著者
坪井 信二 森田 一三 中垣 晴男 内堀 典保 安田 淳 久米 弘 高田 勇夫 渡邊 正臣 小澤 晃
出版者
公益社団法人 日本産業衛生学会
雑誌
産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日
vol.45, no.6, pp.222-234, 2003 (Released:2004-09-10)
参考文献数
43
被引用文献数
1

歯 · 口腔の健康を介入維持によりライフスタイルや全身の健康, 精神的健康度が変わるかを知るために本研究を行った. 調査は1998年から3年間の追跡を行った. 対象はA製薬会社の従業員のうち本研究に同意した265名 (男性 : 201名, 女性 : 64名, 平均年齢±S.E. 35.6±0.7歳)で, 口腔状態, 2種類の質問票による質問調査 : The Social Adjustment Scale (以降SASと略す), The Medical Outcomes Study (以降MOSと略す)および栄養調査の3種類について調査を行った. その後層別抽出法により介入群と対照群の2群に分け, 介入群には年2回のスケーリング(歯石除去)および歯科保健指導を, 他方を対照群として3年間追跡した. そして開始年と3年後の状況について, MOS, SAS, 口腔状況, 精神的健康度および栄養状況の結果を比較した. その結果, 1) 歯の状態については, 介入群では, 未処置歯数の減少がみられ, 対照群では処置歯数の増加および未処置歯数の減少がみられた. 歯肉の状態 (CPI)においては, 介入群の方が対照群に比べて健全者の割合 (CPI=0)が高い傾向にあった (p < 0.10). 2) 栄養調査結果では対照群においてエネルギー充足率, 蛋白質充足率, 脂質充足率及び肉 · 魚類充足率の上昇 (p < 0.05)が, また糖質充足率, カリウム充足率, カルシウム充足率, 鉄分充足率も増加する傾向 (p < 0.10)にあったが, その他の栄養素食品群ならびに介入群の全ての充足率には有意な差が認められなかった. 3) MOS中の健康観については調査開始1年後に介入群の方が対照群よりも改善者の増加率が高い, もしくは減少率が低かった. 身体的機能は1年後では大差ない, もしくは介入群の方が若干よくない傾向にあったが, 3年後では介入群の方が対照群よりも改善者の増加率が高い, もしくは減少率が低かった. 身体の痛みについては1年後で介入群の方が減少率が低かった. 社会的尺度については1年後および3年後とも対照群の方が介入群よりも改善者の減少率が低かった. 精神的尺度についても1年後および3年後とも対照群の方が介入群よりも改善者の増加率が高い, もしくは減少率が低かったが, 神経質的な傾向があった. 4) SASについては仕事場での社会的健康度および家庭での社会的健康度とも介入調査1年後には介入群の方が対照群に比較して良好であった. 以上より産業従業員に対してスケーリングや歯科保健指導を行うことにより口腔内が改善され, それが個人のライフスタイルに影響し, 社会的役割達成指標は向上, 健康に対する価値観も向上し, 健康的な社会生活をおくることができるものと結論される.
著者
伊藤 直人 北口 達也 森口 友也 高田 秀志
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:03875806)
巻号頁・発行日
vol.55, no.1, pp.143-150, 2014-01-15

近年,スマートフォンやタブレット端末の普及により,これらを活用した新しい協調作業の形態が追求されている.我々は,同一空間内で複数グループに分かれて同様の作業を行う活動に着目し,タブレット端末を活用してこのような活動を支援する「ダイナミックグループコラボレーション環境」を構築している.ダイナミックグループコラボレーション環境では,ユーザが自らグループ間を移動して動的にグループを再構成しながら協調作業を行うことを想定しているが,ユーザのグループ間移動を促進するためには,他のグループで行われている作業内容を提示するグループ間アウェアネス機能が必要である.本研究では,ダイナミックグループコラボレーション環境上に実装した協調検索システムを対象に,ユーザのグループ間移動に関与する要因に関する調査を行った.調査の結果,1) ユーザに与える情報量が多く,ユーザの興味を引く情報の提示,2) 直感的に作業内容を示し,ユーザが参照しやすい情報の提示,3) ユーザが行う作業内容自体の難易度の高さ,が要因となりうることが示唆された.
著者
高田 哲司 小池 英樹
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.44, no.8, pp.2002-2012, 2003-08-15
被引用文献数
18

