著者
佐藤 智 河島 尚志 渡邊 知愛子 五百井 寛明 長谷川 大輔 西亦 繁雄 柏木 保代 武隈 孝治 星加 明徳
出版者
日本臨床免疫学会
雑誌
日本臨床免疫学会総会抄録集 第33回日本臨床免疫学会総会抄録集 (ISSN:18803296)
巻号頁・発行日
pp.44, 2005 (Released:2005-10-18)

HPSは多彩な臨床症状で発症する。今回我々は致死的経過を示したVAHSを4例経験したので報告する。症例1:SLEの19歳女性。発熱、咽頭痛を主訴に入院。EBV感染と診断した。解熱せず、肝脾腫、汎血球減少、肝機能障害、フェリチンの上昇を認めた。IVIG、mPLSパルス療法、CyA、血漿交換施行も効果なく入院72日目に死亡。症例2:2ヶ月男児。発熱、哺乳低下を主訴に入院。Combined immnunodeficiency with predominant T cell defectと診断した。CMV感染症を発症し、肝脾腫、汎血球減少、高フェリチン血症を認めた。IVIG、mPLSパルス療法、交換輸血施行も改善なく入院76日目に死亡。症例3:1歳4ヶ月男児。心肺停止にて当院に搬送され、入院20時間後に死亡。骨髄、肝組織からパラインフルエンザ2ウイルスを検出した。症例4:4ヶ月男児。心肺停止にて当院に搬送され、入院23時間後に死亡。髄液、肝組織からエンテロウイルスを検出した。考察:HPSは急激な経過を示し予後不良のことがある。症例1,2のように基礎疾患がある場合早期の治療介入が必要と考えられた。症例3,4ではHPSが乳幼児期では突然死との関連も示唆される可能性があった。4例とも高サイトカイン血症と病理所見から血球貪食像と多量のウイルスを認め、ウイルスの増殖の抑制ができないことが誘引と考えられた。
著者
長谷川 高平 荒井 康裕 小泉 明
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)
巻号頁・発行日
vol.74, no.6, pp.II_275-II_286, 2018 (Released:2019-03-29)
参考文献数
45
被引用文献数
3

水道管路資産の急速な老朽化と更新財源の逼迫を受け,長期に渡り発生するライフサイクルコスト(LCC)の最小化を目指すアセットマネジメントが多くの水道事業体で広まりつつある.これまで,水道管路システムを対象にLCCを最小化する管路更新計画モデルを用いた研究が数多く行われてきたが,人口減少下におけるポンプ圧送系に対する更新の考え方(ダウンサイジング等)は十分に確立されていない.そこで本研究では,更新時期と口径を整数で表現する遺伝的アルゴリズム(GA)を用いた管路更新計画モデルを提案し,人口減少下におけるポンプ圧送系の樹枝状送水システムにモデルを適用した.この結果,ポンプ運転費用を考慮した合理的な口径決定と同時に末端圧力の余裕を活用した積極的なダウンサイジングの立案が提案モデルによって可能となった.また,計画期間中における水需要のピーク(計画水量)から口径を決定することが設計規範として合理的であることが示され,人口減少下では更新時の水量から口径を決定することが有効であるということも明らかとなった.
著者
長谷川 直樹 鈴木 博志
出版者
一般社団法人 日本建築学会
雑誌
日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)
巻号頁・発行日
vol.15, no.31, pp.893-896, 2009-10-20 (Released:2009-10-26)
参考文献数
8
被引用文献数
3 1

The purpose of this study is to consider a necessary community planning activity and the problem by investigating the content of the situation of the community planning activity for the urban regeneration. The district where the community planning activity for the urban regeneration is executed increases year after year. Moreover, a downtown, a sightseeing spot, and a residential quarter are the majority in the district where the community planning activity is executed. It is important to establish the activity organization for the success in the community planning activity. And it is important to establish the system to continue the community planning activity.
著者
長谷川 洋 尾藤 昭二 藤原 正昭 大槻 秀夫 中田 宗朝 小橋 二郎
出版者
The Japan Neurosurgical Society
雑誌
Neurologia medico-chirurgica (ISSN:04708105)
巻号頁・発行日
vol.23, no.11, pp.891-895, 1983 (Released:2006-11-10)
参考文献数
23
被引用文献数
2 1

