著者
上江田 勇介 松木 明好 澳 昴佑 森 信彦 野村 翔平 田中 宏明 奥野 浩司郎
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.0586, 2016 (Released:2016-04-28)

【はじめに,目的】Gaze Stabilization Exercises(GSE)は,立位で眼前のターゲットを注視しながら頭部運動を行い,眼球を頭部と逆方向,かつ同速度で動かす前庭眼反射を誘発するバランス練習である(Bhardwaj, et al., 2014)。このGSEによって,一側前庭機能障害によるバランス障害が改善する(Richard, et al., 2010)と報告されているが,前庭機能自体が改善することでバランスが改善しているのか,体性感覚や視覚の姿勢制御への貢献度が向上して改善するのかは明らかではない。そこで,GSE前後の立位重心動揺総軌跡長,および視覚,前庭覚,足底感覚の立位時感覚貢献度指数(Stephen, et al., 1994)を比較することで,GSEによって姿勢制御における前庭覚の機能に変化が生じるかを検討した。【方法】対象は健常成人12名(男性9名,女性3名,平均年齢22.5±1歳)とした。GSEは,立位にて1m先のターゲットを注視させたまま1Hzのビープ音に合わせて頭部を左右に回旋させる運動を1分3セット実施させる課題とした。頭頚部の左右回旋角度はターゲットを注視できる最大の角度とした。GSE前,直後,10分後(Pre,Post,Post10m)に,(A)開眼閉脚立位,(B)閉眼閉脚立位,(C)フォームラバー上で開眼閉脚立位,(D)フォームラバー上で閉眼閉脚立位の4条件の足圧中心移動総軌跡長を,各30秒ずつ記録した。前庭系機能の姿勢制御条件であるDの足圧中心移動総軌跡長を算出し,Pre,Post,Post10mで比較した。A,B,C,D時の足圧中心総軌跡長をそれぞれa,b,c,dとおき,X={(b-a)/b},Y={(c-a)/c},Z=a/dを算出し,視覚貢献度指数=X/(X+Y+X),足底感覚貢献度指数=Y/(X+Y+Z),前庭覚貢献度指数=Z/(X+Y+Z)を算出し,比較した。統計にはKruskal-Wallis検定,およびPre条件を対照群としてShirley-Williams検定を行った(α=0.05)。【結果】Pre,Post,Post10mにおける条件Dの足圧中心総軌跡長の中央値(第一四分位点)は130.8(114)cm,129.1(119.2)cm,120(110)cmであり,群間に有意差は認められなかった。Preに対するPost,Post10mの視覚貢献度指数は1.07(0.95),0.9(0.75),足底感覚貢献度指数は0.93(0.8),0.93(0.76),前庭覚貢献度は1.15(1.09),1.44(1.17)であった。Kruskal-Wallis検定の結果,前庭覚貢献度のみ群間に差を認め,Shirley-Williams検定によって,Preに対して,Post,Post10mが有意に高い数値であることが示された。【結論】前庭機能のバランス機能を観察するD条件の足圧中心軌跡長は群間で有意差を認めなかった。これは3分間のGSEは,前庭系の姿勢制御機能自体を有意に高めることはできないことを示す。しかし,各貢献度において,前庭覚のみが増加を示した。このことは,視覚,足底感覚,前庭覚の中で前庭覚の姿勢制御への寄与を一時的に高めることができる可能性を示唆した。この方法は,Sensory weightingの異常を有する高齢者や脳血管障害患者のバランス練習として有効かもしれない。
著者
大津留 厚 柴 理子 桐生 裕子 野村 真理 家田 修 篠原 琢 佐藤 雪野 馬場 優 柴 宜弘 辻河 典子 森下 嘉之 飯尾 唯紀 村上 亮 ボシティアン ベルタラニチュ 米岡 大輔
出版者
神戸大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2017-04-01

