著者

青木 恭子

出版者

ロシア史研究会

雑誌

ロシア史研究 (ISSN:03869229)

巻号頁・発行日

vol.84, pp.24-46, 2009

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В конце ХIХ - начале ХХ вв. переселение и колонизация Азиатской России являлись делом государственной важности: это содействовало, с одной стороны, разрешению аграрного вопроса в центральной России и, с другой стороны, освоению малозаселенных окраин страны. Основой переселенческой политики являлось регулирование переселенческого движения путем выдачи желающим разрешений на переселение. Однако не все желающие получали разрешение: проходные свидетельства с правом пользования льготами и ссудами, и с правом получения казенных земель выдавались только тем крестьянским семьям, которые считались подходящими. Главная цель данной статьи заключается в освещении основных принципов выдачи разрешений: какого рода семьи желательно было переселять государству. Советские историки утверждали, что царское правительство в 80-90-е годы ограничивало переселение безземельных или малоземельных крестьян в целях обеспечения помещичьих хозяйств дешевой рабочей силой и увеличения стоимости аренды земли, а с начала ХХ века стало всеми силами поощрять их выселение для того, чтобы ослабить остроту крестьянского движения. Но на самом деле, как доказывают и статистические данные, с середины 90-х гг., с постройкой Сибирской железной дороги, стало изменяться отношение правительства к переселенческому делу. После этого оно выдавало разрешения на переселение семействам, в которых было достаточное количество рабочих рук и у которых имелось немало средств для проезда и первоначального обустройства, и которые предварительно посылали ходоков для выбора и распределения участков: словом, крестьянам-переселенцам, достаточно осознанно идущим на переселение и имеющим возможность успешно прижиться на новых местах.

著者

青木 亮人

出版者

ぎょうせい

雑誌

国文学 : 解釈と鑑賞 (ISSN:03869911)

巻号頁・発行日

vol.75, no.11, pp.63-69, 2010-11

著者

青木義人 大森政輔著

出版者

日本評論社

巻号頁・発行日

1982

著者

守殿 貞夫 松島 敏春 岡本 了一 青木 信樹 小田切 繁樹 荒川 創一 相川 直樹 岩田 敏 坂巻 弘之 石田 直文 池田 俊也 矢島 秀一 池上 直己 森 和彦 紺野 昌俊

出版者

公益社団法人 日本化学療法学会

雑誌

日本化学療法学会雑誌 (ISSN:13407007)

巻号頁・発行日

vol.50, no.8, pp.517-553, 2002-08-25 (Released:2011-08-04)

参考文献数

28

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過去5年間に当院で入院治療を行った市中肺炎, 院内肺炎の経験をふまえて, 呼吸器感染症 (肺炎) に対する抗菌薬治験の進め方について発表し, 以下の結論を得た。80歳以上の高齢者および重症感染症に対する抗菌薬の治験はまったく実施されていないといえるが, もっとも抗菌薬が必要とされる対象であり, 有効性安全性の検討が第III相までにある程度なされるべきであろう。市中肺炎のみの臨床治験の実施で薬剤が製造承認され, 院内肺炎に対して使用されている。院内肺炎に対する臨床治験も今後必要となろう。内服βラクタム薬の投与量は体内動態, ブレイクポイントMICなどを考慮し再考を要する。

著者

大渕 憲一 川嶋 伸佳 青木 俊明

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D (ISSN:18806058)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.325-339, 2008 (Released:2008-07-22)

参考文献数

23

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1902名の市民に対する2度の社会調査によって社会資本整備に対する公共評価の構造を探り,意思決定領域で行政優先,住民優先,手続き的公正,結果領域で事業利益,住民弊害,広域弊害,分配的公正の計7次元を抽出した.現在の政策に対して回答者は全般的に批判的だが,行政優先と事業利益の2次元は満足度と正の関係を,手続き的公正と広域弊害の2次元は負の関係を示した.自民党支持者は事業利益と行政優先の2次元を重視し,弊害,公正さ,住民意思などの次元は軽視した.野党支持者や支持政党なしの回答者はこれと正反対だった.高所得者の評価は自民党支持者と類似していたが,行政に対する信頼は低かった.高学歴者は手続き的公正や弊害を重視する反面,事業利益に注目するなど多面的な評価を示した.

