著者

小島 美世 小川 佳子 中川 圭子 草野 亮子 関 芳美 波田野 智穂 磯部 澄枝 栃倉 恵理 石田 絵美 山﨑 理 堀井 淳一 井上 陽子 鈴木 一恵 田邊 直仁 村山 伸子

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.78, no.5, pp.232-242, 2020-10-01 (Released:2020-11-09)

参考文献数

15

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【目的】新潟県では,1965年代から脳血管疾患対策として様々な減塩運動を展開してきた。しかし,脳血管疾患年齢調整死亡率は全国平均より高く,食塩摂取量も全国平均を上回る結果だった。そこで2009年度から新たな減塩運動「にいがた減塩ルネサンス運動」に10年間取り組んだ。その取組をとおし栄養・食生活分野におけるPDCAサイクルに基づく成果の見える栄養施策の展開を試みた。【方法】実態把握から優先順位の高い健康課題の抽出と,その背景となる栄養・食生活の要因を分析し,その要因が改善されるよう施策を整理し目標達成を目指した。また,各々の施策の事業効果が目標達成にどう影響を及ぼしているかが見える化できるよう評価枠組を整理した。評価枠組は各施策の事業効果が質的,量的にどう影響を及ぼすかが明確になるよう結果評価,影響評価,経過評価に分け,目標達成に影響を及ぼす施策とその成果が分かるよう施策を展開した。【結果】経過評価に位置付けた,市町村や関係機関での取組が増加した。影響評価に位置づけた,県民の高食塩摂取量に関連する食行動が有意に改善した。結果評価に位置づけた食塩摂取量や収縮期血圧値や脳血管疾患死亡数及び虚血性心疾患死亡数が減少した。【結論】PDCAサイクルに基づく展開と,目標達成につながる評価枠組を整理し枠組順に客観的に評価したことで,施策が目標達成にどのように影響を及ぼしたのかその関連性を見える化することができた。

著者

村山 鉄次郎

出版者

明治大学教養論集刊行会

雑誌

明治大学教養論集 (ISSN:03896005)

巻号頁・発行日

no.37, pp.14-24, 1967-04

著者

内海 雄思 井関 栄三 村山 憲男 一宮 洋介 新井 平伊

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.615-619, 2010-06-01

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はじめに インフルエンザは伝染力が強く,特に65歳以上の高齢者,乳幼児,免疫低下状態の患者,糖尿病など慢性代謝性疾患の患者を含むハイリスク群では,重篤な合併症を引き起こして死亡する危険が増加する。インフルエンザ感染の予防にはインフルエンザワクチンの接種が有効とされ,毎年流行が予想されるインフルエンザウイルスに対してワクチンが製造されている。インフルエンザワクチンには,ハイリスク群がインフルエンザに罹患した場合,肺炎など重篤な合併症の発症を抑え入院・死亡などの危険を軽減する効果が認められており1),社会の高齢化が急速に進んでいるわが国でも,厚生科学研究の結果2)をもとにインフルエンザワクチンの接種が推奨されている。 インフルエンザワクチンは1971年以前には全粒子ワクチンが使用されていたが,1972年からは精製したウイルス粒子をエーテルによって部分分解した不活化ワクチンが登場した。これに伴い発育鶏卵の品質管理,精製技術の改良や発熱物質の除去などの技術的進歩によって,発熱や神経系の副作用は大幅に減少した。しかしながら,極めて稀ではあるが,Guillain-Barre症候群(Guillain-Barre syndrome:GBS)やacute disseminated encephalomyelitis(ADEM)など自己免疫機序が推定される脳神経障害を生じて後遺症を残す例も報告されている3,4)。 今回われわれは,インフルエンザワクチン接種後に単純ヘルペスウイルスによると考えられる辺縁系脳炎をきたした症例を経験した。インフルエンザワクチン接種後に生ずる脳神経障害は重篤な後遺症を残しかねず,最悪の場合死に至ることもある。これらを未然に防ぐためにも,インフルエンザワクチン接種後の副作用の発症機序を個々の症例ごとに検討することは重要である。

著者

村山 茂代

出版者

日本女子体育大学

雑誌

日本女子体育大学紀要 (ISSN:02850095)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.49-58, 2004-03