Three cases in which massive pneumocephalus caused a grave postoperative neurological deterioration are presented. Two of the three patients underwent suboccipital craniectomy for posterior fossa tumors. One patient developed tension pneumocephalus immediately after the surgery due to uncontrolled drainage of cerebrospinal fluid (CSF) during surgery and prolonged use of nitrous oxide for anesthesia. The other patient developed massive pneumocephalus the day after the surgery, caused by excess drainage of CSF from an epidural drain and entry of air from the ventriculostomy. The third patient developed tension pneumocephalus following surgery for large bilateral chronic subdural hematomas due to failure of re-expansion of the chronically compressed brain and plugging of the drainage tube. All three patients were successfully treated by aspiration of air under pressure and replacement of air with normal saline. Tension pneumocephalus should be considered in the differential diagnosis of acute postoperative neurological deterioration, especially in the presence of a CSF drainage device.
著者
宮原 誠 西山 光郎 吉田 久美子 一宮 正道 多田 耕輔 藤田 雄司 秋山 紀雄 久保 秀文 長谷川 博康 宮下 洋
出版者
山口大学医学会
雑誌
山口医学 (ISSN:05131731)
巻号頁・発行日
vol.60, no.1+2, pp.29-34, 2011-04-30 (Released:2011-07-01)
参考文献数
36
被引用文献数
1

症例は37歳,男性.トラックの荷台から飛び降りた際,立てかけてあった熊手の柄が肛門より刺入した.柄を自己抜去した後,肛門出血および疼痛が出現し当院救急搬送された.受診時,下腹部に軽度圧痛があり,肛門の5時から8時の方向にかけ挫傷を認めた.腹部CTで右傍直腸腔内に血腫および遊離ガスを認め,注腸造影で造影剤の腸管外への漏出を認めた.以上より,杙創による直腸穿孔と診断し緊急手術を施行した.開腹時,右傍直腸腔内に血腫,体毛,衣服の断片が存在し,直腸Rb部右壁に1.8cm大の穿孔を認めた.穿孔部を縫合閉鎖し,S状結腸を用いた人工肛門を作成した.また経肛門的に裂創部粘膜を縫合した.経過は良好で術後25日目に退院,8ヵ月後に人工肛門を閉鎖し完治した.杙創において,会陰部や肛門周囲から刺入した場合には骨盤内臓器や腹腔内臓器を損傷する危険性があり,受傷早期に臓器損傷の有無とその程度を把握し,これに応じた治療を迅速に行う必要がある.また体腔内に異物が存在することもあり注意すべきであると思われた.
著者
白崎 良演 中村 浩章 羽田野 直道 町田 友樹 長谷川 靖洋
出版者
横浜国立大学
雑誌
萌芽研究
巻号頁・発行日
2005

我々は、2次元電子系がメゾスケールの大きさである場合、強磁場下で系のネルンスト係数に量子振動が見られる(量子ネルンスト効果)ことを平成17年度から平成18年度にかけて線形応答理論を用いた理論計算で示していた。平成18年度にフランスのグループ(Bhenia, et. al. ESPCI, Paris)から、ビスマス(Bi)単結晶のネルンスト係数およびエッチングスハウゼン係数の測定結果が発表され、ネルンスト係数の量子振動が現実の系で示された。我々はこの実験結果の検討を行い、試料の3次元性の効果を取り入れた理論拡張を行った。我々は磁場中の3次元バリスティック系を考え、運動の自由度を磁場に垂直な2次元面内の自由度と磁場に平行な自由度に分け、2次元面内の運動成分は有限サイズのバリスティックなものと見なしてネルンスト係数を考察した。その結果、3次元系でもネルンスト係数の量子的な振動が現れ、ネルンスト係数のピークは弱磁場側に尾を引く左右非対称の形を持つことが分かった。この形はBiの実験結果と一致する。このように、量子ネルンスト効果が3次元系において理論・実験両面から確認された。一方、Biのネルンスト係数のピークは実験値が理論値に比べ非常に大きい。この原因の理論的解明は今後の課題として残っている。我々は量子ホール系における輸送係数の基本関係に関しても考察を行った。従来、電気伝導度テンソルの非対角成分の磁場微分と対角成分との間では線形な関係式が提案され、研究が進められていた。我々は線形応答理論を用いて量子ホール系の輸送係数を理論・解析的に導出し、成分間の関係が非対角成分の磁場微分と対角成分の二乗が比例する非線形な関係であることを示した。この理論では、電子の不純物散乱により、ランダウ準位近傍の電子状態密度がローレンツ型になると仮定している。我々はGaAsによる実験結果を用いて、数テスラ程度の磁場のもとでこの関係が良く成立していることを確かめた。
著者
東 芳一 跡見 順子 清水 美穂 跡見 友章 藤田 恵理 長谷川 克也
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 第31回全国大会(2017)
巻号頁・発行日
pp.4L22, 2017 (Released:2018-07-30)