著者

青木 真理 鈴木 修 安藤 貞

出版者

公益社団法人 日本畜産学会

雑誌

日本畜産学会報 (ISSN:1346907X)

巻号頁・発行日

vol.67, no.7, pp.647-650, 1996-07-25 (Released:2008-03-10)

参考文献数

11

被引用文献数

1 1

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Milk composition of beef cows with their suckling calves was examined using the average of milk before and after suckling sampled by hand milking within 26 weeks after calving. The concentration of milk fat and total solids before suckling were lower than those after suckling. The concentration of milk protein, lactose and solids-not-fat before suckling were almost equal to them after suckling. The daily milk yield changed following weeks after calving, but the milk composition did not change.

著者

青木 隆史

出版者

日本膜学会

雑誌

膜 (ISSN:03851036)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.145-148, 1997-05-01

参考文献数

11

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This paper describes that the optically active moieties, ((S) -<I>sec</I>-butylacrylamide (BAAm)), in <I>N</I>-isopropylacrylamide (IPAAm) copolymer chains affected the phase transition behavior and resulted in lower critical solution temperature (LCST) changes responding to foreign tryptophan (Trp). Copolymerization of (S) -<I>sec</I>-BAAm and IPAAm were carried out in DMF at 70&deg;C for 25 h using AIBN. The copolymer was water-soluble and showed the characteristic LCST near 27&deg;C. LCSTs of PIPAAm chains are affected by hydrophobic or hydrophilic nature of comonomers. Since sec-BAAm is insoluble in water, the component exhibited hydrophobic property. Therefore, poly ((S) -<I>sec</I>-BAAm-co-IPAAm) showed lower LCST as compared with that of PIPAAm. The LCSTs of the copolymer in the presence of L-Trp weve higher than those in the absence of the amino acid. It was understood that the optically active moieties in the copolymer stereospecifically interact with L-Trp, relatively enhancing hydrophilic property of the polymer chains. The copolymer increased the LCSTs in response to increasing L-Trp concentration. Hydrogels consisting of these comonomers will exhibit reversible swelling/ deswelling behavior in response to L-amino acids such as L-Trp. The polymers with the optically active moieties demonstrate the chiral discrimination to L-amino acids and are also good candidates to perform chiral separation.

著者

大森 正子 和田 雅子 内村 和広 西井 研治 白井 義修 青木 正和

出版者

一般社団法人 日本結核病学会

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.77, no.4, pp.329-339, 2002-04-15

参考文献数

39

被引用文献数

4

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25歳以上の成人の60.3%, 人数にして5, 400万人が毎年定期の集団検診 (結核検診) を受診していると推計された。しかしながら定期集団検診による結核患者発見率は著しく低下し, 1998年には学校健診で受診者1, 000人対0.03, 職場健診で0.06, 住民健診で0.16までになった。ただし新登録中定期健診発見割合は過去10年ほぼ一定で, 1998年は12.8%であった。年齢別では20~30歳代で定期健診発見割合が大きく25.7%であり, 多くは職場健診からの発見であった。なお検診発見患者で排菌が確認されたのは35.1%であったが, この割合は高齢者でより大きかった。<BR>結核予防会で実施した40歳以上の住民健診成績から1名の結核患者の発見に要するコストは, 全体で440万円, 男で230万円, 女で840万円, 40歳代で730万円, 80歳以上では180万円と試算された。また罹患率人口10万対30の地域では400万円, 罹患率20では670万円と推計された。結核患者を2ヵ月入院, 4ヵ月外来で治療した場合, 治療費は約90万円と見積もられているので, 60歳未満の一般住民や罹患率50未満の地域では, 経費・効果の点で現行の結核検診は必ずしも効果的とは言いがたくなっている。しかしながら定期の結核検診のあり方については発見率やコストの他に発見患者の特性, 公共保健サービス, 国民の意思等も含めて検討する必要があるだろう。

