著者
小林 恵美子
出版者
名古屋商科大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2002

平成15年4月初旬から中旬にかけて、米国の某州立大学1年生と日本の某国立大学2年生を対象にアンケート調査を実施。4月同時期に日米で調査を実施した理由は、被験者が大学生活を約1年間終了という条件を満たす事、そして世界情勢等の外的要因をコントロールする事で被験者が同じ環境下で回答に臨む事が出来るからです。調査実施に際しては、調査員(米国では大学院生、日本では私)が自由意志のもと集合した学生を対象に約10回のセッションを開催。各セッションは本調査目的と趣旨の説明に始まり、アンケート用紙の配付、回答、回収というステップを経て行われました。平成15年6月から8月にかけては、947名から回収された回答をコードブックに基づき全て数字化し、SPSSを使ってコンピュータに入力。内訳は、アメリカ人大学生が505名、日本人大学生が442名。アメリカ人大学生の平均年齢は19.57才、男性比率は70.1%。日本人大学生の平均年齢は19.68才、男性比率は42.4%でした。平成15年9月から12月にかけては、アンケート用紙に記載された全項目において片側t検定を実施。セルフ・コントロール尺度は、24項目中20項目において日米間で有意差(p<.001)が認められ、日本人大学生の方が自己コントロール出来ない事が統計的に実証されました。特に有意差が大きかった項目は、(1)長期的ではなく、さしあたって今自分の身に起こる事に興味がある(米<日);(2)状況が複雑になると、諦めたり身を引く(米<日);(3)楽しいから、と言うだけの理由で時々危険じみた事をする(米>日);(4)狼狽えている人を見ても、それはその人の問題であって私には関係ない(米<日);(5)怒っている時の私には近寄らない方がいい(米<日)、でした。平成16年1月から3月にかけては結果概要を表にまとめ、希望する被験者宛に郵送する作業に従事しました。
著者
武林 弘恵
出版者
首都大学東京
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2008

本年度は、3つのテーマのうち2に重点的に取り組み、1・3にも一定程度の進展をみた。1、売春婦管理史料の史料学的分析を進めるために、長野県立歴史館所蔵の信濃国内の宿場・温泉場の飯盛女・湯女関係史料の調査や、長崎歴史文化博物館所蔵の肥前国長崎における幕府公認遊廓関係史料の調査を実施するなど、フィールドを広げて史料収集をおこない事例蓄積の進展をみた。2、幕府のみならず諸藩の政策動向もふまえて近世売買春の構造的特質を理解するという立場から、奥州二本松藩を中心に売買春政策の特質を検証した。この関連で、支配の様相を解明するために、郡山市歴史資料館が所蔵する同藩領郡山宿伝来の御用留帳およびそれに類する史料の悉皆調査をおこなった。その成果として、「近世後期の宿駅再建と売買春政策-二本松藩領郡山宿を中心に-」(東北近世史研究会夏のセミナー)・「近世後期二本松藩における都市振興政策と売春業-郡山宿を中心に-」(遊廓社会研究会)・「近世後期の都市振興政策と売春業-奥州二本松藩を事例に-」(千葉歴史学会例会)の3口頭報告をおこなった。また、近世期における全国の売春婦設置状況一覧、および売買春関連の幕府諸藩仕置例を悉皆的に収集・電子化したデータベースを作成した。これにより、幕府諸藩の売買春関連の通時的・全国的な政策傾向を把握することが可能になった。3、遊女屋奉公人の一類型である遣手奉公人の実態解明のため、肥前国長崎丸山町・寄合町遊廓における遊廓関係史料の収集を実施した。
著者
林 品章
出版者
日本デザイン学会
雑誌
デザイン学研究 (ISSN:09108173)
巻号頁・発行日
vol.46, no.6, pp.27-36, 2000-03-31

本論文は1970年代以降の台湾視覚伝達デザイン運動について論述したものである。1970年以降, 「運動」と呼ばれる出来事は, 年代順に「アミーバ(変形虫)デザイン協会」, 「広告時代雑誌」, 「中国時報人間コラム」, 「連広会社」, 「時報広告アカデミ賞」, 「外貿協会デザイン推進センター」など, 六つがあげられる。本論文においては, それらの出来事やその動きが, 当時の台湾の視覚伝達デザインの発展に大きな原動力になっていることを明らかにする。また, それら出来事の考察から, 1970年代から現在に至るまで, 台湾の視覚伝達デザインにおいては, 表現技術や表現概念などが次第に複雑になり, 各領域に重視される度合いも大きくなってきたことが分った。それ故, 本論文は, その六つのデザイン運動の考察に加えて「その他」の項に, 視覚伝達テザインの発展に貢献した各々の組織について重点的に述べる。
著者
林 寛平
出版者
東京大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2008

