、「世界初の持続可能な大会」の開催を標榜した。<br> 2010年7月、国際オリンピック委員会(IOC)は、ベトナム戦争の際に使用された枯葉剤「エージェント・オレンジ」の製造、1984年にインドで発生した世界最悪の化学工場事故「ボーパール化学工場事故」の責任など、環境問題と人道的問題の責任を問われる化学製品メーカー、ダウ・ケミカル社と、オリンピックのスポンサー契約を結んだ。これに対し、被害者、政治家、人権団体、選手という多次元のアクターが、IOCとダウ・ケミカルとの提携に反対の意を表し、抗議運動を展開した。2012年オリンピック開催都市ロンドンの市議会は、大会開会直前、ダウ・ケミカルとの契約見直しをIOCに求める動議を可決した。<br> オリンピック憲章には、「環境問題に関心を持ち、啓発・実践を通してその責任を果たす」ことが「IOCの使命と役割」として明記されている(規則2の13)。逆説的だが、IOCは、ダウ・ケミカル社との契約で数多くの抗議運動を巻き起こしたことにより、環境問題の啓発を促進した。<br> 企業には、営利活動を超えた、企業の社会的責任(CSR)が問われている。表層的な環境への配慮を示し、環境領域でのCSRの低評価を覆す、「グリーンウォッシュ」という戦略がある。CSRに照らした企業の倫理的責任の評価をIOCが蔑ろにする限り、オリンピックはグリーンウォッシュの舞台として利用され続ける可能性を有している。ダウ・ケミカルのスポンサーシップに対する世界規模の抗議運動は、IOCに対し、倫理的規範に照らしたスポンサー評価を迫っている。

著者

木村 良和 渡辺 隆夫 石束 哲男

出版者

Japanese Society for Food Science and Technology

雑誌

日本食品工業学会誌 (ISSN:00290394)

巻号頁・発行日

vol.18, no.7, pp.333-339, 1971-07-15 (Released:2009-04-21)

参考文献数

11

被引用文献数

4

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界面活性剤の澱粉老化抑制能について検討するためショ糖脂肪酸エステル(HLB=14, 11, 7),グリセリン脂肪酸エステル,ソルビタン脂肪酸エステル,ポリオキシエチレン(20)ソルビタンステアリン酸エステル(POEMS),プロピレングリコール脂肪酸エステル,ステアリル-2-乳酸塩,デカグリセロールモノラウレートを添加した澱粉ゲルの硬化度,膨潤度,アミログラフおよび離水が生じるに要した日数について検討した。その結果界面活性剤添加ゲルのゲル硬化度は対照ゲルに比しすべて小さな値を示し,本報で用いた界面活性剤には程度の差はあるがすべて老化抑制能のあることが知られた。とくにゲル硬化度が小さく老化抑制能が大きいと認められた界面活性剤はDKエステルA, DKエステルB,POEMS,ステアリル-2-乳酸塩およびデカグリセロールモノラウレートであったが同時にこれらの活性剤を添加したゲルはすべて離水が認められた。さらに膨潤度を検討すると対照ゲルより低い膨潤度を示したゲルはなかったが,とくに老化抑制能が大きいと考えられたのはDKエステルおよびグリセリンオレイン酸エステルであり,7日目までの結果ではソルビタン脂肪エステルの一部にも大きい老化抑制能のあることが認められた。離水を生じたゲルの調製時のアミログラムを検討すると,早期に離水を生じたゲルは糊化開始温度が高く,糊化時最高粘度も低い,さらに粘度曲線に囲まれた面積Sは小さいことなどから,離水を促進した界面活性剤はすべて澱粉との相互作用の強いことが知られた。以上のことより澱粉は界面活性剤と強く複合体を形成し,澱粉中の水和可能の水酸基は分子内水素結合を形成して水和能を失ない離水を起こしやすくなったと考えられる。同時に分子内水素結合の生成は老化の主因となる澱粉分子間水素結合を妨げ,ゲル硬化度の増加や膨潤度の低下を防いだと考えられる。したがって本報で認められた離水は老化に基づくものではなく,主として澱粉界面活性剤複合体形成の結果生じた複合体内水素結合によるものであり,離水が最も低く膨潤度にも高い結果をもたらしたDKエステルAには大きな老化抑制能があると考えられる。

著者

狩俣 繁久 木部 暢子 金田 章宏 下地 理則 白田 理人 津村 宏臣 木村 亮介 岡崎 威生

出版者

琉球大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2017-05-31

著者

齋藤 優作 木村 敏幸

出版者

電気関係学会東北支部連合大会実行委員会

雑誌

電気関係学会東北支部連合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2016, pp.216-216, 2016

