著者

滝沢 雄一 藤田 卓郎 河合 創 酒井 英樹 清水 公男 高木 亜希子 田中 武夫 永倉 由里 宮崎 直哉 山岸 律子 吉田 悠一

出版者

中部地区英語教育学会

雑誌

中部地区英語教育学会紀要 (ISSN:03866548)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.273-280, 2016-01-31 (Released:2018-01-31)

著者

田中 武夫 髙木 亜希子 藤田 卓郎 河合 創 酒井 英樹 清水 公男 滝沢 雄一 永倉 由里 宮崎 直哉 山岸 律子 吉田 悠一

出版者

中部地区英語教育学会

雑誌

中部地区英語教育学会紀要 (ISSN:03866548)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.231-238, 2017-01-31 (Released:2018-01-31)

著者

増子 直樹 田中 哲朗

雑誌

研究報告ゲーム情報学(GI)

巻号頁・発行日

vol.2013-GI-30, no.3, pp.1-8, 2013-06-21

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コンピュータゲームにおけるゲームプレイにおいて,定跡データベースを持つことは,対戦の多様性の確保,序盤の貧弱な評価関数の補完,思考時間の節約に役立つことが分かっているが,対戦実験によって強さを評価する以外の評価法がこれまで提案されていなかった.本稿では,データ構造が公開されている定跡データベースを擬似的に対戦させ,出現する局面の確率分布を求めることにより,多様性,強さなどの評価を行う手法を提案する.提案する手法をオープンソースの将棋プログラムに適用することにより,興味深い結果を得た.

著者

田中貢太郎 編

出版者

升重書店

巻号頁・発行日

vol.中巻, 1925

著者

田中貢太郎 編

出版者

升重書店

巻号頁・発行日

vol.上巻, 1925

著者

田中 真理

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.193-205, 2013 (Released:2013-10-10)

参考文献数

30

被引用文献数

3

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本研究は, 注意欠陥/多動性障害児・者(以下, AD/HD者)の自己認識について, 自分のパフォーマンスに影響を与えた要因をどのように自身がとらえているのかという原因帰属スタイルの様相に焦点をあてた研究動向について検討することを目的とした。原因帰属は自己統制感や効力感に関する自己認識のひとつの側面であり, 抑うつ状態などの二次障害への心理的支援において重要な知見を提供している。研究方法としては, 呈示された項目についてどのような原因帰属をするかを対象者自身が評定していく質問紙による調査と, 対象者がある課題を実際に遂行しそのパフォーマンスについて自分自身がどのような原因帰属をするかを評定する実験的調査とに分類された。原因帰属については統制性, 安定性, 特殊性, 内在性の複数の次元にわたり検討されており, 定型発達者との比較検討の結果, 児童・思春期のAD/HD者では, 失敗状況に対しては安定的・全体的および外在的原因帰属スタイルがみられ, 成人期では安定的・全体的・内在的な原因帰属スタイルがみられたことが共通して示された。最後に, AD/HD者にとっての適応的な原因帰属スタイルと学習性無力感との関連が議論された。

著者

山田 昌孝 片岡 佑作 田中 寧

出版者

京都産業大学

雑誌

京都産業大学論集. 社会科学系列 (ISSN:02879719)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.3-46, 2015-03

