著者

森井 隆三

出版者

THE MAMMAL SOCIETY OF JAPAN

雑誌

哺乳動物学雑誌: The Journal of the Mammalogical Society of Japan (ISSN:05460670)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.12-13, 1979

---

屋久島において, 1978年7月25日~26日にかけてコウモリの採集を行った。キクガシラコウモリの雄1頭とコキクガシラコウモリの雄3頭が採集された。上記2種の採集は, 屋久島における初めての記録である。

著者

森井 隆三

出版者

THE MAMMAL SOCIETY OF JAPAN

雑誌

哺乳動物学雑誌: The Journal of the Mammalogical Society of Japan (ISSN:05460670)

巻号頁・発行日

vol.8, no.4, pp.117-121, 1980

---

1971年から1978年にかけて, 香川県内で得られたアブラコウモリ<I>Pipistrellus abramus</I>計167個体の外部形態の発育について調査し, 以下の点が明らかとなった。<BR>1.目は出生後約8~9日で開いた。<BR>2.耳介は出生後約3日で立った。<BR>3.毛は出生後約14日で全身にはえた。<BR>4.飛翔は出生後約19日で開始した。<BR>5.出生後約13日までは, 親が新生児をつれ出していた。

著者

浅川 満彦 森 哲 本川 雅治

出版者

酪農学園大学

雑誌

酪農学園大学紀要. 自然科学編 (ISSN:0388001X)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.147-150, 1997-10

著者

向山 満 奈良 典明 佐藤 巧 斉藤 宗勝 村田 孝嗣 阿部 東 森 治

出版者

The Mammal Society of Japan

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.123-125, 1994

著者

金子 之史 末廣 喜代一 森 征洋 松村 雅文 西原 浩 高木 由美子 川勝 博 北林 雅洋 林 俊夫 高橋 尚志 佐々木 信行 稗田 美嘉 高橋 智香 大浦 みゆき 野崎 美紀 大西 千尋

出版者

香川大学

雑誌

香川大学教育実践総合研究 (ISSN:1345708X)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.37-48, 2004-03

---

教科書がより使いやすくまた学問的にも正しく改善されるために,現在発行されている小学校「理科」教科書(6社)に関する問題点を,物理,化学,生物,地学,および理科教育の立場で検討しそのとりまとめをおこなった。使用した教科書は,学校図書,教育出版,啓林館,信濃教育会出版部,大日本図書,東京書籍であり,本稿では3・4学年を扱った。

著者

森 征洋 松村 雅文 末廣 喜代一 金子 之史 高橋 尚志 林 俊夫 佐々木 信行 西原 浩 高木 由美子 川勝 博 北林 雅洋 高橋 智香 大浦 みゆき 大西 千尋 野崎 美紀 稗田 美嘉

出版者

香川大学

雑誌

香川大学教育実践総合研究 (ISSN:1345708X)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.99-110, 2005-03

---

1998年の学習指導要領の改訂により新たに編集された新教科書について比較検討を行った。新教科書は全体としそは,図版が多く取り入れられており,よく工夫されている。しかしながら,学習指導要領の制約により基本的な事項が削減されるなど疑問な点も見みられた。また,学習指導要領の記載の順に単元が構成されている教科書が多く,それが場合によって合理性を欠くことになっているケースが見られた。

著者

金子 之史 末廣 喜代一 森 征洋 松村 雅文 西原 浩 高木 由美子 川勝 博 北林 雅洋 林 俊夫 高橋 尚志 佐々木 信行 稗田 美嘉 高橋 智香 大浦 みゆき 野崎 美紀 大西 千尋

出版者

香川大学

雑誌

香川大学教育実践総合研究 (ISSN:1345708X)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.49-61, 2004-03

---

教科書がより使いやすくまた学問的にも正しく改善されるために,現在発行されている小学校「理科」教科書(6社)に関する問題点を,物理,化学,生物,地学,および理科教育の立場で検討しそのとりまとめをおこなった。使用した教科書は,学校図書,教育出版,啓林館,信濃教育会出版部,大日本図書,東京書籍であり,本稿では5・6学年を取り扱った。