複数画像から正候補を選択する方式による画像認証が知識/記憶照合による認証方式の人間に起因する問題点を改善する方法として注目されている.しかしその一方で,システムが提供する画像のみを使用している,記憶すべき画像の枚数が多い,パスワードとなる画像が必ず提示されるなどの問題が残されている.そこで本研究では画像登録と利用通知という機能を導入するとともに「照合すべき画像が提示画像群に存在しない」という事象を意図的に導入することで,既存の画像認証における問題点を改善する方法を提案する.これによりユーザの記憶に対する負担を軽減可能にするとともに,画像認証に対する攻撃への安全性を確保することも可能になる.この提案に基づき,我々が開発したカメラ付き携帯電話の利用を対象とした画像認証システム「あわせ絵」についても紹介する.We propose the method that makes image-based authentication to be more secure and familiar to users.We introduce a novel image-based authentication system,called ``Awase-E'', based on the methods.Current image-based authentications have some problems:using artificial images,necessary for memorizing some but not a few images and presenting password images at all time.In order to improve them,we introduce ``image registration'' and ``notification to users'' into image-based authentication.It makes possible to reduce the load to human memory and build a security against some types of attacks.
著者
高田 百合奈 渡邉 英徳 植田 佳樹
雑誌
研究報告人文科学とコンピュータ(CH)
巻号頁・発行日
vol.2012, no.6, pp.1-6, 2012-07-28

本研究では,海洋生態系に関する情報のデジタルアーカイブの手法の提案を行う.海洋生態系に関する情報は,時間軸も含む多元的情報である.しかし,これらの情報を俯瞰的に閲覧できるようにデジタルアーカイブを行う適切な手段は存在しなかった.そこで,適切なVR技術を用いることで,海洋に関する多元的な情報の相互参照と,ユーザによるデジタルアーカイブの構築への参加を可能とする,成長型コンテンツを確立することを目的とする.本研究の実装例として,鹿児島県の奄美諸島群の南端に位置する与論島における海洋情報のデジタルアーカイブコンテンツ「ヨロンダイバー」を挙げる.このコンテンツを通して,提案する手法について述べる.本研究の目的を達成するためには,ユーザからの投稿によるデータ,立体的な海底地形,海中の写真を,デジタル地球儀上に重層表示させることが有効である.本手法を用いることで,海洋に関する様々な情報と,ユーザによって投稿されたデータを,デジタル地球儀上に統合表示させ,より深い理解をユーザに促すことが可能になる.In this study, we propose a method of digital archive of information about the marine ecosystem. Information about the marine ecosystem is a multi-dimensional information, including the time axis. However, the appropriate means to do a digital archive so you can view these to overview holistic information did not exist. Therefore, by using appropriate VR technology, we intend to establish the content to be extended allowing a cross-reference of pluralistic information about the ocean, and a participation for user in the construction of a digital archive. As an example implementation of the present study, we cite "Yoron-Diver", digital archive content of marine information in Yoron Island, where is southernmost island of Kagoshima Prefecture located Amami Islands. Through this content, we describe the proposed method. In order to achieve the purpose of this study, it is valid to be displayed overlaid on the digital globe with data submitted by users, three-dimensional terrain models of the seabed, and photographs undersea. If this approach is used, we can be displayed integration of various information about the ocean, and data submitted by users on the digital globe. As a result, this is possible to prompt a deeper understanding for users.
著者
吉田 秀明 高田 智明 塚田 守雄 加藤 紘之
出版者
一般社団法人日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.35, no.4, pp.408-412, 2002-04-01
被引用文献数
9

症例は54歳の男性.数年前から胃潰瘍と診断されていたが放置していた.2000年10月24日突然出現した腹部激痛を主訴に当院を受診した.左下腹部に強い圧痛を伴う腫瘤を触知し,超音波検査では内部に高輝度エコーを有する低吸収性腫瘤が描出された.腹部X線CTでは,胃角小彎側前壁の肥厚とそれに接した,内部にfat densityの層状構造を伴うlow density massを認めた.また,少量の腹水を認め,胃潰瘍穿孔,膿瘍形成と診断し,緊急開腹術を施行した.術中所見で大網の右側自由縁が捻転・飜転し壊死に陥り胃角前壁に炎症性に癒着したものと判明した.壊死部大網と癒着していた胃壁の一部を切除した.特発性大網捻転症は,圧痛点が最初から限局している,消化器症状に乏しい,痛みに比べ発熱と白血球数増加の程度が軽いという特徴があり,腹部X線CT検査で術前確定診断が可能な急性腹症の一疾患である.
著者
高田 豊雄 ビスタ B.B. 吉本 道隆
出版者
岩手県立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