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マーケティングにおける広告の重要性については言うまでもない。広告媒体には数多くのものがあるが、近年におけるweb 関連には特に注目してよい。そこで本論文では、動画CM の評価y を決定的にする考慮要素x(j) j=1,..., 6 は何か、という問題を視聴者へのアンケート結果(15 本のCM × 60 名の回答)をもとに、特に統計解析の立場から考える。具体的にy, x(j) は以下の形をとる。情緒的要素; x(1):演出 x(2):物語の分かり易さ x(3):キャラクターの適切さ認知的要素; x(4):商品適合度 x(5):購買意欲喚起度 x(6):ブランドへの好意 y=1 ... 動画CM に肯定的評価 0 ... 否定的評価 x(j)=1 ... y=1 を引き出す有効な考慮要素と考えられる 0 ... そうでない j=1,..., 6こうしたとき、(1)y, x(j) について2 × 2 等の分割表を作成すると、これらの変数y, x(j) の間には有意な関連があることが分かる。(2)分割表の結果を見ると、CM 評価肯定確率Pr(y=1) が考慮要素 x(j) j=1,..., 6 の部分和の増加関数になっている点が読み取れるので、これを説明する質的回帰モデル(従属変数の取りうる上下の範囲が限定される回帰)を導入し、そうした操作が極めて有効な点を示す。(3)対象の集団はy=1(肯定的評価)、y=0(否定的評価)を構成するものに区分されるが、それぞれの特性を決めるであろう考慮要素x(j) j=1,..., 6 の分布に違いはあるかをAnderson の判別関数によってつきとめる。(4)統計処理上のテクニカルな箇所について追加点を言えば、先行研究の広告評価、要素群は複数回のステップを経て合成される量的変数であり、導入された回帰モデルのフィットはあまり良くない。他方、ここで扱う考慮要素x(j) は0, 1 のみを取る簡単な質的変数であり、single index Σx(j) と評価肯定確率に関する分割表を注意深く点検したのち、Σx(j) によって広告評価を説明する質的回帰を見ると、その結果は評価−要素間の関係をうまく捉えているのが分かる(フィットは極めて良い)。 本稿の新規性と寄与はまさに以上のような点にある。特に(4)は考慮要素群を情緒的な成分x(j) j=1, 2, 3、認知的成分x(j) j=4, 5, 6 に分割した場合、それぞれの成分で、物語の分かり易さx(2)、商品適合度x(4) が動画CM 評価に最も貢献している点を示す。これらの結果は、企業のマーケティング部門に携わる広告担当者、あるいは広告の依頼を受ける動画CM 制作企業にとって有効な情報の1 つとなるであろう。

著者

松原 康介 木村 周平 谷口 陽子 谷口 守 山内 和也 川本 智史 塩谷 哲史 杉本 悠子 田中 暁子 田中 英資 中島 直人 中野 茂夫 廣井 悠 藤田 康仁 守田 正志 武藤 亜子 安田 慎 柳沢 究 渡邊 祥子

出版者

筑波大学

雑誌

新学術領域研究(研究領域提案型)

巻号頁・発行日

2018-06-29

著者

豊田 泰弘 中山 厚子 藤原 秀一 真 和弘 松尾 吉郎 田中 博之 高鳥毛 敏雄 磯 博康

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.247-253, 2008 (Released:2014-07-01)

参考文献数

25

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目的 地域の救急活動記録を元に自殺企図者(自殺未遂者・自殺死亡者)の特徴を分析し,今後の自殺対策に資することを目的とした。方法 2004年 4 月から2006年 3 月までの岸和田市消防本部の救急活動記録より,246例(延べ人数)・196人(実人数)の自殺企図者(自殺未遂者・自殺死亡者)を把握した。これらにつき,性,年齢,調査期間内の自殺企図回数,企図手段,月,曜日,救急覚知時刻(救急隊に連絡のあった時刻)について集計解析した。結果 196人の自殺企図者のうち,自殺死亡者は52人(男性32人,女性20人),自殺未遂者は144人(男性32人,女性112人)であり,2 回以上にわたって自殺企図を繰り返した実人数は29人(男性 3 人,女性26人)であった。 男性の自殺死亡者は40歳代から70歳代の中高年に多く,女性の自殺死亡者は40歳代に多かった。男性の自殺未遂者には30歳代になだらかなピークがあり,女性の自殺未遂者は20歳代から40歳代の比較的若年者に急峻なピークがあった。 自殺死亡者の主たる手段は男性では縊頸,ガス,女性では縊頸,飛び降り・飛び込みであった。自殺未遂者の主たる手段は男女ともに服薬,四肢切創であった。 月については,男性の自殺死亡者は 4 月から 6 月に多く,女性の自殺死亡者は11月に多かった。男性の自殺未遂者は 7 月,8 月,9 月に多く,女性の自殺未遂者は 1 月,8 月,9 月に多かった。 曜日については,男性の自殺死亡者は月曜,水曜が多く,女性の自殺死亡者は日曜が多かった。男性の自殺未遂者は金曜が多く,女性の自殺未遂者は月曜と火曜に著明なピークがあった。 覚知時刻については,自殺死亡者は男女とも夕方から夜半に少なく,未明から日中に多かった。男性の自殺未遂者は午前日中と夕方に多かった。女性の自殺未遂者は午前日中にきわだって少なかった。結論 救急車が出動する自殺企図者の大部分は女性の自殺未遂者であった。女性の自殺未遂者は男性に比べて若年者に多く,自殺企図を頻回に繰り返すという特徴があり,これらを考慮した対策がのぞまれる。