著者

青木 慶 河内 まき子 持丸 正明

出版者

バイオメカニズム学会

雑誌

バイオメカニズム学術講演会予稿集

巻号頁・発行日

vol.28, pp.113-116, 2007-11-10

被引用文献数

1

著者

松倉 公憲 青木 久

出版者

日本地形学連合

雑誌

地形 = Transactions, Japanese Geomorphological Union (ISSN:03891755)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.175-196, 2004-04-25

参考文献数

147

被引用文献数

11

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We briefly review some problems arising in papers on the Schmidt hammer used in a geomorphological context. There are several types of Schmidt hammer, and many measurement methods including ways of collecting data have beeen proposed, but no standard method for taking measurerements has yet been established. We propose continueous (repeated) impacts for assessing the hardness of intact rock and single impact for assessing the hardness of a rock surface, including the weathering layer.

著者

木下 裕介 増田 拓真 中村 秀規 青木 一益

出版者

富山大学経済学部

雑誌

富大経済論集 = The journal of economic studies, University of Toyama : 富山大学紀要 (ISSN:02863642)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.127-152, 2018-07

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近年,持続可能な社会や都市への移行に向けて,日本の地方自治体(以下,自治体)においては,社会・経済の低炭素化や加速化する少子化・高齢化を含む,各種課題への対応が求められている。これは中長期にわたる包括・包摂的視座の下,既存施策・政策の再編を必須とする構造的変革(structural transformation) の可否を問うものであり,自治体にとっては,地域やコミュニティにおける集合的意思決定を如何にして行い課題解決をはかるのかという,ガバナンスにかかわる問題も含んでいる(Bulkeley et al. 2011; Hodson and Marvin 2010)。これらの点に関連する直近の政策動向としては,SDGs(Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標)の達成をはかるため,2017年12月に国が打ち出した「地方公共団体における持続可能な開発目標(SDGs) の達成に向けた取組の推進」を挙げることができる。この施策は,「まち・ひと・しごと創生総合戦略2017改訂版」(2017(平成29)年12 月22 日・閣議決定)および「SDGsアクションプラン2018」(2017(平成29)年12月26日・持続可能な開発目標(SDGs) 推進本部決定)における,「『日本のSDGsモデル』の方向性」において取り決められたものである。このことは,SDGsの達成が,日本の都市・まちづくりを通じた地域・コミュニティの再興(すなわち,地方創生)に資するとの命題が,政府の政策体系に位置づけられたことを意味する。また,ここでの命題を具体化する事業として,国(内閣府地方創生推進事務局)は,2018年2月,自治体によるSDGsの達成に向けた取り組みを公募し,優れた取り組みを提案した最大30程度の都市を「SGDs未来都市」として選定の上,SDGs推進関係省庁タスクフォースによる支援提供を行うとした。上記政策展開において特筆すべきは,SDGsの達成に向けて,自治体が取り組むべき課題・対応策等をめぐり当事者・ステークホルダーが意思決定を行う際の手法として,「バックキャスティング(backcasting)」が明示的に採用された点である。将来シナリオの策定におけるバックキャスティングとは,予測を表すフォアキャスティング(forecasting) と対をなす用語として理解され,通常,あるべき将来を始点としてそこから現在を振り返る方法と定義される(Robinson 1990)。また,一般にバックキャスティングシナリオは,比較的遠い未来(例えば,2050年)のあるべき姿(ビジョン)を設定した後,その達成のために何をすればよいか(パス)を未来から現在まで時間的逆方向に考えるというプロセスで生成するものを指す(Kishita et al. 2016)。バックキャスティングを用いた将来シナリオの作成は,社会・経済を規定する制度・構造にまで踏み込んだ,イノベーションを伴う抜本的変革が求められる課題遂行において有効とされる。