著者

鈴木 俊幸

出版者

中央大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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近世初期書籍目録や蔵版目録書き入れ、また購書目録等既刊の資料から抽出し、書籍価格のデータベースを作成した。また、国内の図書館・文書館を調査し、書籍価格の記事を備える資料を収集した。それに基づき、上記データベースにデータを付加し、最終的にそれを CD に収めて研究者に広く配布した。また『書籍文化史』第10~14 集を発行した。これには投稿論文とともに書籍に関する研究文献目録を収載、研究者と諸機関に配布し、研究情報の共有に資した。

著者

三谷 純 鈴木 宏正

出版者

日本図学会

雑誌

図学研究 (ISSN:03875512)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.3-8, 2004 (Released:2010-08-25)

参考文献数

10

被引用文献数

1 2

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我々は3次元コンピュータグラフィックスの技術を用いることで, PC上でポップアップカードの設計を対話的に行えるソフトウェアの研究開発を行ってきた.このソフトウェアを用いることで, PCの画面に表示されるポップアップカードの立体図をマウスとキーボードのカーソルキーで編集し, その展開図をプリンタから出力することができる.この展開図を元にカッターなどを用いて紙工作することで, PCの画面で設計したポップアップカードを実際に手に触れて確認できるようになる.本稿では, このソフトウェアを初等および中等教育における図工や技術・家庭科を対象とした新しい教材として活用することを提案する.中学校の技術・家庭の授業で試行的に利用してもらうために幾つかの機能拡張を行い, そして実際に授業で試行することによって教材としての評価を行った.

著者

三好 栄次 鈴木 育男 山本 雅人 古川 正志

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.72, no.1, pp.1-269-1-270, 2010-03-08

著者

鈴木隆雄

出版者

医歯薬出版

雑誌

臨床リハ

巻号頁・発行日

vol.10, no.11, pp.955-960, 2001

被引用文献数

11

著者

佐瀬 隆 細野 衛 鈴木 正章 谷野 喜久子

出版者

地学団体研究会

雑誌

地球科學 (ISSN:03666611)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.3-5, 2003-03-15

被引用文献数

2

著者

張 立 須山 聡 鈴木 博 府川 和彦

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.107, no.518, pp.359-364, 2008-02-27

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移動通信において周波数利用効率の向上が期待されるインターリーブ多元接続方式(IDMA)に対して,チャネル推定を含むターボ信号検出を適用し,その伝送特性を明らかにする.IDMAとしては,周波数帯域を有効に利用できるOFDMを用いたMC-IDMA,別名OFDM-IDMAを検討する.送信側の誤り訂正符号は,畳み込み符号と繰り返し符号を結合して低符号化率にしたものを用いる.受信側はターボ信号検出を行い,繰り返し処理におけるチャネル推定にはソフト判定指向形チャネル推定(SDCE)を適用する.初回は符号化されたビットの対数尤度比(LLR)が分からないので,パイロット・シンボルを用いてRLSアルゴリズムによりチャネル推定を行う.データ区間ではそのチャネル・インパルス応答の推定値を用いて単純な軟判定を行い,さらにMAP復号器で誤り訂正符号の復号を行う.繰り返し処理では,MAP復号器からのLLRを用いてレプリカを生成し,受信信号との平均2乗誤差が最小になるようにチャネル・インパルス応答をLMSアルゴリズムを用いて推定する.計算機シミュレーションにより,提案したチャネル推定法を備えるMC-IDMAが良好な特性を実現できることを示す.また,MC-CDMAとの比較を行い,時間拡散および周波数拡散のMC-CDMAよりもビット誤り率(BER)が優れているが,チップインターリーブを行う周波数拡散MC-CDMAとBER特性が同等となることを示す.

著者

飯久保正雄 鈴木滋著

出版者

日本大学歯学部放射線学教室

巻号頁・発行日

1979

著者

鈴木 浩明

巻号頁・発行日

2012

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科学研究費助成事業(科学研究費補助金)研究成果報告書:基盤研究(C)2009-2011

著者

兵頭 和幸 押村 健史 三上 貞芳 鈴木 昭二

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

ロボティクス・メカトロニクス講演会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.2009, pp."2P1-C15(1)"-"2P1-C15(4)", 2009-05-25

被引用文献数

1

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This paper verified the stability of the passive dynamic biped walk by not only indoor but also outdoor environments using a foot shape design to enhance stability. In outdoor environments, since the change of loose slope, small bumpy surface and the frictional force on a road surface are not constant, it is a difficult environment for realizing a walking. We propose about the walk stabilized comparatively in outdoor environment by control constraint mechanism.