著者

中村 和子 相原 道子 三谷 直子 田中 良知 池澤 善郎

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.115, no.12, pp.1779-1790, 2005-11-20 (Released:2014-12-10)

被引用文献数

4

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本邦でDrug-induced hypersensitivity syndrome(DIHS)として報告された症例94例(8カ月~89歳,平均48.2歳,男性50例,女性44例)について臨床的特徴およびウイルスの再活性化について検討した.94例中,DIHS診断基準(案)による典型DIHSが34例,非典型DIHSが50例,HHV-6の再活性化はみられたが,診断基準の1から5のいずれか一つを満たさない症例が10例であった.原因薬剤では抗痙攣薬が62例(63.2%)を占め,なかでもカルバマゼピンが40例と最も多かった.その他塩酸メキシレチン,アロプリノール,DDSなどが多かったが,これまで原因薬剤として注目されていない抗菌薬やシアナマイドなどによるものが10例みられた.投薬から発症までの期間は平均34.5日であり,2カ月を超えるものが8例みられた.皮疹は紅斑丘疹型と紅皮症型が多くを占めた.顔面の腫脹や膿疱,水疱を伴う症例がみられた.経過中の症状再燃は43.3%にみられた.検査異常の出現率は肝障害96.8%,白血球増多86.7%,好酸球増多69.7%,異型リンパ球出現78.9%であった.腎障害5例,呼吸器障害,心筋障害がそれぞれ2例みられた.Human herpesvirus 6(HHV-6)の再活性化は94例中77例でみられ,投薬期間が長い症例でHHV-6の再活性化の頻度が高かった.HHV-7は19例中10例で,Cytomegalovirusは15例中8例で,Epstein-Barr virusは7例中1例で再活性を認め,多くはHHV-6の再活性化を伴っていた.死亡例は4例で,全例HHV-6の再活性化を認め,心筋炎や多臓器障害,敗血症などで死亡した.HHV-6の再活性化と臨床像の関係については,活性化の証明された症例とされなかった症例の間に,発症までの投薬期間を除き有意な差はみられなかった.

著者

多木 浩二 田中 日佐夫 川端 香男里 長谷 正人 佐藤 和夫 若桑 みどり 大室 幹雄

出版者

千葉大学

雑誌

総合研究(A)

