文献一覧: 松井宏 (著者)

28 0 0 0 OA 20年後の高分子

著者: 原田明澤本光男相田卓三青島貞人城戸淳二長崎幸夫藤本啓二襲剣萍青井啓悟堀内伸 Olaf KARTHAUS 宮田隆志河原成元奥崎秀典芹澤武田中敬二芳坂貴弘松井宏横山士吉豊澤真一木下渉宮本康司原義豪
出版者: 公益社団法人高分子学会
雑誌: 高分子 (ISSN:04541138)
巻号頁・発行日: vol.51, no.1, pp.18-29, 2002-01-01 (Released:2011-10-14)

2023-11-08 21:05:52
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2 0 0 0 OA 副腎皮質ステロイドの凝血学的影響:免疫性血小板減少症およびヒト肝癌細胞株HepG2細胞における検討

著者: 森美佳秋田美恵子梅沢陽太郎足利朋子山下敦己長江千愛山崎哲高山成伸金子英恵那和雪乃松井宏晃瀧正志
出版者: 学校法人聖マリアンナ医科大学医学会
雑誌: 聖マリアンナ医科大学雑誌 (ISSN:03872289)
巻号頁・発行日: vol.45, no.3, pp.207-215, 2017 (Released:2017-12-04)
参考文献数: 25

背景:ステロイドと血栓症の関連は未だ不明点が多い。我々は免疫性血小板減少症(ITP)におけるメチルプレドニゾロン(m-PSL)パルス療法前後での凝固因子の変化と,ヒト肝癌細胞株HepG2細胞を用いたm-PSLによる凝固因子遺伝子mRNA発現量の変化を検討し,m-PSLによる凝固亢進状態形成機序を考察した。方法:m-PSL(30 mg/kg/dose)を経静脈的に体内に3日間投与したITP症例(n=3)において,投与前と投与終了翌日にフィブリノゲン,プロトロンビン,凝固第V,VII,VIII,IX,X,XI,XII因子活性の変化を観察した。またm-PSL(100 μM)添加HepG2細胞における凝固因子遺伝子mRNAを定量RT-PCRにて測定した。結果:ITP症例ではm-PSLパルス療法後に第VIII因子活性の上昇(p=0.00064)を認めた。HepG2細胞では第XI因子遺伝子mRNAは有意に低下した(p=0.044)が,その他mRNA発現量の変化を認めた凝固因子遺伝子はなかった。考察:本研究結果はm-PSL投与後のFVIII: C増加が凝固亢進状態形成に関与する可能性を示唆する。しかしITP患者での凝固因子活性変化とHepG2細胞での凝固因子遺伝子mRNA発現量の変化は一致せず,m-PSLによる凝固亢進状態形成機序の解明には更なる検討を要する。

2023-06-29 11:01:57
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2 0 0 0 OA 心地よい清涼感の実現に向けた評価方法

著者: 嶋田格松井宏澤田真希高石雅之藤田郁尚
出版者: 公益社団法人日本油化学会
雑誌: オレオサイエンス (ISSN:13458949)
巻号頁・発行日: vol.15, no.9, pp.415-421, 2015 (Released:2018-02-01)
参考文献数: 11

清涼化粧料には,清涼成分としてℓ-メントールが汎用されている。しかしながら,ℓ-メントールは,適度であれば快適な清涼感を付与する一方で,多すぎると灼熱感,ヒリヒリ感といった不快刺激を感じることが知られている。そこで,我々は,快適な清涼感を与える濃度範囲を確認するために,頚部を用いた清涼感評価方法を確立し,ℓ-メントールに対する感度が高いクールスティンガーを選定した。これにより,男女によるℓ-メントールの感受性の違いや,発汗時の清涼感の感じ方の違いを明らかにした。また,TRPチャネルに着目した評価方法を用いることで,ℓ-メントールによる不快刺激を1,8- シネオールが抑制することを発見した。

2023-06-28 11:26:34
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2 0 0 0 2P-118 老化初期の男性に生じる体臭成分ジアセチルの発生機構とその制御(代謝工学,一般講演)

著者: 松井宏原武史志水弘典
出版者: 公益社団法人日本生物工学会
雑誌: 日本生物工学会大会講演要旨集
巻号頁・発行日: vol.65, 2013-08-25

2022-01-11 22:30:23
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110009737784

2 0 0 0 樹脂加工におけるホルマリン対策

著者: 松井宏仁
出版者: 一般社団法人日本繊維製品消費科学会
雑誌: 繊維製品消費科学 (ISSN:00372072)
巻号頁・発行日: vol.13, no.6, pp.247-249, 1972