本研究の目的は、教育の脱集権化が現場の教育にどう影響し、教師たちの教育実践をどのように変容させてきたのかを明らかにすることである。本年度は、博士論文の執筆に向けて脱集権化改革初期の資料を収集し、集権体制から脱集権化に向けた動きが生じた背景を検討した。まず、2009年6月に行われた日本比較教育学会でラウンドテーブル「教育の『北欧モデル』の行方-学力問題に揺れる北欧諸国の教育政策」に参加し、スウェーデンの学力政策と分権体制に関するこれまでの研究のレビューを発表した。この中で、(1)脱集権化がグローバリゼーションとの関連で述べられる際、1990年代の現象として認識されているという誤り(2)日本においては、1960年代までの研究と1990年代以降の研究は盛んに行われてきたが、その間の研究がわずかにしか蓄積されていないこと(3)現在の教育改革を検討する上で、1970年代に起きた政権交代と政策の転換の理解が欠かせないことを指摘した。これを受けて研究の方向性を再吟味し、1970年代を始点(転換期)とした脱集権化改革の検討を始めることにした。2009年8月21日から10月2日にかけて、スウェーデンのウプサラ大学教育学研究所とルンド大学図書館を訪れ、資料収集と調査を行った。ウプサラ大学ではウルフ・P・ルンドグレン教授のもとで1970年代から80年代にかけての政策文書と教員組合の機関誌などの資料を200点以上収集し、歴史的な流れについて整理した。ルンド大学図書館では、1980年代のフリーコミューン(特区自治体)実験期に行われた学校開発活動の報告書を入手した。この調査から、脱集権化改革のアジェンダ設定が1970年国会における野党の提議によってなされたことと、その背景に社会構造の転換と教員組合のロビー活動があったことが明らかになった。さらに、注目すべきアクターとして、国会に設置された学校内活動調査委員会(SIA委員会)が浮かんできた。SIA委員会の資料は図書館に所蔵されているものについてはすべて収集した。1970年代のSIA委員会に関する研究成果は論文にまとめ、現在投稿に向けて準備中である。また、9月末にはアイスランドの就学前学級と小学校を訪れた。今回は最近できはじめている私立学校の動向について調査した。金融危機前後での教育政策の変容について現地の声を聞くことができ、非常に有意義であった。この成果は『比較教育学事典』に「アイスランドの教育」という項での執筆に反映されている。
著者
田丸 徳善 石井 研士 後藤 光一郎 孝本 貢 井上 順孝 柳川 啓一 島薗 進 浜田 哲也 金井 新二 ヤン スインゲドー 西山 茂 藤井 健志 林 淳
出版者
東京大学
雑誌
総合研究(A)
巻号頁・発行日
1986

昭和61年度と昭和62年度の二年間にわたり, 現代日本における教団の総合調査を行った. 対象教団は, 神社神道, 仏教教団(浄土真宗本願寺派, 日蓮宗, 臨済宗妙心寺派, 曹洞宗, 真言宗智山派), キリスト教(日本キリスト教団, カトリック)および新宗教教団(金光教, 天理教等)である. これらに関してはできる限り統計処理の可能な資料を収拾し統計分析を行った. これに関しては報告書に掲載されている. また, 地域における教団組織と教勢を把握するために, 銀座と大阪梅田を選び, 都市化の問題をも含めた総合調査を行った. 神社神道は, 既成教団として, 変動がないように考えられてきたが, 内容は大きく変化しているように思われる. とくに都市化が神社神道に及ぼした影響はとくに顕著である. 仏教教団に関しても, 都市と農村の寺院の格差は著しく, 根底から寺院の質を変えようとしている. 都市化が都市と農村の寺院の経済的基盤に変化を与えており, そのことが寺院の世襲化を生む土壌となっている. キリスト教団は, これらに対して比較的変動のない歴史を送っている. そのことは同時に大規模な発展のなかったことをも意味している. 新宗教教団は, 通常の認識では最も変化の激しく, 現代社会に適応した形態をとっていると考えられるが, 実質的にはかなりの程度既成化が進み, 社会的認識との間にはずれがある. この点に関しては, 新宗教教団の詳細な歴史年表を作成することによって, 新宗教教団の歴史的経緯も考察した. 地域研究では, 都市化の顕著な銀座と大阪梅田の比較調査を行うことによって, 各宗教教団の組織的問題を考察した. また, 各教団の製作しているビデオテープを収拾し, 映像に関する考察をも取り入れた.
著者
小林 広和 寺田 実
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.41, no.7, pp.1948-1955, 2000-07-15

