著者

松村勲 金高宏文 小森大輔 中畑敏秀 瓜田吉久 田中克典

出版者

鹿屋体育大学

雑誌

スポーツパフォーマンス研究

巻号頁・発行日

vol.8, pp.152-164, 2016

著者

青木 文一郎 立石 新吉 田中 亮 古畑 北雄

出版者

社団法人日本動物学会

雑誌

動物学雑誌 (ISSN:00445118)

巻号頁・発行日

vol.51, no.6, 1939-06-15

著者

田中 泰賢

出版者

愛知学院大学

雑誌

愛知学院大学教養部紀要 (ISSN:09162631)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.93-116, 1995-07-10

著者

近藤 有希 澤 龍一 海老名 葵 高田 昌代 藤井 ひろみ 奥山 葉子 谷川 裕子 総毛 薫 田中 幸代 白方 路子 小野 玲

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【はじめに,目的】分娩所要時間の遷延は手術分娩や胎児の窒息,母体の感染症や合併症などのリスク上昇につながるといわれている。さらに,分娩時間の遷延は出産体験への不満感を招く一因子であり,その後の出産意欲を低下させるという報告もされている。これらのことから分娩は短縮化する必要があるといえる。分娩所要時間には有酸素能力や運動との関連が先行研究で報告されているが,骨盤底筋群トレーニングや水中エアロビクスなど特定の運動介入のものや,アスリートなど特殊な妊婦を対象としている研究が多い。しかし,多くの妊婦が子育てや仕事などの時間的制約によりこのような運動プログラムへの参加が出来ていないのが現状である。そのため,特定の運動だけでなく有酸素能力の維持・向上に効果的である日常生活での習慣的身体活動を維持することが重要と考えられる。また,初産婦と経産婦では分娩所要時間の平均時間が大きく異なる事は知られているにもかかわらず先行研究においては考慮されていない,あるいは初産婦のみを対象としているものがほとんどで経産婦についての報告は少ない。そこで本研究の目的は,初産婦,経産婦それぞれの妊娠末期における習慣的身体活動が分娩所要時間に与える影響を明らかにすることとした。【方法】対象は妊娠末期に研究参加の同意が得られ,欠損なくデータ収集が出来た121名のうち,自然分娩により出産をした初産婦48名(平均年齢28.8±4.7歳,新生児体重=3058.6±371.5g),経産婦55名(平均年齢32.7±5.5歳,新生児体重=3167.7±366.1g)の合計103名とした。妊娠末期では一般情報に加え,習慣的身体活動を質問紙により評価した。妊娠末期における習慣的身体活動はBaecke physical activity Questionnaireの日本語版を用いた。初産婦と経産婦それぞれにおいて合計点数の中央値で高活動群と低活動群に群分けした。分娩所要時間は,分娩記録より分娩第1期,分娩第2期,総分娩時間に分けて収集した。全ての解析は初産婦,経産婦それぞれに対して実施した。各分娩所要時間の群間比較は,Wilcoxonの順位和検定で比較した。多変量解析では,目的変数を分娩所要時間,説明変数を高活動群/低活動群,交絡因子を年齢,妊娠前から記入時の増加体重,出産回数,新生児体重,出産時妊娠週数,妊娠前の運動の有無として強制投入法による重回帰分析を行った。【結果】初産婦における高活動群と低活動群の間で分娩第1期時間,分娩第2期時間,総分娩時間に有意な違いはみられなかった。経産婦において,低活動群と比較して高活動群の分娩第2期の時間が有意に短かった(中央値(最小-最大):20(4-175)分,11(1-102)分,<i>p</i><.05)。交絡因子の調整後においても高活動群の分娩第2期時間が有意に短かった(β=-.36,<i>p</i>=.007,R²=.28)。しかし,分娩第1期の時間と総分娩時間では2群間に有意な違いはみられなかった。【考察】分娩所要時間に関与する因子として,陣痛と腹圧を合わせた娩出力と,産道,娩出物が分娩3要素といわれている。分娩第2期は陣痛に加えて妊婦のいきみによる腹圧が加わって胎児を娩出させる段階であり,この時期には妊婦の有酸素能力や腹筋群など骨格筋の収縮力が大きく関与しているため習慣的身体活動との関連が示唆されたと考えられる。一方で分娩第1期は分娩開始から,子宮頸管の熟化と,陣痛による胎児の下降で圧迫され子宮下部が伸展し子宮口が全開大するまでの時期であり,いきみは禁忌とされている。よって分娩第1期の時間は頸管の熟化と陣痛が主な要素であると考えられ,習慣的身体活動がこれらに影響を与えるのは困難であったと考えられる。また,総分娩時間のうち分娩1期の時間が大きな割合を占めているため,総分娩時間の短縮化に至らなかったものと考えられる。一方で初産婦に有意差がみられなかったことについては,初産婦は経産婦と比べて子宮頸部や外陰および会陰部が伸展しにくく軟産道の抵抗が強いため,娩出力以外に産道の抵抗性が分娩所要時間に大きく影響していることが考えられる。今後の研究で産道の抵抗性に影響する因子や,その他の分娩所要時間に関連する因子を解明する必要がある。【理学療法学研究としての意義】妊娠末期の習慣的身体活動は経産婦の分娩第2期の時間に影響する一要因であることが示された。胎児・母体への悪影響は主に分娩第2期の遷延において多く報告されており,妊娠末期の女性に対して適切な運動習慣の指導を行うことで分娩経過と分娩結果に良い効果をもたらす可能性が示唆された。