2017-02-14 06:14:06
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1 0 0 0 OA 観測測器の更新により生じた気象官署での観測気温の差について

著者: 松井宏之
出版者: 水文・水資源学会
雑誌: 水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)
巻号頁・発行日: vol.19, no.6, pp.496-502, 2006 (Released:2006-12-27)
参考文献数: 7
被引用文献数: 2 2

JMA-80型地上気象観測装置(以下,JMA-80)からJMA-95型地上気象観測装置(以下,JMA-95)への測器の更新に着目し,測器の更新により生じた観測気温の差を試算し,以下のような知見を得た.1)測器更新前後での地上気象観測値とアメダス観測値の差を用いて,測器更新時に生じた極値の差を概算することができる.2)JMA-80からJMA-95への更新により,月平均最高気温は+0.14±0.04℃(平均±標準偏差),月平均最低気温は-0.04±0.01℃(同)程度ジャンプしている.3)月平均最高気温,月平均最低気温の変化により,月平均較差も+0.18±0.04℃(同)程度ジャンプしており,ジャンプ幅の約7割は月平均最高気温のジャンプが寄与している.

2023-07-18 15:26:51
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1 0 0 0 OA 前期高齢者が骨粗鬆症治療を継続した要因

著者: 松井宏樹平田弘美
出版者: 日本健康医学会
雑誌: 日本健康医学会雑誌 (ISSN:13430025)
巻号頁・発行日: vol.31, no.4, pp.414-422, 2023-01-30 (Released:2023-05-01)
参考文献数: 19

本研究は,前期高齢者が骨粗鬆症治療を継続した要因を明らかにすることを目的とし,骨粗鬆症治療を1年以上継続している前期高齢者を対象に,「今までどのように骨粗鬆症治療を継続してきたのか」について半構造化インタビューを行い,質的記述的に分析を行った。その結果,前期高齢者が骨粗鬆症治療を継続した要因として,『骨粗鬆症に伴う問題を自分にも降りかかることとして認識する』,『骨折予防に対する意識の高まり』,『独自の方法で治療を工夫する』,『骨粗鬆症治療に対する前向きな気持ち』,『自分なりの目標を持つ』,『周囲の人による支え』が抽出された。前期高齢者が骨粗鬆症治療を継続するために看護師ができる支援として,骨粗鬆症患者が気軽に相談できるような働きかけを行うこと,骨粗鬆症による合併症や日常生活への影響を患者がイメージできるように支援すること,治療開始から半年以上経過した患者に対しては特に,治療効果を自覚できるように支援することが必要であると考えられた。

2023-05-15 13:13:27
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1 0 0 0 OA 殺菌剤の肌上への残存性を高める処方技術の開発

著者: 久原丈司笠原啓二嶋田格松井宏
出版者: 日本化粧品技術者会
雑誌: 日本化粧品技術者会誌 (ISSN:03875253)
巻号頁・発行日: vol.51, no.1, pp.33-40, 2017 (Released:2017-03-22)
参考文献数: 8

デオドラント剤の防臭効果の持続性向上(ロングラスティング化)を目的として,臭いの原因となる皮膚常在菌の繁殖を抑えるために,デオドラント剤に配合されている殺菌剤4-イソプロピル-3-メチルフェノール(IPMP)と2,4,4′-トリクロロ-2′-ヒドロキシジフェニルエーテル(トリクロサン)について,腋窩上での経時残存性を評価した結果,トリクロサンはIPMPよりも有意に経時残存性が高いことが示唆された。次に,殺菌剤の腋窩上での経時的な減少要因の解明として,殺菌剤の揮発性,皮膚内部への浸透性,皮膚表面での拡散性,衣服への移行性を評価した結果,皮膚内部への浸透および衣服への移行が主要因であることが示唆された。また,殺菌剤の腋窩での残存性を高める成分(デオドラントキーパー)の探索を行った結果,デオドラントキーパーの要件としては,皮膚内部への浸透を抑えるため分子量が大きいこと,耐水性が高い必要があるためオクタノール/水分配係数(Log P)が大きいこと,殺菌剤との親和性(結合性)が高いことが必要であり,今回評価したIPMPのデオドラントキーパーとしては,分極部位を有しIPMPと水素結合等の双極子相互作用を起こしやすい構造であることが,残存性向上に有利に働くことが見出された。

2022-06-17 23:32:56
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1 0 0 0 IR Protein kinase A inhibits tumor mutator APOBEC3B through phosphorylation

著者: 松本忠彦白川康太郎横山勝福田寛文サルカアナマリアダニエラ小藪助直山崎寛章数馬安浩松井宏行丸山亙永田佳代子田邊史子小林正行新堂啓祐森下了佐藤裕徳髙折晃史
出版者: Springer Science and Business Media LLC
雑誌: Scientific Reports (ISSN:20452322)
巻号頁・発行日: no.9, 2019-06-05

がんに遺伝子変異を導入する酵素の分子スイッチを発見 --リン酸化によるDNAシトシン脱アミノ化酵素の活性制御機構--. 京都大学プレスリリース. 2019-06-07.

