著者
岡田 隆 池田 未里 小菅 亨 松本 揚 石井 孝法 野田 哲由
出版者
了德寺大学
雑誌
了德寺大学研究紀要 = The Bulletin of Ryotokuji University (ISSN:18819796)
巻号頁・発行日
no.9, pp.33-41, 2015

背景ボディビル競技では体脂肪を最大限減少させ(除脂肪),除脂肪体重の多くを占める骨格筋が最も多い状態を作る(筋肥大)事が重要である.しかしその方法については不明な点が多い.目的ボディビルダーにおける試合までの長期調整(減量)期間における体重,身体組成の経時的変化を明らかにし,除脂肪,筋肥大の最適な方法を確立する事を目的とした.方法男子大学生ボディビルダー5名を対象とした.6ヶ月間1回/月,体重を測定し,インピーダンス法で体脂肪率,除脂肪体重,体脂肪量,体水分量を推定した.結果除脂肪体重以外の全ての項目は有意に減少した.体脂肪量の減少率は36.3±7.6%(-4.2±1.3kg)であり,除脂肪体重の2.7±1.2%(-1.8±1.0kg)と比較して有意に高かった.結論骨格筋を肥大させる目的を持ったボディビルダーの調整方法であれば除脂肪体重の減少を抑える事ができ,また体脂肪量の減少率が大きいため身体組成を著しく改善する事がわかった.レジスタンストレーニングには体重減少中の除脂肪体重損失を抑制する可能性ある事が示唆された.
著者
松浦 弘幸 野田 信雄 小井手 一晴 福田 吉治 今井 博久
出版者
バイオメディカル・ファジィ・システム学会
雑誌
バイオメディカル・ファジィ・システム学会誌 (ISSN:13451537)
巻号頁・発行日
vol.8, no.1, pp.159-165, 2006-10-20 (Released:2017-09-04)
参考文献数
10

我々は,都道府県別衛生統計データを用いて離婚率の社会的要因を重回帰分析した.従属変数は,離婚率である.説明変数は,個人家庭的要因,経済的要因,社会的要因,文化的要因,そして,要因の5つの領域で,30個の変数を用意した.個々のデータの正規分布性を確認した後,変数減少法と分散分析を行い,説明変数の絞込み最終的な重回帰式を決定した.離婚を促進する要因として,完全失業率,年間平均気温,共稼ぎ,核家族,貯金高が大きく作用し,逆に離婚を抑制する要因は,持ち家,年間雪日,学歴,所得が関与している.持ち家政策の推進と,所得の増加は,勤労青少年婦人福祉施設数,3次活動平均時間などの増加よりも効果が大である.
著者
吉村 有矢 今 明秀 野田頭 達也
出版者
一般社団法人 日本外傷学会
雑誌
日本外傷学会雑誌 (ISSN:13406264)
巻号頁・発行日
vol.30, no.3, pp.304-311, 2016-07-20 (Released:2016-07-20)
参考文献数
28

【目的】地方病院におけるPreventable Trauma Death(以下PTD)の検討,外傷診療の質の評価と向上【対象と方法】当院の2010〜2014年度における日本外傷データバンク登録症例を対象とし,Trauma and Injury Severity Score(TRISS)法と第三者を加えたpeer reviewによりPTDを判定した.【結果】死亡例は147例.受傷30日以内に死亡した予測外死亡は17例.peer reviewで5例をPTDと判定した.その原因は救急室の初期治療の遅れ4例,搬送先選定の誤り1例.一方,予測外死亡が死亡回避不可とされた理由は,既往症4例,重症頭部外傷3例,高齢2例,死因不明2例,合併症1例であった.【考察】本邦におけるPTDの報告は少ない.TRISS法のみのPTD判定には限界がある.第三者を加えたpeer reviewを追加することで,外傷診療の質の評価と問題点の抽出が可能となり,改善に取り組んだ.【結語】客観的なpeer reviewによるPTDの検討が必要である.
著者
野田 知子 伊深 祥子 菅野 久実子 石川 勝江
出版者
日本家庭科教育学会
雑誌
日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.51, pp.92, 2008

