著者

小俣 敦士 竹林 洋一 石川 翔吾 松井 佑樹 原 寿夫 宗形 初枝 中野目 あゆみ 坂根 裕 本田 美和子 桐山 伸也

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集

巻号頁・発行日

vol.2019, pp.4Rin116, 2019

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<p>筆者らは,マルチモーダルケア技法のユマニチュード®️に着目し,認知症ケアスキルの情報学的評価と,Minskyの多重思考モデルを用いた認知症ケア知のモデル設計を進めてきた. 本稿では認知症ケア協調学習環境における指導行為に着目し,指導者の指導知識を多重思考モデルを用いて表出化した結果について述べる.</p>

著者

小俣 敦士 竹林 洋一 石川 翔吾 宗形 初枝 中野目 あゆみ 伊東 美緒 坂根 裕 本田 美和子 原 寿夫 桐山 伸也

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集

巻号頁・発行日

vol.2018, pp.3Pin146, 2018

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<p>本稿では,認知症高齢者の個性やゴール(願い)といった個性情報に基づいたケアの実践と高度化のための協調学習環境を提案し,有効性について検討する. 本学習環境では,認知症の人本人の個性やゴールといった個性情報をもとに,認知症ケアの映像を用いて組織全体で学びを促進できる.認知症ケアの現場において,提案する学習環境の枠組みに則って協調学習を実施した. その結果,個性やゴールに基づき協調的に学ぶことが,ケアを受ける相手の理解を深めるとともに,ケアを行う際の目標やその意図をチーム全体で共有でき,多様な個性を持った認知症の人に合わせたケア実践につながることが示唆された.</p>

著者

本田 由紀

出版者

公益財団法人 医療科学研究所

雑誌

医療と社会 (ISSN:09169202)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.31-39, 2017-05-25 (Released:2017-06-13)

参考文献数

17

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日本の少子高齢化は世界的に見ても突出した速さで進行している。日本がこのように特異なほど急速に少子高齢化を遂げている原因は,戦後の1960年代を中心とする高度経済成長期に形成され,その後の1970年代から80年代にかけて社会に普及と深化を遂げた,「戦後日本型循環モデル」の特徴と,それが90年代以降に崩壊を遂げたことに求められる。「戦後日本型循環モデル」は,仕事・家族・教育という3つの社会領域が,互いに資源を一方向的に流し込み合う循環構造を形成していたことを特徴とする。経済成長を前提とし,仕事からは家族に賃金が流れ込み,家族からは教育に対して費用と意欲が流れ込み,教育からは仕事に対して新規労働力が流れ込むという循環である。しかし,バブル経済の崩壊をきっかけとして,1990年代以降に雇用や賃金が不安定化したことにより,この循環モデルは崩壊を迎えた。それに直面していた団塊ジュニア世代が,結婚や出産など家族形成に困難を抱えていたことが,少子化をもたらした。今後は,少子高齢化した社会を維持してゆく上でも,少子高齢化を可能な限り食い止めるためにも,仕事・家族・教育の間に,互いに双方向的に支え合う関係性を作り出してゆくことが求められる。家族成員,特に女性が育児と仕事を両立できるようにするためには,一定範囲の労働時間や職務で安定的な働き方の増大,育児や介護といったケア役割を担う社会機関の拡充,家族の教育費負担の軽減などが不可欠である。

著者

本田 伊克

雑誌

宮城教育大学紀要

巻号頁・発行日

no.55, pp.307-315, 2021-01-29

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This article is the attempt to make clear the theorical and practical issues of "Inquiry Study" in Japanese school, relying on the sociological theory of pedagogy which focuses on its nature and context. In the section 1, we overview the background where "Inquiry Study" was introduced in Japanese school curriculum and, its target is changed fundamentally. In the section 2, we inquire the process of change in the "curriculum message" about the "what and how" of Japanese Inquiry Study, Finally, in the section 3, we consider the theoretical and practical issues about Japanese Inquiry Study, on the purpose of enriching the learning in school for the children, who will carry our future.

