著者
福島 健太郎 乘越 勇美 庄山 正仁 二宮 保 原田 陽介 塚越 健太
出版者
電気・情報関係学会九州支部連合大会委員会
雑誌
電気関係学会九州支部連合大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2009, pp.469-469, 2009

燃料電池用DC-ACコンバータにおいて,入力電流リプルリプルの低減が求められる。提案するパルスリンクDC-ACコンバータにおいて,あるパラメータにおいて,1スイッチング周期内に,入力電流の傾きが零になり,電流値が一定になる期間が存在する動作モードが存在することが確認された。その電流保持モードでコンバータを動作させると,低周波の入力電流リプルが低減されることが明らかになった。本稿では,この電流保持動作モードの動作解析を行い,その動作モードの条件を明らかにする。そして,本動作モードにおける電流リプル低減メカニズムを考察する。
著者
村田 陽平
出版者
The Association of Japanese Geographers
雑誌
地理学評論 (ISSN:13479555)
巻号頁・発行日
vol.75, no.13, pp.813-830, 2002
被引用文献数
3

本稿の目的は,従来の地理学ではほとんど検討されてこなかったセクシュアリティの視点に注目して,公共空間における男性という性別の意味を解明することである.日本のセクシュアルマイノリティの言説資料を基に,「外見の性」という性別に関わる概念を分析軸として検討する.まず「外見の性」が現代の公共空間といかに関連しているのかを考察する.次に,男性の「外見の性」に意味付けられる女性への抑圧性を検討し,その意味付けを行っている主体は,女性のみならず男性でもあることを示す.そして,公共空間における男性という性別は,「外見の性」が男性である状態を意味することを明らかにする.この知見は,日本における「女性専用空間」の意味を考える上で有意なものである.
著者
名田 陽一
出版者
日本草地学会
雑誌
日本草地学会誌 (ISSN:04475933)
巻号頁・発行日
vol.30, no.4, pp.434-440, 1985-02-25
被引用文献数
1

熊本県西合志町において越冬可能な暖地型牧草10草種に放牧し,そのし好性,採食量,草地密度を調査した。さらに別の圃場で同じ草種について刈取試験を行ない季節生産性を調査した。入牧時の牧草量にたいする採食量の割合(採食率)および評点法によるし好性はソルガム「シルク」,カーペットグラスが極めて高く,セントオーガスチングラス,ベイジイグラス,スイッチグラス,リトルブルーステム,キシュウスズメノヒエと続き,バーミューダグラス「コモン」,同「ティフトン44」,ウイーピングラブグラスは極めて低かった。比較のために同一放牧草地内のダリスグラスとバヒアグラスを評点で測定した結果,ダリスグラスのし好性は極めて高く,バヒアグラスは中間よりやや低かった。また牧草乾物率とし好性との間に負の相関があり,出穂茎および生長を停止した牧草の乾物率が高く,これらのし好性が低かったと推測した。放牧条件下における草地の密度はウイーピングラブグラスがやや株数の減少をきたした以外はほふく型,たち型牧草ともに良好であった。刈取試験による季節生産性は,季節を通して平準な草種(バーミューダグラス「コモン」,同「ティフトン44」),季節の進むにつれて増加する草種(キシュウスズメノヒエ,カーペットグラス,ベイジイグラス),季節の進むにつれて減少する草種(セントオーガスチングラス,ウイーピングラブグラス,スイッチグラス,リトルブルーステム)等多様であった。一方採食量の季節変動はし好性の要因が加わるために刈取収量よりみた季節変動とは異なった。上記の要因を総合して,カーペットグラス,ソルガム「シルク」,ベイジイグラスが九州での放牧利用に有望であると考えられた。
著者
伊藤 進一郎 福田 健二 中島 千晴 松田 陽介
出版者
三重大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2012-04-01