<b>はじめに</b> 2008年1月に発覚した「中国製冷凍餃子農薬混入事件」は、日本人に大きな衝撃を与えた。それは中国の問題のみならず、日本の食の在り方が浮き彫りにされた事件であるからである。私たちの毎日の食のあり方、食料生産と日本の農業の問題、食料と環境、消費者の権利と責任など様々な問題が内在している。食生活と消費のあり方を食の現代的課題から学ぶには「中国餃子事件」は適切な教材だと判断し、大学生対象に授業をした。<br><b>目的</b> 1どのような授業を行なうか、学生の認識から出発し、学生の意見を採り入れて編成する方法を探る。2知識だけではなく、意識・行動の変革へつながる学びの方法を検証する。これまでの共同研究*で、「各自が個人として意見をもつこと・批判的な思考を導入すること、グループ討議等で自分の意見を発表し他者との考えをすりあわせること」の3つの方法を授業に取り入れることが有効であることあきらかになっている。その方法を取り入れる。<br><b>方法</b> 「中国餃子事件」を授業の切り口として、「消費」の学習に位置づけて大学生を対象の授業をおこなう。事前事後の学生の記述をもとに学生の意識の変容を探り、授業の有効性を検討する。授業展開 対象は社会福祉学部の「家政学」受講生3年生68名。<br>1.中国餃子事件に関して、自分の認識を明らかにし、他の人の意見を知る(自分の意見を書いてから小グループで意見交換後発表)。<br>2.事件の概要を知るため、VTR「食のチャイナショック」(『ガイアの夜明け』2008年3月18日)を見る。感想・思ったことを書く。<br>3.何が問題か、何を学ぶ必要があるか、話し合う。<br>4.学習内容の提示 学生の意見を基に授業者の意見も加えて提示。<br>(1)価格のもつ意味-値段には理由がある (2)表示の見方-ジャム2種の食べ比べから (3)日本の食料事情 (4)食の安全性(「食料の価格は社会情勢・気候などにより変動する」ことを知る、に変更)(5)消費者の権利と責任-ロールフ゜レー「エコ買い」(6)食と環境-フート゛マイレーシ゛買い物ゲーム(輸送機関によるCO2排出量換算データ付カード使用)(7)公正貿易(チョコレートのフェアトレード)(8)世界的視野から日本の食の現状を見る (9)地元産小麦で餃子をつくる。<br><b>結果</b> _I_.「中国の問題」という授業前の意識が「日本の問題である」という意識に変わった。_II_.「他人の責任」という意識が「自分の問題」として捉えるようになった。<br> 授業前は、「中国の生産・衛生管理の不備」「中国人の食に対する意識の低さ」「中国の事実隠蔽体質」など「中国の問題」の記述が一番多く、次いで「輸入管理体制の不備」「外国の生産管理体制の把握に責任を負っていない企業」「事件発生後の企業の対応のまずさ」など輸入管理体制や企業の問題に関する記述が多かった。<br> 授業後の「授業を受けた現在、何が問題か」の問に対する記述を、記述数の多い順に次に示す。1日本の自給率の低さが問題・自給率を上げるべき 2日本人が輸入食品に頼りすぎている 3消費者の食に対する意識が低かった 4業の責任感のなさ・管理の甘さ 5企業が利益ばかりを追求しすぎる 6食に対して見分けられる目・安全の判断のできる目を養い選ばなくてはいけない 7環境に対して関心を持つ必要がある 8自給率が低いのは日本の農業政策が問題等の記述があった。<br> 食生活や消費のあり方など、意識・行動の変容が問われる授業では、視野を広め、物事を多面的に考えられるようになることが必要である。その為の授業方法として、学ぶ内容に学生が意見を言えること、「自分の意見を表明し他者の意見と摺り合せること」を組み込んだ授業は有効であると言えよう。*「魚の調理から始める循環型社会を志向する授業」「子どもの食生活の現状からどう学びをつくるのか―授業「なぜひとりで食べるの」」など
著者
高松 邦彦 村上 勝彦 伴仲 謙欣 野田 育宏 光成 研一郎 大森 雅人 中田 康夫
出版者
神戸常盤大学・神戸常盤大学短期大学部
雑誌
神戸常盤大学紀要 = Bulletin of Kobe Tokiwa University (ISSN:18845487)
巻号頁・発行日
no.14, pp.22-29, 2021-03-31

