著者
大藪 貴子 森本 泰夫 田中 勇武
出版者
日本エアロゾル学会
雑誌
エアロゾル研究 (ISSN:09122834)
巻号頁・発行日
vol.16, no.4, pp.275-279, 2001-12-20 (Released:2009-01-08)
参考文献数
32
被引用文献数
1
著者
友田 努 黒木 洋明 岡内 正典 鴨志田 正晃 今泉 均 神保 忠雄 野村 和晴 古板 博文 田中 秀樹
出版者
公益社団法人 日本水産学会
雑誌
日本水産学会誌 (ISSN:00215392)
巻号頁・発行日
vol.81, no.4, pp.715-721, 2015 (Released:2015-08-15)
参考文献数
25
被引用文献数
12

マリンスノーの供給源となる可能性のある餌料生物を培養し,それらの産生物質を含んだ培養水について,ふ化後 5-28 日齢ウナギ仔魚に対する給与効果を観察した。微細藻類 4 種を用いた事例では,10-28 日齢仔魚が藻体とともに増殖過程で産出される透明細胞外重合体粒子(TEP)を摂取することを確認した。一方,尾虫類を用いた事例においても,9 日齢仔魚が発生段階初期の幼生と放棄ハウスを摂取することを確認した。これにより,飼育条件下の人工仔魚が天然仔魚と同様にマリンスノーの起源物質を摂取することを追認できた。
著者
堀田 修 田中 亜矢樹 谷 俊治
出版者
日本口腔・咽頭科学会
雑誌
口腔・咽頭科 (ISSN:09175105)
巻号頁・発行日
vol.29, no.1, pp.99-106, 2016

慢性上咽頭炎は肉眼的に判定することは困難とされ, 耳鼻咽喉科医の認知度は低い. しかし, 同部位の慢性炎症による局所症状は一般的には軽微であるがその解剖学的特性により, 慢性上咽頭炎は免疫系・自律神経系・内分泌系に影響を及ぼし, その結果として様々な全身症状を惹起する. 原病巣である慢性上咽頭炎が耳鼻咽喉科領域であり, 二次疾患である全身疾患が他科領域となるため, 1960年代に注目された後, 医療の細分化の潮流の中で, 一旦は医学界の表舞台から姿を消したが, 近年, 再び復活の兆しがある. 中でも慢性疲労症候群, 過敏性腸症候群などの機能性身体症候群における慢性上咽頭炎の関与は重要であり, 充分な上咽頭処置により全身症状の軽快が得られることが多い. それ故, 適切な慢性上咽頭炎診療の再興は将来, 日本の医療に大きなインパクトを与える可能性を秘める. その為には微細な経鼻的内視鏡的所見や具体的な処置方法を含む, 今日の医学に即した「慢性上咽頭炎診療マニュアル」の作成が切望される.
著者
田中 和幸
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)
巻号頁・発行日
vol.22, no.50, pp.345-350, 2016-02-20 (Released:2016-02-20)

This paper introduces the Aratama-suido-zu (“zu” meaning original blueprints) proposal for the Aratama-suido project to supply water in Tokyo’s Aratama District. Construction began in 1926, but in 1927, Japan’s government called for the project to be scaled back. The revised Aratama-suido was presented in the 1931 Aratama-suido-shi (“shi” meaning official document). The Aratama-suido-shi noted the number and locations of the project’s buildings in both the original and revised plans, but not the original designs for the buildings. This has made it difficult to compare them with the final designs, though attempts have been made (Masuda, 2006). The author clarifies the original designs, revealing how the engineers’ thought processes evolved.
著者
田中 明子
出版者
公益社団法人 日本地震学会
雑誌
地震 第2輯 (ISSN:00371114)
巻号頁・発行日
vol.61, no.Supplement, pp.239-245, 2009-07-31 (Released:2013-11-21)
参考文献数
47
被引用文献数
1 3