著者

本田 和也 川田 耕太郎

出版者

鹿児島女子短期大学

雑誌

鹿児島女子短期大学紀要 = BULLETIN OF KAGOSHIMA WOMEN’S COLLEGE (ISSN:02868970)

巻号頁・発行日

no.58, pp.69-73, 2021-02-28

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近年,障害のある幼児の動向として,幼稚園や保育所,幼保連携型認定こども園において,障害のある幼児が在籍しており,特別支援教育の対象となる幼児の数は年々増加傾向にある.「幼稚園教育要領解説」等では,障害のある幼児の障害の種類や程度を十分に理解して指導内容を設定し,指導方法の工夫を行うことが求められている.本研究では幼児教育段階での障害のある幼児への指導のあり方について検討した.特に,指導内容や指導方法における自立活動の有効性について,質問紙による調査を通して分析した.その結果,保育現場において,自立活動の理解が進んでいないことが示唆された.しかし,保育者への自立活動の理解を促すことが,指導の有効性へとつながることも示唆された.

著者

馬上 謙一 山本 征生 長尾 敬介 本田 雅健

出版者

日本地球化学会

雑誌

日本地球化学会年会要旨集

巻号頁・発行日

vol.53, pp.154-154, 2006

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鉄隕石Gibeon(IVA)のいろいろなフラグメントの希ガス(He、Ne、Ar)同位体組成を測定した。これらの希ガスは宇宙線照射起源であり、地球落下前の鉄隕石の表面付近と中心部分の3Heのガス量の分布が6桁ほども差があることがわかった。このような鉄隕石のデータはこれまで報告されたことがない。鉄隕石の希ガス分析は、石質隕石の分析に較べて様々な実験的困難が伴う。本講演では、特に宇宙線照射起源希ガス濃度が低い中心部の試料の測定方法について詳細に述べる。

著者

本田 豊 砂川 正隆 米山 早苗 池本 英志 中西 孝子 岩波 弘明 須賀 大樹 石川 慎太郎 石野 尚吾 久光 正

出版者

一般社団法人 日本東洋医学会

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.78-85, 2013 (Released:2013-09-13)

参考文献数

30

被引用文献数

4 7

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抑肝散は,神経症,不眠症,小児の夜泣き,小児疳症など虚弱体質で神経高ぶるものの症状などに適用されている。近年,頭痛や神経障害性疼痛などの疼痛性疾患に対する有効性も報告されているが,これらの作用機序は十分に解明されてはいない。本研究では,アジュバント関節炎(AA)モデルラットを作製し,慢性炎症性疼痛ならびに疼痛に伴うストレスに対する有効性を検証した。AA モデルラットでは,疼痛閾値の低下と精神的ストレスマーカーの1つである唾液中クロモグラニンA(CgA)濃度の上昇がみられたが,抑肝散の投与により,慢性痛の発現に関与する脊髄ミクログリアの活性化が抑制され,疼痛閾値の低下が有意に抑制された。また,唾液中 CgA 濃度の上昇も有意に抑制された。これらの結果より,抑肝散の慢性炎症性疼痛ならびに疼痛に伴うストレスに対する有効性が示唆された。

著者

建 武 吉田 耕三 本田 善一 伊藤 千恵子 江川 嘉一 東田 純一 高津 喜久子

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会年会論文集 7 (ISSN:21863628)

巻号頁・発行日

pp.123-124, 1983 (Released:2018-05-15)

著者

小林 善宗 井上 正人 本田 育子 野見山 真理 鈴木 隆弘 淡路 英雄 藤井 明和

出版者

日本産科婦人科内視鏡学会

雑誌

日本産科婦人科内視鏡学会雑誌 (ISSN:18845746)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.15-18, 1992 (Released:2010-09-09)

参考文献数

7

著者

本田 浩子 斉藤 恵美子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.252-259, 2016 (Released:2016-06-18)