巻号頁・発行日

1992

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20世紀の政治的歴史のなかで最も特筆すべき経験は、それが人類にもたらしたはかり知れない災いから言っても、「全体主義」であると言えよう。全体主義は、近代化の進展による共同体的統合の喪失のなかでクリティカルな問題として現れた、政治的形態(国家)と社会形態(大衆の生活意識)の不一致を解決しようとする企てであった。つまり全体主義は「国家と社会の完全な同一性」と定義される。われわれは、この全体主義をこれまでの研究のように政治体制として扱うのではなく、政治文化として扱うことを試みた。言わばそれは、全体主義を支配体制(国家)の側からではなく、その支配体制に組み込まれた大衆の意識、無意識の側から究明することである。われわれはそれを、思弁的に探究するというより、個々の状況(ナチズム、ファシズム、スターリニズム、天皇制)における個々の芸術やイメージ文化(建築、大衆雑誌、映画等)の分析を通じて検討する方法を選んだ。つまり全体主義のなかで、いかなる芸術形式が可能であったか、いかなる排除や、強制、いかなる迎合や利用が行われたかを細部に渡って眺めてみたのである。その結果は、個々に多様であるので、全体としての結論をここに書くことはできないが、しかし次のような共通の認識を得ることができた。つまり、全体主義文化の問題は、両大戦間期に発生したいくつかの政治体制にのみ当てはまる問題ではなく、近代の政治体制と文化との間につねに横たわっている問題だということである。例えば、ニューディール体制下の芸術家救済政策(WPA/FAP)を見ればわかるように、民主主義国家においてもある状況のなかでは芸術に社会性が要求され、おのずとイデオロギーを共有することが起きたのである。こうしてわれわれの研究は、近代社会の歴史をイメージ文化の側から探究するような、裾野の広い政治文化史の問題へと展開していくことを予感させることになった。

著者

田中 淳平

出版者

北九州市立大学経済学会

雑誌

北九州市立大学商経論集 (ISSN:13472623)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1, pp.199-211, 2015-03

著者

田中 景

出版者

東京経済大学人文自然科学研究会

雑誌

東京経済大学人文自然科学論集 (ISSN:04958012)

巻号頁・発行日

no.137, pp.59-74, 2015

著者

田中 大貴 馬場 雪乃 鹿島 久嗣 齋藤 朋也 大久保 雄太

出版者

人工知能学会

雑誌

2018年度人工知能学会全国大会(第32回)

巻号頁・発行日

2018-04-12

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本研究では、運転時の位置情報や速度・加速度等の運転データを用いたドライバー識別に取り組む。既存研究では十数人のドライバー識別を対象にしていたのに対し、本研究では、最大1万人という大規模なドライバー識別を扱う。実データを用いた実験により、提案法がベースラインよりも精度良くドライバーを識別できることを示した。特に、位置や時間に関する特徴量が大規模ドライバー識別に極めて有効であることを示し、また、速度や加速度情報もドライバーの識別に一定の寄与があることを示した。

著者

田中 葉子 タナカ ヨウコ Yoko Tanaka

雑誌

史苑

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.169-173, 2012-03

著者

井上 和子 田中 弘美

出版者

東京家政学院大学

雑誌

東京家政学院大学紀要 (ISSN:02866277)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.73-79, 1991-07-31

著者

数井 みゆき 遠藤 利彦 田中 亜希子 坂上 裕子 菅沼 真樹

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.323-332, 2000-09-30

被引用文献数

4

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本研究では現在の親の愛着とそれが子の愛着にどのように影響を及ぼしているのかという愛着の世代間伝達を日本人母子において検討することが目的である。50組の母親と幼児に対して, 母親には成人愛着面接(AAI)から愛着表象を, 子どもには愛着Qセット法(AQS)により愛着行動を測定した。その結果, 自律・安定型の母親の子どもは, その他の不安定型の母親の子どもよりも, 愛着安定性が高いことと, 相互作用や情動制御において, ポジティブな傾向が高いことがわかった。また特に, 未解決型の母親の子は, 他のどのタイプの母親の子よりも安定性得点が低いだけでなく, 相互作用上でも情動制御上でも行動の整合性や組織化の程度が低く混乱した様子が, 家庭における日常的状況において観察された。ただし, 愛着軽視型ととらわれ型の母親の子どもは, 安定型と未解決型の母親の子どもらの中間に位置する以外, この両者間での差異は認められなかった。愛着の世代間伝達が非欧米圏において, 実証的に検証されたことは初めてであり本研究の意義は大きいだろう。しかし, さらなる問題点として, AAIやAQSの測定法としての課題と母子関係以外における社会文化的文脈の愛着形成への影響という課題の検討も今後必要であろう。

