著者
梶原 正昭
出版者
早稲田大学国文学会
雑誌
国文学研究 (ISSN:03898636)
巻号頁・発行日
vol.76, pp.24-38, 1982-03-05
著者
勝海 東一郎 河手 典彦 平野 隆 高橋 秀暢 木下 孔明 平栗 俊介 田口 雅彦 梶原 直央 安富 文典 小中 千守 加藤 治文
出版者
The Japanese Association for Chest Surgery
雑誌
日本呼吸器外科学会雑誌 (ISSN:09190945)
巻号頁・発行日
vol.8, no.5, pp.638-642, 1994
被引用文献数
1

46年間無症状で経過したのち血痰, 喀血にて発見された肺内異物 (焼夷弾破片) の一症例を経験したので報告する.肺内異物のうち, 特に本症例の如き鉱物性肺内異物では肺内における異物の移動とそれに伴う臨床症状の発現あるいは異物近傍からの発癌の報告例もあり, たとえ無症状で経過している場合でもその発見機会や症状発現時には可及的に外科的摘出を考慮すべきと思われた.
著者
梶田 宗吾 天野 辰哉 山口 弘純 東野 輝夫 高井 峰生
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.60, no.7, pp.1270-1282, 2019-07-15

本研究では,多数のアクセスポイント(AP)の混在により混雑をきわめる都市部の2.4GHz Wi-Fi環境において,チャネル間の利用周波数重複によるチャネル間干渉の影響を低減するようなAP向けチャネル選択手法を提案する.提案手法により,自律チャネル制御による干渉回避手法の実現と同時に,有限なチャネル資源のより効率的な活用を目指す.対象とするAPにおいて,MACフレーム観測を実施することで各チャネルの利用状況を把握し,これに基づきチャネル切り替えの指標となる通信品質を予測する関数を設計する.予測関数は,トラフィック飽和に基づく分類器と飽和時にどれほど厳しい飽和状態にあるのかを定量化する重回帰式によって構成され,ネットワークシミュレータで作成した訓練データを用いて構築した.大阪市で実際に収集したAP設置情報を用いた評価実験において,提案手法は,ランダムなチャネル選択と比較し,スループットが1.83倍となることを示した.
著者
梶 茂樹
出版者
京都産業大学
雑誌
京都産業大学論集. 人文科学系列 (ISSN:02879727)
巻号頁・発行日
no.52, pp.3-27, 2019-03-30

本稿はウガンダ西部のニョロ語のタブー表現を記述し,その形式と内容の分析を試みるものである。ニョロ語のタブー表現を記載した文献はなく,またその他の民族のタブー表現についても本稿で行ったような内容の論理構造分析は皆無である。 ニョロ語のタブー表現は,例えば,「男の子はカマドに腰をかけてはいけない。」のように,行為の禁止を述べるものである。しかし,表現はされないが,「もし男の子がカマドに腰をかけると,父親が死ぬ。」という風に,行為の禁止の違反と結果が含まれる。しかし,行為の禁止の本当の理由である「火傷をするから。」ということは隠される。禁止の本当の理由の代わりに,怖い結果が違反の時間的推移による因果律のように示されるところに特徴がある。それに対してタブー化されていない通常の禁止を表す警句では,「寝る前に水をたくさん飲むと,寝小便をする。」のように,怖い結果はなく,違反に続いて禁止の本当の理由が述べられる。 タブーというのは,人の行動を制御する大きな原動力となっている。自らを律し,また人をいたわることを可能にする。アフリカの伝統的社会においては,これが大きな社会的役割を果す。こういった観点から見ると,なぜニョロ社会で多くの習慣的行為がタブー化されているかが理解できる。 またニョロ語にはタブーに関連して不吉というものがある。これは例えば「旅行に出かけようとした時,ネズミが道を横切るのを見たら,旅行を取りやめる。」と言ったものである。不吉はタブーと似た論理構造を持つが,タブーが命令に従うか従わないかは別にして,自らの判断で行為を行うか行わないかを決めることができるのに対して,不吉は自らコントロールできないことが生じた場合の対処の仕方を教えるものである。
著者
安田 万里子 中川 一美 中川 高志 鈴木 絢子 髙橋 麻美 梶川 歩美 西舘 美音子 野老 由美子 松澤 範子 齋藤 晃 森山 優
出版者
一般社団法人 日本総合健診医学会
雑誌
日健診誌 (ISSN:13470086)
巻号頁・発行日
vol.42, no.3, pp.385-391, 2015
被引用文献数
3

