著者

高井 靖 梶間 勇樹 西川 英郎

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.43, no.7, pp.388-393, 2017-07-10 (Released:2018-07-10)

参考文献数

11

被引用文献数

1 2

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This study examined the effects of continuous outpatient intervention by pharmacists on medication adherence in patients with heart failure after discharge. Data in the intervention group (n = 25) and non-intervention group (n = 25) were compared on admission (baseline) and after 6 months. Medication adherence was evaluated using the Morisky Medication Adherence Scale (MMAS-4). The number of medications and the medication regimen complexity index (MRCI) were examined as factors influencing such adherence. For statistical processing, the paired t-test was used to clarify differences in the means of dependent variables between before and after intervention in both groups. The significance level was set at 0.05. MMAS-4 scores significantly decreased after intervention in the intervention group, while MRCI scores markedly increased after it in the non-intervention group. In conclusion, regular intervention by pharmacists for outpatients with heart failure may improve medication adherence.

著者

中野 美香 高原 健爾 梶原 寿了

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌A(基礎・材料・共通部門誌) (ISSN:03854205)

巻号頁・発行日

vol.129, no.5, pp.379-385, 2009-05-01 (Released:2009-05-01)

参考文献数

6

被引用文献数

7 3

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This paper describes the instructional design to develop communication ability for students in the electrical engineering majors. It is based on the case of Fukuoka Institute of Technology which started new courses for communication skills in 2007. A series of communication education from the freshman year to the third grade is systematized, considering the developmental process of students' argumentation. In the classes, students continually learn dialogue and cooperation through various styles of discussion, debate, presentation and so on. The first introductory class of all is “Communication Theory I”, which is aimed at developing self-awareness and improving discussion skills for interpersonal relationship. In this course, students acquire skills to construct their arguments about the given issues and to evaluate others' presentation performances each other. To cultivate students' communication ability, education should not be closed in a class, but support system from departmental level is essential.

著者

田和辻 可昌 梶野 洸

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.37, no.6, pp.884, 2022-11-01 (Released:2022-11-01)

著者

梶原 克彦

出版者

愛媛大学法学会

雑誌

愛媛法学会雑誌 (ISSN:03898571)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.41-66, 2017-08

著者

久保 加織 梶原 恵美 中田 理恵子 堀越 昌子

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成21年度日本調理科学会大会

巻号頁・発行日

pp.2044, 2009 (Released:2009-08-28)

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【目的】家庭用冷凍冷蔵庫の普及に伴い、食品の保存形態は変化した。冷凍庫内温度は-20℃に設定され、微生物の繁殖限界である-18℃を下回っているため、冷凍は有効な保存方法である。しかし、脂質酸化は-20℃でも進み、油焼けも起こる。本研究では、日常よく食されるあじといわしを用いて、家庭用冷凍庫内での保存中の成分変化について検討した。 【方法】魚(あじ、いわし)は大津市内のスーパーマーケットで購入後、直ちに三枚に卸し、ラップフィルムで1枚ずつ包み、5枚ずつを市販のジッパー付袋(冷凍、解凍用)に入れて家庭用冷凍庫内で保存した。保存後は、冷蔵庫内で12時間かけて解凍し、そのまま、あるいは焼き調理を行った後、分析に供した。ドリップ量、水分含量は定法通り、遊離アミノ酸はアミノ酸分析計により分析した。揮発性成分は40℃でSPMEファイバーに吸着させ、GCMSにより分析した。脂質をBrigh and Dyer法により抽出し、過酸化物価(POV)とカルボニル価(CV)の測定、ガスクロマトグラフィーによる脂肪酸分析を行うことで脂質酸化について検討した。 【結果】脂質のPOVは冷凍期間が長くなるにつれて徐々に増加し、あじは8週、いわしは12週で20meq/kgに達したが、CVの上昇はほとんどみられず、脂肪酸組成にも大きな変化はなかった。ドリップ量、遊離アミノ酸量は保存期間が長くなるほど増加した。検出される揮発性成分も冷凍期間が長くなるにつれて増加し、腐敗臭や生臭い臭をもつケトンやアルデヒドが出現した。家庭用冷凍庫で魚を保存すると、8~12週間で脂質の初期酸化が進み、過酸化物が蓄積すること、味や風味に関わる様々な問題も生じさせることが明らかになった。