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This study will explore Tokuyo Nikaidou's (1880-1941) dancer esearch and dance instruction at her schools. In 1912, she was dispatched to England by Monbusho (the Ministry of Education), in order to study gymnastics at the Bergman-Österberg Physical Training College established by Martina Bergman-Österberg (1849-1915). She studied dance not only at the college, but also at private ballet studios and the English Folk Dance Society organaized by Cecil Sharp (1859-1924). She saw great performances by Nijinsky, Pavlova, and Geneé. After studying various fields of dance, she realized that dance can be an important form of exercise in girls' physical education. She returned to Japan in 1915. In 1922, she established her own school (the Nikaidou Taisou Juku), which is a training school for physical education teachers. First of all, she researched the physique of students at the Nikaidou Taisou Juku. The result of this research was that the students had a poor physique in comparison with Western women. Moreover, the students' physique was in unbalanced development. She thought that Western dance was the best way to improve the students' physique, because Western dance contained various kinds of movement. So, she taught dance pieces that she studied in England and others. Her dance was very new in those days. In 1926, the Nikaidou Taisou Juku was raised to the status of normal school in physical education (the NihonJoshi Taiiku Senmon Gakkou). This time, she made the syllabus of dance and hired many excellent dance teachers from wide area in dance, such as, new dance, ballet, school dance, educational dance, gymnastic dance, and eurhythmics. It was concluded that Tokuyo Nikaidou taught dance for the purpose of improving her students' physique.

著者

村山敏勝著

出版者

人文書院

巻号頁・発行日

2005

著者

中川 尚史 川本 芳 村山 美穂 中道 正之 半谷 吾郎 山田 一憲 松村 秀一

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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ニホンザルは順位序列が明確な専制型と分類されてきた。しかし、野生群は乳母行動から、餌付け群は給餌実験時の攻撃性から評価した結果、勝山、小豆島は専制型、屋久島、淡路島は寛容型と個体群間変異があった。他方、モノアミン酸化酵素A遺伝子およびアンドロゲン受容体遺伝子の頻度に個体群間変異があり、屋久島では前者の短いアリル、淡路島では後者の長いアリルが高頻度で見られた。これはアカゲザルやヒトの攻撃性と遺伝子型の関連と一致する傾向であった。また、ミトコンドリアDNAによる分子系統関係も、屋久島と淡路島は比較的近縁であることを示し、社会様式の違いに遺伝的背景があることを示唆する結果となった。

著者

村山知義 文・絵

出版者

朝日新聞東京本社

巻号頁・発行日

1948

著者

小林 哲 村山 一茂 太田 悠葵 川崎 ナナ 豊島 聰 石井 明子

出版者

一般社団法人 日本薬剤疫学会

雑誌

薬剤疫学 (ISSN:13420445)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.63-76, 2017-03-31 (Released:2017-05-25)

参考文献数

23

被引用文献数

2

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日本で承認されている免疫調節作用を有する抗体医薬品 12 品目について,報告数の多い有害事象の基本語 (Preferred Term;PT)を特定するため,2015 年時点で医薬品医療機器総合機構が公開していた医薬品副作用データベースに集積されていた症例を解析した.その結果,報告数の多い PT として,肺炎,間質性肺疾患,ニューモシスチス・イロベチイ肺炎 (Pneumocystis jiroveci pneumonia;ニューモシスチス肺炎),蜂巣炎,敗血症,および帯状疱疹等を特定した.これらの PT について,特に日本で 5 種類の製品が承認されている抗 TNF 薬 (infliximab,adalimumab,golimumab,certolizumab pegol およびetanercept) をはじめとした関節リウマチ治療薬に着目し,医薬品ごとに各 PT の発現頻度と初回発現時期を解析・比較した.ここでは,シグナル検出指標の報告オッズ比 (reporting odds ratio;ROR) を発現頻度の指標として用いた.また,初回発現時期の対照薬としては,抗 TNF 薬とは標的が異なる関節リウマチ治療薬で,症例の報告数も比較的多い抗インターロイキン-6 受容体抗体の tocilizumab を選択した.その結果,肺炎と間質性肺疾患,および敗血症については,ROR と初回発現時期の解析からは特定の関節リウマチ治療薬との関連を示唆する結果は得られなかった.一方,ニューモシスチス肺炎については,特に infliximab で高い ROR が得られた.Infliximab ではニューモシスチス肺炎の初回発現時期も他の医薬品より早い傾向にあり (0.19 yr),tocilizumab (0.32 yr)を対照として Mann-Whitney 検定を行うと,有意水準 1%で有意差が認められた.Infliximab はニューモシスチス肺炎の ROR が高いだけでなく,初回発現時期も特徴的であることから,ニューモシスチス肺炎との間に他よりも強い関連が示唆された.同様なことが,蜂巣炎とtocilizumab,帯状疱疹と certolizumab pegol についても観察され,感染症に関する一部のPT は,特定のバイオ医薬品に強く関連する可能性が示唆された.肺疾患や皮膚疾患を持つ患者等については,抗 TNF 薬を使用する際に,これらの感染症が生じやすい可能性に配慮する必要があると考えられた.