日本では、禁煙治療として2006年からニコチン依存管理料が保険適用となり、2008年から禁煙補助薬であるバレニクリン(チャンピックス)が保険適用となった。喫煙率低下に向け、禁煙治療も大きく影響しており、定期的な禁煙治療の評価を行い、有効な禁煙治療を行っていく必要がある。今回我々は、2009年10月1日から2012年3月31日までに禁煙外来にて治療を行った130名(男性97名、女性33名)を対象に、禁煙成功群と禁煙失敗群に分類し、年齢、性別、ブリンクマン指数、TDS、初診時CO濃度値について両者の差異を比較した。有意差が認められたものはブリンクマン指数のみであり、禁煙成功群の方が高い値となった。<br> また、禁煙治療の5回受診を完了した者(5回通院者)は、禁煙成功群93名のうち69名であり、禁煙失敗群では、37名のうち5名であった。禁煙成功率と通院中断の有無に有意差が認められ、禁煙治療5回のプログラムを最後まで通院することが、禁煙の成功を有意に高めていた。<br> 禁煙成功群を対象にし、計5回の禁煙治療終了時点で4週間以上の禁煙に成功している者を完全成功群と定義し、計5回の禁煙治療を中止した者のうち、中断時期から4週間以上の禁煙に成功している者を中断成功群と定義した。禁煙成功群93名のうち、完全成功群は69名、中断成功群は24名であった。完全成功群と中断成功群の1年後の禁煙継続率は完全成功群が73.1%に対し、中断成功群は65.2%であったが、これらの有意差は認められなかった。しかし、2年後の禁煙継続率を見ると、完全成功群が51.1%、中断成功群は31.7%であり、長期的に見ると完全成功群の方が高い値であった。<br> これらのことから、禁煙治療プログラム5回全てに来院することが禁煙治療成功に繋がりやすく、また、長期的な禁煙継続にも影響していると考えられた。
著者
梶村 秀樹
出版者
神奈川大学
雑誌
商経論叢 (ISSN:02868342)
巻号頁・発行日
vol.26, no.1, pp.277-296, 1990-09

論説
著者
田中 昌一郎 粟田 卓也 島田 朗 村尾 敏 丸山 太郎 鴨井 久司 川崎 英二 中西 幸二 永田 正男 藤井 寿美枝 池上 博司 今川 彰久 内潟 安子 大久保 実 大澤 春彦 梶尾 裕 川口 章夫 川畑 由美子 佐藤 譲 清水 一紀 高橋 和眞 牧野 英一 三浦 順之助 花房 俊昭 小林 哲郎 日本糖尿病学会1型糖尿病調査研究委員会
出版者
一般社団法人 日本糖尿病学会
雑誌
糖尿病 (ISSN:0021437X)
巻号頁・発行日
vol.54, no.1, pp.65-75, 2011 (Released:2011-03-29)
参考文献数
19
被引用文献数
8

日本糖尿病学会1型糖尿病調査研究委員会の緩徐進行1型糖尿病分科会(旧日本糖尿病学会緩徐進行1型糖尿病調査委員会)では委員会委員の所属する施設において発症から5年以内の新規受診糖尿病687例を前向き(2004年4月~2009年12月)に登録し膵島関連自己抗体(glutamic acid decarboxylase[GAD]抗体,insulinoma-associated protein 2[IA-2]抗体およびinsulin autoantibodies[IAA])の測定を行った.2型糖尿病と思われる症例で膵島関連自己抗体が一種でも陽性の場合には緩徐進行1型糖尿病:slowly progressive IDDM(以下SPIDDM)と病型区分した.その結果,1)2型糖尿病と思われる症例の10%(49/474, 95%信頼区間:8-13%)にSPIDDMが認められた.2)膵島関連自己抗体陰性の2型糖尿病に比しSPIDDM例の自己免疫性甲状腺疾患の合併頻度,HbA1c値,初診時のインスリン治療の頻度は有意に高く,BMIは有意に低かった.3)SPIDDMではGAD抗体の頻度(69%,34/49)はIA-2抗体の頻度(39%,19/49)やIAA(29%,14/44)の頻度に比し有意に高かった.4)SPIDDMでは急性発症1型糖尿病に比し膵島関連自己抗体の単独陽性例が高頻度だった.以上の結果から2型糖尿病と思われる症例に高頻度にSPIDDM症例が含まれる可能性があること,SPIDDMは2型糖尿病や急性発症1型糖尿病と異なる臨床的特徴を呈することが全国規模調査で明らかとなった.
著者
日比谷 紀之 梶浦 欣二郎
出版者
日本海洋学会
雑誌
日本海洋学会誌 (ISSN:00298131)
巻号頁・発行日
vol.38, no.3, pp.172-182, 1982-07-25 (Released:2011-06-17)
参考文献数
8
被引用文献数
13 195

