著者

村山自彊 編

出版者

大倉書店

巻号頁・発行日

1894

著者

村山 瑞穂

出版者

愛知県立大学

雑誌

紀要. 言語・文学編 (ISSN:02868083)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.97-114, 2007

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『ティファニーで朝食を』(Breakfast at Tiffany's)と聞いてまず思い浮かべるのは、オードリー・ベップバーン(Audrey Hepburn)主演、ブレイク・エドワーズ(Blake Edwards)監督め1961年公開のハリウッド映画だろう。しかし、これがアメリカ文学史でも特異な位置を占めるトルーマン・カポーティ(Truman Capote)の同タイトルの小説に基づくことを知る人はそれほど多くはなく、しかも、原作を読んだ誰もが、小説と映画との違いに少なからぬ当惑を感じるに違いない。例えば映画のオープニング・シーン。ヘンリー・マンシーニーの名曲「ムーン・リバー」のメロディーに乗せて、人気のない早朝のニューヨーク五番街が映し出されると、そこに一台のイエロー・キャブが走り来て、ティファニー宝石店の前に止まる。降り立った女性は、髪を高く結い上げ、黒のロングドレスに身を固めたヘップバーン演じるヒロインのホリー。彼女は、ティファニーのショー・ウインドウを覗き込みながら、おもむろに紙袋から取り出したデーニッシュをかじり、テイクアウトの紙コップ入りコーヒーをすする。タイトルを文字通り映像化してみた印象的なこのシーンは、実は原作には全く描かれていない。文学作品の忠実な映画化など期待すべきものではなく、映画は原作の一解釈であり、独立した作品として扱うべきだが、両者の違いに何らかの意味づけをしてみたくなるのもごく自然な衝動だろう。カポーティは、第二次世界大戦後、早熟な天才作家として彗星のごとく登場し、アメリカ南部を舞台に孤独な少年の自己探求の葛藤を幻想的に描く『遠い声、遠い部屋』(Other Voices,Other Rooms,1948)をはじめとする小説や短篇によって、キャサリン・アン・ポーター(Katherine Anne Porter)やカーソン・マッカラーズ(Carson McCullers)に並ぶ南部ゴシック作家の一人に数えられる。しかし後年は、夢想的な作風をがらりと変え、カンザスの片田舎で起きた一家惨殺事件を綿密に取材したルポタージュ風のノンフィクション・ノヴェル、『冷血』(In Cold Blood,1965)によってセンセーションを巻き起こした。ニューヨークの風俗をリアルに描きつつ、そこにファンタジーの要素を織り交ぜた『ティファニーで朝食を』(1958)は、カポーティ文学の二つの異なる作風の中間に位置するともいえる。終戦後、自らの体験に基づく戦争小説によって戦争の不条理や軍隊機構の抑圧性を告発して脚光を浴びたノーマン・メイラー(Norman Mailer)ら社会派作家とは対照的に、カポーティは一貫して社会性より芸術性を重視する審美主義作家と自らを定義してきた。しかし、時間が停止したような退廃的な南部の暗闇の世界からニューヨークの明るい昼の世界へと舞台を移した軽快なコメディ、『ティファニーで朝食を』は、実社会の断面を描き、思いのほか政治的な作品になっていると指摘される。なかでも、出版当時、賛否両論だった作品の政治性をいち早く見抜き、評価したのはイーハブ・H・ハッサン(Ihab H. Hassan)である。ハッサンは、冷戦下の体制順応の時代にあって、「飼いならされることがないゆえに安住の地を見出せない自由への愛("wild and homeless love of freedom")」を具現する新しいヒロインとして小説の主人公ホリー・ゴーライトリーの登場を歓迎している。小説『ティファニーで朝食を』についてハッサンが評価するカポーティの冷戦期アメリカへの批評は、しかしながらその映画化においては全くといっていいほど切れ味が削がれてしまっている。「ハリウッドは戦後期の政治と国民的アイデンティティの将来を決定づける決戦場であった」(May,358)といわれるように、当時のハリウッドを発信地とする大衆映画はアメリカの文化的価値を全世界へと送り出したが、それらが発するメッセージは当然のことながらきわめて体制擁護的なものであった。本論では、『ティファニーで朝食を』の映画化において原作がいかに改変されたかを、ジェンダー、階級、民族、セクシュアリティを切り口に分析することにより、当時の冷戦期アメリカを支配していた文化イデオロギーを浮き上がらせると同時に、それに対抗するカポーティの批評精神を明らかにする。また、きわめて巧妙に仕上げられた原作改変の隙間に走る亀裂を指摘することで、最終的にはその改変を支えるアメリカの文化イデオロギーが映画を完壁には支配しきれていないことを示唆したい。

