著者

木村 南 マンボ ベルビル ポール

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

生産システム部門講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.101-102, 2015-03-13

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In this paper, CF (carbon Fiber) and an Epoxy matrix are used to make a very strong non-corrosive light weight CFRP Coil spring. The CF-Epoxy coil spring is produced by Winding CF cloth/strands on a silicone mold transcribed/produced from a 3D printed ABS coil mold. CF-Epoxy coil spring is subjected to a series of experiments to determine the mechanical properties

著者

横山 真貴子 上野 由利子 長谷川 かおり キムラ クミ イシダ アキコ ハラダ マチコ 横山 真貴子 上野 由利子 長谷川 かおり 木村 公美 石田 晶子 原田 真智子 YOKOYAMA Makiko UENO Yuriko HASEGAWA Kaori KIMURA Kumi ISHIDA Akiko HARADA Machiko

出版者

奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13476971)

巻号頁・発行日

no.18, pp.23-32, 2009-03

著者

野村 健太 南保 英孝 木村 春彦

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌E(センサ・マイクロマシン部門誌) (ISSN:13418939)

巻号頁・発行日

vol.134, no.7, pp.206-211, 2014 (Released:2014-07-01)

参考文献数

18

被引用文献数

5

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In this paper, we investigated influence on plant bioelectric potential by basic human behaviors. We analyzed four basic human behaviors such as touching the plant, opening the door, approaching the plant and turning on the lighting. As a result, the special response of bioelectric potential were influenced by each behavior. Bioelectric potential shows the impulse responses due to the behavior. Therefore we tried to learn and recognize human behaviors by extracting a characteristic from plant bioelectric potential. The method to recognize basic human behaviors that we propose uses a low level ingredient of cepstrum of plant bioelectric potential. Some data didn't recognize correctly because of individual difference of human behaviors, however, F-measure became an average of 0.76. It shows that the proposal method may be effective way to recognize basic human behaviors from plant bioelectric potential.

著者

木村 容子 清水 悟 田中 彰 鈴木 まゆみ 杵渕 彰 稲木 一元 佐藤 弘

出版者

社団法人日本東洋医学会

雑誌

日本東洋醫學雜誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.265-271, 2008-03-20

参考文献数

19

被引用文献数

6 10

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抑肝散およびその加味方の有効な頭痛の患者タイプを検討した。対象は,随証治療にて抑肝散およびその加味方を投与した頭痛の患者45人(男性6人,女性39人,中央値38歳,範囲25-68歳,片頭痛34例,緊張型頭痛6例,混合型頭痛5例)とした。年齢,性別,身長,体重と,初診時に認められた体質傾向と随伴症状からなる31項目を説明変数とし,頭痛改善の有無を目的変数として,多次元クロス表分析により最適な説明変数とその組み合わせ検討した。この結果,単変量解析では,抑肝散による頭痛改善に有効な情報は,「眼痛」,「背中の張り」,「目の疲れ」,「イライラ」の順であった。多変量解析では,「眼痛」,「イライラ」,「背中の張り」の組み合わせが,抑肝散による頭痛改善を予測する一番よいモデルとなった。古典的考察を加え,抑肝散およびその加味方は「肝」と関連する頭痛において治療効果を期待できると考えられた。また,抑肝散およびその加味方は,呉茱黄萸で軽快するもののストレスによって再び増悪する頭痛にも有効で,ストレスなどの頭痛発作の誘因や増悪因子を抑えるはたらきがあると推察された。従来,抑肝散には緊張興奮型などの腹証が重要視されてきたが,本研究では興味深いことに,むしろ背部所見に頭痛改善と強い相関を認めた。これまで抑肝散に関する背部所見の有用性について述べた報告はなく,今後は抑肝散証では背診も重要となることが示唆された。

著者

木村 弘志

雑誌

大学アドミニストレーション研究 = Journal of higher education administration (ISSN:2185968X)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.1-15, 2018-03-20