1980年以降、日本ではブナ科樹木に萎凋枯死が発生し、被害は拡大している。この被害は、カシノナガキクイムシが伝搬するRaffaelea quercivoraによって発生することが明らかとなった。本研究では、アジア地域でカシノナガキクイムシ科昆虫に随伴するRaffaelea 属菌を調べ、それらの病原性を明らかにすることを目的とした。その結果、タイ、ベトナム、台湾で採集したカシノナガキクイムシ科昆虫からはRaffaelea属菌類が検出された。それらの菌類は、ミズナラに対して親和性があること、またタイの1菌株がミズナラに対して病原性を示すことが明らかとなった。
著者
渡邊 武 裏辻 嘉行 堀 達彦 森田 陽一
出版者
一般社団法人 日本東洋医学会
雑誌
日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)
巻号頁・発行日
vol.35, no.4, pp.255-272, 1985-04-20 (Released:2010-09-28)
参考文献数
8

『金匱要略』 の土瓜根散は, 原典では, 女子は月経が月に2回ある者, 男子は陰部腫痛に局限されているが, 構成する4つの薬味の薬性薬能から考察すると, 日本人に多発する桂枝湯証に血熱と陳久淤血が加わった病像に適応するものと考えられる。方証一致の古方の観点から, 既報のとおり, 薬方をそれを構成する薬物が所属する気剤, 血剤, 水剤, 脾胃剤の4要因と寒熱の2要因を含めた6要因に分類して, レーダーグラフを作図すると, その方剤が適応する証即ち病像が図示され, 薬方の証が質的量的にやや明細に知ることができる。著者らは投与した薬方をこの要因でレーダーグラフに作図して, それに対応する疾患50症例に単方または加方, 合方で投与して, 顕著な効果をみた。それは男女の性別にかかわらず, また年令的にも幼児から老人に至るまで, 広範囲に適用される。症候別には, 筋骨格結合組織系疾患を筆頭に, 感覚器系と血液体液系疾患を除く各領域にわたっている。血症が淤血を経て乾血に至る過程を, その解除剤である駆淤血剤から考察すると, 土瓜根散は乾血発生の初期または乾血陳久淤血剤投与後の残留淤血解除剤をも兼ねるユニークな方剤として位置づけられる。
著者
山田 陽滋 杉本 旭
出版者
日本ロボット学会
雑誌
日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)
巻号頁・発行日
vol.13, no.5, pp.639-642, 1995-07-15 (Released:2010-08-10)
参考文献数
29
被引用文献数
1 7
著者
駒田 陽子 井上 雄一
出版者
一般社団法人日本心身医学会
雑誌
心身医学 (ISSN:03850307)
巻号頁・発行日
vol.47, no.9, pp.785-791, 2007-09-01
被引用文献数
1

多くの疫学研究により,睡眠障害が非常に頻度の高い疾患であることが明らかにされている.近年,睡眠障害の診断にあたって,睡眠の量や質だけでなく日中の生活機能障害が重視されており,その社会生活への悪影響を数量化した研究が散見される.本稿では,睡眠障害の中で頻度の高い不眠症および日常生活で経験することの多い睡眠不足が社会生活に及ぼす影響について概説した.不眠は,耐糖能障害や免疫機能低下など,系統的に身体機能に影響を及ぼすことがわかっている.また精神生理機能への影響も大きく,慢性不眠症者では一般人に比べて産業事故リスクが7倍と報告されている.不眠によって集中力・記憶・日常の仕事をやり遂げる能力・他人との関わりを楽しむ能力が低下し,QOL (quality of life)水準は悪化する.さらに,不眠はうつ病の前駆症状として考えられてきたが,近年うつ病発症リスクの有意な要因としても重要視されている.睡眠不足症候群は先進諸国ではかなり多く,無視できない睡眠障害の一つである.睡眠不足症候群での眠気水準は他の一般的な過眠性疾患と同水準であるが,運転事故既往者では眠気重症度が有意に高い.睡眠不足は,身体的,精神生理的機能に影響を及ぼし,睡眠の充足感が低いほど抑うつ得点が高くなることが示されている.睡眠障害に対しては,十分な治療を行うことにより症状が改善し,社会生活への悪影響も抑制される.国民のQOLを向上し健康な社会生活を送るために,睡眠障害の早期発見・早期治療と睡眠健康に関する啓発活動が今後必要である.
著者
前田 陽子 瀬田 史彦
出版者
The City Planning Institute of Japan
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.47, no.3, pp.559-564, 2012

