著者

山田 陽

出版者

風行社

雑誌

政治思想研究 (ISSN:1346924X)

巻号頁・発行日

no.11, pp.466-495, 2011-05

著者

荻原 琢男 井戸田 陽子 木暮 悠美 原田 瞳 河合 妙子 矢野 健太郎 柿沼 千早 宮島 千尋 笠原 文善

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本毒性学会学術年会 第41回日本毒性学会学術年会

巻号頁・発行日

pp.P-176, 2014 (Released:2014-08-26)

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【目的】アルギン酸(Alginic acid :Alg)は天然の藻類に含まれる多糖類であり,食品添加物や健康食品あるいは医薬品の原料として使用されている.また,そのナトリウム塩(Na-Alg)はストロンチウム(Sr)の体内取り込みを低減させる作用を有することが報告されている.しかしながらNa-Algの服用はナトリウムの過剰摂取に繋がる可能性があるため,Algの他の塩においても同様なSr吸収抑制効果が認められ,さらにSrに対してだけでなくセシウム(Cs)などの他の重金属においても同様な作用が認められれば,Algの有用性はさらに増すものと期待される.そこで本研究ではNa-Algおよびアルギン酸カルシウム(Ca-Alg)による重金属の吸収抑制および排泄促進効果を検討した.【方法】各種濃度のNa-Alg溶液に各種重金属の塩を加え,メンブレンフィルターを用いて遠心分離し,フィルター透過率を算出することによりNa-Algの重金属との吸着作用を検討した.また,ラットに通常飼料(control群)またはNa-AlgあるいはCa-Alg含有飼料を14日間与え,経時的に血漿中SrまたはCs濃度を測定し,その排泄促進効果を検討した.さらに,これらの飼料を14日間与えたラットにSrまたはCsの溶液を経口投与し,経時的に血漿中のSrまたはCs濃度を測定し,吸収抑制効果を検討した.加えて,同様に14日間飼育したラットの生化学検査および病理解剖を行い,各種血中パラメータおよび主要臓器への影響を観察し,安全性を評価した.【結果・考察】in vitroの検討において,Na-Algはその濃度依存的に各種重金属を吸着した.またラットにNa-AlgまたはCa-Alg含有飼料を与えたところ,control群と比較して血中のSr濃度は徐々に低下したが,Csの濃度はCa-Alg投与群でのみ低下した.さらに,SrまたはCs溶液を経口投与したとき,control群と比較してSrのラット血漿中濃度はNa-AlgおよびCa-Algいずれでも低下したが,Csの濃度はCa-Algにおいてのみ低下が認められた.これらのことからCa-AlgにはSrのみならずCsの排泄促進および吸収抑制効果があるものと考えられた.

著者

斎藤 徹 石井 芝恵 小池 早苗 小澤 照史 川田 陽子

出版者

一般社団法人 日本摂食嚥下リハビリテーション学会

雑誌

日本摂食嚥下リハビリテーション学会雑誌 (ISSN:13438441)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.274-281, 2014-12-31 (Released:2020-04-30)

参考文献数

46

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【目的】統合失調症の嚥下障害者における誤嚥発症の要因を解析することを目的とした.【対象と方法】対象症例は2009 年11 月から2014 年1 月の間に当院歯科口腔外科を受診した統合失調症の嚥下障害者225 例とし,後方視的研究を行った.対象症例は男性122 例,女性103 例であり,平均年齢は65.5 歳(標準偏差12.5 歳)であった.これらの症例における水の誤嚥の有無を嚥下内視鏡検査(Videoendoscopic examination of swallowing,VE)により評価した.VE 施行時に投与されていた種々の抗精神病薬の投与量を,クロルプロマジン(CP)の力価に換算したCP換算量の平均は501 mg /日(標準偏差584 mg)であった.本研究では,水の誤嚥の有無と,年齢,性別,日常生活の自立の可否,屋内生活の自立の可否,座位の可否,肥満係数(BMI),CP 換算量,口腔顔面ジスキネジア発症の有無および咽頭反射の有無との関連を,単変量解析およびロジスティック回帰分析(変数減少法)を用いた多変量解析にて検索した.【結果】単変量解析では,水の誤嚥と,BMI(p=0.022),日常生活の自立の可否(p=0.036)および咽頭反射の有無(p=0.004)との間に有意な関連を認めた.しかし,性別,年齢,屋内生活の自立の可否,座位の可否および口腔顔面ジスキネジア発症の有無と,水の誤嚥との間には有意な関連は認められなかった.上記の9 要因と水の誤嚥との関連を,ロジスティック回帰分析で解析した結果,誤嚥の有無は咽頭反射の有無と有意(p=0.015)に関連していたが,他の8 要因とは有意な関連は認められなかった.【結論】ロジスティック回帰分析により,統合失調症の嚥下障害者では,咽頭反射の有無が水の誤嚥の有無と有意に関連することが認められた.