著者

植田 康孝 木村 真澄

雑誌

江戸川大学紀要 = Bulletin of Edogawa University

巻号頁・発行日

vol.27, 2017-03-31

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日本人は,鉄腕アトム,ドラえもんなど,いつの時代も人間そっくりのヒト型ロボットに憧れて来た。そして,その憧れは,近年,技術革新が著しい人工知能へと結び付く。人間のように動き,時に感情まで持つアンドロイド(ヒト型ロボット)は様々なSF マンガに登場するため,今やエンタテインメントには欠かすことが出来ない存在になっている。鉄腕アトムやドラえもんといった,ロボットを題材としたアニメが人気となった日本では,特にヒト型ロボットの研究が先行して来た。コミュニケーションが出来るヒト型ロボットは海外でも需要が高い。日本以外にも少子高齢化に悩む国では新たな労働力が必要となるためである。サービス業でロボットを利用すれば,生産性を向上して経済成長を促すことが出来る。日本は,福島第一原発,少子高齢化に伴う健康・医療,介護,労働力不足,地方経済の疲弊など数多くの課題を抱えるが,課題解決するためには人工知能(ロボット)の活用が不可欠である。課題先進国であるからこそ,人工知能の開発が進むチャンスである。 問題となるのは,ロボットが獲得する「自律知」である。人間が作り出す人工知能を搭載する最新のロボットは果たして「心」を持つことが出来るのか。「感情」や「自意識」を持った「人格」がロボットに宿るのか。議論の分かれ目は「感性」や「意識」,そして「精神」や「魂」といったある種の神秘性をロボットが持てるか,それともそれらがロボットには欠落するか,という点に尽きる。この問題は,ハリウッドのSF 映画における見方と日本アニメ文化の見方で大きく分かれる。西欧キリスト教文明では,心を持つのは人間だけに限定され,動物には心はないと考える。ましてやロボットのような無機物の「魂」には「心」も「魂」もないと考える。一方,日本人は,路傍の石やモノノケなど森羅万象あらゆるモノに「モノの気」があると考えて来た。もちろん森羅万象の「気」「魂」「心」「意識」「自我」には様々な階層があるが,自然に対するそのような見方の下では,人間以外の存在も「心」や「魂」を持てることを,日本人は自然に受け入れることが可能になっている。 「ドラえもん」や「鉄腕アトム」のような「自律知」を持った「汎用人工知能」を実現するためには,2つの問題を解決しなければならない。人工知能のシステムに価値観を「植え付ける」という技術的問題と,その価値観はどういうものにするべきかという倫理的問題である。道徳論はいわば,人類の永遠のテーマとして扱われて来た。何千年も前から議論が続いているが,私たちはいまだ道徳論に対する「正解」を見つけられずにいる。汎用人工知能として日常生活に溶け込むロボット「ドラえもん」にどのような倫理観を植え付けるべきかという正解を見つけることは,今後ともに議論の余地を残す。軍事ロボットを開発する米国や中国と異なり,ロボットを平和用途に限定して用いる日本が果たすべき役割は大きい。いつの時代も問われているのは人間の倫理観である。

著者

木村 二郎

出版者

桃山学院大学総合研究所

雑誌

桃山学院大学総合研究所紀要 = ST. ANDREW’S UNIVERSITY BULLETIN OF THE RESEARCH INSTITUTE (ISSN:1346048X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.29-43, 2017-03-16

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In the 46th general election of members of the House of Representatives held on December16, 2012, the Liberal Democratic Party of Japan (LDP) gained a substantial victory, and the Abeadministration was established. In his inaugural address, Prime Minister Shinzo Abe expressedhis firm intention to promote a set of economic policies named the “three arrows” : aggressivemonetary easing, flexible fiscal stimulus, and a new growth strategy, with the aim of rescuing theJapanese economy from prolonged deflation. Pushed by the government, and based on a joint announcement(policy accord) issued with the government, Masaaki Shirakawa, the then Governorof the Bank of Japan (BOJ) agreed to set a 2% inflation target in January 2013. To achieve thistarget, Haruhiko Kuroda, who succeeded Mr. Shirakawa in March 2013, introduced the quantitativeand qualitative monetary easing (QQE) policy on April 4, 2013.During the period of rock-bottom rates that started in 1995, the BOJ introduced a new monetarymeasure called “unconventional monetary policies,” including zero interest rates, quantitativemonetary easing (QE) and comprehensive monetary easing policies. Similar unconventionalmonetary policies have also been employed in the United States and European countries since theLehman Brothers went bankrupt in 2008. Generally, the QQE policy adopted by the Kuroda-ledBOJ can be categorized as an extension of these unconventional monetary policies. However, becausethe implementation level and impact of QQE are more extensive than existing policies interms of scale and extent, the QQE policy by Mr. Kuroda is also called “ijigenkanwa” (differentdimension easing policy). It can be said that QQE was actually introduced under compulsion ofthe government as a measure to attain the 2% inflation target.Although three years and several months have passed since the introduction of the QQE policy,the BOJ has not yet achieved its initial goal of “realizing a 2% inflation target within two years.”The purpose of this study is to assess the monetary easing policies implemented by the BOJ. InChapter 1, I examine the dogma of pro-reflation economists (a doctrine that considers deflationas the cause of the economic stagnation), which is an underlying idea of the QQE policy, from acritical viewpoint. Chapter 2 clarifies that although the QQE policy has had a favorable impact onthe monetary economy such as foreign exchange rates, the stock market and the bond market,their effectiveness in the real economy has not yet been adequately confirmed. Chapter 3 examinesthe relationship between monetary policy and fiscal policy, particularly focusing on “monetary financing” issues, in an attempt to point out that the increase in the future risk of economicdifficulties such as sudden rise of interest rate (sudden drop of government bond price), hyper-inflation and so on is an adverse effect of the QQE policy. Chapter 4 introduces existing principalstatements/opinions on QQE policy assessment issues. Chapter 5 provides a critical examinationof the details of “a shift in monetary easing policy” and “comprehensive assessment,” which werediscussed at the BOJ Monetary Policy Meeting held in September 2016.