著者

村山泰啓 林和弘

出版者

科学技術・学術政策研究所 科学技術動向研究センター

巻号頁・発行日

2014-09 (Released:2014-10-03)

著者

村山 良之 笠原 慎一郎

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

pp.100244, 2015 (Released:2015-04-13)

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東日本大震災の経験を踏まえて,文部科学省は,2012年『学校防災マニュアル(地震・津波災害)作成の手引き』と2013年『「生きる力」を育む防災教育の展開』(1998年度版の改訂版)を学校現場に向けて提示した。これらはそれぞれ,学校の防災管理と防災教育の充実,向上を学校に求めた文書である。   学校の防災管理 大津波による被災や避難所での混乱を経験して,学校の防災管理の改善が急務である。上記の文部科学省(2012)は,これを踏まえたもので,各学校の防災マニュアル改訂の指針となるべきものである。これを基に,複数の教育委員会がマニュアルの「ひな形」を作成,提示している。標準的なマニュアルを基にして(適宜複製,改変して)各校のマニュアルを作るのは,「諸刃の剣」である 。 鶴岡市教育委員会は2012年度から防災教育アドバイザー派遣事業を行い,村山が指名された。その初年度は,鶴岡に関連するハザードと土地条件,および文部科学省(2012)等をテキストにマニュアル作成に関する内容の教員研修会を4回開催した。しかし,年度末に各校の防災マニュアル(相当の文書)を収集したところ,一部の学校で充実した改訂・策定が行われていたものの,多くの学校はまだまだであることが判明した。そこで,現職教員院生を含む発表者らは,宮城県教育委員会の了承を得て,宮城県教育委員会(2012)を下敷きにして,鶴岡市版を作成し,2013年度末に各校に配信した(鶴岡市教育委員会,2014)。これらの最初に,各校がマニュアル作成の前提となるべき事項を確認,整理するための頁を設定した。担当教員がもっとも苦労する頁になるかもしれないが,「自校化」の鍵と思われる項目群である。この頁の作成作業を,少なくともその確認を,校内の全教員でされることを望みたい。「諸刃の剣」であることを少しでも避けるための工夫である。(山形市版作成も進行中) 学校防災マニュアルは,改訂を継続することが必要であるし,実際場面では即興的な逸脱があり得ることも心しておくことが必要である。これらも,東日本大震災の教訓である。学校の防災教育 児童生徒に身近な地域の具体例を示したりこれを導入に用いたりすることは,学校教育においてごく日常的に行われていることである。自然災害は地域的現象であるので,学校の防災教育においては学区内やその周辺で想定すべきハザードや当該地域の土地条件と社会的条件を踏まえることが必要であるし,これによって,災害というまれなことを現実感を持って理解できるという大きな教育的効果も期待できる。すなわち福和(2013)の「わがこと感」,笠原(2015)の「自己防災感」の醸成につながる。たとえば山形県で火山災害を学ぶには,桜島ではなく吾妻山,蔵王山,鳥海山のうち近い火山を事例とすべきであるし,地震災害ならば1964年新潟地震や山形盆地西縁断層帯等を取り上げるべきである 。山形県に限らず最近大きな自然災害を経験していない多くの地域でも,過去の災害事例や将来懸念される災害リスクには事欠かない。ハザードマップも(限界も踏まえて)活用されるべきである。 このように防災教育は,多分に地域教育でもある。ただし防災資源も提示する等して,危険(のみ)に満ちた空間と認識されることは避けるべきである。たとえば小学生の「まちあるき」では,危険箇所とともに,堤防の役割(と限界)の指摘,防災倉庫の見学,消防団や自主防災組織へのインタビュー等,無理なく可能であろう。あらためて取り組むべき課題 当該地域に関わる誘因と素因の理解は,学校の防災管理や防災教育における自校化の土台としても必須であり,さらに,東日本大震災の教訓の1つである児童生徒自ら判断の土台でもある。 ところが,学校防災を担う学校教員にとって,当該地域のハザードや素因(とくに土地条件)を理解することが難しいことが指摘されている。自然災害に対する土地条件をもっともよく示すのは「地形」である。地形は地表面の形状であるから,わかりやすいはずであるが,そうは思われていない。国土地理院のウェブサイトから,容易に複数の地形分類図(土地条件図,治水地形分類図,都市圏活断層図等)にアクセスできるようになった。これと国や自治体が公表している各種ハザードマップを組み合わせることで,より的確な解釈が可能となる(はずである)。 地域と学校の実態に即した学校防災マニュアルの作成や改訂,防災教育の教材やプログラムの開発と実践が求められている。地理学研究者,地理教育学研究者は,学校教員と共同でこれに当たるまたはこれを支援すべきと考える。また,学校現場の教員や教員を目指す学生に,これを可能にするための,地球科学に関する基礎的な内容を含む研修や大学での授業が必要と考える。