都心に近接した長屋混合型密集市街地のなかには、近年、その独特の雰囲気と若者による店舗進出を背景に新しく魅力的なまちとして大いに注目を集めている地区がある。この研究の目的は、大阪中心部に位置する中崎地区を対象として、長屋再生型店舗の集積形成過程を分析し、中崎地区が地域ブランド化していく変遷をたどり、さらに新しい店舗経営者と従前から存在する地域コミュニティとの関係性について明らかにすることである。新しい店舗経営者の多くは外部からの若者で、地元住民との近所づきあいにもさほど積極的とはいえない。しかし最近では、自発的に地元の地域振興会に加わり、地域活動に貢献する店舗経営者も現れ始め、中崎地区の店舗と既存コミュニティの関係性は新しい段階に入りつつあると考えられる。
著者
柳清 洋佑 馬渡 徹 黒田 陽介 桑木 賢次 森下 清文 渡辺 敦
出版者
日本臨床外科学会
雑誌
日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)
巻号頁・発行日
vol.70, no.9, pp.2659-2662, 2009 (Released:2010-02-05)
参考文献数
9
被引用文献数
1 1 1

片肺換気が困難な気胸症例に対し,体外循環補助下に手術を施行した1例を経験したので報告する.症例は34歳,女性.32歳時に肺気腫を指摘された.右気胸を繰り返し,3回の外科的処置を施行されたが右肺の拡張不全が残存した状態であった.34歳時に左側気胸を発症し,気瘻および肺虚脱が持続する為に外科的治療を行うこととした.術前から呼吸状態不良であり,術中片肺換気では酸素化を維持できないと予想されたため,静脈─静脈バイパスによるExtra-Corporeal Lung Assistを用いて手術を行うこととした.右大腿静脈および右頸静脈にカニューレを挿入し体外循環下に片肺換気とし,左側のbulla切除を行った.術後経過は良好であり在宅酸素療法指導後,第21日病日に自宅退院した.低肺機能の患者でも肺手術を行わざるを得ないことも少なくは無く,本症例を通じて体外循環補助下の気胸手術に関して考察を加える.
著者
石川 由香里 加藤 秀一 片瀬 一男 林 雄亮 土田 陽子 永田 夏来 羽渕 一代 守 如子 苫米地 なつ帆 針原 素子
出版者
活水女子大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2015-04-01

今年度を総括して述べれば、来年度への調査実施に向けた準備を順調に進めることができた年度と言える。中学生と高校生向けの調査票は、昨年度においてすでに完成していたが、それに加え5月に実施した研究会において、大学生に対する調査票を確定することができた。過去7回の調査結果の分析に際しては、独立変数に設定できる質問項目が少ないことが反省材料であった。とくに家庭の社会経済的背景についてたずねることについて、学校側の抵抗感が大きく、最近ではとくに質問項目として盛り込むことが難しくなってきた。しかし、一昨年および昨年度に行われた大学生対象の予備調査において、大学生であれば親の学歴や職業についての質問項目に答えることへの抵抗はほとんど見られず、分析に耐えるだけの回答を得ることができていた。したがって本調査においても、大学生対象の調査票の項目には、親の学歴や生活状況を尋ねる質問を含めることとした。今年度のもう1つの大きな取り組みとしては、調査先の決定があった。そのために協同研究者はそれぞれ、調査候補となっている都道府県及び区市町村の教育委員会ならびに対象校へ調査の依頼のために手分けしてうかがった。その結果、年度末までには、かなり理想に近づく形での調査協力を取り付けることができた。年度内に3回実施された研究会においては、調査協力依頼のための文書を作成し、またそれぞれの調査先から調査実施の条件として示された個別の案件についても審議した。また実査に加わる調査員に対するインストラクションの内容、保険、旅費の配分など、調査に必要なすべての事柄について確認を行った。
著者
重田 公子 笹田 陽子 鈴木 和春 樫村 修生
出版者
THE JAPAN ASSOCIATION FOR THE INTEGRATED STUDY OF DIETARY HABITS
雑誌
日本食生活学会誌 (ISSN:13469770)
巻号頁・発行日
vol.18, no.2, pp.164-171, 2007
被引用文献数
2 4