世代別ごみ集めは,ごみ集めの実行によって起こるプログラムの通常処理の停止時間を短縮できるので,対話的なアプリケーションや実時間的なアプリケーションに適している.しかし,世代別ごみ集めを実装する場合には,プログラムの通常処理で起こる古いオブジェクトへの書き換えの検出を行う必要があり,その書き換えの検出のために必要なプログラムの修正コストや,書き換えの検出によって起こる通常処理の実行時のオーバヘッドが問題となる.本論文では,テキストエディタであるGNU Emacsに,古いオブジェクトの書き換えの検出にダーティビット情報を用いた世代別ごみ集めを実装し,プログラムの修正のコストやプログラム実行時のオーバヘッドの問題を回避できることを実験によって示す."Generational garbage collection can reduce mutator pause times due to garbage collection,so it is appropriate for a interactive application and a real time application.But to implement a generational garbage collector,we must keep track of rewritings of old object by mutator,so it is a problem that the cost of program's modification due to tracking ofrewritings and the overhead of mutator due to it.In this paper,we implement a generational garbage collector to text editor GNU Emacswhich uses dirty bit information for tracking old objects rewritings,and we present the result of experiment which shows its problem is avoided.
著者
小林 久美子 ヌグラハ イ グスティ バグス バスカラ 森田 啓義
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. IN, 情報ネットワーク (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.109, no.79, pp.43-48, 2009-06-04
被引用文献数
1

都市部において移動ノードが収集した情報を有効活用するため,情報を収集した場所に着目し,位置情報(緯度,経度)をキーとして,格子状のエリア毎に配置したステーションで管理する「位置に基づく情報の分散管理システム」を提案する.提案システムでは,エリア内は無線LANによるステーションと移動ノードのクライアント・サーバ型で,エリア間は有線LANによるステーション同士のP2Pで,通信を行う.エリア間P2Pネットワークでは,2次元の格子状エリアをトーラスと考え,緯度および経度方向の2つの1次元リングを用いた論理的ルーティングテーブル(フィンガーテーブル)を用いる.このフィンガーテーブルを参照することで,ステーションは位置情報に基づいて他エリアのステーションが管理する情報の検索や登録が可能となる.本稿では提案システムの基本シミュレーション評価結果を報告する.
著者
佐々木 祥 宮田 高道 稲積 泰宏 小林 亜樹 酒井 善則
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. DE, データ工学 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.106, no.150, pp.67-72, 2006-07-07
被引用文献数
2

近年急速に普及しているsocial bookmarkは,これまで利用者が個別に管理していたbookmarkをネットワーク上で他の利用者と共有するサービスである.これらのサービスでは多くの場合,利用者がbookmarkに対して「タグ」と呼ばれる自由記述のキーワードを付与することによって管理を行うFolksonomyと呼ばれる分類法を採用している.このようにして利用者が付与したタグ情報の集合は,多数の利用者によって成長を続けるメタデータであるとみなせるため,このタグ情報を利用することにより効率的なコンテンツの検索や推薦を行うことができると考えられる.しかしながら,利用者はあくまで自分自身の嗜好に基づいてタグ付けを行っているため,分類に使用したタグ名そのものは,必ずしも他の利用者とって適切なものであるとは限らない.そこで本研究では,タグの持つ本質的な情報を,タグ名ではなく,タグによるコンテンツの分類情報であると仮定し,分類間の類似度に基づいて利用者に対して望ましいコンテンツの推薦を行うシステムを提案する.
著者
林 和弘
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.52, no.4, pp.198-206, 2009 (Released:2009-07-01)
参考文献数
29
被引用文献数
2 1

日本の学術出版におけるオープンアクセス活動の状況について,日本の学協会ジャーナルを中心に紹介と考察を行う。日本化学会ではオープンアクセスオプションを採用した結果,オープンアクセス選択/非選択によって,ダウンロード数には明確な差が表れた。被引用数にも一定の差が見られたものの,審査期間の影響が強くオープンアクセス化の影響とは言い難いことがわかった。また,その他欧米のようなオープンアクセス対応を行っている学会は日本では少なく,多くが電子ジャーナルを無料で公開しており,機関リポジトリに対する方針を決めていないところも多い。この状況は日本の特殊な論文誌事業体制に由来すると考えられるが,欧米のように論文誌出版活動で大きな利益を得ていないことが,オープンアクセスの実装を本格的に試すには好条件であることを認識し,状況に応じて出版関係者は研究者とともに積極的に活動すべきである。
著者
林 和弘 中谷 敏幸 太田 暉人
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.51, no.12, pp.902-913, 2009 (Released:2009-03-01)
参考文献数
13
被引用文献数
3 2 1