著者

木村 二郎

出版者

桃山学院大学総合研究所

雑誌

桃山学院大学総合研究所紀要 = ST. ANDREW'S UNIVERSITY BULLETIN OF THE RESEARCH INSTITUTE (ISSN:1346048X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.29-43, 2017-03-16

著者

木村 涼子

出版者

Japanese Educational Research Association

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.67, no.3, pp.302-310, 2000

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本稿の目的は、そもそもフェミニズムが近代社会における「公私」の区別をいかにとらえたかを踏まえた上で、近年のフェミニズムと公教育に関する議論を検討することにある。20世紀初頭の婦人参政権獲得運動に代表される第一波フェミニズムの主張は、近代的な「公」の定義を前提として、「公」的領域への平等な参加を求めるものであった。しかし、1960年代以降の第二波フェミニズムは、「公私」間の線引き自体を疑問視した。「個人的なことは政治的なこと」という第二波フェミニズムの有名なスローガンは、「公私」の区別に対する批判を表明している。第二波フェミニズムは「公」領域のみならず「私」領域においても性差別が存在することを告発した。生活世界全体をつらぬく、男性優位の権力関係を問題にしようとしたのである。現在、フェミニズムは日本社会において市民権を獲得していると言われる。近年の議論の中では、かつて反体制運動であったフェミニズムが、今や権力側に身をおいているのではないかということを憂慮する主張もみられる。教育に関して言えば、フェミニズムは学校における性差別を告発し、女子にとっての学習環境の改善を要求してきたが、そうした運動は、初等教育から高等教育まで、さまざまな学校段階に影響を与えてきた。その結果、「男女平等教育」や「ジェンダー・フリー教育」といった名の下に、フェミニズムの公教育への制度化とよぶべき事態が生じてきている。公教育そのものを批判してきた第二波フェミニズムにとって、公教育内部へのフェミニズムの制度化は、内在的な矛盾となる。フェミニズムは、学習-教授プロセスに関して、独自の方法論を発達させてきた。第二波フェミニズムが重視する方法論は、たとえば、従来の教師-生徒間の序列的な関係を前提とした一方的かつ受動的な学習を拒否し、「個人的なことは政治的なこと」という原則に基づいて、学習者自身の主体性の確立やコンシャスネス・レイジングの実現を目指すものである。フェミニズムの観点から子どもたちは平等や自由や解放について学ぶべきという理念は、教師-生徒間の不均衡な権力関係が存在する学校の状況と矛盾せざるをえない。そうした矛盾を抱えつつ、男女平等をめざす教育のゆくえはいかなるものになるのか。今後のジェンダーと教育研究の課題は、現在進行中の男女平等をめざす教育推進の実態と、それが何を教育現場にもたらしているのかを、実証的に明らかにしていくことである。

著者

甲田 雅一 福原 淳子 竹内 美香 大川原 正文 松崎 廣子 遠井 初子 古畑 紀子 丸山 美樹 佐々木 希実 沢辺 悦子 池田 昭 鈴木 ツル 佐藤 仁美 高橋 一郎 木村 冨美子 野村 久子 小野 恵美

出版者

公益財団法人 日本感染症医薬品協会

雑誌

The Japanese Journal of Antibiotics (ISSN:03682781)

巻号頁・発行日

vol.52, no.6, pp.458-468, 1999

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<I>Pseudomonas aeruginosa</I>に対する各種抗生物質の抗菌力は分離施設の使用抗生物質の種類や量により影響されることが多く, ある施設で有効とされる抗生物質が他の施設でも有効とは限らない。真に抗菌力に優れる抗生物質とはMICが低く, 薬剤耐性が進行し難い薬剤であり, そのような抗生物質こそ, どの施設からの分離菌に対しても有効と言えるであろう。著者らは薬剤耐性が進行し易い抗生物質ではMICの施設間差が大きいと考え, 6施設から分離した<I>P.aeruginosa</I>に対する各種抗生物質のMICとMICの施設間差を調査し, その結果をスコア化して, 総合的に抗菌力を評価する試みを行った。その結果, 真に<I>P.aeruginosa</I>に対する抗菌力に優れる抗生物質はimipenem, cefozopran, ceftazidime, cefsulodin, amikacinなどであると考えられた。本報告で提案した解析方法は, 入院患者の細菌感染症に対する優れた抗生物質の評価のための一方法になり得ると考える。

著者

山田 直史 高島 洋典 木村 康則

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.325-334, 2017-08-01 (Released:2017-08-01)

