著者
青木 成美 吉野 嘉那子 渡辺 哲也 渡辺 文治 岡田 伸一 山口 俊光
出版者
日本ロービジョン学会
雑誌
日本ロービジョン学会学術総会プログラム・抄録集
巻号頁・発行日
vol.8, pp.74, 2007

視覚障害者に広く使われている既存スクリーンリーダの漢字詳細読みの説明表現は、これらを使用する成人や中・高校生にとって理解しにくいものが少なからずあるといわれてきた。そこで、われわれはこれらに関して検討を行ってきたのでその結果のひとつを報告する。<br> 今回の報告で検討を行った漢字は、常用漢字1945文字から教育漢字1006文字を引いた939文字である。また、単語親密度を主たる指標とし、これら漢字の詳細読みをも新たに作成した。そして、この詳細読みの評価のため大学生を対象に漢字書き取り調査を行った。<br> 結果は、親密度の高い単語を含む詳細読み群は、親密度の低い単語を含む詳細読み群より有意に高い平均正答率が得られた。これは、調査対象者が大学生であったが、理解しやすい詳細読みを作成するにあたっては単語親密度をひとつの指標とすることが有効であることが示された。<br> 今回の調査では、サ変動詞化する名詞を名詞のまま呈示する場合と、動詞として「する」を付けて呈示する場合の正答率も比較した。しかし、両者の間には有意差がみられなかった。
著者
青木 純一 堀内 正志 Junichi Aoki Masashi Horiuchi
出版者
日本女子体育大学
雑誌
日本女子体育大学紀要 (ISSN:02850095)
巻号頁・発行日
vol.44, pp.17-26, 2014-03

This paper mainly discusses three aspects of the transition of teachers' workload and the surveys of their working conditions. The first part deals with the transition and features of teachers' workload in the postwar period. Particularly intriguing is the fact that the 1990s saw the quality shift of their work from overwork conditions to feelings of stresses and strains. The second part discusses the newly conspicuous features in the 1990s from three points of view with reference to the previous studies; marketing of education, an increasing emphasis on students' individuality and diversity, and disclosure of information and accountability in education. The last part makes clear the features and issues of the surveys of teachers' working conditions conducted by boards of education, claiming that higher quality field surveys be needed.
著者
青木 智広
出版者
一般社団法人 日本血液学会
雑誌
臨床血液 (ISSN:04851439)
巻号頁・発行日
vol.57, no.5, pp.575-584, 2016 (Released:2016-06-04)
参考文献数
43

縦隔原発大細胞型B細胞性リンパ腫(PMBL)の標準治療は未確立である。我々は,本邦のPMBL患者の治療法別の治療成績と予後因子を明らかにするために,多施設共同後方視的研究を行い,345例の初発PMBL患者の解析を行った。初回化学療法として最も多く選択されていたのはR-CHOP療法(N=187)であった。R-CHOP療法の後に,地固め放射線療法を受けていない患者(N=123)の予後因子を解析すると,IPI高値と胸水・心嚢水の貯留が,全生存率(OS)に対する予後不良因子として抽出された[IPI: hazard ratio (HR), 4.23; 95% confidence interval (CI), 1.48~12.13; P=0.007; effusion: HR, 4.93; 95% CI, 1.37~17.69; P=0.015]。これらの予後因子を組み合わせると,どちらの予後不良因子ももたない患者は,全体の約半数を占めており,地固めRTなしでも,4年無増悪生存率87%, 4年OS95%と非常に良好な成績を示した。これらの予後因子は,Validation Studyで確認される必要はあるが,患者のリスクに応じた治療選択をすることにより,初発PMBL患者に最適な治療を提供できる可能性が示唆された。
著者
青木 千代子
出版者
中央図書出版社
雑誌
国語国文 (ISSN:09107509)
巻号頁・発行日
vol.52, no.9, pp.p20-36, 1983-09
著者
内田 康之 石田 直也 杉本 実夏 梅森 友賢 鎌田 健福 平沼 満紀 青木 岳史
出版者
公益社団法人 日本設計工学会
雑誌
設計工学 (ISSN:09192948)
巻号頁・発行日
vol.54, no.5, pp.309-322, 2019 (Released:2019-05-05)
参考文献数
33