著者

加藤 斉史 恒松 直幸 大濱 隆司 村山 泰啓

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.56, no.10, pp.728-729, 2014-01-01 (Released:2014-01-01)

被引用文献数

1 1

著者

鈴木 雅之 田中 瑛津子 村山 航 市川 伸一

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.35-43, 2010

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本稿は,自発的な計算の工夫を促進させるために,「式全体をよく見て計算する」という抽象的方略のもとに,いくつかの具体的な工夫方法を教授し,その転移効果について検証するものである.研究1では工夫速算問題にはどのようなものがあるのかを検討するために,工夫速算問題の工夫方法の類似度評定から,多次元尺度法とクラスター分析を用いて工夫速算問題の構造を示し,工夫速算問題を8つの群に分類した.研究2では,研究1の分類結果をもとに,どのような問題に効果がみられたのかを検討した.その結果,小学5年生は教えられた問題と同型構造の問題に対しては工夫を加えることが可能であるのに対し,小学2年生は指導された方略をある程度自発的に応用させることが可能であるということが示された.特に,もともと基本計算能力が備わっている生徒ほど,工夫して計算ができるようになるということが示唆された.

著者

増井 武士 池見 陽 村山 正治

出版者

産業医科大学学会

雑誌

産業医科大学雑誌 (ISSN:0387821X)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.243-248, 1983-06-01

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フォーカシングにおいて, ある問題全体についての身体の感じ(フエルト・センス)とか, 漠然としたままでいることとか, そこから現われてくる何かを待つこと, など前言語的な体験に注意を向けることが大きな特徴である. また, その特徴は必然的に, フォーカシングにおけるある時点での体験をフォーカシング過程全体の流れの中で位置づけたり,自律性陰反応らの他の類似した体験との弁別を困難なものにしている.それ故フォーカシング体験を, あるstepごとに点検したり, その体験の質を吟味することが必要となる. 本論では, フォーカシングの提唱者である. E.T.Gendlinらがワークショップ利用している"Focusing Check"をより具体的で, かつ日本においても実用可能な形に作成しなおしたものを報告する. この点検の利用により, フォーカシング体験の推進の一助となりえる.(1983年2月21日 受付)

著者

柴田 直弥 錦澤 滋雄 村山 武彦 長澤 康弘

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.37(2023年度 環境情報科学研究発表大会)

巻号頁・発行日

pp.8-13, 2023-12-08 (Released:2023-12-08)

参考文献数

4

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2013 年から導入が本格化したソーラーシェアリング(営農型太陽光発電)は,導入推進にあたり様々な課題が発生している一方,耕作放棄地の解消手段としても期待されている。本稿では,耕作放棄地を再生させ,地域と共生した小田原市の事例に着目し,周辺住民へのアンケート調査からソーラーシェアリングの地域共生に関する住民意識との関係性を考察した。その結果,住民属性である移住経験・居住年数が,地域課題である耕作放棄地の認識と相関を持ち,最終的なソーラーシェアリング事業への賛否・参画意欲の形成と相関があった。今後は,地域課題低減などの地域便益創出による再生可能エネルギーの地域共生手法の研究や支援策の拡充が必要と考えられる。