参考文献数

16

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IoT(Internet of Things)とCPS(Cyber Physical Systems)は共に,物理的な世界とサイバー空間とを融合させることで,世の中に新しい価値を生み出す。本記事では,まず,IoTとCPSに関して,国内外の企業や政府等における具体的な事例を紹介する。次に,第5期科学技術基本計画において,その実践が提唱された「超スマート社会」(Society 5.0)と,その実現に向けたプラットフォームの概要について述べる。さらに,その基盤となる技術の体系化を行い,CRDS(研究開発戦略センター)が作成した研究開発の俯瞰報告書を踏まえて,今後の研究開発課題について述べる。

著者

木村 文

出版者

全日本博物館学会

雑誌

博物館学雑誌 = The journal of the Museological Society of Japan (ISSN:03894444)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.69-98, 2017-04

著者

木村健一

雑誌

埼玉医会誌

巻号頁・発行日

vol.39, pp.390-393, 2002

被引用文献数

1

著者

星 正治 山本 政儀 坂口 綾 大瀧 慈 岡本 哲治 川野 徳幸 豊田 新 今中 哲二 遠藤 暁 木村 昭郎 片山 博昭 ズマジーロフ カシム ステパネンコ ヴァレリー シンカレフ セルゲイ 武市 宣雄 野宗 義博

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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放射線の危険度(リスク)はほぼ広島・長崎の被ばく者の調査を元に決められてきた。そして国際放射線防護委員会(ICRP)での議論を経て放射線障害防止法で規定され、被ばくの限度を定めてきた。原爆の放射線は一瞬の被ばくである。セミパラチンスクやウラン鉱山の被曝は長時間被曝である。そのリスクは異なっていると考えられ本研究を推進した。内容は線量評価と共同研究によるリスク評価である。測定や調査は以下である。1.土壌中のセシウムやプルトニウム、2.煉瓦による被曝線量、3.歯から被曝線量、4.血液の染色体異常、5.聞き取り調査による心理的影響、6.データベースの整備とリスクなどであり、被爆の実態を解明した。

著者

木村 光江

出版者

中央大学

雑誌

法學新報 (ISSN:00096296)

巻号頁・発行日

vol.121, no.11, pp.239-268, 2015-03

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本稿は、イギリス二〇〇七年重大犯罪法第二編(The Seirious Crime Act 2007, Part 2)の共犯規定について検討を加えたものである。同法は、コモン・ローの独立教唆罪を廃止し、未完成犯罪としての教唆・幇助を処罰するものであり、アメリカの九・一一事件やロンドンの地下鉄爆破事件などを受けた、テロ対策としての立法の一環と位置づけられる。しかし、その処罰の広さと曖昧さに対し、学説のみならず議会からも批判が加えられている。法律委員会は、同法に続いて共犯法全体の改正を目指し、既に改正案も提示しているが、二〇〇七年法への批判の影響から、未だに立法に至っていない。本稿では、イギリス共犯法の動向を手がかりとして、世界的に重大な課題となっているテロ対策の必要性と、共犯処罰の妥当性のバランスの重要性を指摘した。

著者

木村 博人 井上 望 Kimura Hiroto 井上 望 イノウエ ノゾム Inoue Nozomu

出版者

東京家政大学

雑誌

東京家政大学研究紀要 = Bulletin of Tokyo Kasei University (ISSN:03851206)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.173-177, 2016-03

著者

木村 護郎クリストフ 宮崎 あゆみ 吉田 理加 山下 里香 寺沢 拓敬 杉森(秋本) 典子

出版者

社会言語科学会

雑誌

社会言語科学

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.104-109, 2017

著者

木村亮

出版者

福井県

雑誌

福井県文書館研究紀要

巻号頁・発行日

no.2, 2005-03-31

著者

[木村蒹葭堂] [写]

