著者

三辺 義雄 森 則夫 武井 教使 中村 和彦 豊田 隆雄

出版者

浜松医科大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2003

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覚醒剤の乱用者数は世界中で増加している。覚醒剤の使用により、幻覚妄想状態、うつ状態、攻撃性の亢進など、様々な精神症状が惹起されることが知られている。さらに、これらの症状は覚醒剤の使用中止後もしばしば遷延することが報告されている。これまでの動物実験により、覚醒剤はセロトニン神経に対する傷害作用を有することがわかっている。そこで我々はポジトロン・エミッション・トモグラフィー(PET)を用いることにより、セロトニン・トランスポーター(5-HTT)密度を測定し、これらの変化と臨床的特徴との関連について検討した。なお、本研究は浜松医科大学倫理委員会で承認を得ており、研究の詳細を説明した後に文書による同意を得た者のみを対象とした。対象は覚醒剤使用者12名及び健常者12名である。精神症状評価には、攻撃性評価尺度、ハミルトンうつ病評価尺度、ハミルトン不安評価尺度、簡易精神症状評価尺度(BPRS)を用いた。トレーサは、5-HTTへの選択性の高い[^<11>C](+)McN5652を用いた。動脈血漿及び脳内から得られた時間放射能曲線を用いて[^<11>C](+)McN5652 distribution volumeイメージを作成し、これらのイメージをもとにvoxel-based SPM全脳解析を行った。覚醒剤使用者では、健常者と比較して、脳内の広範囲における5-HTT密度が有意に低下していた。また、眼窩前頭前野、側頭葉、前帯状回皮質における5-HTT密度の低下が攻撃性の増強と密接な関連があることが明らかとなった。これらの結果とこれまでの動物実験の結果とを勘案すると、覚醒剤使用者ではセロトニン神経が傷害されている可能性があることが示唆された。セロトニン神経は攻撃性や衝動性を抑制する働きを担っていると考えられている。覚醒剤使用者では、セロトニン神経が傷害された結果、セロトニン神経の機能障害が生じ、攻撃性が亢進するものと考えられる。現在この結果は論文受理された。さらにproton MRS studyでは、トルエン患者の基底核の膜代謝異常が、患者の精神症状の程度と相関していることを見出し、論文発表した。

著者

上江田 捷博 稲福 純夫 森 巖

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学教育 (ISSN:24326542)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.61-62, 1984-02-20 (Released:2017-09-15)

著者

小森谷 浩志

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会論集 (ISSN:18824544)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.69-75, 2011 (Released:2012-02-15)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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質の異なる変化が加速化し,社会・経済的状況の不確実性がますます増加している現在,企業にとってのよりどころとしての経営理念の重要性が,一層増しているように見受けられる。筆者は2005年から2009年にかけ,4社の経営理念に関する助言業務を行った。そのなかで特に主題となったのが,浸透に関することである。本稿では,経営理念の策定から浸透の取り組みにおいて何が要点になるのか検討した。結果,経営理念の策定,現場での実践,節目といったおのおの3段階での問いかけと振り返りによる,“再意味化”を組み込むことの重要性が確認できた。“再意味化”は問いかけと振り返りにより促進された。そして,“再意味化”することで,経営理念が磨かれ,エネルギーが吹き込まれた。経営理念自体が目的であるとともに,経営をより良くしていく有効な手段として生かされている状態になり,共有化に進み結果として浸透の道筋が見えた。

著者

蔵田 和史 鈴木 奈央 笹本 実 加治木 聡 権藤 加那子 鬼塚 得也 森 智昌 永井 淳 加藤 熈 坂上 竜資

出版者

特定非営利活動法人 日本歯科保存学会

雑誌

日本歯科保存学雑誌 (ISSN:03872343)

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, pp.406-412, 2011-12-31 (Released:2018-03-20)