This paper addresses some issues related to relationship between lithospheric thermal regime and depth extent of seismicity. Thickness of seismogenic crustal layer correlates with surface heat flow in most intraplate seismic areas of the world. Although inverse relationship between heat flow and the base of seismogenic zone is obvious, quantitative relationships are less certain. Compilation of previous studies shows that temperatures at the base of seismogenic zone appear to be distributed from about 250° to 450° over a large depth interval, 5-30 km, at different tectonic settings. It supports that temperature is one of factors governing the focal depth. Variations in lithology, slip rate, pore pressure, and focal mechanism may account for the temperature difference. Geothermal gradient data and bottom depth of magnetized layers are also useful proxy to reveal the base of seismogenic zone. These multidisciplinary data may provide a useful indicator of lithospheric thermal structure and improve the correlation with depth limit of seismicity.
著者
田中芳男 輯録
出版者
[製作者不明]
巻号頁・発行日
vol.本草之部, 1800
著者
石崎 彰 田中 丈志 高崎 一彦 西方 正司 渡邉 勝之 片桐 淳夫
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電気学会論文誌D(産業応用部門誌) (ISSN:09136339)
巻号頁・発行日
vol.113, no.10, pp.1192-1199, 1993-10-20 (Released:2008-12-19)
参考文献数
4
被引用文献数
14

It is well known that the direct drive systems not to use the reduction gears with the clearane and backlash are required for the highly precise position control, whose motor must have high torque at very low speed. The authors have developed a new motor for this purpose and named PM vernier motor.In this paper, it is explained at first what is PM vernier motor, the construction and principle, and then the theory able to calculate the torque and how to control its speed are described. It is also shown that the calculated values of torque were agreed well with the experimental results.
著者
佐藤 貢司 安井 基陽 田中 厚子 中村 昭博 中田 守
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第14回情報プロフェッショナルシンポジウム
巻号頁・発行日
pp.61-65, 2017 (Released:2017-11-01)
参考文献数
4

近年、事業戦略に知財情報を活用する動きが活発になってきており、知財活動における情報分析の重要性が高まっている。特許分析は、①発明の評価や特許出願の要否判断、②自社・他社の技術的な強み・弱みの把握、など様々な目的において活用されるようになってきている。分析対象となる特許が数千件に及ぶ場合など課題も散見されてきており、情報分析手法や評価指標などが検討・提案されている。 本発表では、特に被引用情報を用いた重要特許抽出方法の検証を行い、特に平均被引用回数を用いることにより効率化が期待できることを見出した。
著者
田中 一郎 佐久間 恒
雑誌
Facial nerve research (ISSN:0914790X)
巻号頁・発行日
vol.29, pp.111-113, 2010-01-18
参考文献数
8
著者
田中 重人
出版者
Japan Society of Family Sociology
雑誌
家族社会学研究 (ISSN:0916328X)
巻号頁・発行日
vol.13, no.2, pp.30-30, 2001

研究者を志す初学者にとって, 先行研究の分厚さは大きな壁である。研究のためには, 基本的な道具として使う概念や, それらの組み合わせでできる命題を用意しておかないといけない。こうした分析道具は先行研究を読んでそこから掘り起こしてくるのだが, 関係しそうな論文を手あたりしだいにあさっていくのでは効率が悪い。論文はむずかしい専門用語で書いてあって, 理解するのに骨が折れる。しかも読むべき先行研究は山のようにあるから, どこから手をつけてどこでやめるかが大問題だ。研究を効率よく進めるには, 先行研究がどのように体系化できるのか, 系統的に整理された情報を前もって集めておかないといけない。<BR>日本家族社会学会の企画による「家族社会学研究シリーズ」の第5弾は, 家族社会学がつくりあげてきた分析道具を19種の「アプローチ」に整理して示した本である。編者の野々山によれば, アプローチとは「固有の基本的概念と基本的仮定から成り立っている」 (p.3) ものである。各章がアプローチ1つずつを担当しており, すべて「○○的アプローチ」という表題になっている。「○○」には次のようなことばが入る : (1) 比較制度論 (2) 形態論, (3) 歴史社会学, (4) 人口学, (5) ジェンダー研究, (6) エスノメソドロジー, (7) 構造機能論, (8) システム論 (9) 家族周期論, (10) 家族病理学, (11) 家族ストレス論, (12) 相互作用論, (13) 交換論, (14) ネットワーク論 (15) 家族ライフスタイル論, (16) ライフコース論, (17) 構築主義, (18) 計量社会学, (19) 事例研究。各章ではそれぞれのアプローチがもつ基本的な概念や仮定が説明されるとともに, これまでの研究, とくに日本での具体的な研究の成果が示される。家族社会学の世界にこれから足を踏み入れる初学者や, 隣接領域から興味をもってながめている研究者にとって, 家族社会学の蓄積をこのように系統的に整理した案内書があるのは心強いことと思う。<BR>この本の整理の仕方に対しては異論もあるだろう。アプローチとは, 研究者が試行錯誤を繰り返して洗練させてきた分析道具をあとから系統的に整理したものなので, 違う視点から整理すれば違うまとめ方になるはずである。だが, ともかく1つの視点から見通しよく整理された入門書として, この本は十分成功している。<BR>逆にいえば, 「○○的アプローチ」などというのは, 入門段階の読者のための便宜的な名称だともいえる。研究者として本格的にやっていくためには, 1つのアプローチにこだわることなく, 必要な分析道具を種々のアプローチから借り出してこないといけない。幸い, この本の各章ではこれまでの代表的な研究が豊富に引用されている。さらに各章末には (引用文献とは別に) 2~6本の「参考文献」があがっていて, 著者による簡単なコメントがある。自分の研究に少しでも関係がありそうな研究を探して分析道具を貧欲にかき集めるというアクティブな研究姿勢を取るために, これらの情報が役立っだろう。
著者
金 海麗 田中 隆 河野 功 藤岡 稔大 吉田 都 石丸 幹二
出版者
日本食品化学学会
雑誌
日本食品化学学会誌 (ISSN:13412094)
巻号頁・発行日
vol.13, no.3, pp.136-140, 2006-12-30
参考文献数
23