1939年9月4日、アメリカ合衆国の週刊誌『タイム』はその前の週の9月1日にドイツ軍がポーランドに侵攻したのを受けて、「第二次世界大戦が始まった」と報じた。この時、「その前の戦争」が第一次世界大戦の名を与えられることになったと言える。その意味での第一次世界大戦が始まるきっかけになったのは、ハプスブルク家を君主とする諸領邦が最終的に名乗ったオーストリア=ハンガリーが、隣国セルビアに対して、ハプスブルク君主の継承者の暗殺の責を問うて宣戦を布告したことにあった。そしてその戦争を終えるための講和会議が開かれた時、すでにこの国は講和会議に代表される存在であることを止めていた。したがってこの戦争はこの国にとっては「最後の戦争」に他ならなかった。1914年からあるいはその前から始まった、ヨーロッパを主な戦場とする戦争を何と呼ぶのか、これがそれから100年経ったときに問われている。そして呼び方の問題はその戦争の継続した期間の捉え方と関係し、またその後の世界の把握の方法とも関係している。本科研ではセルビア共和国の代表的な現代史研究者ミラン・リストヴィッチ教授を招き、また研究代表者がウィーンで開催された1918年の持つ意味を再考するシンポジウムに参加して国際的な研究動向を踏まえながら、分担者がそれぞれ研究を進めてきた。その成果は2019年5月に静岡大学で開催される西洋史学会の小シンポジウムで発表されることになる。そこでは研究代表者が趣旨説明を行い、「国境の画定」、「制度的連続性と断絶」、「アイデンティティの変容」それぞれの班から報告が行われる。
著者
野村 価生 勇 松井 永井 香織
出版者
日本建築仕上学会
雑誌
日本建築仕上学会 大会学術講演会研究発表論文集 2012年大会学術講演会研究発表論文集
巻号頁・発行日
pp.30, 2012 (Released:2013-09-03)

本研究は、壁面にスポットライトを照射したときの、壁面仕上げの光と影により凹凸が良く見える照射条件について述べている。8種類の仕上げパターンを施工したフレキシブル板(900×1800㎜)を試験壁とした。試験壁の最上部一箇所にハロゲンランプを設置し、試験壁中央部の照度を100~3500lxの11段階に変えて照射した。写真撮影は、試験体中央部にカメラを設置し、照射時に試験壁全面を撮影した。輝度は、試験体を12分割のユニットに区分し、1ユニット当たり12箇所において測定した。壁面の上部から照射したスポットライトによる壁面各部の輝度分布と凹凸表面の光と影の見え方について分析した。試験の結果は、以下のとおりである。凹凸表面は、500cd/㎡以下では、はっきり見ることができないが、500~1000cd/㎡で最も良く見える。2000cd/㎡を超えると全体が明るくなり見えにくくなる。
著者
太田 憲一郎 中宿 伸哉 野村 奈史 宮ノ脇 翔
出版者
東海北陸理学療法学術大会
雑誌
東海北陸理学療法学術大会誌 第28回東海北陸理学療法学術大会
巻号頁・発行日
pp.103, 2012 (Released:2013-01-10)