参考文献数

27

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口臭の原因物質としては,口腔内プラークに由来する揮発性硫黄化合物が特に重要である.現在,種々の口臭抑制剤が市販されているが,このなかでも特にポリフェノール化合物には口臭の抑制効果があることが報告されている.これまでわれわれは,カキノキDiospyros kaki Thunbergの果実より得られた抽出液にトレハロースを加えて作られた消臭剤「パンシルPS-SP®」に着目し,in vitroにおけるPorphyromonas gingivalisに対する静菌作用と消臭作用,さらにメルカプトエタノールに対する消臭作用を報告してきた.そこで今回われわれは,カキノキDiospyros kaki Thunbergの果実より得られた抽出液を限外濾過し,「パンシルPS-SP®」よりもさらにポリフェノール化合物の精製度を向上させたものにトレハロースを加えて作られた消臭剤「パンシルPS-M®」(以下,パンシルと略す)を用いて,口臭の抑制効果を検証することを目的として,被験者100名の口臭を「MS-Halimeter®」(以下,ハリメータと略す)を用いて測定した.まず,起床1時間後に口臭を測定し,この値を基準値(コントロール)とした.その後,蒸留水を嚥下2分後,1.0%パンシル溶液を嚥下2分後と10分後に同様にして口臭を測定した.実験の結果,コントロールと比べて,1.0%パンシル溶液嚥下2分後と10分後では,ハリメータによる口臭測定値において統計学的に有意な減少が認められた(p<0.05).以上のことから,パンシルはin vivoにおいて口臭の原因物質である揮発性硫黄化合物に対し,消臭効果をもたらすことが明らかになった.

著者

稲垣 善之 酒井 寿夫 野口 亨太郎 森下 智陽 藤井 一至

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース 第129回日本森林学会大会

巻号頁・発行日

pp.143, 2018-05-28 (Released:2018-05-28)

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森林生態系の物質循環において、カルシウム、マグネシウムなどの交換性塩基類は、樹木にとっての養分として重要なだけでなく、プロトンの生成、消費にも関わる。交換性塩基の主な供給源は、降水と土壌母材の風化である。これらの寄与は、降水と渓流水の物質収支から評価することができる。本研究は、高知県四万十川流域の鷹取山試験地のモミ天然林において交換性塩基の動態を明らかにした。2011―2015年において主要な物質の降水による負荷量と渓流水による流出量を算出した。樹木の養分吸収量速度は、隣接する流域における過去の調査(Ando et al 1977)から推定した。カリウム、マグネシウム、カリウムの母材からの風化速度はそれぞれ27 kg/ha/yr、36 kg/ha/yr、106 kg/ha/yrであった。これらの物質の降水による供給速度は風化による供給速度の10%以下であった。また、日本の17流域における年流出量と交換性塩基流出量の関係をRMAで解析した結果、マグネシウム、カルシウムは、年流出量が大きいほど濃度が増加する傾向を示した。年流出量の多い地域では、樹木の吸収量に対して相対的に母材からの風化速度が大きいため、渓流水においてこれらの濃度が増加すると考えられた。

著者

新垣 正美 横井 良彦 東 隆 遊佐 裕明 外川 正海 笹生 正樹 大森 一史 冨岡 秀行 青見 茂之 山崎 健二

出版者

特定非営利活動法人 日本血管外科学会

雑誌

日本血管外科学会雑誌 (ISSN:09186778)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.675-680, 2014 (Released:2014-04-29)

参考文献数

8

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要旨:【目的】ステントグラフト内挿術後には動脈瘤の急激な血栓化により凝固線溶系が亢進することが知られている.トラネキサム酸を投与することで術後の線溶系亢進およびtype 2 endoleak が抑制されるかについて検討を行った.【方法】腹部大動脈瘤51 例,胸部大動脈瘤38 例の計89 例を対象とし後方視的に検討を行った.周術期に凝固線溶系を測定,またtype 2 endoleak の評価は術後1 週間目および6 カ月目の造影CT にて行った.【結果】PT(INR),APTT,AT,血小板数においてはトラネキサム酸の投与に影響がなかった.Fibrinogen はトラネキサム酸投与群で有意に高値を示し消費の抑制が示唆された.FDP は非投与群で術後5 日目より再上昇を示し線溶系の亢進を認めたが,トラネキサム酸投与群ではその再上昇が有意に抑制されていた(43.8±36.6 vs 18.3±17.1 µg/ml: p=0.004).Type 2 endoleak は術後1 週間目において非投与群が22.0%であったのに対し投与群が6.3%と有意に抑制され(p=0.031),その傾向は6 カ月目でも持続した.【結論】トラネキサム酸を投与することでステントグラフト内挿術後の線溶系亢進およびtype 2 endoleak が抑制されることが示唆された.