「身心一体科学」教育プログラムとは、自分自身の「身体性」に着目し、生命科学、脳科学などの科学的知見に基づいた「理解」、実験実習や身体運動による「実践」、結果に対する科学的手法による「評価」をサイクルとして、自身に生じた変化を「言語化」する新しい教育工学的手法である。本研究では、現在大学などで実践しているプログラムとその効果について報告し、科学的思考の醸成における「身体性」の重要性について検討する。
著者
能川 知昭 根本 幸児 長谷川 雄央
出版者
日本神経回路学会
雑誌
日本神経回路学会誌 (ISSN:1340766X)
巻号頁・発行日
vol.21, no.4, pp.182-189, 2014

複雑ネットワーク上の協力現象はユークリッド格子上のそれとは本質的に異なる場合があることが,近年明らかになってきた.本稿ではスモールワールド性を持つネットワークでしばしば観測される臨界相に注目する.臨界相とは,2次相転移の臨界点が有限のパラメータ領域に広がったようなものである.このことからスモールワールドネットワークは臨界的な状態を,パラメータ変化に対してロバストにする構造を持っていると考えられる.本稿ではいくつかの代表的なネットワークのボンドパーコレーションについて,それぞれの相図と基本的な性質を概観し,ネットワーク構造と臨界性の関係を考察する.
著者
永田正樹 山崎國弘 淺野みさき 神山夏実 井上春樹 長谷川孝博
出版者
国立大学法人 情報系センター協議会
雑誌
学術情報処理研究 (ISSN:13432915)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.9-16, 2019-09-17 (Released:2019-09-17)
参考文献数
9

「静岡大学テレビジョン SUTV」は,大学に関連するさまざまな動画をWebシステムにて公開する動画サイトである.SUTVでは,大学祭,オープンキャンパス,合格発表,入学式,卒業式などのイベント,教員及び研究の紹介など毎年200~300本の番組を作成し,公開している.筆者らはSUTVを用いて,動画公開が大学広報に及ぼす影響を分析している.これまでの調査結果から,大学入試やオープンキャンパスなどの時期にSUTVへの訪問数が増加していることを確認し,大学の広報として成果を上げていることがわかった.そこで本稿では,訪問数が増加するイベント期間中に多く視聴されている番組を把握し,それら番組の特性を明らかにすることで,より多くの視聴者の獲得や効果的な大学広報に寄与する動画番組について考察する.
著者
長谷川 三千子 小川 榮太郎
出版者
産経新聞社 ; 1973-
雑誌
正論
巻号頁・発行日
no.529, pp.184-194, 2015-12
著者
長谷川 孝子 沼沢 忠祐
出版者
学校法人滝川学園 名古屋文理大学
雑誌
名古屋文理短期大学紀要 (ISSN:09146474)
巻号頁・発行日
vol.15, pp.65-69, 1990-04-01 (Released:2019-07-01)