電子出版では電子ジャーナルサービスを支える,XMLなどに代表されるメタデータを作成することが必須である。日本の主な学術ジャーナル出版では冊子製作後に電子ジャーナル用データを作成することがまだ多く,速報性に欠けるなどいくつかの電子ジャーナルの利点を生かせていない。日本化学会では国際標準的な電子出版を目指してSGML,TeXなどのメタデータを利用したさまざまな手法を経験した。それらのメリット,デメリットと国際状況を考察し,その結果を踏まえて改良し2009年から開始した国際的にも通用する新しいXML出版体制を紹介して運用と課題を考察する。この体制では,eXtylesというツールを利用してMS-Wordから直接NLM-DTD準拠のXMLを作成し,できたXMLを利用して版下を作成後,著者校正が終わり次第すぐに電子ジャーナル公開が可能になる体制となった。
著者
松田 徹 門馬 孝 大泉 晴史 深尾 彰 河田 純男 芳賀 陽一 鞍掛 彰秀 白田 一誠 成沢 信之助 穀野 真一郎 齋藤 壽一 外田 博貴 小林 正義
出版者
一般社団法人 日本消化器がん検診学会
雑誌
日本消化器がん検診学会雑誌 (ISSN:18807666)
巻号頁・発行日
vol.49, no.2, pp.252-259, 2011 (Released:2011-04-15)
参考文献数
6
被引用文献数
1

山形県におけるがん検診受診率は全国的には高いものの, 明らかな死亡率低下のためには不十分である。受診率向上には種々の方法があろうが, 本県の情況を検討した。本県のがん検診受診率向上に向けた対策の中で, 市町村や事業所に対して実施したがん検診に関するアンケート調査, 著効例や, がん検診に関してのニュースレター, 受診率向上への保健所の関わりなども示した。これらの結果から今後の対策のあるべき方針を示し, がん検診未受診者に対する再受診勧奨と, がん検診の申込みの時点での勧奨, 再勧奨も重要であることを示した。
著者
高野 剛志 森田 紘圭 戸川 卓哉 福本 雅之 三室 碧人 加藤 博和 林 良嗣
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)
巻号頁・発行日
vol.69, no.5, pp.I_125-I_135, 2013 (Released:2014-12-15)
参考文献数
25
被引用文献数
3 3

本研究では,大規模災害に対応した減災・防災計画を被災者の生存・生活環境の観点から検討するために,発災から復興までの間にインフラ・施設の利用可能性や住宅・周辺地区の状況によって徐々に変化する被災者の「生活の質(Quality of Life: QOL)」水準を小地区単位で評価可能なモデルシステムを構築した.岩手・宮城県を対象に東日本大震災の状況を評価した結果,事前の道路ネットワーク強化が被災直後のQOL低下抑制に大きな役割を果たす一方で,津波によるインフラ・施設破壊が津波到達地区外のQOLの回復を阻害する状況が明らかになった.これにより,道路網のリダンダンシー確保と各種生活施設の防災性向上を複合して実施する必要性が明らかになった.
著者
林 衛
巻号頁・発行日
pp.1-57,

第7回日本サイエンスコミュニケーション協会年会, 日程:12月8日(土)~9日(日), 会場:三鷹ネットワーク大学
著者
小林 雄一郎 岡﨑 友子
出版者
計量国語学会
雑誌
計量国語学 (ISSN:04534611)
巻号頁・発行日
vol.33, no.7, pp.451-465, 2022-12-20 (Released:2023-12-20)
参考文献数
19

本研究は,日本語歴史コーパスに収録された奈良時代から大正時代までのテキストを用いて,指示代名詞の通時的分析を行うものである.指示代名詞の形態は時代によって若干異なるため,系列別(コ系列,ソ系列,カ系列,ア系列),型別(ゼロ型,ノ型,レ型,コ型,ナタ型,チ型)の分類に基づく分析を行った.具体的には,系列別・型別に集計された頻度に対してLOESS平滑化を実行することで,指示代名詞の使用傾向の経年変化を調査した.そして,(1)指示代名詞の総数が増加していくこと,(2)ソ系列は増加傾向を示し,コ系列とア系列は1700〜1800年代に多く,カ系列は緩やかに減少したあとで再び増加すること,(3)ゼロ型は減少傾向,レ型は増加傾向を示し,ノ型は1700年以降に増加し,他の3つの型はいったん増加したあとで減少すること,などを明らかにした.