When terrorism occurred at tunnel of the underground, the police and Japan Self Defense Forces have to scout in the tunnel while confirming the safety in the tunnel. It’s said that they need the robot which does such dangerous work for the unit. So we have been developing the information gathering robot which can travel on the railway track of the underground, the station premises and the ground. This robot has a bogie wheel mechanism to pass easily a gap and a curve of a rail. In this report, we describe the design concept and the design process of the locomotion mechanism of this robot. And we consider the driving performance of it on the imitation railway track.
著者
佐々木 銀河 青木 真純 五味 洋一 野呂 文行
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.41, no.1, pp.221-230, 2017-03-31 (Released:2017-10-06)
参考文献数
12

本研究では、自閉スペクトラム症のある大学生1 名に対して行動契約法を導入し、学生による自主学習が促進されるかを検討した。初回来談時のアセスメントの結果をもとに支援計画を立案した。まず、自主学習時において取り組む問題数を設定する目標設定を行った。その後、目標を書面化し、対応する強化子の提供等を明記した行動契約法を導入した。行動契約法の後で、再び目標設定のみによる自主学習の促進効果を評価した。その結果、目標設定のみでは自主学習は促進せず、行動契約法によって自主学習が促進されることが示された。この結果について、行動契約法で設定される強化子の設定・管理および障害学生支援としての意義について検討した。
著者
井上 友子 佐藤 佳代 青木 幹太 坂本 浩 星野 浩司 佐藤 慈 荒巻 大樹
出版者
日本デザイン学会
雑誌
日本デザイン学会研究発表大会概要集
巻号頁・発行日
vol.58, pp.119, 2011

2008年から継続している博多織プロモーション計画は、2010年に3年目を迎えた。本年度の3学科共通テーマは「社会貢献」である。これは、「ものづくり」という行為を通して若者に地場産業への関心を抱かせ、「地域社会に貢献」する「人材を育成」するために計画された。本件は美術学科の染織工芸、油彩画、日本画の学生が社会との関わりを通じた体験についての発表である。
著者
青木 克仁 Katsuhito Aoki
出版者
安田女子大学大学院
雑誌
安田女子大学大学院紀要 = The journal of the Graduate School, Yasuda Women's University (ISSN:24323772)
巻号頁・発行日
no.26, pp.41-51, 2021-03-31

ハラリが指摘している通り,人間は「フィクション」を操ることでこの世に君臨する生き物になった。「フィクション」という夾雑物なしでは,生きることのできない,実に不可思議な生き物となったのだ。それゆえ,個人の問題に関しても,人間は自分の「自己イメージ」という,自己にまつわるフィクションを介して自分自身と関係する生き物になった。フロイト経由で,ラカンが指摘しているように,人間関係はどうしても4者関係になってしまう。私とあなたの間に私の「自己イメージ」とあなたの「自己イメージ」が介在してしまうからだ。本論考は,「イメージ」を介在させずに,人間関係を築くことは可能なのだろうか,という問いを立て,その答えを見出すべく議論を展開している。
著者
下野 純平 冨樫 千秋 青木 君恵 菅谷 しづ子
出版者
千葉科学大学
雑誌
千葉科学大学紀要 = The university bulletin of Chiba Institute of Science (ISSN:18823505)
巻号頁・発行日
no.11, pp.143-149, 2018-02

目的:定期試験において一定基準に到達することができなかった看護学部3年生の学生を対象に行った、学習計画立案フォーマットを用いた学習支援の効果を明らかにし、今後の看護学部学生へのよりよい学習支援を検討することを目的とした。方法:本学看護学部3年生に在籍し、学習計画立案フォーマットを用いて学習支援を受けた学生4名に半構成的面接を実施し、逐語録を質的帰納的に分析した。結果:【面倒くささと気にかけてもらえている嬉しさ】【学習計画立案フォーマットを用いた学習支援に助けられたという実感】【目標に向かって計画的に学習に取り組めたという実感】【学習日記を書きたくないという思い】【学生なりの学習計画立案フォーマットの活用方法の発見】【学習継続に向けた学生それぞれの学習計画立案フォーマットの改善点の発見】【学習計画立案フォーマット使用対象者拡大の可能性】の7つのカテゴリーが抽出された。考察:対象者は継続して学習に取り組めていたことから、学習計画立案フォーマットを使用した学習支援は効果があったと考えられた。その一方で、対象を拡大する場合には、対象学生の学力や学習への主体性などを加味し、再度フォーマットを検討する必要がある。
著者
青木 美紗
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.70, pp.87, 2018