著者

宮原 郁子 五十嵐 教之 田中 信忠 栗栖 源嗣

出版者

日本結晶学会

雑誌

日本結晶学会誌 (ISSN:03694585)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.223, 2014-08-31 (Released:2014-09-03)

著者

田中 治和

出版者

東北福祉大学

雑誌

東北福祉大学研究紀要 (ISSN:13405012)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.1-21, 2010

著者

田中 美保子

出版者

東京女子大学比較文化研究所

雑誌

東京女子大学比較文化研究所紀要 (ISSN:05638186)

巻号頁・発行日

vol.79, pp.49-64, 2018

著者

安藤 孝弘 田中 義照 佐久間 正明 遠藤 久芳 Takahiro ANDO Yoshiteru TANAKA Masaaki SAKUMA Hisayoshi ENDO 国土交通省船舶技術研究所構造強度部 国土交通省船舶技術研究所機関動力部 国土交通省船舶技術研究所構造強度部 国土交通省船舶技術研究所構造強度部

雑誌

船舶技術研究所総合報告資料

巻号頁・発行日

vol.平成12年度, pp.85-112, 2001-03-31 (Released:2017-04-14)

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Recently, the extensive use of high-tensile steel for ship hull structures has realized the decrease of plate thickness, under the design condition that no members yield for the design loads. However, the post buckling design as well as air planes is required to aim at the further making the most of high-tensile strength. This study had been performed as a designated study of Ship Research Institute for three years, in order to investigate the applicability of the post buckling design for ship structures assembled by welding. The details are as follows: ・Investigation of buckling analysis methods of panel or stiffened panel ・Model tests and numerical analysis of stiffened panel ・fatigue tests of stiffened panel subjected to pulsating compressive and shear load ・Investigation of the applicability of the post buckling design for ship structures

著者

田中 俊明

出版者

九州大学

雑誌

言語文化論究 (ISSN:13410032)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.55-75, 1992

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Zwischen Japan und der Sowjetunion gibt es auch heute noch eine ungelöste territoriale Frage. Diese wurde aufgrund der Besetzung der Kurilen durch die Sowjetunion, in der Zeit der Regierung Stalins, verursacht. Deswegen gibt es immer noch keinen Friendensvertrag zwischen den beiden Staaten. Die sowjetische Regierung behauptet, daß Habomai und Shikotan zu den Kurilen gehörten. Die japanische Regierung meint dagegen, daß nicht nur Habomai und Shikotan, sondern auch Kunashiri und Etorofu nicht zu dieser Inselkette gehörten. Beide Regierungen verdrehen hier jedoch die Wahrheit, um ihren Anspruch auf diese Inseln zu begründen. Habomai und Shikotan gehören in der Tat zur Insel Hokkaido, Kunashiri und Etorofu sind jedoch ein Teil der Kurilen. Beide Regierungen müßten zuerst diese Tatsache akzeptieren, bevor sie diese schwierige territoriale Frage Iösen können. Die Sowjetunion müßte sofort die Inseln von Habomai und Shikotan an Japan zurückgeben. Danach sollte die Angelegenheit der Kurilen unter Zuhilfenahme der "Geheimakten von Brakesley" gelöst werden. Darin wurde die Frage der Kurilen ausführlich durch das amerikanische Außenministerium untersucht. Diese Geheimakten schlugen vor, die Sudkurilen bei Japan zu belassen, die Nord- und Mittelkurilen zum Mandatsgebiet der UNO zu erklären und diese Mandat der Sowjetunion zu übertragen. Dieser Vorschlag stimmt mit der territorialen Forderung der heutigen japanischen Regierung fast überein. Wenn die Staatsgrenze zwischen Japan und der Sowjetunion unter Zuhilfenahme dieser Akten gelöst worden wäre, gäbe es heute diese territoriale Frage nicht. Sollte die Sowjetunion diese Lösung nicht akzeptiren, möchten wir vorschlagen, die Gesamtkurilen als gemeinsames Territorium von Japan und der Sowjetunion zu betrachten. Die Verwaltung der Südkurilen sollte von Japan, die der Nord- und Mittelkurilen dagegen von der Sowjetunion übernommen werden. Für Bevölkerung beider Staaten sollten auf den Gesamtkurilen Freizügigkeit und Niederlassungsrecht herrschen. Dabei muß auch die Situation der Ainu und anderer nationaler Minderheiten berücksichtigt werden. Diese sind durch Staatsgrenzen getrennt. Könnten wir nicht auf Grenzen verzichten und wie auf der Antarktika ohne diese auskommen? Die heutige Weltsituation unterliegt ständigen Veränderungen und alte fixe Ideen lösen sich heutzutage sehr schnell in nichts auf. Die territoriale Frage zwischen Japan und der Sowjetunion muß mit neuen Ideen gelöst werden.