著者

森下 伊三男 服部 哲明 亀谷 みゆき 米田 真理

雑誌

朝日大学一般教育紀要 = Journal of Liberal Arts and Science Asahi University (ISSN:13413589)

巻号頁・発行日

no.46, pp.1-17, 2022-03-31

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朝日大学教養教育開発室(以下「開発室」という。)は、発足から一般教育課程における英語教育の在り方について調査研究をおこない、その成果を「朝日大学一般教育紀要第42号」[1 ]にて報告した。その後、一般教育に限らず、大学教育の場における日本語教育の在り方について調査検討を行い今日に至っている。本稿は、開発室が2019年1 月31日付で学長に提出した報告書を基に、更に日本語教育についての方向性を開発室で検討しまとめたものである。本学の教養教育は、人文科学・社会科学・自然科学・語学・保健体育等の広い分野・領域を占めているが、本稿では、それらの教養教育に限らず、専門教育を含めたあらゆる教育活動において日本語教育を推進していくための指針を検討した。その結果として、縦軸に「文字情報」・「音声情報」、横軸に「理解する(Input)」・「表現する(Output)」をとり、そこにさまざまな日本語活動をマッピングし、それらの活動を有機的に結び付ける図を作成した。その図をベースに何種類かの科目について、本来の科目指導とともに付帯的に指導できる日本語活動とその流れを具体的に示した。それらの図を活用することにより、朝日大学での日本語教育活動がますます充実し、学生の日本語力増強に繋がることを期待している。

著者

山本 裕也 大川 博永 西川 博幸 森尾 誠人 大川 弘美 増田 尚毅 住友 敬子 赤木 有希 髙本 かおり 辻 純子

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.243-247, 2022 (Released:2022-04-28)

参考文献数

11

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【背景・目的】エコーによるシャント狭窄の評価は狭窄径による評価が一般的だが,欧米では収縮期最高血流速度(PSV)による評価が用いられている.今回,シャント狭窄に対するPSVの定量評価の有用性を検討した.【方法】自己血管内シャントを有する患者179名を対象とした.長軸断面にて狭窄径およびPSV,短軸断面にて断面積を計測した.各測定項目の脱血不良に対する診断能力をROC分析にて比較し,PSVの相関分析を行った.【結果】ROC分析において,狭窄径と断面積は脱血不良に対する診断能力は高く,両者に差はなかったが,PSVの診断能力は有意に低かった.また,PSVは断面積や狭窄径との相関は弱かった.【結語】エコーによるシャント狭窄の定量評価においてPSVの有用性は見出せなかった.

著者

尾縣 貢 木越 清信 遠藤 俊典 森 健一

出版者

The Japanese Society of Physical Fitness and Sports Medicine

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.117-124, 2015-02-01 (Released:2015-01-25)

参考文献数

28

被引用文献数

2

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Purpose of this study was to examine the recovery process of delayed onset muscle soreness, jump performance, force to contact with the ground and lower limbs movement after intensive jump exercise (IJE), and the relationships between muscle soreness, changes of jump performance and lower limbs movement. Nine males who have experience in special jump exercise participated in this study voluntarily. For the measurement, subjective investigation of the muscle soreness, drop jump performance using a 30 cm high box [jump height, contact time and drop jump index (jump height / contact time)], ground reaction force and movements of lower limbs. This measurement was carried out before IJE (Pre), and at 4 hours (P4), 24 hours (P24) and 72 hours (P72) after IJE. Main results are as follows ; at the time of P24 when intense muscle soreness appeared, significant jump height decreases and contact time increases were shown, and the jump index decreased markedly. This decrease of performance correlated to the change of knee and ankle joint movements during the eccentric phase. At P4, for a subject who felt strong muscle soreness, the decrease of jump height and jump index were considerable. At P72, most subjects recovered to the levels of jump height and contact time to the Pre level. The findings reveal that the jump performances are related to the degree of delayed onset muscle soreness.

著者

志賀 朋子 志賀 清彦 菊池 式子 東岩井 久 米田 真美 関口 真紀 石垣 洋子 森山 紀之 小澤 信義

出版者

公益社団法人 日本人間ドック学会

雑誌

人間ドック (Ningen Dock) (ISSN:18801021)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.525-529, 2017 (Released:2017-12-22)

参考文献数

4

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目的:当施設では2014年4月より婦人科検診の精度向上のため子宮頸部擦過細胞診をThinPrep法による液状化細胞診(liquid based cytology:以下,LBC法)に変更した.今回我々は,従来法とLBC法との検出率の比較を行い,LBC法の効用について報告する.対象と方法:当施設で実施した子宮頸部擦過細胞診について,2013年(1~12月)の20,341件従来法と2015年(1~12月)の21,690件LBC法を対象とした.不適正標本出現率と異型細胞診検出率を比較した.LBC法はThinPrep法(オートローダ―)を使用した.結果:不適正標本出現率は従来法0.39%,LBC法0.10%,異型細胞検出率はASC-US(Atypical squamous cells of undetermined significance):従来法0.84%,LBC法0.77%,ASC-H(Atypical squamous cells cannot exclude HSIL):従来法0.01%,LBC法0.03%,LSIL(Low-grade squamous intraepithelial lesion):従来法0.30%,LBC法0.60%,HSIL(High grade squamous intraepithelial lesion):従来法0.22%,LBC法0.29%であった.考察:LBC法は従来法と比べ,不適正標本出現率を軽減した.LBC法は細胞回収率を高く保ち,標本作製までの技術差を解消できたことが要因であると考えられる.鏡検過程でのスクリーナーの負担軽減やLBC法への移行に伴う細胞所見の観察に関する研修も必要であると考える.その反面デメリットは初期投資やランニングコストの増加,血液の前処理などの増加がある.結語:LBC法への移行は不適正標本の減少,異型細胞検出率の向上をもたらし,鏡検時間の短縮など,細胞検査士の負担も軽減したと考える.