サステナビリティ・サイエンス(Sustainability Science)の分野では,2000年代以降,気候変動,エネルギー,SDGsといった政策課題への対応において,バックキャスティングを用いた将来シナリオがさかんに作成されるようになってきた(Kishita et al. 2016)。持続可能な社会への移行を企図したシナリオ作成に孕む困難な問題として,各自治体が目指すべき都市や地域に関する理想の将来像(ビジョン)が必ずしもステークホルダー間で共有されていない点が挙げられる。この問題の解決に向けたより民主的な政策立案の手法として,サステナビリティ・サイエンスの分野では参加型アプローチ(participatory approach) が注目を集めている(Lang et al. 2012; Kasemir et al. 2003)。その具体的な事例は欧州でさかんに見られるが,日本でもここ最近は行政や専門家が参画した市民ワークショップの開催という形態を中心として,さかんに実践されている(Kishita et al.2016; McLellan et al. 2016; 木下・渡辺 2015)。しかしながら,自治体や都市・地域の将来ビジョンを作成するための理論や方法論は,いまだ確立されていないのが現状である。また,ビジョン作成をどのように政策立案プロセスあるいは合意形成プロセスに反映させるべきかといったガバナンス問題に関する調査研究も,依然として萌芽段階である。そこで,本稿では,上記の研究課題の解決に向けたアプローチのひとつとして,市民ワークショップ(以下,WS)を用いたバックキャスティングシナリオ作成手法を提案する。本稿で提案する手法では,ロジックツリーと呼ばれるツールを用いて市民WSでの議論を因果関係に沿って構造化した上で,ビジョンに関する重要なキーワード(キーファクター)の抽出に基づいて複数のビジョンを作成する。さらに,シナリオの作成過程でWS参加者が議論した内容の論理構造を分析するため,持続可能社会シミュレータ(以下,3S シミュレータ)という計算機システムを用いる(Umeda et al. 2009)。このシステムは,持続可能社会シナリオの理解・作成・分析を統合的に支援することを目的として筆者らが開発してきたシステムであり,ビジョンとパスから構成されるシナリオの論理構造を可視化することができる(Umeda et al. 2009)。本研究では,以上の手法を,2064年の富山市における持続可能社会のシナリオを描くことを目的とした市民参加型WSに適用した。そこでは,年齢・性別・職業が多様になるように,10~70代の男女,合計16名を集めたWSを,全3回にわたって富山市で開催した。WSでは,参加市民を同様の人員構成となるよう2つのグループ(各8名)に分け,中立的ファシリテーションの下で対話・討議し,そこで示された様々なアイディアを記した文章と録音による発話データに基づいて,バックキャスティングシナリオを作成した。本稿の主たる目的は,市民WSを用いて得られた2本のシナリオのコンテンツおよびシナリオ作成のプロセスを通して,ビジョンの実現のために満足すべき目標と,とりうる政策オプションやその他の手段との関係性を分析することにある。さらに,本稿では,筆者らが提案したシナリオ作成プロセスが,ステークホルダー間の合意形成や自治体における政策立案に対してどのように資するのかという,ガバナンス問題についても考察を行う。

著者

青木 光

出版者

社団法人 日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.74, no.2, pp.206-217, 1983 (Released:2010-07-23)

参考文献数

39

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ヒト陰茎循環動態を観察する目的で, 酸素電極法を用い, ヒト陰茎海綿体組織, 陰茎皮下組織および大腿皮下組織の酸素分圧を, 非勃起時および勃起時について連続測定した.対象は20歳~26歳, 平均20.5歳の健康成人男性16名である.非勃起時, 陰茎海綿体組織酸素分圧は60±30μv (平均±SD) で勃起開始と同時に棘波状の酸素分圧上昇を認め494±218μv (平均±SD) となつた. 勃起継続期には, 253±116μv (平均±SD) まで徐々に下降を認め, そのまま高いレベルで安定した推移を示した. 勃起弛緩時には, 401±274μv (平均±SD) と一過性に上昇し, その後, 非勃起時のレベルに下降した.陰茎皮下組織酸素分圧は, 非勃起時191±86μv (平均±SD) であつたものが勃起時145±105μv (平均ャSD) と下降を認めた.その結果, 陰茎勃起は陰茎海綿体組織への急激な血液流入によつて起こり, 勃起持続中は血液の流入および流出が持続していることがわかつた. すなわち, 陰茎海綿体の輸出静脈系の閉鎖機構が働かなくても勃起がおこることを示している.勃起安定時には, 流入血液量が勃起開始時に比し減少する結果が得られ, これは, 陰茎体積が一定となつた時点での陰茎流出路を含めた陰茎海綿体に発生する抵抗によるものと考えられた.また, 勃起時, 陰茎海線体組織とは逆に, 陰茎皮下組織では血流が減少することを確認した.勃起陰茎弛緩に際しては, 流入血液量の減少もさることながら, 陰茎海綿体内の動脈血液を駆出させるため陰茎海綿体内筋組織が収縮を起こしている可能性が推察された.