【目的】 Kager's fat pad(以下KFP)は踵骨、アキレス腱、長母指屈筋から構成されるKager's triangle(以下KT)内に存在する脂肪組織であり、関節運動や直接圧迫を加えることで形態が変化する。今回、足関節底背屈中間位において、脂肪体を左右両側より圧迫する(以下、ピンチ)操作時のKFP移動量を計測し、足関節最大背屈角度との関係を調べたので報告する。【方法】 1) 対象 足部に外傷既往のない健常成人10名20足(平均年齢26.1歳、男性8名、女性2名)を対象とした。2) 脂肪体移動量の測定 被験者を腹臥位とし、膝伸展位、足関節底背屈中間位に固定した。プローベをアキレス腱直上にあて、外果より1横指遠位、アキレス腱より1横指前方を両側よりピンチ操作し、ピンチ操作前後の脂肪体の前後方向および尾側方向への移動量を超音波画像診断装置日立Medico社製Mylab25を用いて測定した。前後方向の移動量は、後果後縁からKFP後縁までの距離とした。尾側方向への移動量は、踵骨近位端からKFP遠位端までの距離とした。3) 統計処理 足関節最大背屈角度とKFPの移動量との関係をPearsonの相関係数の検定を用いて検討した(危険率5%未満)。【結果】 背屈角度は10.1±6.2°であった。KFP移動量は前後方向12.0±10.0㎜、尾側方向17.0±10.0㎜であった。足関節最大背屈角度とKFP前後方向移動量との間には、強い正の相関が認められた(r=0.71)。足関節最大背屈角度とKFP尾側方向移動量との間には、中等度の正の相関が認められた(r=0.59)。【考察】 KFPは、関節運動に伴いその形状を変化させることで、組織間での滑走性の促進および摩擦の緩衝に作用している。KFPはその部位によりアキレス腱区域、長母趾屈筋区域、滑液包ウェッジの3区域に区別される。KFPの動態に関しては、滑液包ウェッジが底屈時にアキレス腱と踵骨間に入り込み、摩擦の緩衝および後踵骨滑液包の圧変化の調節を行うとされている。この動態は、ピンチ操作によっても同様に観察することができ、その移動量は足関節背屈角度との正の相関が認められた。これは、脂肪体自体の柔軟性及びアキレス腱の張力が影響することが考えられる。脂肪体は長期固定により萎縮、線維化が生じ、圧変化に対して形態変化ができなくなる。また、KTを構成するアキレス腱や長母趾屈筋の張力が強いと、KT内圧が上昇し、ピンチ操作時に加えた圧刺激に対する脂肪体の移動が制限されることが考えられる。脂肪体移動量の測定肢位を一定としたため、足関節最大背屈角度が小さいほどアキレス腱や長母趾屈筋の張力が増大し、KT内圧が高くなったと考えられる。 今回は健常成人を対象としたため、KFP自体の萎縮、線維化ではなく、KTを構成するアキレス腱や長母趾屈筋の張力を反映したと考えた。今後の展望として、アキレス腱断裂や足関節周辺骨折例におけるKFPの動態との比較検討を行いたい。
著者
野村 亮太 ヒュース 由美
出版者
日本笑い学会
雑誌
笑い学研究 (ISSN:21894132)
巻号頁・発行日
vol.26, pp.29-40, 2019 (Released:2019-11-30)

落語は手軽におもしろさを体験できる演芸だが、現在は多くの噺家(落語家)がおり、好みに合う噺家を探すのにも手間がかかるようになってきている。従来、芸人の印象の類似性が高いとき、観客がそれぞれの芸人に対して抱く好ましさ(好き・嫌い)には正の相関があることが知られている(野村, 2010)。このため、印象評定は多くの噺家から好みの噺家を見つけ出すために利用できる。この目的のために、本研究では、落語に限らず、人前で話す者としての演者について、より一般的に印象を評定できる評定尺度(Performer's Impression Scale, PIS)を作成した。古今亭文菊師(芸歴16年)の口演時の印象について評定を行ってもらった結果、いずれの下位尺度においても、印象評定値は、聞き手の年齢、性別、落語の視聴経験による差は、ほとんど見られず一貫していた。本研究の尺度は、その応用として、好みの噺家の候補を挙げるサービスの提供に加え、教師や政治家といった人前でパフォーマンスを行う者の印象評定と改善にも用いることができる。
著者
大西 久仁彦 岩間 章介 飯田 真司 後藤 信昭 隆 元英 河野 邦彦 三島 昭彦 野村 文夫 木村 邦夫 武者 広隆 小藤田 和郎 奥田 邦雄
出版者
一般社団法人 日本肝臓学会
雑誌
肝臓 (ISSN:04514203)
巻号頁・発行日
vol.21, no.12, pp.1647-1654, 1980-12-25 (Released:2009-05-26)
参考文献数
27
被引用文献数
2 1

158名の肝硬変症と79名の原発性肝細胞癌患者を血清中HBs抗原の存否,日本酒1日1合以上10年間以上の飲酒歴の有無によりI群:HBsAg(+),飲酒歴(-),II群:HBsAg(+),飲酒歴(+),II群:HBsAg(-),飲酒歴(-),IV群:HBsAg(-),飲酒歴(+)の4群に分け,それら患者の診断確定時の年齢を比較した.肝硬変に関しては飲酒歴を有するII群,IV群の年齢が飲酒歴のないI群,III群に比して共に8歳若く,II群の年齢が39歳で一番若かった.又1日日本酒にして1合以上の飲酒歴のある者では飲酒量の程度は肝硬変の診断時期の年齢に影響せず,1日1合以上3合未満の飲酒でも肝硬変と診断される時期は有意に早かった.原発性肝細胞癌については,HBs抗原保有者において,1日1合以上の飲酒歴がある患者ではその原発性肝細胞癌としての診断確定時の年齢は有意に9年若かった.HBs抗原陰性の者において,1日5合以上の飲酒歴がある患者では,原発性肝細胞癌としての診断確定時の年齢は飲酒歴のない者に比して有意に9年若かった.以上の結果から,長期間にわたる飲酒は肝硬変の進展の重要な促進因子の1つとなっている可能性が考えられる.又原発性肝細胞癌の発生に関しても,長期間の飲酒が1つの促進因子となっている可能性があり,HBs抗原保有者においては軽度の飲酒(1日1合以上3合未満)もつつしむべきである.又HBs抗原陰性者においては大量の飲酒(1日5合以上)をひかえるべきである.
著者
野村 卓生
出版者
一般社団法人日本衛生学会
雑誌
日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)
巻号頁・発行日
vol.71, no.2, pp.107-110, 2016 (Released:2016-05-27)
参考文献数
22
被引用文献数
1