著者

森田ゆり編著

出版者

築地書館

巻号頁・発行日

1992

著者

エレン・バス ルイーズ・ソーントン共編 森田ゆり訳

出版者

築地書館

巻号頁・発行日

1991

著者

北森 絵里

出版者

天理大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2004

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本研究の対象は、ブラジルの都市において1990年以降、貧困層の若者から大きな支持を得ているヒップホップという音楽とスタイルである。研究の目的は、この研究対象の実態を明らかにすることを通して、貧困層の若者がどのように自己を表現しアイデンティティを構築しているかを考察することである。ブラジルのヒップホップは、米国のヒップホップを土着化した音楽とスタイルである。リオデジャネイロでは、それは「ファンキ」と呼ばれ、サンパウロでは「ヒッピホッピ」と呼ばれる。両者に共通するモチーフは、若者が日常的に経験する貧しさと社会的排除の実態および犯罪である。都市の貧しい若者のアイデンティティの構築にとって、これらのモチーフは根本的であることが理解できる。一方、リオデジャネイロのファンキに固有の特徴は、2000年代以降、ファンキの歌詞に快楽と暴力の強調が見られる点である。サンパウロのヒッピホッピに固有の特徴は、人種デモクラシーに対する批判とネグリチュードの主張である。両者にはこのような違いが見られるが、どちらも政府や富裕層に対する批判性であり、かっ貧しい若者が、社会において自ら「内なる他者」であろうとする点である。したがって、ブラジルのヒップホップの社会的文化的な意味は、貧しい若者が社会において自らを差異化することによって、支配層を排除し彼ら自身の世界の境界を画定することであると考えられる。今後は、米国をはじめ、アフリカ都市部およびラテンアメリカ各国のヒップホップとの比較研究を進めたい。

著者

津久間 秀彦 名田 信之 森本 徳明 天野 秀昭 田中 武志 岩田 則和 野村 祐仁 片山 文善 石川 澄

出版者

一般社団法人 日本医療情報学会

雑誌

医療情報学 (ISSN:02898055)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.127-135, 2002 (Released:2017-08-14)

参考文献数

2

被引用文献数

1

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地域に開かれた病院を目指して,地域医療機関に役立つ支援と,患者に対する直接的な支援を両立させることは,医療情報システムが果たすべき今後の一つの方向性として重要である. この観点から,従来の手作業での院外処方せんのFAX送信サービスのあり方を見直し,患者の利便性向上のためのナビゲーションシステムと,保険薬局での調剤の安全性向上のための院外処方情報の自動FAX送信システムを開発した.本論文では,まずシステムの開発目的と機能の概要を説明する.更に2001年10月より広島大学医学部附属病院で開始した運用の実績に基づいて,本システムの有用性を示す.

著者

玄田 悠大 米森 公彦 竹内 雄一 永野 真義 中島 直人

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.87, no.793, pp.668-679, 2022-03-01 (Released:2022-03-01)

参考文献数

33

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The purpose of this study is to grasp the act of conserving and inheriting modern architecture as a long-term sustainable process from the completion. The research subject is the former Tetsuma Akaboshi House, designed by Antonin Raymond. The viewpoints based on the conservation succession process are following.1. Institutional status such as rights related to the owner The system of rights related to the owner effectively responded to changes in the social situation.2. Daily use by the owner and resident It was effective that the owner and resident lived with the philosophy of supporting the building’s maintenance and inheriting.

著者

宮本 直人 竹田 正樹 森 敏 宮本 明 畠山 望 三浦 隆治 森本 達郎

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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スキー競技において,ワックスおよびストラクチャは勝敗を決める最重要要素である.本研究では,ワックスおよびストラクチャの摩擦係数を推定するための高精度GPS装置を開発した.摩擦係数の推定はエネルギー保存の法則を用いた.本手法により,摩擦係数が0.001の精度で計測できることを確認した.スキーの滑走性能は雪面状態や気象条件に大きく依存する.競技コースの雪面状態および気象条件とワックスおよびストラクチャの摩擦係数を関連付けてデータベース化した.これにより,スキー競技における最適なワックスおよびストラクチャを選定するための基礎を構築した.