著者

村上 悟 濱谷 義弘 長渕 裕 神谷 茂保 田中 敏

出版者

岡山理科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010

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積分方程式の解に対する定性的性質を中心に研究を行った.実際、線形方程式に付随する解作用素の生成素に対してスペクトル解析を行い、本質的スペクトルの半径に関する評価を得た.さらに、非同次方程式に対して相空間における解の表現公式を確立した.これらの結果を融合して応用することにより、有界解や周期解などの存在に関するマッセラ型の定理を確立し、さらに、非線形方程式に対し線形化原理を導いて解の安定性解析への有効な手法を確立した.

著者

岩岡 隆介 田中 啓夫

出版者

東海大学

雑誌

東海大学紀要. 開発工学部 (ISSN:09177612)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.61-68, 2007-03-31

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人間には多くの人の会話の中から特定の人の話だけを取り出して聞く能力がある.聴覚心理学ではカクテルパーティ効果と呼んでいる.それと類似した問題として,複数の信号源が発する信号を複数の異なった観測点で観測すると,異なった割合で信号の混合したものが観測される.このとき得られる複数の混合信号から信号源の信号をそれぞれ分離推定する方法が,独立成分分析である.信号源としては,会話(音声)や音楽(楽器)であってもよいし,画像であってもよい.独立成分分析では,信号源の信号に互いの独立性だけを仮定し,信号の分離係数を観測信号から学習によって推定している.現実には,すべての信号源がいつも信号を発しているわけではない.会話は途切れることがあるし,楽器も演奏していないときがある.そのようなときは,独立性の仮定が成り立っていない.実際実験において,信号がない状態では学習が誤った方向に進んでしまう.そこで,信号源の信号の有無に関する情報が必要になる.信号源の信号を分離する問題で信号源の信号の情報を必要とすることは,厳密には矛盾した問題である.しかし,信号源の信号が存在する時間に対して学習速度が十分速ければ,学習途中に得られる情報を基に学習の制御が可能となる.本論文では,学習環境として観測データを再度学習に利用しないリアルタイム音声分離について考察した.2つの信号源について信号源の信号の有無を判定する判定式を提案し,リアルタイム処理で実験した.本論文で提案した方法を自然勾配法と非ホロノーム法と比較検討し,有効性を示した.3つ以上の信号源への拡張も可能である.

著者

堤 雅恵 田中 マキ子 原田 秀子 涌井 忠昭 小林 敏生

出版者

山口県立大学

雑誌

山口県立大学社会福祉学部紀要 (ISSN:1341044X)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.65-71, 2007-03-20

被引用文献数

2

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近年,高齢者ケアの現場において音楽,ゲーム,園芸などを手段としたアクティビティケアが頻繁に行われているが,その効果については未だ十分な検討が行われていない.本研究では,介護療養型医療施設に在住する認知症高齢者女性10名(平均年齢84.4±7.1歳,Barthel Index平均得点37.0±30.4点,HDS-R平均得点6.4±6.0点)を対象に,アクティビティケアを実施した日と実施しなかった日の9時から17時までの,携帯式行動量測定装置アクティカルを使ったエネルギー消費量測定による活動量およびタイムスタディによる対人交流時間の調査を実施し,アクティビティケアの効果を検討した,その結果,アクティビティケアが実施された日とされなかった日のエネルギー消費量は,それぞれ338.9±70.4kcalおよび344.0±86.4kcalであり,有意差は認められなかった.対人交流時間については,アクティビティケアが実施された日の対人交流時間の合計は137.9±45.0分で,実施されなかった日の対人交流時間96.1±40.4分と比較して有意に多かった(p=0.042).本研究結果から,アクティビティケアの実施が活動量の増加にはつながりにくいものの,対人交流の時間の確保につながることが示唆された.