教学IRにおいては、従来は説明モデルによる解析や可視化にもとづく意思決定支援が主要な機能であったが、近年では予測モデルにもとづく種々の予測に関してその重要性が高まっているといわれている。そこで本稿では、教学IRにおける機械学習の意義と可能性について、われわれの経験を題材として検討した。われわれの経験では、機械学習を用いることで、大学における中途退学や学力進捗を予測できる可能性があることが明らかになっている。このことから、いわゆる教学データを用いた機械学習により、今までなし得なかった教学上の種々の予測が可能となり、今後のわが国の教学IRが飛躍的に進展する可能性が示唆された。|In institutional research (IR) for education, the decision-making support based on the analysis and visualization by the explanation model was the main function in the past. However, the importance of various predictions based on predictive models is currently increasing in IR for education. Therefore, this paper examined the significance and possibility of artificial intelligence/machine learning (AI/ML) in IR for education using our experience as subjects. Our experience reveals that using AI/ML can predict dropouts and academic progress in university and college. Thus, it is suggested that using students' educational data, AI/ML could make various predictions in higher education that were not possible earlier, leading to dramatic progress in Japan's IR for education.
著者
野田 真一 伴 好弘 佐藤 宏介 千原 國宏
出版者
特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会
雑誌
日本バーチャルリアリティ学会論文誌 (ISSN:1344011X)
巻号頁・発行日
vol.4, no.4, pp.665-670, 1999-12-31 (Released:2017-02-01)
参考文献数
13
被引用文献数
3

Mixed Reality (MR) conjuncts the real world with a virtual world created by a computer. Optical superimposing has been a promising MR displaying technology so that it does not degrade the quality of the user's view. Unfortunately, optical see-through displays can not represent correct occlusion phenomenon; a CG object can not occlude a real object, but overlaps on the real one translucently. In this paper an architecture of an optical see-through MR display, which solves the above problem, is proposed. It can represent correct occlusion phenomenon among the real and virtual objects. Two types of new prerequisite elements, a realtime range finder and an active pattern light source with a video projector, are involved into the display. The dynamic active pattern light projection illuminates only not occluded portions of the real object in darkroom, according to the interference among 3D models of the virtual object and real one which is acquired by the range finder. Therefore, the occluded portions of the real object is not visible due to no illumination; the CG object occludes the real object approximately. A prototype display based on the architecture shows us interesting interactions between the virtual world and the real world including user's hand operations.
著者
土井 敏男 野田 亜矢子 濱 夏樹
出版者
Japanese Society for Aquaculture Science
雑誌
水産増殖 (ISSN:03714217)
巻号頁・発行日
vol.56, no.4, pp.601-602, 2008-12-20 (Released:2012-09-15)
参考文献数
7

Histological specimens of the tissue of a red-spotted grouper Epinephelus akaara infected by Lernaeenicus ramosus were observed. The muscle of the host was inflammated around the intruding head horn of the parasite, resulting in granuloma. Another host,parasitized by three copepods on the dorsal trunk, recovered spontaneously in captivity over a period of six months without any treatment.
著者
野田 宏 奈良林 直 吉田 智朗 中村 誠 桐本 順広
出版者
Atomic Energy Society of Japan
雑誌
日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)
巻号頁・発行日
vol.7, no.4, pp.408-419, 2008 (Released:2012-03-02)
参考文献数
8
被引用文献数
1