2021-11-13 14:44:27
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https://ci.nii.ac.jp/naid/120006644044

1 0 0 0 <b>16SリボソームRNA遺伝子クローンライブラリー法による三重県産コノシロなれずし中の細菌群集構造解析 </b>

著者: 磯部由香阪恵理子松井宏樹成田美代
出版者: 一般社団法人日本家政学会
雑誌: 日本家政学会誌 (ISSN:09135227)
巻号頁・発行日: vol.62, no.10, pp.633-637, 2011

The chemical composition and bacterial community structure of konoshiro-narezushi were analyzed, the latter by the 16S ribosomal RNA gene clone library method. The respective moisture and the lactic acid concentrations were 62.4% and 1.8%. One hundred randomly selected clones from the clone library were sequenced and analyzed. There were six operational taxonomic units, and the Shannon-Wiener index was1.037. The sequence similarity of all the clones obtained was equal to or higher than 99.6% of the sequence of cultivated bacteria in the public database. Lactobacillus sakei constituted 61% of the clones, suggesting that this bacterium plays an important role in the fermentation of konoshiro-narezushi.

2021-08-20 15:11:23
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1 0 0 0 地域住民と自治体の協働による発災対応力の向上と効率的な被害情報収集・共有のための防災訓練

著者: 久田嘉章野田五十樹松井宏樹久保智弘大貝彰村上正浩座間信作遠藤真柴山明寛市居嗣之関澤愛末松孝司山田武志
出版者: 公益社団法人日本地震工学会
雑誌: 日本地震工学会論文集
巻号頁・発行日: vol.9, no.2, pp.130-147, 2009
被引用文献数: 1

本研究では、震災直後を想定し、地域住民と自治体との協働による速やかな被害情報の収集・共有を可能とする体制作りを行い、「まちなか発災対応型訓練」(町内に被災状況を模擬的に構築して行なう発災対応型訓練)を活用した震災対応力の向上と同時に、住民・自治体間の情報共有を可能とする防災訓練を実施した。協力頂いたのは愛知県豊橋市であり、住民・市職員による協働体制を構築するために、地域点検マップを作成する防災ワークショップと防災訓練を行なう活動を2005~2006年に実施した。地域点検マップによって地域の地震防災上の現況を把握し、実状に即した発災対応型の防災訓練を企画した。さらに防災訓練では、まず住民による「まちなか発災対応型訓練」を行い、その後で校区の避難所を拠点として地域被災マップを作成し、市の災害対策本部へ速やかに伝送した。一方、対策本部では市全域の被災像を把握し、延焼・避難・交通シミュレーション結果などから住民へ避難勧告の発令など、重要な情報を市から住民に伝達する訓練を行った。さらに自治体担当者を主とする訓練参加者にアンケート及びヒアリング調査を実施し、協働体制および訓練の有効性と今後の課題を確認した。

2021-07-14 08:56:07
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1 0 0 0 OA 愛媛県中予地域におけるため池の減水管理がオオキトンボの幼虫の発生に与える影響

著者: 村上裕久松定智武智礼央黒河由佳松井宏光
出版者: 一般社団法人日本生態学会
雑誌: 保全生態学研究 (ISSN:13424327)
巻号頁・発行日: pp.2005, (Released:2020-11-10)
参考文献数: 19

二次的自然としての水田やため池を繁殖場所として利用するトンボ類は、水稲の生育ステージや、ため池の植生、水位管理、周辺環境等が種個体群の存続を許容するものであったことから、水田面積の拡大とそれに伴うため池の造成により安定的な分布域を形成したものと考えられる。本研究は、ため池の水際を主な産卵場所として利用し、冬期に減水したため池の乾出した底質で卵が越冬する可能性を指摘されてきたオオキトンボを対象種とし、ため池の水位管理方針が幼虫発生に与える影響を研究した。現地調査として、本種の産卵行動が例年確認されているため池から無作為に抽出した 3地点で成熟個体および羽化後の未成熟個体のラインセンサスを行ったほか、ため池管理者へ水位管理に関する聞き取り調査を行った。また、ため池の満水位直下の砂礫を採集し、乾燥状態で管理後に翌春湛水して孵化した幼虫数を計測した。調査の結果、冬期に大きく減水したため池の干出した砂礫から多くの幼虫が発生した。ただし、他の池と同等の成熟個体が飛来し、産卵行動が確認され、冬期に減水していたにも関わらず孵化幼虫が認められないため池も存在した。