著者

杉山 幸丸 三谷 雅純 丸橋 珠樹 五百部 裕 ハフマン マイケル A 小清水 弘一 大東 肇 山越 言 小川 秀司 揚妻 直樹 中川 尚史 岩本 俊孝 室山 泰之 大沢 秀行 田中 伊知郎 横田 直人 井上(村山) 美穂 松村 秀一 森 明雄 山極 寿一 岡本 暁子 佐倉 統

出版者

京都大学学術出版会

巻号頁・発行日

2000-09

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食う-食われる,エネルギー収支,どうやって子孫を残すか……サルたちはさまざまな生物的・非生物的環境とどのように関わりながら暮らしているのだろうか.本書によって,霊長類社会の研究者はその社会の生物学的背景をより深く理解でき,他の生物の生態研究者は霊長類における生態学的研究の最前線に触れられる.

著者

野坂 誠士 森田 克彦 村山 正毅

出版者

一般社団法人 日本呼吸器外科学会

雑誌

日本呼吸器外科学会雑誌 (ISSN:09190945)

巻号頁・発行日

vol.34, no.5, pp.348-352, 2020-07-15 (Released:2020-07-15)

参考文献数

9

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症例は60歳代,男性.7年前に右下葉扁平上皮癌に対し,開胸下に中下葉切除術を施行した.術後4年目から咳,労作時呼吸苦などの呼吸器症状が出現してきた.術後7年目現在,CTで右上葉肺尖部に気管支拡張を伴う胸膜下コンソリデーションを認め,肺容量は顕著に低下している.呼吸機能検査では拘束型の低肺機能に陥っている.いわゆるPleuroparenchymal Fibroelastosis(PPFE)に相当する病態である.また術前のCTで右上葉にはPulmonary apical cap(PAC)病変が存在しており,開胸術による胸郭運動の制限,PACの存在が複合的に関与してPPFEを発症したと考えられる.開胸術後に術側肺に同様の変化をきたすことは稀ではなく,その発症要因を推測することは重要であるため,文献的考察を加えて報告する.

著者

村山 孝道

出版者

京都文教短期大学

雑誌

京都文教短期大学研究紀要 (ISSN:03895467)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.13-24, 2021-03-01

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PTA の必要論・不要論の実態を明らかにするために、アンケート(n=948)の分析を行った。必要37.4% に対し不要が55.9%と過半数を上回った。自由記述の分析の結果、不要論に強い影響を与えたのは「存在意義・効果への疑義」「選出方法・強制感・理不尽さ」「人間関係・人権問題」であった。「負担感・不公平感・非効率さ」は要・不要論の双方が指摘しており、理念的な取り組みだけでは不十分で、具体的な業務改善が不可欠であることが明らかとなった。

著者

久田 祥平 村山 太一 矢田 竣太郎 若宮 翔子 荒牧 英治

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第35回 (2021)

巻号頁・発行日

pp.1D2OS3a04, 2021 (Released:2021-06-14)