著者

梶田 真

出版者

一般社団法人 人文地理学会

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.167-183, 2019 (Released:2019-07-13)

参考文献数

34

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本稿は,大分市を事例として,1990年代以降における中等教育改革が,各学区の生徒の進学行動にどのような影響を及ぼしたのかを解明し,その結果に基づいて居住地選択にどのような変化をもたらすのかを考察した。一連の中等教育改革を通じて,県立高校では学校間の序列化が進み,公立中学校の進学実績にも有意な学校差を生み出した。最も進学実績の良い2つの中学校の校区では,他の校区に対しホワイトカラー層の卓越傾向が強まっていることが確認され,隣接学校選択制の結果においても,両校は最も人気が高く,競争の激しい中学校となっていた。一方で,こうした校区を志向する,子供のいるホワイトカラー層の世帯と,教育環境を重視する必要性の低い単身者/DINKs(double income no kids)等の子供のいない世帯の居住分化を示唆する動きもみられた。これらの知見は中等教育改革による学校内の同質化と学校間の差異化が,学区内の同質化と学区間の差異化という形で地理的に投影されていることを示すものである。

著者

中出 孝次 佐久間 豊 梶島 岳夫

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.87, no.893, pp.20-00366, 2021 (Released:2021-01-25)

参考文献数

11

被引用文献数

1 1

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To clarify the mechanisms underlying airflow-induced vibrations of high-speed trains running through tunnels, large-eddy simulation of a large-scale flow structure around a simplified 6-car train model was conducted. Since actual trains run on one of the double track lines, the position of the train model was made to deviate from the tunnel center and hence the gap between one of the sides of the train and the tunnel wall is narrower than that of the other side. A train running in the open air was also calculated for comparison. The results of this study shed light on the generation mechanism of the pressure fluctuations acting on the side of high-speed trains as follows. Firstly, in the open air, the air velocity in the space between the underbody and the ground gradually decreases from the head toward the tail of the train. Thus, the air velocity is slower than that on both sides of the train, which generates shear flows near the bottom edges of both sides of the train. The shear flows cause large Karman vortex-like vortices (staggered Karman vortex street), which in turn lead to a meandering airflow beneath the underbody of the train. Secondly, in the tunnel, the air velocity not only in the gap between the underbody and the ground but also in the narrower gap between the side of the train and the tunnel wall gradually decreases from the head toward the tail of the train. In the same mechanism as the open air, a meandering airflow is generated throughout the side and underbody of the train and causes pressure fluctuations along the side of the train. Finally, it is demonstrated that the wavelength of pressure fluctuations along the side of the actual train can be estimated from the present LES results.

著者

梶田 真

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.91, no.4, pp.330-332, 2018 (Released:2022-09-28)

参考文献数

2

著者

梶田 真

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.91, no.1, pp.79-96, 2018-01-01 (Released:2022-09-28)

参考文献数

66

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本稿では,第二次世界大戦期周辺における都市内部構造研究,具体的にはHoytの扇形モデルと,HarrisとUllmanによる多核心モデルが提起されたプロセスと背景を検討した.世界大恐慌,そして第二次世界大戦による研究活動や資料利用の制約の下で,これらのモデルは,軍務やビジネスといった実務を通じて得られた資料や議論を通じて構築された.一方,ShevkyとBellによる社会地区分析の出現は戦後,これらの制約が解消され,資料公開の進展や分析技術の発展によって研究者に新たな地平が開かれたことを示す,象徴的な成果であった.