著者

上田 渉 大川 清孝 宮野 正人 藤井 英樹 大庭 宏子 山口 誓子 青木 哲哉 倉井 修 小野寺 正征

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.58, no.10, pp.2161-2168, 2016

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<p>潰瘍性大腸炎(ulcerative colitis:UC)患者に合併するサイトメガロウイルス(cytomegalovirus:CMV)感染症の大部分は,ステロイドや免疫抑制薬の治療歴がある.今回ステロイド投与歴がないにも関わらずCMV再活性化を生じ,治療経過でCMV感染症を発症したため抗ウイルス治療を要したUC患者2例を経験した.1例目は66歳で,再燃時大腸内視鏡検査では発赤,浮腫,びらんのみだが,既にCMVの再活性化を呈していた.ステロイド治療で一旦軽快したが,その後CMV感染症を合併し抗ウイルス治療を要した.2例目は75歳で,再燃時大腸内視鏡検査で浮腫,びらん,小潰瘍のみであったが既にCMV再活性化を生じていた.ステロイドとタクロリムスで一旦軽快したが,CMV感染症を合併し抗ウイルス療法を要した.ステロイド投与歴にとらわれず,高齢者UC患者の再燃時には典型的な内視鏡画像を欠いてもCMVの再活性化を疑いステロイド以外の治療を考慮すべきである.</p>

著者

奥山 純子 青木 恵美 中山 徹

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.60, pp.275, 2008

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【目的】多くの高齢者は介護が必要になっても、住み慣れた地域で暮らし続けることを望んでいる。そのためには、高齢者が居住する地域に、地域生活を可能とする介護サービス等の居住環境整備が必要である。しかし介護保険制度では、民間事業者の自由参入によりサービスの整備が進められてきたため、すべての地域に必要なサービスが整備されているとは限らない。住民の望むサービスを地域に整備するためには、行政の計画を民間主導で実現させるのではなく、地域住民の参加のもと整備を進める必要がある。しかし、これまでにそのような事例は数少ない。そこで本研究では、高齢者の地域生活を支える高齢者福祉施設を"住民参加"により計画・開設した事例に着目し、施設の開設過程や開設後の運営状況を把握することで、"住民参加"による高齢者福祉施設の"開設後の利点"や"開設過程での課題"について明らかにすることを目的とする。<BR>【方法】"住民参加"により計画・開設された高齢者福祉施設の代表者に聞き取り調査を実施した。調査対象は、介護保険給付の対象とされるサービスである7事業者と、地域の高齢者の介護予防・生活支援を目的として設置されたサービスである6事業者、調査時期は2007年2月から10月である。<BR>【結果】"住民参加"による施設開設の利点は、空白地に施設を設置できること、地域住民が施設計画に関わることで施設に対する意識が向上すること、介護保険の対象外である高齢者が利用できる施設を設置できること、介護保険以外にも多様なサービスを導入し利用者の要望に対応できること等が挙げられた。一方、施設開設の過程における問題点は、資金調達、用地・物件の確保、行政との協議の段階で多くみられた。

著者

青木 克之

出版者

The Crystallographic Society of Japan

雑誌

日本結晶学会誌 (ISSN:03694585)