著者

森 征洋 松村 雅文 谷山 穣 西原 浩 佐々木 信行 高木 由美子 林 俊夫 高橋 尚志 金子 之史 末廣 喜代一 川勝 博 北林 雅洋 高橋 智香 野崎 美紀 大西 千尋 稗田 美嘉 大浦 みゆき

出版者

香川大学

雑誌

香川大学教育実践総合研究 (ISSN:1345708X)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.135-146, 2004-03

被引用文献数

1

---

教科専門科目「初等理科」の授業方法・内容の改善を図るために,受講生の授業内容の受け止め方などをアンケートで調べた。「初等理科」を実験形式の授業で行っていることについて90%以上の学生がよいと評価し,70%以上の学生が将来小学校で教える場合に役立つ授業であったと受け止めている。各課題の理解度を向上させるために,限られた授業時間内に説明の時間と実験の時間をどのように調和させるかが今後の課題となる。

著者

高橋 尚志 礒田 誠 大浦 みゆき 西原 浩 高木 由美子 佐々木 信行 藤原 佳代子 高橋 智香 金子 之史 末廣 喜代一 松本 一範 稗田 美嘉 森 征洋 松村 雅文 寺尾 徹 川勝 博 北林 雅洋 笠 潤平 福家 弘康 西川 健男 高橋 正人 久利 知光 林 雄二 東条 直樹 横川 勝正 上村 和則 武藤 成継 石川 恭広 長谷川 忍

出版者

香川大学

雑誌

香川大学教育実践総合研究 (ISSN:1345708X)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.35-43, 2008

---

学部の理科教員全員によるチームティーチングを実施している「理科授業研究I」の内容を,附属学校教員の立場から評価した。その観点は教育現場での実験教材としての有効性と教育実習の事前の指導としての意義であり,本報告は授業の概要の紹介を行った後に考察結果と今後の課題をまとめたものである。

著者

森 征洋 松村 雅文 末廣 喜代一 金子 之史 高橋 尚志 林 俊夫 佐々木 信行 西原 浩 高木 由美子 川勝 博 北林 雅洋 高橋 智香 大浦 みゆき 大西 千尋 野崎 美紀 稗田 美嘉

出版者

香川大学

雑誌

香川大学教育実践総合研究 (ISSN:1345708X)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.87-97, 2005-03

---

1998年の学習指導要領の改訂に伴う教科書の変化について調べた。新教科書は,記載量が増えている場合もあるが,全体としては内容が削減された分だけ記載量も減少しており,必ずしも残された内容の説明の充実が図られているわけではないことが分かった。また,理科を学ぶ上で,基本的な事項となる内容の削減が行われており,大きな問題点を持っている。これらは学習指導要領の改定によって生じていることが確認された。

著者

川勝 博 北林 雅洋 礒田 誠 高橋 尚志 西原 浩 高木 由美子 佐々木 信行 金子 之史 末廣 喜代一 松村 雅文 森 征洋 大浦 みゆき 稗田 美嘉 高橋 智香 藤原 佳代子

出版者

香川大学

雑誌

香川大学教育実践総合研究 (ISSN:1345708X)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.101-114, 2007

---

国際的に科学教育を学ぶ意味が変化している。現実の社会に起こっている科学技術の諸問題を吟味し判断できる力が,科学リテラシーである。これがすべての人々が身につけるべき課題として教育されているかが問われている。勿論この力は,一定の科学知識を前提する。また生徒の抱く不思議などの具体的事例を教えてこそ,科学的思考力・判断力も養成できる。よってこの課題の達成には,独自の具体的教材を,知識を教えつつ,科学するの授業案をつくる教員の,高い分析力・判断力を必要とする。この教員養成教育を,香川大学教育学部の理科教育講座では,先行研究として,蓄積しつつある。「理科授業研究1」の学生主体の理科教育実験ゼミ「理科授業研究II」の科学する単元案づくりのゼミなどである。ここでは,その実践の意味や背景を,よい科学リテラシーを持つ生徒を,教育現場から実践的につくりあげる永続的過程の一端として,ここに報告する。