The limitations of what physical therapists can differ from country to country. In Japan, physical therapists are national licensed health care professionals who can help patients improve or restore their mobility. Most Japanese physical therapists provide care for people in health care facilities, medical-welfare transitional facilities, and welfare facilities for the elderly. Currently, physical therapists are unable to sufficiently contribute to primary preventive health care in Japan. However, there are many health problems that physical therapists could help alleviate. For example, low back pain (LBP) more likely than any other condition prevents people from working; thus, making the establishment of effective measures to prevent and reduce LBP vital. An estimated 20,500,000 Japanese individuals have diabetes mellitus (DM) or are at a high risk of developing the disease. DM commonly accompanies stroke and/or heart disease, and is characterized by complications that result from chronic hyperglycemia. Evidence-based physical therapy is effective for the prevention and treatment of LBP and DM. The Japanese Physical Therapy Association established the Japanese Society of Physical Therapy (JSPT) in June 2013. The JSPT has 12 departmental societies and 10 sections. We believe that the JSPT will advance the study of the potential role of physical therapists in primary preventive health care. In the future, it is expected that Japanese physical therapists will contribute to primary preventive health care.
著者
脇坂 真美 宋 一大 田ヶ谷 浩邦 藤田 朋恵 前田 実花 野村 今日子 小林 真美 山本 明子 坂本 泰理 田中 理英子 熊谷 雄治
出版者
一般社団法人 日本臨床薬理学会
雑誌
臨床薬理 (ISSN:03881601)
巻号頁・発行日
vol.46, no.5, pp.243-248, 2015-09-30 (Released:2016-01-15)
参考文献数
15

The aim of the present trial was to compare the sedative effects of second generation antihistamines in healthy adult male volunteers. This randomized, double-blind, cross-over clinical trial compared the effects of single doses of olopatadine 5 mg, ketotifen fumarate 1.38 mg, fexofenadine 60 mg, and placebo on psychomotor function in 15 healthy male subjects who gave written informed consent for participation in the study. For each sedative, sleep latency time was measured using the multiple sleep latency test (MSLT); and psychomotor function was measured by thresholds of critical flicker fusion (CFF), the digit symbol substitution test (DSST), and a Straight line Analog Rating Scale (LARS). Measurements were performed before and 2, 5, and 8h after drug administration. The differences between the drugs and placebo were analyzed by repeated analysis of variance (ANOVA) and paired t-tests as appropriate. Intergroup differences in baseline values of all parameters were not significant. Ketotifen induced the shortest sleep latency at 2h (p=0.03 vs. fexofenadine, p=0.03 vs. olopatadine) and 5h (p=0.04 vs. fexofenadine) after administration. Ketotifen also showed the most prolonged recognition (CFF down) at 2h (p<0.001 vs. fexofenadine, p=0.03 vs. olopatadine) and 8h (p=0.01 vs. fexofenadine). Olopatadine showed a more prolonged recognition than fexofenadine at 2h (p=0.03). Ketotifen induced the greatest decline in concentration and cognitive function at 8h (p=0.03) according to DSST. The drugs affected objective psychomotor function without causing subjective symptoms as shown by no significant differences in LARS score. The study indicates that the extent of impaired performance, an important adverse drug reaction, may differ even among second generation antihistamines.
著者
野村 正英
出版者
日本神経回路学会
雑誌
日本神経回路学会誌 (ISSN:1340766X)
巻号頁・発行日
vol.5, no.3, pp.101-109, 1998-09-05 (Released:2011-01-17)
参考文献数
17
被引用文献数
1 1