Failures on demand of a reactor core isolation cooling (RCIC) system in BWRs are the most frequent events of limiting conditions for operation during 1982-2006 in Japan, according to data gathered in Nuclear Information Archives (NUCIA). In this work, probabilities of failures of the RCIC system are analyzed by using the hierarchical Bayes method. The failures on demand of the RCIC system are classified into two groups; one is related to the demand at a periodical inspection test, which is performed almost every 13 months at the end of the periodical inspection of the nuclear power plant, and the other is related to the monthly surveillance test during plant operation. The hierarchical Bayes analysis shows the characteristics of probabilities of failures of each Japanese plant and also that probabilities of failures at the periodical inspection test are quite different from those at the surveillance test, comparing Japanese nuclear power plants with American ones. This paper provides a new approach to analyzing sparse failure data taken from nuclear power plants in Japan.
著者
上田 功 松井 理直 田中 真一 野田 尚史 坂本 洋子 三浦 優生 安田 麗
出版者
名古屋外国語大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2018-04-01

本年度の研究成果は大きく4つの領域に分けることができる。最初は音声産出の生理面である。松井は自閉症児に見られる外国語様アクセント症候群と呼ばれる障害に関して、ほぼ純粋にこの障害のみを引き起こしている言語障害者1名を対象に、その特徴と脳内機序に関するケーススタディを行った。行動レベルでは有アクセント語についてはほとんど誤りがなく、無アクセント語が有アクセント語に変異するというパターンが多くを占めること、またその時のアクセント核の位置が多くの場合に ディフォールトのアクセント位置 (後部から 2 モーラないし 3 モーラ目) に生じることが明らかとなった。続いて成人の外国語訛りとの平行性に関する研究領域で、野田は非母語日本語学習者の読解過程を調査し,どこをどのように読み誤るのか,わからない部分をどのように推測するのかを分析した。また,読解時に辞書を使用しても,適切な理解に至らないケースも分析した。このような読み誤りや辞書使用の問題点の中には,発達障害児に見られるものと共通するものもあると考えられる。田中は韓国語を母語とする日本語学習者の誤発音について、とくにリズム構造に焦点を当て分析した。韓国語話者が目標言語(日本語)における有標のリズム構造を極端に避けるのに対し、無標のリズム構造を過剰産出することを明らかにした。上記の分析結果をもとに、リズム構造の有標性と自閉症スペクトラム児のプロソディー産出との並行性について考察した。安田は日本人ドイツ語学習者の声帯振動制御に関して、音響的分析を前年度に引き続きおこなっている。次に三浦は語用論的側面に関して、小学生児童を対象にプロソディの特徴について、コーディングを行っている。最後に臨床応用面では、坂本がロボテクスの教育への導入が、学習不安の軽減に繋がる可能性を発見し、自閉症児の学習においてロボットを活用できる可能性を見いだしている。
著者
芦沢 真五 森 利枝 花田 真吾 関山 健 野田 文香
出版者
東洋大学
雑誌
国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))
巻号頁・発行日
2019-10-07

先進的な外国学歴・資格認証制度を持つ3か国(オーストラリア、 カナダ、オランダ)の比較調査により、電子化や東京規約といったグローバルな資格相互認証制度と人材活用の潮流を踏まえて、日本に相応しい制度の提言を目指す。この目的のため、海外共同研究者とともに、各国で政府機関、認証機関、高等教育機関、認証サービス利用者に対する量的および質的調査を行い、その実態を明らかにする。調査結果を比較分析し、実用可能な日本型認証制度のあり方を提言にまとめ、国際会議や国際共著論文で発信する。
著者
中村 吉伸 下嶋 康平 野田 昌代 高倉 和希 藤井 秀司 浦濱 圭彬
出版者
一般社団法人 日本接着学会
雑誌
日本接着学会誌 (ISSN:09164812)
巻号頁・発行日
vol.53, no.1, pp.11-18, 2017-01-01 (Released:2018-08-28)
参考文献数
21