著者

笠原 敬司 酒井 慎一 森田 裕一 平田 直 鶴岡 弘 中川 茂樹 楠城 一嘉 小原 一成

出版者

東京大学

雑誌

東京大學地震研究所彙報 (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.84, no.2, pp.71-88, 2010-01-28

---

To better assess the seismic hazards produced by a magnitude 7 or greater (M 7+) earthquake in the Tokyo metropolitan area, we have launched the Special Project for Earthquake Disaster Mitigation in Tokyo Metropolitan area (2007−2011). This requires establishing a highly dense seismic-array observation network in and around Tokyo to monitor ongoing micro-earthquakes with relatively high precision even if noise levels are generally high. We have started developing the Metropolitan Seismic Observation network (MeSO-net). Deployment of MeSO-net seismic stations is currently underway. The number of observatories at project termination will be 400 with a 2−5km interval in space. In this paper, we summarize how we solved technically difficult and practical problems involved in MeSO-net construction. We start with a review of related work to better understand the technical difficulties involved in deploying stations in metropolitan areas such as Tokyo. Next, we explain our approach to verifying a meaningful design of an observatory and its deployment at local sites. We further describe our decision-making process in practice for implementing station deployment. We hope that establishing the MeSO-net will support a new assessment of the seismic hazards produced by M 7+ earthquakes in the Tokyo metropolitan area.

著者

福永 陽子 隈部 洋平 西村 一成 初川 博厚 北 真一郎 森田 武志 当麻 正直

出版者

特定非営利活動法人 日本頭頸部外科学会

雑誌

頭頸部外科 (ISSN:1349581X)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.177-182, 2018 (Released:2018-11-13)

参考文献数

20

被引用文献数

1

---

甲状腺未分化癌は極めて治療抵抗性で予後不良な癌であるが,2015年に登場した分子標的薬レンバチニブは,甲状腺未分化癌に対して画期的な抗腫瘍効果を示すことが報告されている。今回,レンバチニブによる頸動脈出血をきたし不幸な転帰をとった甲状腺未分化癌例を経験したので報告する。症例は73歳の女性で,甲状腺未分化癌に対してレンバチニブによる治療を行い短期間で劇的な腫瘍縮小効果を得た。治療開始57日目に食道穿孔および縦隔炎をきたしたため,レンバチニブを休薬したが,休薬後3日目に頸動脈出血をきたした。救命目的に緊急ステントグラフト留置術を施行したが,術中に総頸動脈閉塞をきたし脳梗塞により永眠された。

著者

乾 亮介 森 清子 中島 敏貴 李 華良 西守 隆 田平 一行

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Db1217, 2012 (Released:2012-08-10)