著者

下地 法明 村山 未来 古野 貴未 上地 あゆみ 玉城 格 手登根 稔 赤津 義文 大塚 喜人

出版者

一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会

雑誌

医学検査 (ISSN:09158669)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.295-301, 2015-05-25 (Released:2015-07-10)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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Aeromonas属菌の腸管外感染症171症例の基礎的解析を行ったので報告する。死亡例21例,劇症型の症例5例,壊死性疾患4例(うち壊死性軟部組織感染症1例)が認められた。患者の平均年齢は73.3歳で,60歳以上が86.0%を占めていた。基礎疾患では肝胆膵系の疾患の他に糖尿病,悪性腫瘍など免疫状態の低下を招くようなものが高率に認められた。死亡例に限ってみるとその傾向はさらに強まった。臨床診断名は肝胆膵系の疾患,敗血症,誤嚥性肺炎,膿瘍・創傷感染,壊死性軟部組織感染など多岐にわたる。抗菌薬感受性検査では,TAZ/PIPC,CTX,CAZ,IPM/CS,GM,LVFX,STに良好な感受性率を示し,一方でSBT/ABPC,CEZにはほとんど耐性であった。またIPM/CSに非感受性の株も4.3%とわずかながら存在していた。これらは多剤耐性の傾向はみられなかったが,何らかの耐性機序を発現している可能性が考えられるとともに,今後もAeromonas属菌の抗菌薬耐性状況に注視していく必要があると思われた。

著者

村山 知博

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.127-128, 2021 (Released:2021-02-10)

著者

田中 智夫 村山 有美 江口 祐輔 吉本 正

出版者

公益社団法人 日本畜産学会

雑誌

日本畜産学会報 (ISSN:1346907X)

巻号頁・発行日

vol.69, no.3, pp.260-266, 1998-03-25 (Released:2008-03-10)

参考文献数

24

被引用文献数

2 4

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本研究は,ブタの視力について,ヒトにおける視力検査の基準を用いて検討した.6頭の育成豚(雌4頭,去勢2頭)を供試し,試視力用のランドルト環と,その切れ目をなくした円図形とを用い,それぞれ負および正刺激として飼料と連合学習させた.二者択一式のY字型迷路を自作し,図形の大きさまたは図形までの距離を変化させ,両図形の識別の可否から視力を判定した.左右の図形の交換は,ゲラーマン系列の乱数表に従って行った.その結果,去勢豚2頭は学習が成立せず,視力測定ができなかったが,雌豚4頭の視力値は,0.017~0.07の範囲にあった.

著者

石坂 和明 村山 克己 伊坪 徳宏

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会誌 (ISSN:18802761)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.45-51, 2007 (Released:2008-05-22)

参考文献数

4

被引用文献数

3 2

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In order to evaluate the environmental impact of Pellet stove, we executed life cycle impact assessment using LIME. Items of environmental impact assessment were 4 safeguard subjects of Human health, Social asset, Primary production and Biodiversity, and Weighting of 4 safeguard subjects. A comparison product took up Oil fan heater. As a result of the analysis, the characteristic of environmental impact of Pellet stove was clarified. In the comparison with Oil fan heater, there was relation of trade-off by item of safeguard subject. In the evaluation by weighting, the environmental impact of Pellet stove was smaller than that of Oil fan heater. Environmental domination of Pellet stove was verified.

著者

村山 元理 MURAYAMA Motomasa

出版者

一橋大学

巻号頁・発行日

2015

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VI, 232p

著者

長嶺 嘉通 村山 裕美 大木 浩

出版者

日本臨床麻酔学会

雑誌

日本臨床麻酔学会誌 (ISSN:02854945)

巻号頁・発行日

vol.40, no.5, pp.441-448, 2020-09-15 (Released:2020-10-31)

参考文献数

14

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近年麻酔科医不足が深刻な問題となっている.それに対し,特定行為研修制度等により周術期チーム医療がさらに推進された.今回われわれは周術期業務の質の向上を目的として,鹿児島県域麻酔科関連20施設の麻酔科部長を対象に周術期業務に関する「現状」と「今後の期待」についてアンケートを行った.その結果,周術期業務の47%において麻酔科医以外のメディカルスタッフへの業務移譲が期待されていた.麻酔行為の補助を行う看護師の育成と普及には時間がかかる.そのためまずは一般看護師やメディカルクラークでも実施可能と考えられる術前・術後の管理業務から,タスクシフティングを促進すべきである.