近年の若年女性においては, Body Mass Index (BMI) を基準とする体型区分ではやせおよび正常でありながら, 特有の体重調節意識を持つ者が増加している。本研究では, 若年女性の痩身志向が心身に与える影響について, 食行動と疲労自覚症状をもとに明らかにすることを目的とした。<BR>  1) BMIを基準とする体型区分によるやせ, 正常, 肥満の割合は, 順に17.5%, 75.4%, 7.1%であったが, 痩身志向がある者は全体の87.9%に達した。特に痩身志向がある者の中で, BMIが「やせ」と「正常」の者の割合は92.2%であった。<BR>  2) 痩身志向のある者は, 60.3%が自分の体型を「太っている」とイメージし, 60.9%がダイエットをしたことがあり, 痩身志向の有無の間には, それぞれ有意差が認められた。<BR>  3) 自棄食い経験は, 痩身志向がない者 (38.0%) に比較して, ある者 (53.6%) が有意に高い割合を示した。<BR>  4) 疲労愁訴率合計は, 痩身志向がない者 (19.7%) に比較して, ある者 (25.9%) で有意に高かった。疲労自覚症状I群の「ねむい」, 「足もとがたよりない」では, 痩身志向のない者に比較して, ある者が有意に高い割合を示した。
著者
岡田 陽平
出版者
京都大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2012-04-01

本年度は、国際機構の活動と国際責任の法理に関する研究(以下、本研究)の最終年度であった。三年間を通じて、とりわけ責任の発生段階に着目し、国連平和活動に適用される行為帰属規則について分析を行ってきた。今年度は、昨年度までの研究から得られた成果について、これを新しい法的問題へと応用する作業に取り組んだ。新しい法的問題とは、具体的にいえば、二重帰属の是非およびあり方、そして、国連以外の国際機構(とりわけNATO)への行為帰属である。第一の点について、二重帰属をめぐっては、先例の欠如ゆえに、学説上ようやく議論され始めた状況にある。国連平和活動に適用される行為帰属規則は、国際責任法と国際機構法のインターフェースに位置づけられるものであり、双方の法的必要性に基づいて成立・発展してきたものである。そこで、これまでの展開の延長線上に二重帰属の問題を位置づけ、いかに二つの法の要請を均衡させることが可能かについて分析を行い、適切と考えられる二重帰属のモデルを提示した。それによれば、たとえ二重帰属が認められうるとしても、被害者は、まずは国連の責任を追及するように求められる。さもなければ、すなわち、最初から国の責任を追及することができるとすれば、平和活動の自律性および実効性の確保という、これまでの実行を導いてきた法的必要性(これは現在も妥当している)を無視することになってしまう。第二に、NATOへの行為帰属に関しては、資料の入手困難性や先例の稀少性ゆえに、これまで本格的には研究されてこなかった。しかしながら、冷戦終結後の国連平和活動ではNATOが主要な役割を果たすことが少なくない。したがって、現行法の問題として論じることができる部分はきわめて限定的であるということは認識しつつ、現時点で可能な範囲で分析を加えた。以上をもとに、本研究の成果を博士論文としてまとめ、京都大学に提出した。