巻号頁・発行日

vol.23, no.6, pp.309-327, 1981-11-30 (Released:2010-09-30)

参考文献数

29

被引用文献数

12 20

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Divalent metal ions are required virtually in every stage of genetic information transfer, and have profound effects on the structures and functions of nucleic acids. This article reviews the current developments of X-ray diffraction studies of metal ion interactions with nucleic acid constituents. The following important findings and topics are briefly presented ; metal binding sites, metal binding effects on the structural dimensions and conformations of nucleic acid constituents, molecular structures of metalnucleotide complexes, metal binding mode in ternary metal ion-nucleotide complexes containing aromatic heterocyclic ligands, which have been studied as a simple model for nucleic acid-metalion-enzyme system, and binding modes of anti-tumor agents, cisammine platinum (II) complexes with nucleic acids.

著者

青木 恵美

出版者

日経BP社

雑誌

日経パソコン (ISSN:02879506)

巻号頁・発行日

no.706, pp.64-71, 2014-09-22

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スマートフォンのメインの機能は携帯電話としての音声通話とモバイル通信。通信契約のない中古スマホでこれらの機能は利用できないが、Wi-Fi経由でのインターネットの利用は可能だ。つまり、Wi-Fi環境があれば、ネットを見たりゲームに興じたり、電子書籍を読…

著者

青木昆陽

出版者

写

巻号頁・発行日

1791

著者

梅崎 修 田口 和雄 青木 宏之 島西 智輝 南雲 智映 鈴木 誠 谷合 佳代子 金子 良事 間宮 悠紀雄

出版者

法政大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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本研究では、労働史オーラルヒストリーの未調査の確認と新調査、方法の開発、史料館との連携を行った。第一に、過去の労働史オーラルヒストリーをリスト化した。また、新しい調査を実施し、そのすべてを冊子化した。第二に、米国で7か所、英国で数カ所のオーラルヒストリー拠点を訪問・交流し、その視察報告を作成した。また、学会にてオーラルヒストリーの方法論や教育に関する報告を行った。特にオーラルヒストリーの映像の扱い方について議論を深めた。第三に、大阪エルライブラリーにて労働史オーラルヒストリー・アーカイブというWEBサイトを作成した。現在著作権の許諾中であるが、2015年度中に公開予定である。

著者

青木 義次 湯浅 義晴 大佛 俊泰

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.59, no.457, pp.125-132, 1994-03-30 (Released:2017-01-27)

参考文献数

7

被引用文献数

13 24

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According to the Heider's theory on a human relation and an object, the good relation between two habitants is achieved when their evaluations to commodity are same. This theoretical assertion is accepted by the results of the surveys on the extensions of private commodities in alley-space. Also, the results show that the possibility of the occurrence of good relation between habitants is high in the open type alley-space in which the amount of the extensions of commodities is large compared with the closed type alley.

著者

星野 浩司 青木 幹太 井上 友子 佐藤 佳代 佐藤 慈 進藤 環

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

日本デザイン学会研究発表大会概要集 日本デザイン学会 第65回春季研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.298-299, 2018 (Released:2018-06-21)

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本研究では、福岡市南区の商店街におけるブランディングを目的とした活性化事業として、本学の芸術学部と福岡市、長住大通り商店街(福岡市南区)の産官学が協働で取り組む、産官学連携型のキャリア教育・専門教育を目的とした人材育成教育プログラムの実践を行った。小学生による長住大通り商店街の店舗コマーシャルの制作をワークショップ形式で実施する取り組みや、長住地区についてゲーム形式で学習するアーケード型ゲームコンテンツの開発を行っている。これらの取り組みを通して高齢化や人口流出の問題、生活様式の変化による商店街衰退の現状について直に触れることで、地域が抱える課題解決に向けた打開策の必要性という切迫した状況を理解する機会を得ることが出来た。また、授業で学んだ知識や技術の応用として学外での本取組みの中で、問題の解決や渉外交渉を通し、主体性を持った行動力とコミュニケーション能力の育成を図ることが出来たと考える。