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ソーシャルメディアの時代、私たちはフィルターバブルによって意図せずとも偏った情報にさらされることが多い。 このような偏った情報は、意見の細分化や政治的な二極化を増幅させる。 この問題に対処するために、ニュースメディアのバイアスを分析し、人々がニュースを正しく理解できるようにする。 既存のバイアスに関する調査は、専門家による分析やクラウドソーシングによるメディアへの評価が行われている。 本研究では、ニュースに対するTwitterのコメントに対してトピックモデルを用いることで、階層的クラスタリングによるトピックの推定確率からニュースメディア間の距離を算出している。 基本的な考え方は、トピックの内容とニュースメディアの類似性を分析することでバイアスを測定することである。 この方法を「日本学術会議」問題に関するツイートに適用したところ、朝日新聞などの主流メディアの結果は、政治的バイアスに関する他の研究とほぼ一致していることがわかりました。これまで調査されていなかったメディアのバイアスを捉えることが可能であることがわかりました。

著者

村山優子 向井未来 西岡大 齊藤義仰

雑誌

マルチメディア、分散協調とモバイルシンポジウム2013論文集

巻号頁・発行日

vol.2013, pp.873-879, 2013-07-03

著者

村山 美穂

出版者

Japanese Society of Animal Breeding and Genetics

雑誌

動物遺伝育種研究 (ISSN:13459961)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.77-82, 2007-06-01 (Released:2011-01-31)

参考文献数

27

著者

村山 綾 三浦 麻子 Aya Murayama Asako Miura

雑誌

心理学研究

巻号頁・発行日

vol.86, no.1, pp.1-9, 2015

著者

外川 佑 村山 拓也 岩城 直幸 山崎 佳与 﨑村 陽子

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.372-379, 2022-06-15 (Released:2022-06-15)

参考文献数

20

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自動車運転再開支援では,対象者の運転能力を包括的に捉えることが求められる.今回,過去3回の運転評価で全般性注意機能低下と危険運転行動により運転再開不可とされた70代男性に対し,交通心理学のアプローチを用いた介入を実施した.当院における院内初期評価ではSiDSのタイミング検査や反応時間の遅延,教習所内コース評価では一時停止やカーブ進入前のブレーキ操作の遅れ,自身の運転のモニタリングの不十分さが観察された.交通心理学のアプローチに基づくブレーキ操作の反復訓練と教習指導員による公道での実地走行の結果,ブレーキ操作や運転パフォーマンス,自身の運転に関するメタ認知に変化を認め,最終的に運転再開に至った.

著者

村山 桂太郎

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.154-155, 2019-09-30 (Released:2020-06-25)

著者

盛 克己 中村 謙介 太田 東吾 貝田 豊郷 富田 寛 村山 和子 村山 照之 佐橋 佳郎

出版者

The Japan Society for Oriental Medicine

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.27-32, 1989-07-20 (Released:2010-03-12)

参考文献数

7

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傷寒論には, 誤治によって病態が崩れてしまった「壊病」という状態があることが記載されている。同じように「合病」や「併病」の記載もある。後者については, 多くの先輩たちによりその病態や治療についての研究がなされ,「合病」については1つの処方で対処し,「併病」については先表後裏・合法・先外後内・先急後緩で対処することが明かになっている。しかし,「壊病」についてはその病態や治療についての報告はあまりみられない。しかし, 誤治などによって病状がはっきりしなくなることは臨床的にはよくみられ, その中には「壊病」と考えられる症例があると思われる。今回, 臨床経験を通じて,「壊病」の病態の解明及び治療の一助として, 1つの考えを示唆してみた。

著者

村山 綾

出版者

近畿大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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本研究では、(1)宗教性の程度によって、不運に対する公正推論(公正な世界の存在を求めるがために行う、「悪いことをしたら必ず罰を受ける」に代表されるような非合理的な推論)のしやすさに関する文化差が説明できるのか、(2)公正推論と時間認識との関連を検討した。そして、(1)日本人はアメリカ人よりも宗教への熱心さや信仰心が低く、遠い未来の補償をもって現状の不公正を回復しようとする推論を行いにくいことが示された。また、日本人では、現在に対してポジティブな印象を持つ若者と高齢者、および、将来の見通しを立て、未来に向かって計画的に行動しようとする高齢者において、究極的公正推論が行われやすいことが示された。