著者

岸 國平 古川 聡子 小林 享夫 白石 俊昌 酒井 宏 田中 一嘉

出版者

The Phytopathological Society of Japan

雑誌

日本植物病理学会報 (ISSN:00319473)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.43-49, 1998

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堀による命名以後,アナモルフの記載等に疑問を残したまま放置されてきたネギ黒渋病について研究し,以下のような事実を明らかにした。<br>(1)群馬県下仁田町で,多年にわたり自家採種と連作が繰り返されてきた同町特産の下仁田ネギに,本病が毎年激しく発生することが認められた。(2)本病の発生は下仁田町を含む関東北部,東北,北海道地域で多く認められ,関東南部および関東以西の地域ではまれにしか認められなかった。(3)培養菌叢片およびほ場病斑の成熟子のう胞子を用いて行った接種実験において,いずれも自然発病と同様に病徴を再現した。(4)観察されたすべての自然発病および人工接種病斑においてテレオモルフは形成されたが,アナモルフは全く認められなかった。(5)本病菌の培地上の生育適温は約20°C,子のうの成熟適温は20∼25°C,子のう胞子の発芽管伸長の適温は20∼25°Cであり,生育とpHの関係はpH 4∼9で生育し,6∼9で最も良かった。

著者

田中 直毅 香西 泰 高尾 義一

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.951, pp.6-9, 1998-07-27

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金融・株式市場で、円や株の急落を予測する「8月危機」説がささやかれている。昨年11月の金融危機が再燃する危険性すら出てきた。近く召集される臨時国会の焦点は金融法案の取り扱いだが、法案の柱であるブリッジバンク(つなぎ銀行)創設もそれだけでは金融不安を払拭するには不十分だとの見方が多い。橋本政権に代わる新政権は、発足直後に最大の試練を迎えるであろう。

著者

田中 秀夫

出版者

京都大学経済学会

雑誌

経済論叢 (ISSN:00130273)

巻号頁・発行日

vol.183, no.1, pp.27-45, 2009-01

著者

香川(田中) 聡子 大河原 晋 神野 透人

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本毒性学会学術年会

巻号頁・発行日

vol.42, pp.W3-4, 2015

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生活環境化学物質がシックハウス症候群や喘息等の主要な原因あるいは増悪因子となることが指摘されているが、そのメカニズムの詳細については未解明な部分が多い。著者らは生活環境化学物質による粘膜・気道刺激性のメカニズムを明らかにする目的で、ヒトTransient Receptor Potential (TRP) V1及びTRPA1をそれぞれ安定的に発現するFlp-In 293 細胞株を樹立し、その活性化を指標にして室内環境化学物質の侵害刺激について検討した。これまでに評価した238物質のうち、50物質がTRPV1を、75物質がTRPA1を活性化することを明らかにした。なかでも溶剤として広く使用される2-Ethyl-1-hexanolやTexanolをはじめ、一般家庭のハウスダスト中からも比較的高濃度で検出されるTris(butoxyethyl) phosphate、溶剤や香料成分として多用される脂肪族アルコール類、実際に室内環境中に存在する消毒副生成物や微生物由来揮発性有機化合物がイオンチャネルを活性化することが明らかになった。特に、可塑剤等DEHPの加水分解物であるMonoethylhexyl phthalateがTRPA1の強力な活性化物質であることを見いだした。また、塗料中に抗菌剤として含まれ、室内空気を介してシックハウス様症状を引き起こすことが報告されているイソチアゾリノン系抗菌剤や、呼吸器障害を含む相談件数が増加している高残香性の衣料用柔軟仕上げ剤もイオンチャネルを活性化することが判明した。シックハウス症候群の主要な症状として皮膚・粘膜への刺激があげられるが、本研究結果は、室内環境中に存在する多様な化学物質がイオンチャネルの活性化を介して、相加的あるいは相乗的に気道過敏性の亢進を引き起こす可能性を示唆しており、シックハウス症候群の発症メカニズムを明らかにする上で極めて重要な情報であると考えられる。