<b>目的 </b>倫理的消費は「地域の活性化や雇用なども含む、人や社会、環境に配慮した消費行動」と消費者基本計画(2015年)において定義され、持続可能な消費を実践するために求められている。しかし、購買者の多くは倫理的消費について学習する機会がほとんどなく、倫理的消費行動を誘引する環境はそれほど整っていない。そこで、購入時に倫理的消費に関連する情報を継続的に提示することによって、倫理的消費行動をとるのかどうか明らかにすることを本研究の目的とする。<br><b>方法 </b>大阪府東大阪市におけるJA農産物直売所の利用者を対象としたアンケート調査を2017年6月実施し、回収した493のデータをクロス集計と因子分析によって分析した。調査対象とした直売所では、2009年より東大阪市産の環境に配慮して生産した農産物を継続的に購入する消費者には、その農産物を購入する意味を提示し購入特典を提供する取り組みを続けている。データ分析では、この取り組みへの参加者と非参加者の農産物に関する倫理的消費行動を比較した。<br><b>結果 </b>まず、購入する農産物の生産背景、地産地消の認知度は参加者の方が高い結果となった。また、直売所を利用する理由においても、環境に配慮したもの、地元のものが買える、地域の生産者を応援できる、地域の農地を守ることができると回答した人が参加者の方が多かった。そして、因子分析の結果、参加者の方が農産物購入時に環境や地域に配慮していることが明らかとなった。
著者
青木 利樹 田中 亮 奥住 秀之 大井 雄平
出版者
常葉大学教育部初等課程研究企画部会
雑誌
教育研究実践報告誌 (ISSN:24360112)
巻号頁・発行日
vol.4, no.2, pp.19-26, 2021-03-01

「特別の教科道徳(道徳科)」の改訂に伴い検定教科書(教科書)が導入された。小学校、中学校共に教科書の内容に、障害が扱われていることが注目されている。本稿は、道徳科の教科書を発行している小学校8社、中学校8社のそれぞれ全学年の教科書の内容を網羅的に調査し、道徳科の教科書において、内容項目ごとの障害の扱いの傾向を検討した。小学校の教科書では97教材、中学校では71教材で障害が扱われており、内容項目ごとに見ると、小学校では、「生命の尊さ」で障害を扱うことが最も多く、次いで「思いやり・親切」、「希望と勇気、努力と強い意志」が多かった。また、中学校では「生命の尊さ」が最も多く、次いで「希望と勇気、克己と強い意志」、「思いやり・感謝」が多かった。道徳科は、小学校、中学校の両方で、障害理解教育に関連する重要な教科であることが推察された。
著者
佐藤 克之 勝又 達哉 青木 克己 野田 伸一 Muhoho Ngethe D.
出版者
長崎大学熱帯医学研究所
雑誌
熱帯医学 Tropical medicine (ISSN:03855643)
巻号頁・発行日
vol.29, no.2, pp.81-85, 1987-06-30

ビルハルツ住血吸虫症の流行地であるケニア国クワレ地区ムワチンガ村において,住民によく利用されている水系から,特に利用頻度の高い2ヶ所(Site 6, Site 19)を選び,水中セルカリア密度の日内変動をセルカリオメトリーにより測定した.測定は,メトリフォネートによる集団治療と水道水供給とを組み合わせたコントロール対策実施の前後2回にわたって行なった.(1983年11月及び1984年8月)Site 19では,コントロール対策実施前には,90リットルの水から合計567隻のセルカリアが検出され,水中のセルカリア密度は正午をピークとする日内変動を示した.コントロール対策実施後6ヶ月経た時点でも,90リットルの水から354隻のセルカリアが回収され,水中セルカリア密度は13時をピークとする日内変動を示した.このことから,Site 19では正午から午後1時にかけて感染の危険度が最も高く,早朝や夕方は低いことが考えられる.また,コントロール実施後でも、まだ感染の危険が相当残っていることが明らかとなった。一方, Site 6ではコントロール対策実施前に180リットルの水から2隻のセルカリアが検出されただけで,コントロール実施後には,セルカリアは回収されなかった。このようにもともとセルカリア密度の低い水系では,本実験で用いたセルカリオメトリーでコントロール対策が住血吸虫症の伝搬に及ぼす効果について評価することは困難と思われる.住血吸虫症コントロール対策が感染の危険度の減少に及ぼす効果を判定する際に,セルカリオメトリーを用いた場合の問題点について考察した.
著者
平沢 尚彦 青木 輝夫 林 政彦 藤田 耕史 飯塚 芳徳 栗田 直幸 本山 秀明 山内 恭
巻号頁・発行日
2016-12-02

第7回極域科学シンポジウム/横断セッション:[IL]極域科学における学術の大型研究計画について12月2日(金)国立極地究所 3階セミナー室