著者

菅田 陽怜 平田 雅之

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.43, no.6, pp.514-519, 2016 (Released:2016-12-20)

参考文献数

30

著者

岩本 哲也 倉田 陽介 阿部 博

雑誌

インターネットと運用技術シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.2020, pp.33-40, 2020-11-26

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高速大容量通信システムにおける品質指標の 1 つとして,ネットワーク遅延を計測することは重要である.これまでに Round-Trip Time を用いた単純な測定手法や専用の遅延測定プロトコルを用いた測定手法が提案されているが,これらは正確な片方向遅延を測定するという観点で技術面やコスト面で課題を抱えている.本研究では安価な簡易 GPS モジュールを用いた測定システムと,NTP プロトコルを利用したネットワークの遅延測定手法を提案する.高価な専用機器を用いずに汎用ネットワークにおける片方向遅延を実測することで,ネットワーク測定手法としての有効性を確認・評価する.

著者

遠藤 翼 濱田 陽人

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.4, no.4, pp.373-376, 2020-10-01 (Released:2020-11-16)

参考文献数

3

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スポーツ庁においては、東京2020オリンピック競技大会・パラリンピック競技大会を契機として「スポーツ・デジタルアーカイブ・ネットワーク構想事業」を展開している。本論においては、同事業の実施に至る閣議決定や有識者会議等の経緯、スポーツ・デジタルアーカイブを推進する意義、我が国におけるスポーツ・デジタルアーカイブの現状と課題、同課題を踏まえた「スポーツ・デジタルアーカイブ・ネットワーク」の構築に向けた事業の取組みについてまとめている。

著者

大村 智 供田 洋 乙黒 一彦 山田 陽城 宇井 英明 清原 寛章 塩見 和朗 林 正彦

出版者

北里大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

1999

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我々は天然物由来の新規な構造の抗マラリア剤を発見するために探索研究を行った。4年間の研究期間で、天然物素材等12,832検体を北里研究所のスクリーニングセンターに提供し、in vitroでの抗マラリア活性の評価を行った。その結果、選択毒性の高い抗マラリア活性を有する天然物素材として18種を活性物質取得候補とした。微生物素材からの探索の過程で、放線菌K99-0413株、KP-4050株、K99-5147株、KP-4093株(後に、高生産株OM-0060株を選択)及び糸状菌FKI-0266株の生産する抗マラリア活性物質は各々既知抗生物質のX-206、K-41、polyketomycin、borrelidin及びleucinostatin Aであると同定された。また、抗生物質ライブラリーからは、既に当研究所で発見されたtakaokamycin (hormaomycinと同定)及びoctacyclomycinに抗マラリア活性があることが分かった。さらに、X-206、K-41及びborrelidinはin vivoで既存の抗マラリア剤(artemether, artesunate及びchloroquine)よりも優れた効果を示した。特に、K-41及びborrelidinは新規な骨格の抗マラリア剤としてのリード化合物の可能性があり、今後開発に向けて詳細を検討する必要がある。植物素材からの探索の過程では、ジンチョウゲ科植物根部に含まれる抗マラリア活性物質2種を精製し、既知のbiflavonoid誘導体のsikokianin B及びCあることを同定した。上記の化合物類の抗マラリア活性は新知見である。また、新たにな素材としての海洋生物素材、天然物由来の活性物質誘導体については、現在抗マラリア活性の評価中である。他の選択菌株及び和漢生薬からの抗マラリア活性物質についても現在検討中である。

著者

原田 陽子

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.76, no.669, pp.2117-2126, 2011-11-30 (Released:2012-02-23)

参考文献数

16

被引用文献数

1 1

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This study clarifies the characteristics of alley units and owner improvements of row houses with road contact failure in the Osaka Karahori area. The following are major findings.1) The alley units which have small shrine or Jizo, ups and down, and blind alley, have tendency there are many individual regional resources. And small shrine and Jizo is important resource to continue the community within the alley unit.2) Owners of row houses with road contact failure realize the living improvement by five classified methods on the basis such as individual spatial terms and living demands.