著者

田中 百合子 阿部 美子 大戸 佑二 板橋 尚 村上 信行 作田 亮一 永井 敏郎

出版者

The Japanese Society for Pediatric Nephrology

雑誌

日本小児腎臓病学会雑誌 (ISSN:09152245)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.86-91, 2011

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West症候群の第一選択治療はACTH療法 (AT) であるが,腎石灰化,腎結石合併の報告もある。本症で併用されることが多いzonisamide (ZNS) は,炭酸脱水素酵素阻害剤様の作用を持ち,腎結石の有害事象がある。<br> AT中,腎石灰化を認めた5例についてZNS投与の有無,AT期間,ACTH総量,AT中の尿中Ca/Cr比,%TRP,尿pH,血清Ca,P,ALP値の推移を後方視的に検討し,腎石灰化を起こさなかった4例と比較した。腎石灰化を認めた全例でZNSを併用していた。AT期間は腎石灰化群で長く量も多い傾向があった。AT中の尿中Ca/Cr比の上昇は,腎石灰化群でより高かった。血清P,%TRPは低下し,血清ALPも低下したが両群で差はなかった。ZNSの併用,長期多量のAT,尿中Ca/Cr比の上昇が腎石灰化の危険因子と思われた。AT中,特にZNS併用時は,腎エコー,尿中Ca/Cr比による経過観察が必要である。

著者

田中 耕一郎

出版者

北星学園大学

雑誌

北星学園大学社会福祉学部北星論集 (ISSN:13426958)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.69-95, 2006-03

著者

白石 智子 松下 健 田中 乙菜 島津 直実 近藤 育代 越川 房子 石井 康智

出版者

宇都宮大学

雑誌

宇都宮大学教育学部紀要. 第1部 (ISSN:03871266)

巻号頁・発行日

vol.63, pp.13-19, 2013-03-11

著者

田中 福代 岡崎 圭毅 樫村 友子 大脇 良成 立木 美保 澤田 歩 伊藤 伝 宮澤 利男

出版者

社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.101-116, 2016

被引用文献数

12

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リンゴみつ入り果と非みつ果の香味特性および香味成分のプロファイリングを実施し,嗜好性と香味成分との関連を検討した.みつ入り果の揮発性成分はメチルエステル類,エチルエステル類が特徴的に増加した一方,酢酸エステル類や炭素数3以上のアルコール由来のエステル類は減少した.可溶性成分ではソルビトール,スクロース,L-アラニン,ピログルタミン酸,デヒドロアスコルビン酸が増加し,グルコースが低下した.試算した甘味度積算値はみつ入り果がわずかに大きかった.官能評価の結果,'ふじ' のみつ入り果は全体的な香り,フルーティ,フローラル,スィートが顕著に強く,嗜好性も高かった.みつ入り果で特徴的に検出されたエチルエステル類等(特に2-メチル酪酸エチル,ヘキサン酸エチル,チグリン酸エチル,2-メチル酪酸メチル)は嗅覚による閾値が小さく,スィート·フローラルな,リンゴ·パイナップル様の香調を呈する.以上から,みつ入り果の嗜好性の高さは糖類よりもメチル·エチルエステル類を中心とした香気成分が強く寄与したものと示唆された.また,これらの成分はみつ部分における低酸素·高炭酸条件下の代謝により集積したものと推定した.

著者

田中 亮平 浅山 龍一 高橋 強 Ryohei Tanaka Ryuichi Asayama Tsuyoshi Takahashi

出版者

創価大学通信教育部学会

雑誌

通信教育部論集 (ISSN:13442511)

巻号頁・発行日

no.21, pp.1-20, 2018-08-12

著者

秋田 智之 田中 純子 大久 真幸 杉山 文

出版者

広島大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2016-04-01

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がん検診の評価において、検診発見群と外来発見群の生存率を比較して有効性を示す場合には、リードタイムバイアスによる過剰評価が問題となる。本研究では、がんサイズの倍加時間を利用し、観察期間「発見可能なサイズになってから死亡まで」と変更することにより、リードタイムバイアスの補正をしたうえで生存率を比較する方法を提案した。これを4病院の肝がんサーベイランス発見群2,822人、外来発見群1,077人の生命予後データに対して適用したところ、補正後の生存率の差は依然認められ、サーベイランス発見群の生存率のほうが高く肝がんサーベイランスは生命予後の改善において有効であると考えられた。

著者

田中 生夫

出版者

岡山大学経済学会

雑誌

岡山大学経済学会雑誌 (ISSN:03863069)

巻号頁・発行日

vol.1, no.3, pp.155-162, 1970-03