著者

木村 暁

出版者

東京大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2007

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昨年度に続いてウズベキスタンでの史料調査(2008年8-9月と2009年2月の二期)を行いながら原典史料の分析に取り組み、ブハラ王権の権威とイデオロギー、あるいは統治機構にかかわる以下4本の口頭発表を行った。(1)「ブハラにおける非チンギス裔の即位:年代記『ハンヘの贈物』が映し出す伝統への挑戦」では、王朝年代記がブハラにおける新興の非チンギス裔マンギト朝政権の支配をイランのナーディル・シャーによるブハラ支配(1740-47年)の事実に結びつけて正当化した点を明らかにした(2)「イスラーム都市としてのブハラ:そのイメージと意識化の史的展開」では、このマンギト朝政権がスンナ派正統主義的イデオロギーに依拠してイスラーム王権としての性格を強めるのと並行して、首府ブハラの聖なる都としてのイメージが普及・定着していくプロセスを跡づけた。(3)「ブハラの法廷証言」では、ブハラ・アミール国治下で作成されたイスラーム法廷文書をつぶさに読み解く作業を通じて、売買や権利放棄など日常的に見られる法的行為の処理のあり方を具体的に示すと同時に、ロシア帝国の直轄地に組み込まれたサマルカンドも視野に収めながら法廷台帳や行政文書など他史料も併用することで、カーズィーの司る法廷における文書業務をアミール国の文書行政のより大きな枠組みのなかに位置づけた。(4)「ムッラー・カマールッディーンの弁明書:その史料的性格と可能性について」では、サマルカンドのカーズィーがテュルク語で著した手稿本(目下出版を準備中)について、それがロシア統治下のムスリム社会の諸問題に内在的な視点から光を照らす、きわめて重要な史料であることを指摘した。以上の各テーマについては論文を随時発表していく予定である。

著者

石田 登喜子 太田 操 木村 英子

出版者

日本助産師会出版部

雑誌

助産師 (ISSN:1347684X)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.55-57, 2003-11-01

著者

木村 陽子

雑誌

目白大学人文学研究 = Mejiro journal of humanities (ISSN:13495186)

巻号頁・発行日

no.11, pp.217-235, 2015

著者

塚本 潔 池田 正孝 野田 雅史 山野 智基 小林 政義 濱中 美千子 馬場谷 彰仁 木村 慶 宋 智亨 今田 絢子 内野 基 池内 浩基 冨田 尚裕

出版者

医学書院

雑誌

臨床外科 (ISSN:03869857)

巻号頁・発行日

vol.73, no.4, pp.450-456, 2018-04-20

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【ポイント】◆根治性と機能温存の観点から,家族性大腸腺腫症に対して大腸全摘・J型回腸囊肛門吻合術が標準術式とされている.◆肛門側操作で確実な粘膜切除と括約筋温存を心がけることで根治性と機能温存が両立される.◆1期的手術や腹腔鏡手術の有用性が期待されるが,いまだ十分なコンセンサスを得たものではなく,専門性の高い術式であるという認識をもつことも必要である.*本論文中、[▶動画]マークのある図につきましては、関連する動画(Flash形式)を見ることができます(公開期間:2021年4月末まで)。

著者

木村 将 大山恵弘

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告システムソフトウェアとオペレーティング・システム(OS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2009, no.6, pp.51-58, 2009-01-21