---

【目的】 摂食・嚥下機能障害患者に対してのリハビリテーションにおいて理学療法は一般的に嚥下に関わる舌骨上筋群の強化や姿勢管理などを担当する。嚥下は頸部の角度や姿勢からの影響を受けることが指摘されており、顎引き姿勢(chin-down)は誤嚥予防に有効であると報告があるが、その効果については不明確である。また頸部角度を変えて嚥下筋の活動を記録した報告はない。その他に嚥下筋に影響を与える要因として、古川は加齢により喉頭位置が下降することで嚥下機能が変化するとしており、これにより嚥下時に必要な喉頭挙上距離は増大し、喉頭が移動するのに必要な所要時間も増加すると報告している。また吉田が開発した喉頭位置の指標において,高齢者や慢性期の脳血管障害患者は舌骨下筋の短縮が喉頭位置を下降させると報告しているがこの舌骨上・下筋群の筋短縮の有無が嚥下に与える影響についても詳細に検討された報告はないのが現状である。そこで今回は頚部角度と舌骨上・下筋群の伸張性が嚥下運動に与える影響について嚥下困難感の指標と表面筋電図を用いて検討したので報告する。【方法】 対象者は健常男性19名(年齢32.5±6.4歳)。端座位姿勢で頸部正中位、屈曲(20°,40°)、伸展(20°,40°)の5条件で5ccの水を嚥下させた。表面筋電図は嚥下筋の舌骨上筋として頸部左側のオトガイ舌骨筋、舌骨下筋として左側の胸骨舌骨筋で記録した。取り込んだ信号は全波整流したのちLow-passフィルター(5Hz)処理を行い、その基線の平均振幅+2SD以上になった波形の最初の点を筋活動開始点、最後の点を筋活動終了点とし、嚥下時の筋活動持続時間(以下持続時間)を計測した。嚥下困難感については表(0=嚥下しにくい 10=嚥下しやすい)を用いて評価した。舌骨上下筋群の伸張性についてはテープメジャーを用いて下顎底全前面中央部から甲状切痕部(舌骨上筋)、甲状切痕部から胸骨上縁正中部(舌骨下筋)の距離を頚部伸展位、正中位でそれぞれ測定し、伸展位と正中位との差を伸張性の指標とした。解析は頚部角度における各筋の持続時間・嚥下困難感について反復測定分散分析を用い多重比較はBonferroni/Dunn法を使用した。舌骨上・下筋群の伸張性と各頚部角度における嚥下困難感、嚥下持続時間との関係についてはそれぞれピアソンの積率相関分析を行い、有意水準はいずれも5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は畿央大学研究倫理委員会の承認を得た(承認番号H22-25)。また、対象となる被験者すべてに書面にて研究の説明を行い、同意書の署名を頂いた後に実施した。【結果】 持続時間について舌骨上筋で伸展40°、20°が他の角度と比較して有意に延長した(p<0.05)。舌骨下筋は屈曲40°、20°と比較して伸展40°において持続時間が有意に延長した(p<0.05)。嚥下困難感は正中位、伸展20°と伸展40°間に有意差を認め(p<0.05)、伸展40°が最も嚥下困難感が強かった。舌骨上筋の伸張性においては正中位での舌骨上筋の持続時間のみに負の相関(r=-0.45)が認められたが、有意差(p=0.058)は認めなかった。その他の各頚部角度における持続時間、嚥下困難感と舌骨上・下筋の伸張性との間については有意な相関は認めなかった。【考察】 頚部伸展20°、40°で嚥下持続時間が延長した要因については喉頭の移動距離が増大したため持続時間が延長したことが考えられる。また、伸展40°では嚥下の持続時間が延長したことから嚥下時無呼吸時間が増大し、嚥下困難感が増強したと考えられる。舌骨上・下筋群の伸張性と各角度における嚥下困難感や持続時間の関係については有意差を認めなかったことから、健常若年者では舌骨上・下筋群の伸張性は嚥下運動に影響を与えないと思われた。今後は高齢者や脳血管障害患者、誤嚥性肺炎患者など嚥下機能の低下のある者を対象にした研究計画にてさらなる検証が必要であると考える。【理学療法学研究としての意義】 過度な頚部伸展位は健常者においても嚥下が困難であることから嚥下機能障害で頚部屈曲可動域が制限されるような症例においては頚部屈伸可動域の評価や介入の重要性が示唆された。しかし、舌骨上下筋群の伸張性と嚥下の持続時間や嚥下困難感には有意差を認めず、臨床において嚥下機能障害のある患者に対する舌骨上・下筋群のストレッチ等は嚥下機能を改善させるとはいえないことが示唆された。

著者

嶋田 宏 金森 誠 吉田 秀嗣 今井 一郎

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.82, no.6, pp.934-938, 2016 (Released:2016-11-22)

参考文献数

20

被引用文献数

6 23

---

2015年10月中旬から11月下旬に,北海道函館湾において,魚介類に斃死をもたらす渦鞭毛藻Karenia mikimotoiによる有害赤潮が北日本で初めて発生した。赤潮の発生期間中に斃死した魚介類は,サケOncorhynchus keta,スルメイカTodarodes pacificusおよびエゾアワビHaliotis discus hannaiの3種に及んだ。K. mikimotoi赤潮(3,200-11,500 cells/mL)の発生時における水温および塩分は,それぞれ9.9-15.7℃および31.8-32.2の範囲にあった。K. mikimotoiが北日本へ分布を拡大した原因としては,対馬暖流/津軽暖流による自然な来遊,あるいは船舶バラスト水による人為的輸送が想定される。