パンの水,砂糖の配合差及び乳化剤の添加が及ぼす影響をパン生地,調製パン,1日保存パンについてレオメーターによる弾性率の物性値と水分量を測定した.またパンについては水分活性も測定し,パンにおける配合差を物性値と水分量から明らかにした.1)調製パンの水分量は水添加の高いものが高く,砂糖添加3%と6%の差は焙焼,保存時とも6%添加が水分の蒸散を抑える傾向がみられた.2)乳化剤によって,焙焼,保存時とも水分の蒸散を抑える効果があった.中でも1%モノステアリン酸グリセロール添加の効果が高かった.3)パン生地の弾性率は水添加量と反比例した.4)調製パンの弾性率は砂糖添加量に大きく関係し,6%砂糖添加が3%添加より弾性率は低く,軟らかいパンであった.また6%砂糖参加では1日保存で弾性率の上昇を抑える効果が著しかった.5)乳化剤添加のパン弾性率は無添加パンに比べ,焙焼,保存時とも低かった.中でも1%添加がその効果が大きかった.6)パンの水分活性は1日保存によっパン中の水分量は減少したにもかかわらず,上昇傾向を示した.終りに本研究はエリザベス・アーノルド富士財団の研究費助成によった.また本研究に対し,ご好意下さいましたフジパン株式会社ならびに同財団及びご指導頂いた諸先生に深く感謝の意を表します.
著者
長谷川 眞紀 大友 守 水城 まさみ 秋山 一男
出版者
一般社団法人 日本アレルギー学会
雑誌
アレルギー (ISSN:00214884)
巻号頁・発行日
vol.58, no.2, pp.112-118, 2009-02-28 (Released:2017-02-10)
参考文献数
10
被引用文献数
1

【背景・目的】化学物質過敏症は診断の決め手となるような客観的な検査所見が無く,病歴,QEESI点数,臨床検査(他疾患の除外)等から総合判断として診断している.診断のゴールド・スタンダードは負荷試験であるが,これも自覚症状の変化を判定の目安として使わざるを得ない.そういう制約はあるが,我々の施設ではこれまで化学物質負荷試験を,確定診断の目的で施行してきた.【方法】当院内の負荷ブースを用い,ホルムアルデヒド,あるいはトルエンを負荷した.負荷濃度は最高でも居住環境指針値とした.また負荷方法は従前はオープン試験によったが,最近はシングル・ブラインド試験を施行している.【結果】これまで51名の患者に延べ59回の負荷試験を行った.オープン試験を行った40名のうち,陽性例は18名,陰性例は22名であった.陰性判定理由は症状が誘発されなかった例が11名,実際の負荷が始まる前に(モニター上負荷物質濃度上昇が検出される前に)症状が出た例が11名であった.ブラインド試験は11名に施行し,陽性が4名,陰性が7名であった.【結語】化学物質負荷試験は現時点でもっとも有力な化学物質過敏症の診断法であり,共通のプロトコールを作成し行われるべきである.
著者
長谷川聡 鹿内菜穂 八村広三郎 泉朋子 仲谷義雄
雑誌
第76回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2014, no.1, pp.599-601, 2014-03-11

義務教育においてダンスが必修化され, その中でも現代リズムダンスとしてHIPHOPやLOCKダンスに注目が集まっている. しかし, ダンスを教える立場である教師のほとんどがストリートダンスの未経験者であるという問題が発生している. プロのダンサーによる教師への講習会の機会が非常に少ないため, 教師が十分な指導が受けられていない現状がある. そこで本研究では, 熟練者のダンスの映像を手本として, 教師どうしで互いに教え合うピアエデュケーションの場を設定し, そこで支援するシステムを検討する. また, 著者らの先行研究である初心者と経験者のストリートダンス動作の解析結果を参考にして, 教師どうしでチェックしあう際のポイントを明示化し意識させる.
著者
長谷川 貴彦
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.70, no.588, pp.141-146, 2005-02-28 (Released:2017-02-11)
参考文献数
22
被引用文献数
2 3

A questionnaire survey on the definition of homeless people that central governments of OECD countries regularly rely on as well as framework to monitor the scale of homeless problems has been conducted. Results of the survey shows that central governments in several OCED countries do not have their definition of homeless people, and that there is a great disparity in the definitions. In addition, it was found that few countries have established a framework to regularly monitor the number of homeless people. The result indicates that Japan is the countries that has the narrowest definition of homeless people, and one of few countries that have already established the monitoring framework.