2020-12-07 01:41:57
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1 0 0 0 道路交通での速度違反取り締まりにおける確率的な罰政策の効果

著者: 松井宏樹和泉潔野田五十樹
出版者: 人工知能学会
雑誌: 人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)
巻号頁・発行日: vol.22, pp.1-4, 2008

2019-11-07 11:31:51
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https://ci.nii.ac.jp/naid/40020237903

1 0 0 0 OA 災害時情報共有のためのプロトコルおよびその実装

著者: 下羅弘樹横田裕思松井宏樹野田五十樹柴山明寛羽田靖史目黒淳一 Hiroki Shimora Hiroshi Yokota Hiroki Matsui Itsuki Noda Akihiro Shibayama Yashusi Hada Jun-ichi Meguro
雑誌: SIG-SAI = SIG-SAI
巻号頁・発行日: vol.3, no.2, pp.1-7, 2007-11-26

災害時情報共有のためのプロトコル、およびそのプロトコルを扱うサーバシステムを提案する。災害時において情報共有をいかに行うかは迅速な災害対応を行う上で重要であるが、実際の災害現場では紙ベースあるいは閉鎖的なシステムによる情報管理が行われており、十分な情報共有が行なわれていない。提案するシステムは、プロトコルとしてオープンな標準規格を用い、既存システムを柔軟に接続する事ができる。

2019-10-12 17:09:25
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http://id.nii.ac.jp/1004/00009226/

1 0 0 0 OA 家族間での見守りのためのテレビ使用状態 : 遠隔モニタリングシステムの開発

著者: 松井宏行中島一樹佐々木和男
出版者: 社団法人日本生体医工学会
雑誌: 生体医工学 : 日本エム・イー学会誌 (ISSN:1347443X)
巻号頁・発行日: vol.46, no.1, pp.117-125, 2008-02-10
被引用文献数: 8

In an aging society, an increase is seen in the number of elderly person living alone. As the incidence of disease and injury increases with aging, a family who lives apart from an elderly parent may be concerned about that person's safety. Conversely, an aging parent may be interested in the lives of their children who live apart from them. To improve the relationship between family members who share such a situation, we have developed an inexpensive telemonitoring system using the television's operating state (TVOS). The system is comprised of sensor and communication sections. The sensor section consists of a current sensor for a television (TV) and an infrared sensor for a remote controller (RC), and outputs the TVOS, i.e., outputs indicating whether the TV is on or off and the RC is used. The communication section consists of a set of power-line communications modems and a computer with an Internet connection. We installed such a system in both an elderly person's home and that of his family living at a distant location. The computer at the family's end requires the TVOS data from the computer at the elderly person's end to be transmitted via the Internet once per minute. A feasibility test, conducted over one year, was performed in two pairs of parent-child families, four families, living apart. The results showed that (1) differences in the TVOS pattern was obtained by each family, and (2) the TVOS pattern differed between business days and non-business days in the same family. The present system does not specifically describe the health condition of an elderly parent living alone, but if that individual's family is familiar with the parent's viewing habits, they would be able to identify any change that might indicate a need for assistance.

2019-06-04 02:30:11
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110006649744

1 0 0 0 工業都市の発生と都市問題, 代替モデルの仮説 : 現行都市計画法の目的と理念, 三次元的空間統合性の欠如

著者: 松井宏方
出版者: 鹿児島国際大学
雑誌: 地域経済政策研究 (ISSN:13458795)
巻号頁・発行日: vol.4, pp.241-256, 2004-03-31

Recognizing the relationship of the Latin roots civitas and urbs for the English word city, this paper observes the successive development of the city since the Industrial Revolution. During the Industrial Revolution in Britain, the intense concentration of people in rapidly growing industrial cities created an inferior habitat. Although many altternative models for cities based on socialist utopian ideas have been proposed, Marxists refused to accept the concrete city image. It is pointless to propose city reform without social reconstruction through socialism. Modern city planning in solidality with politics has therefore not taken place in favor of technical methods aimed at ameliorating the habitat. In the process of modernizing Japan by accepting Western ideas in all fields, city planning techniques have not had the opportunity to draw upon a more integrated planning approach. It is important to realize the current Town Planning and Zoning Act does not include the depiction of an integrated idea for the city.