著者

大森 映子

出版者

湘南国際女子短期大学

雑誌

湘南国際女子短期大学紀要 (ISSN:09198938)

巻号頁・発行日

no.9, pp.134-115, 2001

著者

森 章

出版者

日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.283-291, 2009-11-30

被引用文献数

1

---

森林は陸域の生物相の約65%を支えており、森林における生物多様性の保全は、多くの分類群の保全につながる。しかし、人為の影響を欠いた森林はごく僅かで、多くの森林が人間の生活活動の場である。そのような森林においても、生態系の人為改悪を防ぎ、生物多様性の保全という機能を持たせることが、これからの持続可能な森林管理における主要課題である。本研究では、「自然生態系、生態プロセス、生物多様性の保全を主目的にしていない景観中のエリア」と定義される"マトリックス"において、如何に生物多様性に配慮するか、配慮できるか、その重要性を論じる。そこで、日本と同様に森林面積が高く、保護区率の低いスウェーデンでのマトリックスマネジメントの事例に着目した。スウェーデンでは、歴史的に長い間、人間活動が行われ、土地所有形態も零細かつ複雑になっている。国や地方自治体が大規模な自然保護区や国有林を一元的に所有・管理できる状況ではなく、国有林面積は僅か7%ほどで、民有林が国土の大半を占めている。しかし、スウェーデンでは、各土地所有者が生産性だけに焦点を当てた森林施業を行うわけではなく、生物多様性に配慮した新しい森林施業・管理を行っている。国立公園や自然保護区といった法的な保護対象となる森林の保全だけでなく、希少種の生育する潜在性の高い森林を数多くの私有地に指定し、伐採せずに保護している。また、伐採活動を行う施業林においても、伐採時に全ての樹木を伐採、搬出するのではなく、動植物相のための住み場所としての樹木や枯死木を残しておくといった、生態系の機能や生物多様性に対する配慮がなされている。つまり、スウェーデンでは、マトリックスの中に存在する、経済活動の対象となる森林において、如何にして生物多様性に配慮しながら管理、保全するのかを重要視している。このようなスウェーデンで実施されている新しい森林管理は、人為影響を受け続けた日本の森林生態系の保全、復元、そして管理に対しても、非常に重要な示唆を含んでいると考えられる。

著者

佐野 智子 森田 恵子 奥山 陽子 伊藤 直子 長田 久雄

雑誌

老年学雑誌 (ISSN:21859728)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.17-30, 2017-03-20

著者

森本 郁代 井出 里咲子 宇佐美 洋 武黒 麻紀子

出版者

社会言語科学会

雑誌

社会言語科学 (ISSN:13443909)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.1-4, 2020-09-30 (Released:2020-10-07)

参考文献数

1

著者

本橋 範子 西川 晴美 森 五彦

出版者

The Pharmaceutical Society of Japan

雑誌

Chemical and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:00092363)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.142-145, 1991-01-25 (Released:2008-03-31)

参考文献数

26

被引用文献数

3 5

---

The inhibitory effects of sulfur compounds, namely cysteine and α-mercaptopropionylglycine (α-MPG) (thiol type), and N-methyl-3-mercaptoimidazole (MMI), 6-propylthiouracil (PTU) and ergothioneine (ESH) (thione type) on melanin formation reaction by tyrosinase, in the presence of tyrosine as a substrate, were assessed. Tyrosine oxidation was monitored both by radioassay using L-[3, 5-3H]tyrosine, L-[2, 6-3H]tyrosine and L-[carboxyl-14C]tyrosine as substrates, and by spectrometry to quantitate the dopachrome formed from L-tyrosine. The rated compounds, ranked as to inhibitory effect in descending order are : cysteine &sime;α-MPG>MMI>PTU>ESH. Cysteine and α-MPG, both noncyclic thiol compounds, formed a 3, 4-dihydroxyphenylalanine (dopa) conjugate to inhibit melanin formation when added at low concentrations. At high concentrations, they inctivated the enzyme by interacting with tyrosinase. In MMI, PTU and ESH of heterocyclic thione structure, dopa conjugate formation was more inhibitory than tyrosinase inactivation on melanin formation.