粘着テープのピール強度におよぼす剥離角度の影響について,糸曳き現象の観察から検討した。架橋剤濃度を変化させたアクリル架橋系粘着剤のピール試験を,剥離角度30~180°の範囲で行った。架橋剤濃度に依存して糸曳き形状は変化したが,いずれも120~150°付近で剥離の進行速度が最も速くなった。つまり,この角度付近でピール強度が低くなることが示された。特定の架橋剤濃度の粘着剤について幅広い歪速度の範囲で引張試験を行って応力-歪カーブを測定し,IgorProソフトによる解析から幅広い歪と歪速度に対する応力の等高線図を作成した。この図と糸曳き長さの測定結果から,糸曳きのフィブリル中に発生する応力を算出した。剥離の最先端のフィブリルに発生する応力は,剥離角度120~150°の範囲で最も低くなった。以上,糸曳き現象からピール強度が120~150°付近で最も低くなることが分った。これはKaelble[Trans.Soc.Rheology,4,45(1960).]がセロハンテープで検討した結果と同じ傾向であった。
著者
小野田 滋
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木史研究 (ISSN:09167293)
巻号頁・発行日
vol.20, pp.269-278, 2000-05-01 (Released:2010-06-15)
参考文献数
9

明治初期に建設された大阪-神戸間 (阪神間)、京都-大阪聞 (京阪間) の鉄道では、わが国の鉄道用としては初めての鉄製橋梁やトンネルが建設され、その後の鉄道土木技術の原点となった。また、わが国で初めての煉瓦構造物群が建設された線区でもあり、トンネルやアーチ橋、橋台・橋脚などに使用された。本研究では、これらの煉瓦・石積み構造物群の現状を現地踏査により明らかにするとともに、その特徴について考察を行った。分析の結果、130年に及ぶ歳月を経て、今なお供用され続けている構造物が多数確認された。また、後に建設される煉瓦構造物の基本となる技術がすでにこの段階で確立され、デザイン的にもその原点となったことが明らかにされた。
著者
中村 健太郎 中川 貴史 笠岡 祐二 村田 将光 西村 健二 瀬崎 和典 野田 誠 速水 紀幸 村川 裕二 鈴木 文男
出版者
公益財団法人 日本心臓財団
雑誌
心臓 (ISSN:05864488)
巻号頁・発行日
vol.44, no.SUPPL.3, pp.S3_117-S3_122, 2012 (Released:2013-09-25)
参考文献数
9