Because of recent progress in and the popularization of computer graphics, we now see many images that are composed artificially and include a lot flicker to add to their impact. These highly flickering images, however, cause fatigue that affects our brain rather than our eyes. This is a content-dependent VDT hazard that is unlike conventional VDT hazards. This paper shows that content-dependent VDT hazards are genuine threat based on physiological evidence concerning the temporal response of visual cortical cells, and proposes a practical method to reduce the risk of the hazard.
著者
打越 進 野村 公寿 木村 廣行 宇佐 神篤
出版者
The Oto-Rhino-Laryngological Society of Japan, Inc.
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.84, no.4, pp.374-378, 1981-04-20 (Released:2008-03-19)
参考文献数
12

Six patients with nasal allergy due to Japanese Apricot pollen which are called "Ume" pollen were clinically examined. All cases had hyperrhinorrhea and nasal obstruction with ocular symptoms, and one of them also had itching in the pharynx. They have lived for 8 to 47 years near by a large grove of Japanese apricot and 4 of them were fruit-growers. Among these four cases, three have suffured from nasal and ocular symtoms while they were working in the grove. These cases had positive skin reaction to clude "Ume" pollen extract, and five patients also reacted to nasal and ocular provocative tests.Serum IgE value by RIST was distributed from 98 to 2300IU/ml (mean value 887IU/ml). Specific anti-"Ume" pollen IgE in the serum was measured by BrCN activated RAST method, and serum value of five patients was 1.6 timed to 3.5 times higher than that of non-allergic subjects.Air-borne "Ume" pollen collected in a grove were observed from the beginning of February to the middle of March, and maximum grain count was 43 per cm2 in 24 hours.
著者
野村 紀匡
出版者
Information Science and Technology Association, Japan
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.70, no.3, pp.111, 2020-03-01 (Released:2020-03-01)

今月号の特集は,「科学のなかの女性たち」と題してお届けします。1975年,国連は毎年3月8日を国際女性デー(International Women’s Day)と定め,様々な分野におけるジェンダー平等と女性のエンパワーメントを促進する日と位置づけました。今年も世界各国で,国際女性デーを記念する様々なイベントが開催されます。ここで日本の女性研究者が置かれている現状を統計から見てみましょう。2019年科学技術研究調査結果によれば,日本における女性研究者数は15万5000人で過去最多,研究者全体に占める割合も16.6%と過去最高を示しました1)。一方,OECDの集計によれば,女性研究者率が46.4%に達するアイスランドや,43.7%のポルトガルのような国々,さらにドイツ(27.9%)や韓国(20.1%)と比べても日本の女性研究者率は低い水準に留まっています2)。本特集は,このような状況にある日本の女性研究者を支援する施策や活動について紹介しつつ,今後の活躍を応援することを企図しています。はじめに宮浦千里氏(東京農工大学)に,主に自然科学分野における女性研究者支援施策についてご説明いただきました。窪川かおる氏(帝京大学)には,海洋分野で活躍する女性とそのネットワークについてご紹介いただきました。蓑田裕美氏(株式会社資生堂)には「資生堂 女性研究者サイエンスグラント」についてご詳説いただき,また同社における男女共同参画を支える取り組みについてご共有いただきました。北村紗衣氏(武蔵大学)にはWikipediaにおけるジェンダー平等について,課題も含めてご解説いただきました。森未知氏・星野咲希氏(国立女性教育会館)には,女性研究者支援をテーマに据えた「図書紙面展示」を企画いただきました。本特集が,女性研究者の置かれる状況やこれからの女性研究者支援について,さらには女性活躍・登用促進について考える契機となれば幸いです。(会誌編集担当委員:野村紀匡(主査),寺島久美子,當舎夕希子,光森奈美子)参考文献1)“図2-2 女性研究者数(実数)及び女性の割合の推移”.2019年科学技術研究調査(要約).総務省統計局,2019,p.4.https://www.stat.go.jp/data/kagaku/kekka/youyaku/pdf/2019youyak.pdf, (参照2020-01-27).2)“Women researchers as a percentage of total researchers (headcount)”. Main Science and Technology Indicators (Dataset), OECD.Stat. https://stats.oecd.org/Index.aspx?DataSetCode=MSTI_PUB#, (accessed 2020-01-27).