著者

鈴木 秀和 森崎 巧- 渡邊 香 林原 泰子 西 仁司

出版者

日本知能情報ファジィ学会

雑誌

知能と情報

巻号頁・発行日

vol.24, pp.1012-1022, 2012

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本研究では,動物型4脚歩行ロボットAIBOの歩行動作に焦点を当て,ロボットセラピーにおける複合動作に対する印象評価を行う.一般的なAIBOの歩行動作と著者らが提案してきた生成法を用いた“動物らしい”歩容の印象比較実験により,著者らが生成した歩容が人に親近感を抱かせていることを確認する.さらに,3つの複合動作を用いた印象評価実験により,各動作における印象の顕著な相違と,部位動作と印象の関係性を示し,人の感性に影響を及ぼす複合動作生成の具体的な指針を報告する.

著者

鈴木 弘之

巻号頁・発行日

2011

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科学研究費補助金研究成果報告書:基盤研究(A)2008-2010

著者

鈴木 克明 市川 尚 向後 千春 清水 克彦

出版者

岩手県立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2000

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本研究では、教材や授業の動機づけの側面を評価して問題点を見つけ出し、授業や教材の改善作業を支援するためのツール群を開発した。J・M・ケラーが提唱するARCS動機づけモデルに基づいて、ARCSモデルの枠組みである注意・関連性・自信・満足感の4要因それぞれ4項目ずつ、合計16項目からなる「ARCS評価シート」を設計した。それを複数の大学における学生による授業評価で試用し、因子分析などの手法により信頼性と妥当性を検討するデータを収集して改良し、「ARCS評価シート」最終版を提案した。さらに、「ARCS評価シート」をWeb上で実施し、データの回収及び統計的処理を自動的に行う機能を備えた「Web版ARCS評価シート」を開発し、大学における学生による授業評価の実践場面で操作性と実用性を確認した。また、様々な領域で提案されている動機づけに関する教授方略を収集し、ARCSの4要因をもとに分類・整理した「ARCS改善方略ガイドブック」をブックレット形式にまとめた。その内容を「ARCS評価シート」での診断結果と連動させて動的に提示する「Web版ARCS改善方略ガイドブック」を開発し、その簡便性などを調査した。「ARCS評価シート」で得点が低かった項目についての改善方略を選択して表示し、問題点に特化した改善方略を組み合わせて授業の再設計を支援する機能を備えていることが好意的に評価された。以上の成果をWeb上に公開し、教材や授業のデザインに関係する実践者の参考に供した。

著者

酒井 和成 岡本 隆之祐 近藤 豊史 鈴木 光雄 清水 欽也

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. B-2, 構造II, 振動, 原子力プラント (ISSN:13414461)

巻号頁・発行日

vol.1997, pp.149-150, 1997-07-30

著者

鈴木 一敏

出版者

財団法人 日本国際政治学会

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2010, no.160, pp.160_1-16, 2012-03-25 (Released:2012-06-15)