著者

森下 孟 倉澤岩雄 鈴木彦文 永井一弥 東原義訓

出版者

国立大学法人 情報系センター協議会

雑誌

学術情報処理研究 (ISSN:13432915)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.48-55, 2016-09-27 (Released:2018-08-27)

参考文献数

15

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信州大学教育学部附属学校園の校内ネットワーク環境整備では,①利用対象者別に分けられたネットワークの敷設,②附属学校園間での情報端末の相互利用,③学外の第三者による不正アクセスの防止が技術的な課題となっていた.そこで,①IEEE802.1Qによる論理的な分離,②ホストアドレスの範囲拡張による共有,③認証システムによるアクセス制御を施し,無線LAN環境を構築した.その結果,情報端末による動画の一斉視聴時にデータスループットの低下がみられたため,無線LANアクセスポイントの帯域幅を拡張したが,これ以外の恒常的な利活用のなかで著しいデータスループットの低下や電波干渉などによる無線LAN への接続不良などは発生しておらず,同時かつ安定的にネットワーク運用することを実現している.

著者

阿栄娜 酒井 奈緒美 安 啓一 森 浩一

出版者

日本音声言語医学会

雑誌

音声言語医学 (ISSN:00302813)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.169-177, 2018 (Released:2018-06-05)

参考文献数

33

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成人吃音者1名に,自宅スピーチ・シャドーイング訓練のみを実施し,その効果を検証した.症例は,自宅で任意のラジオ音声で3ヵ月間,1日10分程度スピーチ・シャドーイング訓練を実施した.訓練終了後の3ヵ月間の追跡期間後に再度追跡調査を実施した.効果の検証に,吃音検査法,日常生活やコミュニケーションでの困難の度合い(OASES-A-J)と心理面の質問紙(吃音の悩み,コミュニケーション態度,社交不安症),発話に関する自己評価を用いた.訓練の結果,吃音検査法の文章音読,絵の説明と自由会話の3場面の吃音中核症状の頻度が低下し,追跡調査時も効果が維持されていた.また,訓練後にOASES-A-Jや吃音の悩みが改善し,コミュニケーション態度が肯定的になり,発話に対する自己評価が向上した.自宅スピーチ・シャドーイング訓練は成人吃音の治療法として,吃音症状と心理的側面の両面に効果をもたらす可能性があることが示された.

著者

森田 明理 前田 晃

出版者

名古屋市立大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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大規模分子疫学的調査:人種差による環境因子(喫煙、紫外線、大気汚染)に対する皮膚老化の差違(ドイツ・デュッセルドルフ大学環境医学研究所との共同研究)-JAGE project(JAGE=Study of extrinsic skin ageing of Japanese and German women)の疫学調査をすすめ、解析をすすめた。ドイツ人では早期にしわができやすく、日本人ではしみができやすいこと、しみに関しては大気汚染との関連が統計上明らかとなった。また、喫煙としわの関係が明らかとなった。JAGE2として、都市と郡部での皮膚老化に対する違いを検討する予定である。また、喫煙者のTH17が末梢血中に多いことが明らかとなり、乾癬、掌蹠膿疱症でTH17が末梢血中で上昇していることが明らかとなり、タバコ煙抽出液でTh17が誘導されることが明らかとなった。さらに、タバコの煙には3800以上の成分があるともいわれ、水溶性以外に水不溶性の成分が含まれる。その中には、Aryl hydrocarbon receptor(AhR)のシグナル伝達経路を活性化するものが含まれていることが推定されている。タバコ煙抽出液の水不溶性成分とAhRの関係を分析するために、ヘキサンに溶解するタバコの煙抽出液(ヘキサン抽出液)を作成し、培養人繊維芽細胞を使用した。ヘキサン抽出液は、AhRのシグナル伝達経路であることを示すチトクロームP1B1(CYP1B1)発現を有意に上昇させ、また有意にMMP-1発現誘導した。また、AhRノックダウンした細胞では、タバコ煙抽出液の添加で、MMP-1の上昇はなく、AhR経路の活性化によってMMP-1表現を誘導することを明らかとなった。このことは、タバコ煙がAhR経路を活性化することを示しただけでなく、AhR経路が、環境因子による皮膚老化に関与することを示唆するものである。

著者

森山 香澄 大森 眞澄 石橋 照子

出版者

一般社団法人 日本看護研究学会

雑誌

日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.3_414, 2019-07-31 (Released:2021-04-18)