参考文献数

20

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目的 発達障害は症状や障害の範囲が広く,外見から障害があることがわかりにくいことも多い。また,乳幼児期から青年期・成人期に進むと発達障害の特性に二次障害による生活障害が加わることも多く,家族の負担が増加することが予測される。そこで,本研究では成人の発達障害者の親を対象として親の負担感に関連する要因を明らかにし,家族への支援について検討することを目的とした。方法 首都圏で活動している発達障害者の親の会,精神保健福祉センター,発達障害者支援センターを利用している発達障害者(18歳以上)の親125人を調査対象とした。調査期間は2011年10~11月として,無記名自記式質問紙による郵送調査を行った。調査項目は,対象者の基本属性,負担感として日本語版 Zarit 介護負担尺度短縮版(以下,J-ZBI_8),子どもの状況(性別・年齢・診断名・診断年齢・日常生活の状況・二次障害の有無等),家族内外のサポート状況として情緒的サポート(配偶者,配偶者以外の同居家族等),相談者の有無等とした。結果 有効回答64票を分析対象とした。女性54人(84.4%),50歳以上89.1%,家族人数の平均3.5人(標準偏差1.1,以下 SD),子どもの平均年齢28.9歳(SD 6.6)であった。子どもの診断は,自閉症32人(50.0%),アスペルガー症候群16人(25.0%),広汎性発達障害(自閉症・アスペルガー症候群以外)13人(20.3%)であり,J-ZBI_8 の平均値は12.8(SD 7.2)であった。負担感を目的変数とし,2 変量の単回帰分析で統計的に有意差のあった家族人数,二次障害の有無,日常生活の状況,情緒的サポート(配偶者)を説明変数,対象者の年齢および診断名を調整変数とした重回帰分析を行った。その結果,二次障害がありの方が(P=0.001),また,日常生活の状況として援助が必要であるほど(P=0.041),負担感が高かった。考察 本研究は,自閉症を中心とした限定した発達障害者の親を対象としており解釈に限界はあるが,親の負担感は,統合失調症や高次脳機能障害などの精神障害者等を介護している家族の負担感とほぼ同様の結果であった。子どもに二次障害があり,また,日常生活の状況として援助が必要であるほど,親の負担感と関連があった。今回の結果から,親の負担感を軽減するために,二次障害への支援と日常生活の状況に応じた援助が重要であることが示唆された。

著者

本田 周二

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.152-163, 2012-11-30 (Released:2013-02-11)

参考文献数

32

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本研究の目的は,友人関係が形成,維持される理由の多様性に焦点を当て,友人関係における動機づけが同性友人との葛藤時の対処方略および友人関係満足感に及ぼす影響について検討することであった。東京都内の短大および専門学校生,兵庫県内の大学生218名に質問紙調査を行った。構造方程式モデリングによるパス解析の結果,「内発的動機」から統合スタイルへの正のパスが有意であった。さらに,「外的」から強制スタイル,「取り入れ」から回避,自己譲歩スタイルへの正のパスが有意であった。また,重回帰分析の結果,「取り入れ」から友人関係満足へは負のパスが有意であった。本研究により,現代青年においては,内発的な動機に基づく友人関係だけではなく,外発的な動機に基づく友人関係も存在しており,両者は異なった対人行動を導くこと,そして,外発的な動機である「取り入れ」による友人関係を持つ傾向が高いほど,友人関係満足感が低いことが示された。最後に,外発的な動機に基づき友人とつきあう理由について考察した。

著者

宋 玄鎬 桃井 芳晴 渋谷 岳人 本田 捷夫

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.25-28, 2002

参考文献数

3

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ホログラム・スクリーンとフレネルレンズを組み合わせたハイブリッドホログラム・スクリーンに視差映像を投影することによりオートステレオスコピック・ディスプレイとして立体像が見ることができる大型表示システムを開発している。スクリーンサイズを大型化することにより高臨場感表示ができ、投影光学系およびスクリーンを工夫することにより、観察者の視域を広げることができる。視域を広げることにより観察者はある程度視域面で動いても立体像を観察することができる。この論文では分光放射輝度計を用いて視域の評価を行ったので報告する。

著者

本田 智子 城戸 滋里 岡崎 寿美子

出版者

一般社団法人 日本看護研究学会

雑誌

日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.4_45-4_57, 2003-09-01 (Released:2016-03-31)