著者

柴田 陽子 中村 俊哉

出版者

福岡教育大学

雑誌

福岡教育大学紀要. 第4分冊, 教職科編 = Bulletin of University of Teacher Education Fukuoka. 福岡教育大学 編 (ISSN:02863235)

巻号頁・発行日

no.67, pp.71-89, 2018

著者

深田 陽久

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.294-297, 2016-03-20 (Released:2017-03-20)

参考文献数

8

被引用文献数

2

著者

野田 陽

出版者

人工知能学会

雑誌

2020年度 人工知能学会全国大会(第34回)

巻号頁・発行日

2020-04-01

著者

佐々木 健 平久 治 駒形 安子 中村 悌一 小宮山 寛機 山田 陽城

雑誌

応用薬理 (ISSN:03008533)

巻号頁・発行日

vol.76, no.5, pp.117-122, 2009-07-10

参考文献数

15

著者

大島 堅一 上園 昌武 木村 啓二 歌川 学 稲田 義久 林 大祐 竹濱 朝美 安田 陽 高村 ゆかり 金森 絵里 高橋 洋

出版者

龍谷大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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1.システム改革と市場設計に関する研究:電力システム改革の背景にあるエネルギー転換や世界的なエネルギー政策の構造改革について調査し、日本の状況との比較検討を行った。また、エネルギー転換の一環として世界的に盛り上がる国際連系線について、電力システム改革の観点から研究した。2.地域分散型エネルギーの普及、省エネルギーの促進政策研究:地域分散型エネルギーの普及については、特に欧州の国際連系線の潮流分析や市場取引状況について定量的評価を行なった。また国内の系統連系問題に関して主に不適切なリスク転嫁の観点から、参入障壁について分析を行った。 省エネルギーの促進政策の研究については、対策技術種類と可能性、対策の地域経済効果、技術普及の際の専門的知見活用法について検討した。3.新しいビジネスと電力会社の経営への影響に関する研究:電力の小売全面自由化の影響にいて整理・分析し、その研究成果の一部を「会計面からみた小売電気事業者の動向」として学会報告した。加えて2020年4月からの発送電分離と小売部門における規制料金の撤廃の電力会社の経営面に与える影響について制度面ならびに国際比較の観点から分析を行った。4.エネルギーコストに関する研究:昨年度の研究成果を踏まえて、風力発電事業者複数社等への追加ヒアリング調査を行い、疑問点の解決を図った。加えて、原子力のコストについて、現時点での新たな知見に基づく再計算と、電力システム改革下における原子力支援策についての分析を行った。5.経済的インパクトに関する研究: 2005年版福島県産業連関表を拡張し、再生可能エネルギー発電部門を明示化する作業を行い、拡張産業連関表の「雛形」を完成させた。これを福島県の実情を反映したものにするための準備作業として、風力、太陽光、小水力、バイオマス、地熱の業界団体・専門家に対してヒアリングを行った。

著者

高田 陽子 渋川 浩一 篠原 現人

出版者

The Ichthyological Society of Japan

雑誌

魚類学雑誌 (ISSN:00215090)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.135-138, 2008-11-05 (Released:2012-11-05)

参考文献数

19

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One specimen of the pipefish Dunckerocampus naia Allen and Kuiter, 2004, hitherto recorded only from the tropical region of the Western Central Pacific and Andaman Sea, was collected from the interstices of a precipitous reef at 16 m depth off Amami-oshima Island, Ryukyu Islands, Japan. Although the specimen represents the first voucher surpported record for this species from Japan, examination of the Image Database of Fishes in the Kanagawa Prefectural Museum of Natural History revealed that D. naia is in fact widely distributed in the Kuroshio Current region.

著者

園田 陽一 武田 ゆうこ 松江 正彦

出版者

公益社団法人 日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究(オンライン論文集) (ISSN:1883261X)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.7-16, 2011 (Released:2011-03-14)

参考文献数

108

被引用文献数

5 2

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This study reviewed recent studies of road-kill, barrier effect and mitigation techniques on wild animals. It also surveyed road-crossing structures used in Japan. By comparing Japanese and international case studies, we addressed the possibility of studies on road-kill, barrier effect and mitigation technique development in Japan. The road-studies in Japan were mostly studies of the road-kill of Sika deer, Cervus nippon yesoensis, and Raccoon dog, Nyctereutes procyonoides. There were fewer Japanese studies on roadkill and barrier effect examining species, taxa, and landscapes than international studies. Most of the road-crossing structures were underpasses, box-culverts, and pipe-culverts targeting large and mid-sized mammals. There were fewer eco-bridges targeting arboreal mammals and amphibian tunnels targeting herptiles in Japan. In the future, it will be necessary to analyze the factors influencing road-kill and barrier effect of various species and taxa in order to develop mitigation techniques targeting arboreal mammals and herptiles, and to develop quantitative methods for monitoring wild mammals utilizing road-crossing structures as movement corridors.