われわれは,冠静脈洞(CS)pacingによる反時計回転(ccw)型心房粗動(AFL)の誘発時に,右房峡部領域において一方向性伝導ブロックの出現がみられることを報告してきた.他方,頻度の稀なclockwise(cw)型AFLの誘発機転は十分には検討されていない.今回cw-AFLが誘発された症例においてその誘発様式を検討した.症例:心房粗細動を有する80歳,男性.CS近位部~三尖弁輪周囲に20極電極カテーテル(先端A1,極間5mm)を留置し,低位外側右房(A19-20電極)より頻回pacingを行って峡部の伝導様式を検討した.周期250msにおけるpacingの際,pacing部位近接部を起源とする反復性心房興奮(RAR1+RAR2+RAR3波)が誘発された.3発のRAR波はおのおのCS開口部領域にて分裂電位を形成し,Wenckebach型伝導遅延を示しながら峡部をccw方向に伝導した.3発目のRAR3波の伝導の際,CS開口部領域における伝導遅延が十分となり,cw方向に反転するmicro-reentry性 echo-wave が同領域に出現した(U-turn現象).出現したecho-waveは,そのままcw方向に三尖弁輪周囲を旋回し,cw-AFLへと移行した.
著者
江⽊ 盛時 ⼩倉 裕司 ⽮⽥部 智昭 安宅 ⼀晃 井上 茂亮 射場 敏明 垣花 泰之 川崎 達也 久志本 成樹 ⿊⽥ 泰弘 ⼩⾕ 穣治 志⾺ 伸朗 ⾕⼝ 巧 鶴⽥ 良介 ⼟井 研⼈ ⼟井 松幸 中⽥ 孝明 中根 正樹 藤島 清太郎 細川 直登 升⽥ 好樹 松嶋 ⿇⼦ 松⽥ 直之 ⼭川 ⼀⾺ 原 嘉孝 ⼤下 慎⼀郎 ⻘⽊ 善孝 稲⽥ ⿇⾐ 梅村 穣 河合 佑亮 近藤 豊 斎藤 浩輝 櫻⾕ 正明 對東 俊介 武⽥ 親宗 寺⼭ 毅郎 東平 ⽇出夫 橋本 英樹 林⽥ 敬 ⼀⼆三 亨 廣瀬 智也 福⽥ ⿓将 藤井 智⼦ 三浦 慎也 安⽥ 英⼈ 阿部 智⼀ 安藤 幸吉 飯⽥ 有輝 ⽯原 唯史 井⼿ 健太郎 伊藤 健太 伊藤 雄介 稲⽥ 雄 宇都宮 明美 卯野⽊ 健 遠藤 功⼆ ⼤内 玲 尾崎 将之 ⼩野 聡 桂 守弘 川⼝ 敦 川村 雄介 ⼯藤 ⼤介 久保 健児 倉橋 清泰 櫻本 秀明 下⼭ 哲 鈴⽊ 武志 関根 秀介 関野 元裕 ⾼橋 希 ⾼橋 世 ⾼橋 弘 ⽥上 隆 ⽥島 吾郎 巽 博⾂ ⾕ 昌憲 ⼟⾕ ⾶⿃ 堤 悠介 内藤 貴基 ⻑江 正晴 ⻑澤 俊郎 中村 謙介 ⻄村 哲郎 布宮 伸 則末 泰博 橋本 悟 ⻑⾕川 ⼤祐 畠⼭ 淳司 原 直⼰ 東別府 直紀 古島 夏奈 古薗 弘隆 松⽯ 雄⼆朗 松⼭ 匡 峰松 佑輔 宮下 亮⼀ 宮武 祐⼠ 森安 恵実 ⼭⽥ 亨 ⼭⽥ 博之 ⼭元 良 吉⽥ 健史 吉⽥ 悠平 吉村 旬平 四本 ⻯⼀ ⽶倉 寛 和⽥ 剛志 渡邉 栄三 ⻘⽊ 誠 浅井 英樹 安部 隆国 五⼗嵐 豊 井⼝ 直也 ⽯川 雅⺒ ⽯丸 剛 磯川 修太郎 板倉 隆太 今⻑⾕ 尚史 井村 春樹 ⼊野⽥ 崇 上原 健司 ⽣塩 典敬 梅垣 岳志 江川 裕⼦ 榎本 有希 太⽥ 浩平 ⼤地 嘉史 ⼤野 孝則 ⼤邉 寛幸 岡 和幸 岡⽥ 信⻑ 岡⽥ 遥平 岡野 弘 岡本 潤 奥⽥ 拓史 ⼩倉 崇以 ⼩野寺 悠 ⼩⼭ 雄太 ⾙沼 関志 加古 英介 柏浦 正広 加藤 弘美 ⾦⾕ 明浩 ⾦⼦ 唯 ⾦畑 圭太 狩野 謙⼀ 河野 浩幸 菊⾕ 知也 菊地 ⻫ 城⼾ 崇裕 ⽊村 翔 ⼩網 博之 ⼩橋 ⼤輔 ⿑⽊ 巌 堺 正仁 坂本 彩⾹ 佐藤 哲哉 志賀 康浩 下⼾ 学 下⼭ 伸哉 庄古 知久 菅原 陽 杉⽥ 篤紀 鈴⽊ 聡 鈴⽊ 祐⼆ 壽原 朋宏 其⽥ 健司 ⾼⽒ 修平 ⾼島 光平 ⾼橋 ⽣ ⾼橋 洋⼦ ⽵下 淳 ⽥中 裕記 丹保 亜希仁 ⾓⼭ 泰⼀朗 鉄原 健⼀ 徳永 健太郎 富岡 義裕 冨⽥ 健太朗 富永 直樹 豊﨑 光信 豊⽥ 幸樹年 内藤 宏道 永⽥ 功 ⻑⾨ 直 中村 嘉 中森 裕毅 名原 功 奈良場 啓 成⽥ 知⼤ ⻄岡 典宏 ⻄村 朋也 ⻄⼭ 慶 野村 智久 芳賀 ⼤樹 萩原 祥弘 橋本 克彦 旗智 武志 浜崎 俊明 林 拓也 林 実 速⽔ 宏樹 原⼝ 剛 平野 洋平 藤井 遼 藤⽥ 基 藤村 直幸 舩越 拓 堀⼝ 真仁 牧 盾 增永 直久 松村 洋輔 真⼸ 卓也 南 啓介 宮崎 裕也 宮本 和幸 村⽥ 哲平 柳井 真知 ⽮野 隆郎 ⼭⽥ 浩平 ⼭⽥ 直樹 ⼭本 朋納 吉廣 尚⼤ ⽥中 裕 ⻄⽥ 修
出版者
一般社団法人 日本集中治療医学会
雑誌
日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)
巻号頁・発行日
pp.27S0001, (Released:2020-09-28)
被引用文献数
2