参考文献数

33

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本研究は,入院施設などで個別的な睡眠環境温度が保持できない対象者へ,快適な睡眠を提供するために,冷却パックの後頭部冷却が睡眠に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。 調査期間中を通して,決まった時間に自宅での就寝が可能な健常者7名に対し,通常の環境下と冷却パック使用下での睡眠中の活動量と覚醒回数・覚醒時間のアクチグラフによる測定,及び,寝つきの主観的評価についての質問紙調査を行い,両環境下でのデータを比較検討した。 調査の結果,睡眠中の活動量は,入眠後90分から180分の間で冷却パック使用下での睡眠中の活動量が有意に減少しており,覚醒時間と覚醒回数においても冷却パック使用下の方が減少していたことが明らかになった。 (p<0.05) また質問紙調査からも,冷却パックの使用は,高温多湿環境下における睡眠の助けになることが示唆された。

著者

大浦 泰嗣 本田 雅健 海老原 充

出版者

一般社団法人日本地球化学会

雑誌

日本地球化学会年会要旨集

巻号頁・発行日

vol.56, pp.157, 2009

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Gibeon鉄隕石中の宇宙線生成安定核種<SUP>45</SUP>Scを放射化学的中性子放射化分析法にて定量した.本研究では0.0064ppbまでの<SUP>45</SUP>Scを定量することができた.ブランク値は0.001ppb以下であると見積もられる.<SUP>45</SUP>Sc濃度は宇宙線生成核種<SUP>4</SUP>He濃度と高い相関があり,Gibeon以外の鉄隕石で観測されている相関とよく一致した.Gibeon鉄隕石では,希ガス同位体を用いて2つの異なる宇宙線照射年代が観測されている.照射年代の異なる破片を分析したが,<SUP>4</SUP>He濃度との相関に系統的な相違は見られなかった.よって,Gibeon隕石で観測される短い照射年代は希ガスの損失によるものではないと結論できる.

著者

村尾 俊道 中川 大 松中 亮治 大庭 哲治 本田 豊

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.645-651, 2020

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<p>京都市の「らくなん進都」と京都駅を直結する新設路線として平成22年10月から運行を開始し、その後9年にわたりバス乗車人員が一貫して増加し続けてきた京都らくなんエクスプレス(R'EX)を取り上げ、乗車人員が増加し続けた経過を記録するとともに、平成28年経済センサス及び平成18年事業所・企業統計調査の2時点間の比較により、沿線企業がその間に従業者数を増加させてきた要因について考察を行った。その結果、輸送力の増強や定時性・速達性の確保、バス待ち環境の改善、車内モニター・バスロケーションシステム、優れたデザインの導入などバス交通を高度化し、あわせて地域地区や都市整備を適切に進めることで、輸送力の限られるバスであっても、まちを変え得る可能性があることを明らかにした。</p>

著者

本田 直樹

出版者

日本神経回路学会

雑誌

日本神経回路学会誌 (ISSN:1340766X)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.146-153, 2010-09-05 (Released:2010-10-21)

被引用文献数

2

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去る2009年10月30日から11月3日に,諏訪湖で開催された日本神経回路学会オータムスクールAscone2009(Autumn School for Computational Neuroscience)において,大澤五住先生(大阪大学大学院 生命機能研究科脳神経工学講座 視覚神経科学研究室)の講義が行われました.その講義内容とスライドを元に,筆者が講義録としてまとめたものです.大澤先生が話しているような形式にまとめていますが,筆者の理解で再構成したものです.本内容や表現に関する責任は筆者がおうものとします.