著者

東 大輔 三根 達成 小場佐 賢太 池田 秀 梶山 項羽市 原田 節男

出版者

久留米工業大学研究報告編集委員会

雑誌

久留米工業大学研究報告 = Bulletin of Kurume Institute of Technology (ISSN:03896897)

巻号頁・発行日

no.34, pp.45-50, 2012-03-20

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研究報告

著者

梶本 寿洋 長勢 大介 秦 菜苗 坂上 未咲 高橋 由依 安住 昌起 吉川 文博 高橋 光彦

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.38 Suppl. No.2 (第46回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.AbPI1084, 2011 (Released:2011-05-26)

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【目的】 ブリッジ動作は臨床で頻繁に使用される一般的な理学療法プログラムのひとつである。これまで下肢の肢位や負荷条件の違いによる検討が多数報告されているが、十分に解明されているとは言えない。両脚・片脚にて膝屈曲70~130°の角度変化では膝屈曲角度が増すにつれて大殿筋の筋活動量は増加し、ハムストリングス(Ham)では減少したとされる。膝屈曲の参考可動域は130°とされるが、実際にはさらに屈曲可能である。今回、参考可動域以上に膝を屈曲した場合のブリッジ動作を筋電図学的に検討し、筋力トレーニングとして有効かを検討した。【方法】 対象は健常成人男性8名で、平均年齢25.5歳、平均身長172.6cm、平均体重65.8kgである。試行動作は、両脚膝屈曲130°位ブリッジ動作(両膝130°)、両脚膝屈曲150°位ブリッジ動作(両膝150°)、片脚膝屈曲130°位ブリッジ動作(片膝130°)、片脚膝屈曲150°位ブリッジ動作(片膝150°)の4種目で、終了姿勢は股関節伸展0°位とした。 筋活動量は表面筋電計を用いて計測し、大殿筋(GM)、大腿二頭筋(BF)、半腱様筋(ST)、脊柱起立筋(ELS :L4レベル)、中殿筋(Gm)、外側広筋(VL)の計6筋から導出した。測定は終了姿勢で3秒間の筋電図測定を各3回実施し、計測開始から2秒間の筋電積分値(IEMG)を算出し3回の平均値を求めた。また、徒手筋力検査法における正常段階でのIEMGで正規化し、各筋の%IEMGを求めた。統計学的処理は一元配置分散分析後に多重比較を行い、有意水準を5%未満で検討した。【説明と同意】 対象者には本研究の趣旨および目的を説明し、同意を得て行った。【結果】 筋活動量は、GMで両膝130°・150°、片膝150°で21.5%・21.2%、22.2%であった。片膝130°は47.5%とその他と比べ有意に増加した。BFは両膝130°・150°で18.5%・12.3%、片膝130°・150°は37.3%・32.8%であり、両脚・片脚ともに130°に比べ150°で活動量が低かった。また、両膝130°と片膝130°、両膝150°と片膝130°・150°に有意差を認め、両脚ブリッジ動作に比べ、片脚ブリッジ動作が有意に高値を示した。STでは両膝130°・150°は14.5%・9.3%、片膝130°・150°は24.9%・21.6%であり、BFと同様に両膝150°に比べ、片脚でのブリッジ動作が有意に高値を示した。ELSの筋活動量は60.5%~63.6%間で、全てで有意差はなかった。Gmは両膝130°・150°は19.8%・14.8%、片膝130°・150°は50.6%・54.5%で両脚ブリッジ動作に比べ、片脚ブリッジ動作が有意に高値を示した。VLでは両膝130°・150°は5.1%・15.0%、片膝130°・150°は24.3%・65.7%で片膝150°が両膝130°・150°に比べ有意に高値を示した。【考察】 膝の角度変化と作用する筋に特異性が認められた。片膝130°はGMが他の肢位に比べ有意に増加したが、片膝150°では増加しなかった。このときVLで筋活動量が増加した。膝屈曲130°位では下腿長軸が頭側へ傾斜し、ブリッジ活動で足底を床に押し付けるとHamによる膝屈曲が生じる。これに対し、膝屈曲150°位では足部が殿部に近づき下腿長軸が尾側へ傾斜する為、膝においては大腿四頭筋による膝伸展が生じる。このことから膝屈曲130°と150°では主動作筋と拮抗筋が逆転する現象が起こり、目的動作の遂行に対する運動特性が変化すると考える。 ELSは両脚・片脚の膝屈曲70~130°で、膝の角度変化はGMとHam間で比率が変化し、体幹筋活動に影響しないとされる。今回の結果も60.5%~63.6%の範囲で同様の結果が得られた。両膝90°でELSは37.7%MVCであったと報告がある。筋電位と発揮筋力には直線関係があり、30~40%MVC負荷で筋力増強が得られるといわれる。ELSは膝の角度に影響されず、臥床を強いられる術後や虚弱高齢者に対して簡便に行える筋力トレーニング方法と言える。 Gmは片脚で著しく増加し、骨盤固定に対する股内旋作用が高まった為と考える。股外転筋は骨盤の側方安定性に重要であり、高齢者の歩行安定性に関連がある。今回の結果では片脚で50.6%・54.5%であり股外転筋のCKC筋力トレーニングとして活用できると考える。【理学療法学研究としての意義】 片脚ブリッジ動作は膝を過度に屈曲するとGMの活動量が低下し、筋力増強としての負荷条件を満たせないことが示唆される。また、膝屈曲150°位ではVLの高い筋活動が観察され、床からの立ち上がりに必要となる膝深屈曲位からの膝伸展筋力トレーニングとして活用できる可能性を有している。ELSは膝屈曲角度に影響されず筋力増強の負荷が得られ、臥床を強いられる場合でも簡便な筋力トレーニングとして有用であると考える。