参考文献数

40

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Threatening to retaliate is a common means of influence in trade conflicts. In most cases, retaliation is carried out either through the suspension of tariff concessions or through additional tariffs. The target of retaliations can be industries that were uninvolved in the original conflict. This article examines the use and effectiveness of such “cross-industry” threats.With a cross-industry threat, the compositions of domestic games tend to become more complicated with respect to both the threat's sender and target, as compared with intra-industry cases. Unrelated industries tend to have different industrial associations, fall under different bureaucratic jurisdictions, and be represented by different politicians. Thus, we can expect the decision-making process involving cross-industry threats to be more complicated and politically difficult than in intra-industry cases.However, the extensive literature on threat effectiveness has paid insufficient attention to whether retaliation threats are cross-industry or intra-industry. To compensate for this limitation, I examine cases involving U.S. unilateral trade actions and WTO dispute settlements, which yield several findings.First, the use of cross-industry threats by the United States has increased dramatically in 1980s.Second, a close examination of U.S. section 301 cases reveals that cross-industry threats are clearly more effective than intra-industry ones. The selection of targets (cross-or intra-industry) also exhibits a clear tendency. Cross-industry threats are used almost exclusively in attempts to open foreign markets (through the removal or modification of high tariffs, quantitative restrictions, patent protections, industrial standards, tax systems, etc.), and not in the cases of export subsidies, in which the purpose of the U.S. is to protect its own industries from import penetration.The increase in the use of cross-industry retaliation, this study argues, is caused by the changing nature of the negotiation process. After the 1980s, the principle source of trade conflicts shifted from foreign export penetrations (e.g., textile, steel, and auto) to foreign non-tariff barriers such as government regulation, copyright protection, market structure, and domestic institutions. The domestic group supporting trade barriers are not limited to the export industry, and therefore, are not always subject to trade retaliation. Since this renders threats of intra-industry retaliation ineffective, cross-industry threats are now used more frequently.This trend is not limited to the United States. Records from WTO dispute settlement cases demonstrate that most trade retaliations are now targeted at industries that are unrelated to the original conflict.Underlying this change is a dynamic process of liberalization and international harmonization. Trade liberalization begins with competitive industries, and uncompetitive industries tend to be left behind. Similarly, domestic systems of nontradable goods sectors are last to be harmonized. Therefore, as internationalization continues, supporters of alleged trade barriers are less likely to engage in export businesses, thereby decreasing their likelihood of becoming a target of direct trade retaliation.

著者

鈴木 祐丞

出版者

筑波大学哲学・思想学会

雑誌

哲学・思想論叢 (ISSN:02873702)

巻号頁・発行日

no.29, pp.57-66, 2011-01-31

著者

小松 武志 坪田 敏男 山本 欣郎 阿閉 泰郎 鈴木 義孝

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

The journal of veterinary medical science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.59, no.7, pp.521-529, 1997-07-25

被引用文献数

15 33

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ニホンツキノワグマ(Ursus thibetanus japonicus)の精巣内でのステロイド合成酵素の局在に関する季節変化を観察することを目的に, 免疫組織化学的観察を行った. さらに, 血清中テストステロンおよびエストラジオール-17β濃度をRIA法を用いて測定し, 免疫染色の結果と比較検討した. 精細管中における精細胞の形態学的観察から, 各材料採取時期を活性期(5, 6月), 退行期(11月), 休止期(1月), 前回復期(3月)および後回復期(4月)に区分した. 血清中テストステロン濃度は精子形成活性とよく一致した季節変動を示した. Cholesterol side-chain cleavage cytochrome P450, 3β-hydroxysteroid dehydrogenase(3βHSD)および17α-hydroxylase cytochrome P450はライディヒ細胞に通年的に観察され, 3βHSD陽性細胞数のみが血清中テストステロン濃度とよく相関した変化を示した. Aromatase cytochrome P450(P450arom)は通年的にライディヒおよびセルトリ細胞で, 5月および翌年の4および6月に精子細胞で, 1および3月に筋様細胞で観察された. また, P450arom陽性ライディヒ細胞数は5月および翌年の1, 3および6月に増加したが, 血清中エストラジオール-17β濃度は特定の季節変動を示さなかった. これらの結果から, 3βHSDはライディヒ細胞におけるテストステロン産生のキー酵素であること, またライディヒおよび筋様細胞由来のエストロジェンはオートクリンもしくはパラクリン的にネガティブフィードバックによってライディヒ細胞の機能を調節していることが示唆された.

著者

鈴木 重生

出版者

駒澤大学

雑誌

外国文学研究 (ISSN:04350332)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.94-112, 1967-03-31

著者

薗部 幹生 藤井 確彦 鈴木 禎子 吉田 塩美 石田 真理子 佐野 桃子 戸張 祐美 野々山 篤彦 吉田 敏江 水原 一 田中 徳定

出版者

駒澤大学

雑誌

駒澤國文 (ISSN:04523652)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.215-229, 1984-02

著者

鈴木美香編

出版者

練馬区立石神井公園ふるさと文化館

巻号頁・発行日

2013

著者

横山 泉 竹本 忠良 羽生 富士夫 遠藤 光夫 鈴木 博孝 鈴木 茂 山内 大三 井手 博子 山下 克子 宮坂 節子

出版者

東京女子医科大学学会

雑誌

東京女子医科大学雑誌 (ISSN:00409022)

巻号頁・発行日

vol.38, no.5, pp.407-407, 1968-05-25

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東京女子医科大学学会第148回例会抄録 昭和43年2月23日(金) 東京女子医科大学本部講堂