Shoot, adventitious root and hairy root cultures of Solidago altissima L. were established. Chlorogenic acid and 3, 5-dicaffeoylquinic acid were isolated from the hairy root cultures. 3, 5-dicaffeoylquinic acid was the major secondary metabolites in various tissue cultures of this plant. These polyphenol compounds were easily isolated as the polyphenol-soybean protein complex from the extract of this plant. Solidago altissima L., producing polyphenol compounds with the high concentrations, seemed to have a potential to be as a new resource for functional compounds.
著者
田中 健夫 今村 亨
出版者
山梨英和大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

本研究では,いじめ体験が生徒の自己形成にどのような影響を及ぼすか,とりわけ被害体験を併せもつ加害生徒に焦点を当てて臨床心理学の視点から検討した。養護教諭と児童自立支援施設専門員に対して半構造化面接を実施し,学校と矯正教育における指導・支援の実情と課題を整理した。思春期に特有の加害-被害者の結びつきに関する理解をふまえること,閉じた関係とは異なる文脈の人間関係のなかで自ら罪悪感を表現すること,加害性を含めた生徒自身の問題について生活や作業場面でのつまずきや不満を糸口にして支援を進めることの意義について考察した。
著者
田中 哲朗 岩崎 英哉 長橋 賢児 和田 英一
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.36, no.9, pp.2122-2131, 1995-09-15
被引用文献数
7

多くの漢字は偏や旁などの基本的な部品の組合せからできている。本論文では、このことを利用して、漢字を具体的な座標を含まない抽象的な組合せ情報で定義しておき、プログラムによって部品を組み合わせてフォントを生成する方法を提案する。各部品は組合せによって大きさが変化するので、通常は様々な大きさの部品を用意しないと組み合わせて使うことができない。しかし、線の太さを自由に変えることのできるスケルトンフォントを使えば、あるサイズでデザインした部品をサイズを変更して使うことができる。そこで、本研究では論文(1)で提案した複数書体に対応可能なスケルトンフォントの形式で部品のデザインを表現する。組合せの種類として、横方向、縦方向、片方の部品の空白部分に他方の部品を配置する嵌込みが考えられる。JIS X0208に含まれるすべての漢字をこの3種類の組合せで表現して、最初の2つの組合せを扱うだけでもある程度デザインコストを減らせるが、嵌込みを扱うと更に効果があることを確かめた。また、未知の漢字が現われた時に、既知の部品の組合せだけで表現できる可能性を、JIS X0212の漢字の何割がJIS X0208の漢字の部品で表現できるかによって見積もった。表現した漢字を表示、印刷するためには組合せアルゴリズムが重要である。そこで、一番容易な横方向の組合せを実現するために単純な方法をいくつか実装し、評価をおこなった。その中でもっとも良かった組合せアルゴリズムをもとに縦方向、嵌込みのプログラムを実装し、JIS X0208とJIS X0212のフォントセットを作成した。これが単純なアルゴリズムで作成されたものにもかかわらず、ある程度の品質に達していることを確かめた。
著者
田中 絵麻
出版者
社会・経済システム学会
雑誌
社会・経済システム (ISSN:09135472)
巻号頁・発行日
no.30, pp.45-53, 2009-10-17