著者

横山 ちひろ 村山 美穂 田原 強 尾上 浩隆 村山 美穂 田原 強 尾上 浩隆

出版者

独立行政法人理化学研究所

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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コモンマーモセットの示す社会性における、遺伝子/環境-行動連関の分子基盤を明らかにするために、セロトニン、ドーパミン、性ステロイドおよびバソプレシン神経伝達等に係る遺伝子多型の調査および陽電子断層撮影装置(PET)による脳内生体分子イメージングを遂行した。社会性行動の定量評価しそのスコアと遺伝子多型および脳内分子局在活性との関連性を明らかにするとともに、親子分離による社会行動への影響を明らかにした。

著者

村山 木乃実 ムラヤマ コノミ

出版者

東京外国語大学 (Tokyo University of Foreign Studies)

巻号頁・発行日

2022

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その他のタイトルは英文要旨による

著者

村山 稔

出版者

日本義肢装具学会

雑誌

日本義肢装具学会誌 (ISSN:09104720)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.216-220, 2022-07-01 (Released:2023-07-15)

参考文献数

21

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脳卒中患者の歩行練習において,長下肢装具の使用開始から短下肢装具に移行するまでの間にも,歩行能力の改善にともなって段階的な難易度の調整が必要と考えられる.そこで今回,長下肢装具から短下肢装具に移行する間の歩行練習と装具の設定について,考慮すべき点をまとめた.長下肢装具は膝関節を固定するだけでなく,30°屈曲に可動させることにより,荷重応答期から立脚中期における内側広筋の筋活動比が増加する.また,膝継手を屈曲遊動にした介助歩行により,短下肢装具に比べて強制的に速い速度の歩行が可能になる.短下肢装具では踵からの初期接地を補償し,荷重応答期に底屈を促す設定で継続使用することで,荷重応答期における前脛骨筋の筋活動比が増加する.それぞれの時期に適切に装具を設定することで,先行研究で懸念されている長下肢装具や短下肢装具の使用による廃用性筋萎縮は,防ぐことが可能と考えられる.

著者

田中 善大 伊藤 大幸 村山 恭朗 野田 航 中島 俊思 浜田 恵 片桐 正敏 髙柳 伸哉 辻井 正次

出版者

一般社団法人 日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.332-343, 2015 (Released:2017-12-20)

参考文献数

26

被引用文献数

2

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本研究では,単一市内の全保育所・公立小中学校の児童生徒の保護者を対象に調査を実施し,ASD傾向及びADHD傾向といじめ被害及び加害との関連を検討した。ASSQによってASD傾向を,ADHD-RSによってADHD傾向を測定した。いじめ被害及び加害は,関係的いじめ,言語的いじめ,身体的いじめのそれぞれのいじめについて測定した。保育所年少から中学3年生までの計8396名の幼児児童生徒のデータに対する順序ロジスティック回帰分析の結果,他の独立変数の効果を調整しない場合には,いじめ被害及び加害ともに,いずれのいじめに対してもASD傾向とADHD傾向の効果が示された。これに対して,他の独立変数の効果を調整した場合には,2つの発達障害傾向のいじめに対する影響は異なるものであった。いじめ被害では,全てのいじめでASD傾向の主効果が確認されたが,ADHD傾向の主効果が確認されたのは関係的いじめと言語的いじめのみであり,オッズ比もASD傾向より小さかった。いじめ加害では,全てのいじめでADHD傾向の主効果が確認されたが,ASD傾向ではいずれのいじめにおいても主効果は確認されなかった。これに加えて,学年段階や性別との交互作用についてもASD傾向とADHD傾向で違いが見られた。