被引用文献数

1

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本研究では、低コストで構築と維持が可能な、オンラインストレージと仮想マシンモニタを利用した小規模サーバ向け広域分散バックアップシステムを提案する。ユーザはバックアップ対象のサーバを拡張された仮想マシンモニタ上で動作させる。仮想マシンモニタは、サーバを含む仮想マシンのスナップショットを取得し、オンラインストレージに転送することにより広域分散バックアップを実現する。さらに差分バックアップによりバックアップデータを削減する。本システムを用いると、災害や盗難により建物内の全ての機器が利用できなくなった場合でも、サーバのデータを復元することができる。オンラインストレージには過去の全てのスナップショットが蓄積され、任意のスナップショットを復元することができる。復元の際には、本システムは各スナップショットの内部状態を示し、ユーザが適切なスナップショットを選ぶ作業を支援する。仮想マシンモニタとして QEMU、オンラインストレージとして Amazon S3 を利用して本システムを実装した。実験により、短いサーバダウンタイムと小さなデータ転送量でバックアップが行えることを確認した。In this paper, we propose a wide-area distributed backup system for small-scale servers that can be built and maintained with a low cost. The system utilizes online storage and a virtual machine monitor. The users run their servers on an extended virtual machine monitor, which backups the disk and memory of the servers by obtaining a snapshot of the underlying virtual machine. It achieves distributed backup by transferring snapshots to online storage. It reduces the size of transferred backup data by incremental backup. The users can restore their servers even when all machines in their building become unavailable due to disaster or theft. All snapshots are accumulated in the online storage and an arbitrary snapshot can be restored. In a restoration operation, the system shows the internal state of each snapshot and helps the users choose an appropriate one. We implemented the proposed system using the QEMU virtual machine monitor and the Amazon S3 online storage. We confirmed that the system could do backup with a short server downtime and a small amount of transferred data.

著者

渡邊 勝太郎 木村 考宏 川村 隆浩 松本 尚也 佐藤 智宣 櫛田 達矢 松邑 勝治

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第12回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.109-114, 2015 (Released:2015-12-04)

参考文献数

8

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JSTでは、文献、特許、研究者等の情報資産を生かし、日本国内の研究開発の成果・現状をエビデンスベースで把握する、知識インフラ構想を進めている。この一環として、JST情報資産をRDF化したサービス「J-GLOBAL knowledge」を構築した。本発表では、J-GLOBAL knowledgeの概要とJSTで利活用の現状について紹介する。

著者

高間 由美子 木村 佳津子

出版者

名古屋学芸大学メディア造形学部研究紀要委員会

雑誌

名古屋学芸大学メディア造形学部研究紀要 = Nagoya University of Arts and Sciences School of Media and Design Research Bulltein (ISSN:18835694)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.75-88, 2014-03-31

著者

児玉 善廣 大上 訓章 木村 和宏

出版者

仙台大学

雑誌

仙台大学紀要 (ISSN:03893073)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.203-222, 2010-03-31

著者

内田 芙美佳 木村 愛子 堀江 貴文 元廣 惇 稲垣 杏太 鈴木 哲

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.32, no.6, pp.905-909, 2017 (Released:2017-12-20)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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〔目的〕経験の浅い理学療法士のキャリア発達を促す支援策としての基礎資料を得ることを目的に,キャリア・アダプタビリティの現状を調査し,かつキャリア・アダプタビリティとメンターとの関係性について検討した.〔対象と方法〕対象は,経験年数が1年から5年までの理学療法士149名とした.質問紙にて,基本属性,キャリア・アダプタビリティ尺度,メンターの有無を調査した.〔結果〕メンターを持つものは,持たないものと比べ,キャリア・アダプタビリティの関心因子,コントロール因子,自信因子の得点が有意に高かった.〔結語〕理学療法士のキャリア発達にメンターが関与する可能性が示唆された.

著者

木村 幸紀 荒木 和之 花澤 智美 酒巻 紅美 岡野 友宏

出版者

特定非営利活動法人 日本歯科放射線学会

雑誌

歯科放射線 (ISSN:03899705)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.231-239, 2001-12-30 (Released:2011-09-05)