著者

渡辺 研 日比野 啓一 本田 富義 熊谷 禎晃 森 一耕

出版者

愛知県環境調査センター

雑誌

愛知県環境調査センター所報 = Bulletin of Aichi Environmental Research Center (ISSN:21864624)

巻号頁・発行日

no.45, pp.19-24, 2018-03

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2011年3月,東京電力福島第一原発事故により,人工放射性核種が環境中に放出された。愛知県が実施している環境放射能水準調査においても,土壌,大気浮遊じん及び降下物から,自然放射性核種と比較して十分低い放射能濃度ではあるが,人工放射性核種の134Csや131Iが検出され,事故由来物質の本県への到達が推定された。今回,本県内における環境放射能レベルを把握し,原発事故の影響を評価するために,2013年度から2016年度にかけて,県内全域を網羅し,かつ環境放射能水準調査の地点を含む計24地点の土壌調査を実施した。その結果,本県東部に位置する東三河地域の調査地点において,自然放射性核種と比較して十分低い放射能濃度ではあるが,原発事故由来と推定される人工放射性核種を検出し,さらに,その地理的な分布状況を把握した。この人工放射性核種が検出された領域は,WSPEEDIによる137Csの積算沈着量の試算結果が示す領域とよく整合していた。

著者

本田 弘子

出版者

日本法政学会

雑誌

法政論叢 (ISSN:03865266)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.89-101, 1978-05-20 (Released:2017-11-01)

著者

溝田 淳 田中 稔 本田 美樹 岩田 岳 吉田 統彦

出版者

順天堂大学

雑誌

順天堂医学 (ISSN:00226769)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.391-392, 2008-09

著者

河津 弘二 古閑 博明 岡本 和喜子 槌田 義美 松岡 達司 本田 ゆかり 大田 幸治 久野 美湖 吉川 桂代 山下 理恵 山鹿 眞紀夫

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.E0188, 2005

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【はじめに】熊本県菊池地域リハビリテーション支援センター(以下支援センター)では、市町村の介護予防事業を積極的に支援してきた。支援内容は、転倒予防・関節痛予防に対する講話と運動指導、体力評価、そして介護予防の指導等である。今回、元気・虚弱高齢者(介護保険非該当)を対象に、身体面で介護予防を目的とした、統一的な運動プログラム「長寿きくちゃん体操」を開発したので報告する。<BR>【背景】支援センターでは、市町村等の介護予防事業従事者(以下従事者)に介護予防の指導を行い、それを従事者が地域住民に直接指導できるように取り組んできた。しかし、運動面に関しては統一化したプログラムがない為、従事者が地域住民に具体的な対応をするのは困難であった。また、支援センターからの地域住民に対する直接指導も単発的となり、運動を継続して実施できず、市町村全体としての介護予防に繋がりにくいのが現状であった。そこで、日常に安全で効果的な運動を継続できるように、統一化した運動プログラムを開発した。そして従事者や高齢者団体が研修を受ける事で、菊池圏域全体の介護予防に繋げるように企画した。<BR>【内容】「長寿きくちゃん体操」は、老人クラブと医療、保健、福祉との連携で開発した。運動を学習しやすいようにビデオと冊子を作成し、ビデオは説明編と実技編の2種類とした。そして簡単に自宅でできるように1枚のパンフレットも作成した。体操の継続した実施を考えた場合、時間の配慮は必要であった。その為、実技編では上映時間約25分で、運動は準備体操5種類→筋力・バランストレーニング8種類→整理体操2種類とした。具体的内容は、姿勢、バランス、筋力、柔軟性に重点を置き、臨床でアプローチしている運動学的な要素を取り入れている。また筋力・バランストレーニングはマット編と椅子・立位編の2種類に分けてバリエーションを広げている。ビデオでの負荷量としては、準備・整理体操でストレッチを10秒間×2回の7種類とし、筋力・バランストレーニングにおいては、各運動3秒間×3回を8種類で1セットとしている。<BR>【展開】今回「長寿きくちゃん体操」の開発により、菊池圏域での介護予防事業の中にこの運動プログラムが取り入れられ、課題であった従事者から地域住民への安全な運動指導が可能となっている。そして、老人クラブには、活動の一環として体操に取り組む団体もでてきている。「健康日本21」施策で介護予防が重点的に進められており、今後は集団での取り組みは勿論、個別的な元気・虚弱高齢者の運動のきっかけ作りから習慣化、また自己管理ができるように「長寿きくちゃん体操」を活用していく予定である。また、主観的な効果は得ているが、客観的な効果を検証する為、現在継続している評価に加え、第三者の協力による効果判定も実施中である。