著者

梶田 真

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.85, no.4, pp.362-382, 2012-07-01 (Released:2017-11-03)

参考文献数

54

被引用文献数

1

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本稿では,1990年代末期から2000年代中期にかけて主としてイギリスにおいて展開した政策論的(再)転回をめぐる論争を跡づけ,その内容を考察した.この論争の焦点は,反計量の動きから多様なかたちで展開していった1980年代以降のイギリス地理学の動きが政策的関わりの観点からどのように評価することができ,どのような可能性を持っているのか,ということにあった.この論争では,これらの研究がローカルな地域/政府スケールの政策に関して強みを持っていることが強調される一方で,その他のアプローチとの建設的な補完関係の構築や統合的な活用の重要性も主張された.また,建設的なかたちで公共政策に貢献する地理学を実現するためには,複線的な戦略が必要であることも示唆されている.

著者

梶田 隆章

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.53, no.10, pp.783-784, 1998-10-05 (Released:2008-04-14)

参考文献数

9

被引用文献数

1 1

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スーパーカミオカンデ共同実験グループは, 本来6月岐阜県高山市で開催された第18回ニュートリノ物理学と天体物理学国際会議("ニュートリノ98")において「ニュートリノ振動の証拠」を発表した. 本稿ではこの発表の要点を報告する. なお, 紙面の関係上物理的背景等について触れないので, そちらは参考文献を参照していただきたい.

著者

梶家 治

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会誌 (ISSN:13405551)

巻号頁・発行日

vol.114, no.11, pp.719-722, 1994-10-20 (Released:2008-04-17)

参考文献数

3

著者

渥美 利奈 梶山 由紀 君崎 文代

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 第57回日本農村医学会学術総会 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

pp.274, 2008 (Released:2009-02-04)