長崎湾内で通例は冬期にしばしば見られるあびきが, 1979年3月31日に長崎海洋気象台観測史上最大の規模で発生した.これを例として, 数値シミュレーションを行ない, その発生機構について, 定量的な考察を試みた.その結果, 湾内の顕著な振動 (長崎験潮所で最大潮位差278cmを記録) は, 東シナ海を, ほぼ東向きに, 約110kmh-1の速度で進行した振幅約3mbの気圧波によっておこされたとすれば説明できることがわかった。また, その発生の過程については,1) 東シナ海大陸棚上での気圧波との共鳴的カップリングによる海洋長波の振幅10cmに及ぶ増幅3) 長崎湾内での浅水増幅および反射干渉による増幅;3) 長崎湾の固有振動系と, 五島灘領域の振動系との干渉による共鳴増幅効果など, 数段階の増幅作用が絡んでおり, これらによって生成された約35分周期の一連の波によって, 同湾の固有周期に相当する36分および23分周期で共鳴的に増幅されたことが, 定量的に結論づけられた。
著者
梶田 真
出版者
一般社団法人 人文地理学会
雑誌
人文地理 (ISSN:00187216)
巻号頁・発行日
vol.66, no.5, pp.423-442, 2014 (Released:2018-01-27)
参考文献数
101
被引用文献数
1

Between the 1990s and 2000s, Anglophone researchers engaged in active discussions concerning policy relevance, the so-called ‘policy (re)turn’ debate. This debate occurred almost exclusively among academics, or what might be termed ‘pure’ geographers, and lacked participation from applied geographers and practitioners. This paper seeks to clarify the nature of these debates in the field of applied geography. Furthermore, this work examines relationships between applied geographers, so-called geographic practitioners, and “pure” geographers as well as academic establishments in the Anglophone world, especially in the United States, since the 1970s.First, this paper traces developmental processes within the field of applied geography since the early 1970s. In contrast to the pattern in Europe, within American academia applied geography lost vigor because of the strong theoretical focus that gained popularity in the discipline. This shift might be termed the rise of the ‘new geography’ within American academia. Additionally, another factor was a growing demand for positions at the level of university teaching staff owing to postwar economic prosperity and the entrance of baby boomers to university.There was, however, a resurgence of applied geography shortly after this initial decline of practical studies in favor of theoretical research. Following the relevance debate and the decrease of student enrollment within the field, applied geography began to once again gain popularity in the 1970s. These changes in the discipline were mainly brought about by state universities. These institutions were highly dependent on state subsidies and were therefore also governed by state policy. The geographical academies also pushed for the development of the field of applied geography. The Applied Geography Specialty Group (AGSG) and the James R. Anderson Medal of the Association of American Geographers (AAG) were established for distinguished applied geographers. Academic journals such as Applied Geography were also launched in the early 1980s.Since the 1990s, there has been a rise in geographical information technologies such as geographic information systems (GISs) and remote sensing. Owing to the popularization of the field through technological developments, an interest in geography was developed outside of the academic discipline. Following this development in the discipline, the National Research Council (NRC) published two documents, Rediscovering geography (NRC, 1997) and Understanding the changing planet (NRC, 2011). These reports emphasized the relevance and applied aspects of geography.However, academic studies in applied geography did not flourish in comparison with institutionalized progress within the field. Academic journals and sections of journals allotted to applied geography stagnated or were discontinued. Results taken from a citation analysis of journals such as Applied Geography and other key human geography journals demonstrate a lack of interaction between ‘pure’ geographers and applied geographers.This paper further discusses relationships between ‘pure’ geographers and academic establishments within the discipline of geography. ‘Pure’ geographers tended to criticize applied geographers for their lack of theoretical and philosophical grounding. They further critiqued applied geographers as free riders of geographical methodologies who made little contribution to their evolution. ‘Critical turn’ movements in geography led ‘pure’ geographers to exclusively concentrate their interests even further on thoughts and concepts in methodology with a philosophical background. Owing to these debates, these scholars asked applied geographers to reconsider the foundations of their research area and the relevant questions.[View PDF for the rest of the abstract.]
著者
梶 茂樹
出版者
日本音声学会
雑誌
音声研究 (ISSN:13428675)
巻号頁・発行日
vol.5, no.1, pp.37-45, 2001-04-30 (Released:2017-08-31)