著者

柴田 陽一

雑誌

空間・社会・地理思想 (ISSN:13423282)

巻号頁・発行日

no.22, pp.17-28, 2019

著者

原 進 鈴木 健太 山田 陽滋

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.83, no.855, pp.17-00208, 2017 (Released:2017-11-25)

参考文献数

17

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Recently, proceeding of the aging society has encouraged research and development of power assist systems. The authors' research group studies on the assist system control using an assist cart as a rollator. The merit of the proposed system is the aging people walk by themselves using the cart as the assisting tool and it helps anti-aging. Most serious problems of the proposed system are the avoidance of fallings and collisions without losing operability. To solve the problem, this paper proposes the remote control system taking operators' safety and operability into account. The remote control has a possibility of the establishment of the cost-effective multiple target control systems by reducing the requirement for each control target system. However, because of the limitation of communication data capabilities, the controller cannot grasp the state of the controlled object completely. To grasp the state and keep the safety, the authors apply an evaluator in the remote control system. It detects the effect of the uncertainty and keeps the controlled object safe. In addition, as an interface for the users to avoid the collisions, this paper applies the stiffness control. Introducing the virtual spring into the control system, the proposed system prevents the controlled object to collide the obstacle, without losing operability. Based on an application example for the one-dimensional assist rollator collision avoidance, this paper reveals the practicality of the proposed system by conducting experiments and the simulations. The result shows the proposed way is one of the effective ways for applying a remote control system to the assist system problem.

著者

柴田 陽一

出版者

摂南大学外国語学部「摂大人文科学」編集委員会

雑誌

摂大人文科学 = The Setsudai review of humanities and social sciences (ISSN:13419315)

巻号頁・発行日

no.26, pp.71-94, 2019-01

著者

清田 陽司

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.69, no.11, pp.527-528, 2019-11-01 (Released:2019-11-01)

著者

伊倉 久美子 太田 陽子

出版者

Tokyo Geographical Society

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.112, no.3, pp.394-405, 2003-06-25 (Released:2009-11-12)

参考文献数

23

被引用文献数

3 3

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Well-defined Holocene marine terraces are present continuously along the west coast of the Asahi Mountains. This area faces the Sea of Japan and is located east of the epicenter of the 1964 Niigata earthquake, which caused an uplift with considerable westward tilting of Awashima Island, located west of the epicenter. In contrast, the study area subsided at the time of the destructive 1964 earthquake, although the presence of Holocene and stage 5e or other marine terraces record the long-term uplift during the late Quaternary of this area (Ota, 1971). This paper describes the nature and the age of Holocene terraces, which had not been studied in detail, and discusses the uplift pattern and its tectonic significance.The Holocene marine terrace here is usually wave-cut platform with few beach deposits. At large river mouths, however, there are relatively wide and flat valley bottom plains, burying drowned valleys, and separated by sand dunes from the present beach. Radiocarbon age from the bottom of terrestrial deposits on marine deposits is 6.4 ka or slightly younger, and indicates that the emergence of Holocene terrace took place ca. 6 ka. The former shoreline height of the Holocene terrace ranges from 8 m to 4 m. Thus, the maximum uplift rate reaches 1.3 m/ka, which is larger than the uplift rate deduced from the Ml (stage 5e) terrace. The Holocene terrace is subdivided into two on the southern part of the Budo Mountains, where the uplift rate of Ml terrace is the maximum. The late Quaternary uplift of this area, deduced from marine terraces, is discordant with coseismic subsidence caused by the 1964 Niigata earthquake. This means that the uplift of this study area is not caused by seismogenetic fault for the 1964 earthquake. We cannot find the specific onshore active fault within or at both sides of the Budo Mountains and the Maya Mountains that was responsible for the coastal uplift. To interpret such a long-term uplift of the coastal area, we need to assume that offshore reverse active fault dipping eastward is repeatedly activated. Establishing the exact location, nature, and length of offshore faults is important to interpret the coastal uplift of this area.