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はじめに 当院の小児科病棟には、一般病棟の他に小児集中治療室(以下PICUとする)がある。面会時に家族と関わり情報提供を行っているが、面会に来る家族は何を望んでいるのか、家族にとって必要な情報を提供できているのか疑問に思い、本研究に取り組んだ。 _I_.研究目的 面会時家族が看護師に何を求めているか、再確認し家族支援につなげていく。 _II_.研究方法 1.研究期間:2007年7月~8月 2.対象:1)PICU入院中、またPICUより一般病棟へ転室となった子どもの家族8人 2)病棟看護師18人 3.データ収集方法:質問紙調査 看護師がどのような情報を提供しているか、家族が必要としている情報を知り、両者を比較する。 4.倫理的配慮:対象者には研究の趣旨と無記名である旨を説明し、承諾を得て実施した。 _III_.結果 回収率:看護師100% 家族72.7% 表1. 現在の面会について 表2. 情報提供内容について(複数回答) 表3. 現在のケア状況について _IV_.考察 病状説明については、看護師からの説明に家族はほぼ満足しているという事が分かった。木下は、「看護者が両親に子どもの様子を伝えること,いわゆる情報提供は,両親に安心感や子どもを知る手がかりを与える」1)と述べている。このことから、バイタルサインなど身体面を重視している看護師に対し家族は、身体面同様機嫌や睡眠といった精神面も重視しているのではないかと考えられる。そのため、今後身体面だけではなく、面会時間外の児の精神面に関する申し送りを充実させ、家族へ提供できるようにしていく必要があると考える。 また、ケアについてはアンケート結果より一緒に行うべきだと思っていることが分かった。しかし現状においては、看護師が「行っている」と思っているのに対し、家族は「行っているが日によって違う」「行っていない」と意見の違いが生じた。これは、PICUのケアを二人で行っているため、入院中の患児全員を同じようにケアに入ることが難しいという現状から出てきているのではないかと推察する。松嵜は「患児とその家族が何を不安に感じどのように困っているのか、医療スタッフは何を提供することができるのかが重要となってきている」2)と述べている。PICUには緊急入院やレスパイト、急変等様々な児がいるため、必要なケアが個々に違うと思われる。アンケート結果から、ケアを必要としていない家族がいることも分かった。誰が何のケアを望んでいるのか、コミュニケーションのなかから導き出さなければならないと考えた。 _V_.おわりに 今回のアンケート調査により、看護師が提供したいと思っていることと、家族が望んでいることに大きな相違はなかったが、看護ケアに関しては看護師と家族の間に違いが生じていることが分かった。

著者

梶善登

出版者

国立国会図書館

雑誌

レファレンス (ISSN:1349208X)

巻号頁・発行日

no.663, 2006-04

著者

梶弘和 著

出版者

日本エスペラント学会

巻号頁・発行日

1955

著者

阿部 彩 東 悠介 梶原 豪人 石井 東太 谷川 文菜 松村 智史

出版者

社会政策学会

雑誌

社会政策 (ISSN:18831850)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.145-158, 2019-11-30 (Released:2021-12-02)

参考文献数

19

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本稿は,2016年に筆者らが行ったインターネット調査のデータを用いて,一般市民が生活保護制度の厳格化を支持する決定要因を分析した。具体的には,貧困の要因に関する自己責任論と,貧困の解決に関する自己責任論に着目し,その二つを峻別した上でそれらが人々の生活保護制度の厳格化に対する意見に影響するかを検証した。 本稿の分析から,まず,従来指摘されてきたようなワーキングプアが生活保護受給者を非難する対立構造についてはそれを裏付ける結果は得られなかった。次に,自己責任論については,貧困者当人に対して要因責任を求めるものと,解決責任を求めるものの二つが混在しており,両者は必ずしも一致しないことがわかった。生活保護制度の厳格化支持に対しては,両者ともに影響力を持っているものの,解決の自己責任論の方が要因の自己責任論よりもその影響力が大きいことがわかった。

著者

藤島 建樹 梶浦 晉

出版者

大谷大学真宗総合研究所

雑誌

大谷大学真宗総合研究所研究所紀要 = ANNUAL MEMOIRS OF THE OTANI UNIVERSITY SHIN BUDDHIST COMPREHENSIVE RESEARCH INSTITUTE

巻号頁・発行日

no.7, pp.75-120, 1990-02-25

著者

梶谷 泰史 加藤 博之 浅野 浩二

出版者

東日本旅客鉄道総合企画本部技術企画部

雑誌

Technical review, JR East (ISSN:13478419)

巻号頁・発行日

no.29, pp.27-30, 2009