The Bantu languages of Africa show various tone types, ranging from pure tone languages to non-tonal languages. In this paper the author analyses the tone system of nouns in two languges: Tembo (J.57, eastern Congo) and Haya (J.22, northwestern Tanzania). With Tembo it is demonstrated that in this language each mora in principle should be marked either as high, low, falling or rising (the last two being combinations of high and low). The number of partterns increases in geometric progression. Tembo, therefore, can be characterized as a polymoraic tone language. In Haya, however, the number of tone patterns increases in arithmetic progression, as a function of the number of the syllables in the stem. High tone has become accentual in nature in Haya, in which only one high tone syllable per word is permitted in isolation. For typological reasons, examples of Safwa (M.25) and Swahili (G.42) are added to illustrate a language in which the number of patterns remains stable regardless of the number of the syllables (Safwa), and a bound accent language (Swahili).
著者
梶井 一暁
出版者
岡山大学大学院教育学研究科
雑誌
研究集録 (ISSN:18832423)
巻号頁・発行日
no.163, pp.9-19, 2016

本小稿は,19 世紀末から20 世紀初頭の日本における前近代的な手習塾(寺子屋)から近代的な国民教育への移行過程を考察するとともに,その教育の近代化がもたらす教育観の変化について論じるものである。近代において国民教育を行う機関であった学校は,教師が生徒に一斉教授を行う場であった。前近代の手習塾は,教師が生徒に個別教授を行う場であったことを考えると,大きな転換である。近代学校で教壇に立つ教師は,一斉教授を行う方法を心得る存在ゆえ,時代における新しい教師であった。 近代学校で一般化した一斉教授法は,教師による集団としての生徒の同時,同一の行為を強く求める方法であった。換言すれば,生徒の身体の制御と統制を必然とする方法であった。そして,この近代学校を通じて形成される制御と統制に馴染んだ生徒の身体は,人的資本の観点からすれば,労働市場の近代化と技能の標準化にとって有利な条件であった。
著者
梶田 将司 内藤久資 小尻智子 平野 靖 間瀬 健二
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2005, no.39, pp.35-40, 2005-05-13
参考文献数
3
被引用文献数
7

本報告では、学内の様々な情報システムが共通に利用できるセキュアな全学認証基盤の実現の1つの方法として、Yale大学で開発されたCentral Authentication Service(CAS)を用いて構築した全学認証基盤について述べる。CAS認証では、ユーザ認証に必要な認証情報をCASサーバにしか送信しないため、よりセキュアな環境でユーザ認証基盤およびシングルサインオン環境を実現できる。また、HTTPリダイレクション、Cookieなどの標準的なWeb技術しか用いられていないため、簡単で軽いシステムである。さらに、LDAP属性などど併用することにより、強力なCentral Authorization Serviceも容易に実現可能である。本稿では、CAS認証とその権限管理機能の強化について述べるとともに、平成17年度前期開講科目からはじまった全学的なWeb履修申請手続きを対象とした実運用結果について述べる。This paper describes a university-wide authentication and authorization information infrastructure using Central Authentication Service Service developed by Yale University and its extention to Central Authorization Service. CAS server is only the server used in authentication so that more secure Single Sign On environment can be attained. Also,CAS is implemented on typical Web standard technology like HTTP redirection and Cookie so that it can be used by quite simple configuration but powerful authentication. Furthermore,CAS can provide not only Central Authentication Service but also Central Authorization Service by using in conjunction with LDAP attributes and so on. In this report,we explain the deployment of CASified Nagoya University Portal for 2005 Web-based registration application,and summarize our experiences.
著者
山下 一也 井山 ゆり 松本 亥智江 井上 千晶 松岡 文子 磯村 由美 飯塚 桃子 梶谷 みゆき 吾郷 美奈恵 齋藤 茂子 湯澤 雄一郎 片倉 賢紀 橋本 道男 加藤 節司 Kazuya YAMASITA Yuri IYAMA Ayako MATSUOKA Yumi ISOMURA Momoko IIZUKA Miyuki KAJITANI Minae AGO Sigeko SAITO Yoichiro FUKUZAWA Masanori KATAKURA Michio HASHIMOTO Setsuji KATO
雑誌
島根県立大学短期大学部出雲キャンパス研究紀要 (ISSN:18824382)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.25-30, 2007-12-10

高齢者の趣味の有無が認知機能と関連しているとの報告が多くなされている。今回、地域在住一般高齢者272名(平均年齢72.3歳)を対象に趣味の有無と認知機能の関連を検討した。趣味を有する群(186名)と無趣味群(86名)では、主観的幸福感、抑うつ程度、 日常生活動作には有意差は見られなかったが、認知機能においては、趣味を有する群では無趣味群に比して有意に高値であった。また、趣味を有する群では、無趣味群に比して、物事に好奇心があり、社交的な性格であった。認知症予防において、趣味を持つことを積極的に勧めることは重要と思われる。