出版者

蒹葭堂會

巻号頁・発行日

1926

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木村蒹葭堂(別号は巽斎[そんさい]、1736-1802)は大坂で酒造業を営んだ豪商・文人だが、博物誌関係の著作が多い。そのうち、『禽譜』・『奇貝図譜』(きばいずふ)・『物印満(ウェインマン)植物図』の3点を、蒹葭堂没後125年の記念に影印化したのが本資料である。ただし、いずれも抄録。特1-214本も同本。『禽譜』は通称『蒹葭堂禽譜』と呼ばれ、『蘭山禽譜』の写本(同解題参照)であるが、当館所蔵の『蘭山禽譜』は水禽を欠くので、この抄録は部分的にせよ、それを補う意味がある。蒹葭堂は貝類の収集にも熱心で、南方産の種類も集めたが、『奇貝図譜』はそのような珍品の図譜で、知人から借用した貝も含まれる。特に名高いのは福田柳園所蔵の「無名貝」(図譜部7頁目の背腹2図)で、生きている化石オキナエビス(日本近海に数種類が生息)の世界最古のスケッチであり、貝殻の開口部に切れ込みがある本種の特徴が明確にわかる。『物印満植物図』は、江戸時代に珍重されたウェインマンの『薬用植物図譜』(WB32-2[12])のうち22図の転写であるが、誰の所蔵本を写したのかは不明。(磯野直秀)

著者

木村 行雄 宮田 宏洋 安達 国昭

出版者

社団法人 日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.62, no.11, pp.877-886, 1971-11-20 (Released:2010-07-23)

参考文献数

29

被引用文献数

1 1

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The nervous pathways controlling the two phenomena, seminal emission and closure of the internal urethral orifice were studied experimentally, using male mongrel dogs.Methods: The nerves examined in this study were the nerve fibers entering the lower mesenteric plexus, the splanchnic nerves and the lumbar nerves. The peripheral cut end of these nerves was electrically stimulated continuously with pulses of 0.5-5V in amplitude, 0.5-2msec in duration and 1-40cps in frequency.For seminal emission and ejaculation, posterior urethrogram was recorded by the method described in a previous report. For measurement of contraction of the internal urethral orifice, a latex balloon fitted at the tip of a No. 6 polyethylene tube was inserted into the internal urethral orifice and alteration of the pressure in the balloon was recorded.The results obtained were as follows:1) Selective Stimulation on the Nerve Fivers enterining the lower Mesenteric Plexus.In this study the nerve fibers descending on the anterior wall of the aorta into the plexus were tentatively nominated as the central branch of the lower mesenteric plexus and the fibers entering from the lateral portion into the plexus as the lateral branch of the plexus.When the central branch was stimulated, seminal emission occurred and contraction of the internal urethral orifice was not noted. On the other hand, when the lateral branch was stimulated, emission did not occur but the marked contraction in the internal urethral orifice was observed.2) Stimulation of the Splanchnic Nerves.Seminal emission was caused by stimulation of the greater splanchnic and the third lesser splanchnic nerves. The degree of emission was more remarkable on stimulation of the latter nerve. In regard to contraction of the internal urethral orifice, it was observed that when the 4th-6th lesser splanchnic nerves were stimulated the internal orifice contracted. In particular, contraction was most marked when the 5th lesser splanchnic nerve was stimulated. Accordingly, it was thought that seminal emission and contraction of the internal urethral orifice during ejaculation were controlled by the different nerve pathways upper the lower mesenteric plexus.3) Stimulation of the Lumbar Nerves.In this study, seminal emission was examined alone.Slight emission was observed when the anterior roots of the 1st and 2nd lumbar nerves were stimulated. A remarkable emission was found to occur when the anterior root of the 3rd lumbar nerve was stimulated. Emission was not observed on stimulation of the other lumbar nerves and the posterior roots of the lumbar nerves.

著者

木村 晴

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.230-240, 2005-06

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ある思考を抑制するとかえって関連する思考が増幅する抑制の逆説的効果が報告されている。この効果は, 抑制の意図が高いほど生じやすいとされていることから, 本研究では, 個人が持つ抑制スタイルが抑制の成否に及ぼす影響を検討した。思考を徹底的に頭から締め出そうとする積極的抑制スタイルを持つ者は, 抑制意図を高め, かえって抑制の逆説的効果を経験するが, 侵入思考を受け流そうとする受動的抑制スタイルを持つ者は, 相対的に逆説的効果が生じないと予測された。実験1では, 参加者は受動的もしくは積極的な抑制スタイルを誘導され, 中性刺激の抑制を行った。また, 実験2では, 事前に行われた質問紙によって, 積極的抑制スタイル群, 受動的抑制スタイル群に分けられ, 個人的な日常の悩みを対象として抑制を行った。両実験において, 積極的抑制スタイルを持つ者は, かえって逆説的効果を生じさせたのに対し, 受動的な抑制スタイルを持つ者は, 逆説的効果を生じさせず, 予測どおりの抑制スタイルの影響が示された。また, 抑制スタイルにかかわらず, 抑制時に代替思考を用いた方略使用抑制群では, 逆説的効果が生じなかった。抑制対象, 抑制方略, そしてメタ評価が抑制の成否に及ぼす影響を論じる。