著者

豊倉 穣 菅原 敬 林 智美 西村 葉子 村山 理恵

出版者

公益社団法人 日本リハビリテーション医学会

雑誌

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)

巻号頁・発行日

vol.46, no.5, pp.306-311, 2009-05-18 (Released:2009-06-01)

参考文献数

14

被引用文献数

2

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近年考案された注意障害の行動評価尺度 (BAAD,Behavioral Assessment of Attentional Disturbance) は,原則的に作業療法施行中の場面を作業療法士 (OT) が観察してスコア化する.今回,家庭での家族による評価を実施し,注意障害の評価に有用か検討した.脳障害者 (脳卒中,脳外傷など) 53 名を対象とした.OT,家族による評価合計点 (最高18 点) はほぼ一致し,級内相関係数も0.89と高値を示した.項目別に検討すると,6 個中5 項目では64 %以上で両検者のスコアが完全に一致したが,1 項目のみ43 %に留まった.以上より家庭での評価も「注意」障害の検出に有用と考えられた.

著者

硲野 佐也香 中西 明美 野末 みほ 石田 裕美 山本 妙子 阿部 彩 村山 伸子

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.75, no.1, pp.19-28, 2017 (Released:2017-04-11)

参考文献数

24

被引用文献数

3 4

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【目的】本研究は,日本において,世帯収入と子どもの食生活との関連を明らかにすることを目的とした。【方法】 2013年9~12月,東日本4県6市村の19小学校に在籍する小学5年生(10~11歳)及びその保護者を対象に自記式の質問紙調査を実施した。世帯収入が貧困基準以下の群とそれ以外の群に分け,食事区分ごとの食事摂取頻度,家庭での食品の摂取頻度及び外食の摂取頻度と世帯収入との関連について,χ2 検定を用いて検討した。その後,摂取頻度に関する項目を目的変数とし,説明変数は世帯収入として多変量ロジスティック回帰分析を行った。調整変数は児童の性別,居住地域としたものをモデル1,モデル1に家族構成を加えたものをモデル2とした。【結果】調査に同意が得られた1,231名のうち920名を解析の対象者とした。χ2 検定の結果,世帯収入群別に有意な差がみられたのは朝食,野菜,インスタント麺,外食の摂取頻度だった。多変量解析の結果,モデル1,モデル2共に,低収入群が低収入以外群と比べて,学校がある日,休みの日共に朝食の摂取頻度,家庭での野菜の摂取頻度および外食の摂取頻度が低く,魚や肉の加工品,インスタント麺の摂取頻度が高かった。【結論】日本において,世帯収入が貧困基準以下の世帯の子どもは,朝食,野菜,外食の摂取頻度が低く,肉や魚の加工品,インスタント麺の摂取頻度が高いことが示され,世帯の収入と子どもの食生活に関連があることが示唆された。

著者

村山 航

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.1-12, 2003-03

被引用文献数

1

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本研究では,中学2年生を対象として,テスト形(空所補充型テストと記述式テスト)が学習方略やノート書き込み量などの行動指標に与える影響を,歴史の授業を用いて実験的に検討した。同時に,記述式テストにおける添削の動果もあわせて検討した。直交対比を用いた検定の結果,授業後に繰り返し空所補充型テストを課された群(空所補充群)では,浅い処理の学習方略使用が,記述式テストを課された群(記述群)では深い処理の学習方略使用がそれぞれ促進された。また,記述式テストで添削がなかった群(記述-非添削群)と添削があった群(記述-示削群)の間には,方略使用の差は見出されなかった。また,ノート書き込み量は記述群で促進されることが明らかになったが,テスト成績や授業に関する質問生成では明確な結果は得られなかった。達成目標や学習観を適正変数にとり,適正処遇交互作用(ATI)を検討した結果,これまでみられた群間差は,習得目標や方略志向が高い場合に消失する場合があることが示された。