日本集中治療医学会と日本救急医学会は,合同の特別委員会を組織し,2016年に発表した日本版敗血症診療ガイドライン(J-SSCG2016)の改訂を行った。本ガイドライン(J-SSCG2020)の目的は,J-SSCG2016と同様に,敗血症・敗血症性ショックの診療において,医療従事者が患者の予後改善のために適切な判断を下す支援を行うことである。改訂に際し,一般臨床家だけでなく多職種医療者にも理解しやすく,かつ質の高いガイドラインとすることによって,広い普及を目指した。J-SSCG2016ではSSCG2016にない新しい領域(ICU-acquiredweakness(ICU-AW)とPost-Intensive Care Syndrome(PICS),体温管理など)を取り上げたが,J-SSCG2020では新たに注目すべき4領域(Patient-and Family-Centered Care,Sepsis Treatment System,神経集中治療,ストレス潰瘍)を追加し,計22 領域とした。重要な117の臨床課題(クリニカルクエスチョン:CQ)をエビデンスの有無にかかわらず抽出した。これらのCQには,日本国内で特に注目されているCQも含まれる。多領域にわたる大規模ガイドラインであることから,委員24名を中心に,多職種(看護師,理学療法士,臨床工学技士,薬剤師)および患者経験者も含めたワーキンググループメンバー,両学会の公募によるシステマティックレビューメンバーによる総勢226名の参加・協力を得た。また,中立的な立場で横断的に活躍するアカデミックガイドライン推進班を2016年版に引き続き組織した。将来への橋渡しとなることを企図して,多くの若手医師をシステマティックレビューチーム・ワーキンググループに登用し,学会や施設の垣根を越えたネットワーク構築も進めた。作成工程においては,質の担保と作業過程の透明化を図るために様々な工夫を行い,パブリックコメント募集は計2回行った。推奨作成にはGRADE方式を取り入れ,修正Delphi法を用いて全委員の投票により推奨を決定した。結果,117CQに対する回答として,79個のGRADEによる推奨,5個のGPS(Good Practice Statement),18個のエキスパートコンセンサス,27個のBQ(Background Question)の解説,および敗血症の定義と診断を示した。新たな試みとして,CQごとに診療フローなど時間軸に沿った視覚的情報を取り入れた。J-SSCG2020は,多職種が関わる国内外の敗血症診療の現場において,ベッドサイドで役立つガイドラインとして広く活用されることが期待される。なお,本ガイドラインは,日本集中治療医学会と日本救急医学会の両機関誌のガイドライン増刊号として同時掲載するものである。

2 0 0 0 OA 拾品考

著者
野田, 青葭
出版者
巻号頁・発行日
1850
著者
橋本 慎太郎 仁井田 浩二 松田 規宏 岩元 洋介 岩瀬 広 佐藤 達彦 野田 秀作 小川 達彦 中島 宏 深堀 智生 古田 琢哉 千葉 敏
出版者
公益社団法人 日本医学物理学会
雑誌
医学物理 (ISSN:13455354)
巻号頁・発行日
vol.33, no.2, pp.88-95, 2013 (Released:2014-10-21)
参考文献数
32

PHITS is a general purpose Monte Carlo particle transport simulation code to analyze the transport in three-dimensional phase space and collisions of nearly all particles, including heavy ions, over wide energy range up to 100 GeV/u. Various quantities, such as particle fluence and deposition energies in materials, can be deduced using estimator functions “tally”. Recently, a microdosimetric tally function was also developed to apply PHITS to medical physics. Owing to these features, PHITS has been used for medical applications, such as radiation therapy and protection.