This paper examines the reason why Japanese contents, which are famous for their "coolness", realize both media-mix and diversity simultaneously in terms of industrial structure of contents in Japan. In the US, media-mix or multi use of contents are often accompanied by concentration of copyright to media conglomerates because it is presumed that horizontal integration is desirable for maximize revenue from. deployment of a content. On the contrary, industrial structure in Japan is horizontally separated one and media-mix is implemented by transaction between companies from various sectors of content industry such as an advertisement sector, distribution sector, and production sector. Addition to transaction between companies, the existence small, but numerous content production companies are the key factor to the creation of content diversity. Historically, "production commission system" has been formed as cooperative organization to invest jointly to deploy contents to many forms and to share risk and return. "Production commission system" has merit for the participants since it limits the risk to producet content by sharing related copyrights and revenue from deployment contents. For example, movie industry and also amine industry have expanded the use of "production commission system" about mid 80's. Recently,. some mobile contents productions adopted "production commission system" to make short drama clips for distribution to mobile terminals. This system is unique to Japan and the mechanism of media-mix through "production commission system" is yet to be examined.. This paper analyzed the amine series' data of "Television Drama Database" from 1950's to mid 2000s to examine the expansion of production of amine series and to figure out what are the characteristics of actual media-mix cases. The result shows that the number of amine series is increased twice at around mid 80's and mid 90's. There are two main reasons of the increase. One is the increase of the content distribution platform by advent of the satellite broadcasting system. Other reasons are widening of time zones to broadcast amine series to mid-night time zone and expansion of TV stations to produce amine series to UHF stations and local stations. By identifying the original work of amine series, there is tendency that the types of the original work are diversified in 90's in Japan. Furthermore, many kinds of media-mix are actively conducted among different forms of contents along with diversification of content distribution platforms. Utilizing "production commission system", content production in Japan enables both media-mix among various platforms and diversity of contents produced by small but creative companies. This would be the unique mechanism that sustains the coolness of Japanese content.
著者
田中 健次 鈴木 和幸 嶋崎 真仁 鈴木 和幸 伊藤 誠 田中 健次
出版者
電気通信大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1997

インターネットを用いた信頼性・安全性の作り込みの為のデータベース構築の原理と解析手法を5分野に分け究明・検討を行ない、以下の成果を得た。1.計算機のデータベース支援インターネットを援用した3層 Client/Server型システムにより、FMEAの自動作成および信頼性データ解析法の原理と一提案を行った。2.故障情報データベースに基づく信頼性解析Warranty dataのような不完全な故障データベースより、寿命評価への有用な情報を導出する方法を提案した。また、databasesに蓄積すべき最小十分なdatabasesの検討を行った。3.ヒューマンエラーに着目した安全性解析広辞苑より1120個の副詞を抽出し、ヒューマンエラーに関するガイドワードのデータベースを作成し、本ガイドワードに基づく「人間の誤使用」をエラーモードとするFMEA構築システムを提案した。また、誤報による人間の心理的変化、信頼の変化を探り、時間制約がどの程度、状態判定の誤りを引き起こすか、あるいは誤動作がどのような発生状況であると人間がシステムを信頼しなくなるか等を認知実験を通して明らかにした。4.ヒューマンインターフェイスと安全性設計ヒューマン・コンピュータ・インターフェイスの観点から人間中心の設計に着目し、安全と危険の間のグレイゾーンを考え、この領域をも危険とに含めて考え、それらを回避する"安全保証設計"を提案し、危険回避型設計との比較検討を行った。5.状態監視保全による未然故障防止システム状態監視保全システムにおけるリアル監視情報の有効利用法を目指し、可変しきい値をもつモニタリングシステムの最適設計法と異種の監視特性のセンサを用いた異質センサ型システムモデルを解析・究明した。