参考文献数

28

被引用文献数

2

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Actinomycosis is an unusual chronic suppurative bacterial infection, predominantly caused by Actinomyces israelii, that most often affects the cervico-facial region, accounting for about 60%. Classically, the clinical presentation is a hard, boardlike mass, multiple abscesses and/or sinus tracts, and trismus. Because of the current lack of familiarity with this disease and its ability to mimic other infections or even neoplasms, actinomycosis of the mandible and/or paramandibular tissue may frequently be misdiagnosed. Recently, we experienced three cases with osteomyelitis of the mandible with actinomycosis, clinically diagnosed as a parotid tumor or nonspecific osteomyelitis, however, not conforming radiologically. The images of actinomycotic mandibular osteomyelitis should be, therefore, critically re-evaluated.Materials and Methods: The CT appearances of two cases with a final diagnosis of actinomycotic mandibular osteomyelitis and nineteen cases diagnosed as non-actinomycotic mandibular osteomyelitis between 1993 and December 2000 were reviewed. The evaluation included bone marrow density changes, sequesta, periosteal reaction, cortical bone thickening, the extent of cortical bone destruction, abscess formation, and soft tissue swelling. Ultrasonography of abscesses from actinomycotic mandibular osteomyelitis was evaluated retrospectively, in two cases (one having received both CT and US examinations). The internal echogenecity of an abscess between the masseter muscle and the ramus of the mandible, and cortical bone destruction were investigated.Results: On CT, no remarkable osteosclerotic and/or osteolytic bone marrow changes, or small punched out radiolucent areas (less than 6mm) of the mandibular ramus accompanied with a well demarked overlying abscess were seen in actinomycotic osteomyelitis. Any other CT findings in actinomycosis of the mandible were nonspecific. Ultrasonography showed a well-defined hypoehoic area, including multiple, relatively large, hyperechoic spots in abscesses from actinomycotic mandibular osteomyelitis. Destruction of the cortex was also seen simultaneously.Conclusion: Actinomycotic mandibular osteomyelitis may be characterized by its CT appearances. Ultrasonography can also be used as an additional diagnostic tool to detect those radiological changes caused by actinomycosis.

著者

木村 涼子

出版者

大阪女子大学

雑誌

女性学研究 : 大阪女子大学女性学研究資料室論集 (ISSN:09187901)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.1-32, 2006-03

著者

岩崎 敬二 木村 妙子 木下 今日子 山口 寿之 西川 輝昭 西 栄二郎 山西 良平 林 育夫 大越 健嗣 小菅 丈治 鈴木 孝男 逸見 泰久 風呂田 利夫 向井 宏

出版者

JAPANESE ASSOCIATION OF BENTHOLOGY

雑誌

日本ベントス学会誌 = Japanese journal of benthology (ISSN:1345112X)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.22-44, 2004-07-28

被引用文献数

24 26

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To investigate the invasion history and recent geographic distribution of marine organisms introduced to Japan or transferred domestically to non-native regions, a questionnaire survey on their occurrence in the field, including both published and unpublished records, was conducted in 2002-2003. A total of 105 taxa was reported by 94 respondents. According to three criteria, viz. known or unknown geographic origin, established invasion history, and presumed dispersal mechanisms associated with human activities, 42 taxa were designated as non-indigenous species introduced to Japan through human activities, 26 taxa as indigenous species that are distributed both in Japan and other countries but are introduced from abroad to Japan for fisheries or as fish bait, 20 taxa as cryptogenic species which are not demonstrably native or introduced, two taxa as non-indigenous species that have extended their range to Japan through natural dispersion, and one taxon as an indigenous species. The remaining 14 taxa were considered to have been transferred domestically to new areas. Analysis of the years of first record of 42 non-indigenous species suggests that the rate of invasion has increased over the past century, with seven or eight species being introduced per decade after 1960. Data on temporal change in geographic distribution revealed that many non-indigenous species have become widespread recently, from the Pacific coasts of central Japan to the coasts of the Sea of Japan or northward. However, the species listed in the present study are not exhaustive, and more extensive investigations covering all taxa and all presumed dispersal mechanisms are urgently needed before consideration of legislative management of introduced marine organisms.

著者

小西 史子 伊藤 千夏 木村 靖夫 金子 佳代子

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.247-254, 2007 (Released:2010-07-29)

参考文献数

19

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The effects of the body composition, and of exercise, dietary and sleeping habits on bone mass of young people were studied. The bone mass of 339 males and 262 females aged 18-29 years were measured by the ultrasound methods. The bone mass of those subjects who exercised more than 3 times per week was significantly higher than of those with no exercise habits at school age. The subjects who continuously exercised from elementary to junior high school had the highest bone mass. A higher frequency of eating small fish in the school-aged diet was associated with higher bone mass. The bone mass of the female subjects who went to bed later than 1 a.m. was significantly lower than of those who went to bed before 1 a.m. in junior high school, high school or the present time. Multiple linear regression analysis showed exercise in junior high school to be the factor having the highest association with bone mass, this being followed by body weight and the time of going to bed in high school.