近年、フィッシングやパスワード推測、不注意によるマルウェア感染といった人間を糸口とするセキュリティ被害が増えている。本研究では、ユーザビリティ工学や教育工学、認知科学といった人間を取り扱う学問の最新成果をとりいれたセキュリティ向上の方策を考案する。具体的な課題としては 1) 最新の認知科学の知識を導入した記憶容易性と安全性を両立させたパスワード認証方式、2) 最新の教育工学の知見を導入したセキュリティ教育システム設計方法論の確立、3) 可用性を重視した一般ユーザ向けセキュリティ対策ツールや対策システムの確立である。
著者
吉田 道弘 奥村 文浩 板野 哲 物江 孝司 松波 加代子 稲垣 佑祐 藤田 恭明 望月 寿人 小川 観人 高田 博樹 祖父江 聡 妹尾 恭司 伊藤 和幸
出版者
The Japan Society of Hepatology
雑誌
肝臓 (ISSN:04514203)
巻号頁・発行日
vol.49, no.11, pp.512-519, 2008-11-25
参考文献数
17

症例は71歳,C型肝硬変の男性.近医にて肝腫瘍を指摘され,平成17年4月当院紹介受診し,肝細胞癌治療目的で入院となった.肝機能は,Liver damage B, Child-Pugh Grade B(7点).肝両葉に多発する肝細胞癌で,進行度はStage III,転位右肝動脈を有する症例であった.4月,7月に計2回chemolipiodolizationを行なったが,肝癌はさらに増大した.そこで,10月17日に大動脈留置型特殊リザーバーシステム(System-I)を留置し,左右肝動脈に1週間毎交互にlow dose FP療法(LFP)を計4クール施行した.退院後は外来でLFPを4クール施行した.その結果,腫瘍マーカーは,AFPは2,479.9 ng/m<i>l</i>から5.6 ng/m<i>l</i>, PIVKA IIは7,979 MAU/m<i>l</i>から25 MAU/m<i>l</i>と著明な改善を認め,画像上多発肝癌は消失し,CRが得られた.<br> 転位肝動脈を有する症例に対する肝動注化学療法を行う際には,血流改変による一本化が必要となる.しかしながら肝細胞癌の場合,血流改変を行うと,肝動注化学療法で治療効果が得られない癌病変に対し,肝動脈化学塞栓術(TACE)が困難となってしまうことも少なくない.System-Iは,血流改変を行わず,既存の血管を温存して肝動注化学療法を行うことができる有用なシステムであると考えられた.<br>
著者
高田 毅士
出版者
日本信頼性学会
雑誌
日本信頼性学会誌 : 信頼性 = The journal of Reliability Engineering Association of Japan (ISSN:09192697)
巻号頁・発行日
vol.32, no.2, pp.84-89, 2010-03-01
参考文献数
10

構造物,設備や部品から観測データや試験データが入手できれば,これらの性能の評価精度は向上する.これにはベイズの更新理論(Bayesian Updating Theory)が有効であることはよく知られている.具体的には,対象物の保証試験(Proof test)による試験データあるいは無被害データ(大きな力を受けても壊れなかったという事実)を有効に利用できる.また,構造物に作用する外荷重の評価においても建設地点固有の観測データが得られれば容易にベイズ更新理論を応用してより精度の高い予測を行うことができる.本解説ではこれらの応用例を紹介する.まず,保証截荷試験を構造信頼性理論の視点から論じ,構造部材の耐力に関する試験データという新しく獲得された情報を用いて対象部材の信頼性を評価した場合,試験実施の効果について論じている.ベイズの更新理論の応用例として,近年,高密度に配備されてきた全国地震観測網で観測される地震動データを活用して,観測点固有の地震動予測式を構築することができ,その有用性について紹介している.いずれの応用においても,貴重なデータを最大限に活用しようとする試みであり,試験や観測実施のインセンティブとなることを願っている.
著者
ヨム チョルホ 高田 光雄
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.69, no.575, pp.117-124, 2004
参考文献数
12
被引用文献数
2 2

The high-rise and high-density condominium reconstructions initiated by developer had lots of bad influences to urban environment in Korea. Recently, to restrict the high-rise and high-density condominium reconstructions, legal regulations are being strengthened. As a result, condominium reconstruction is facing the decreasing of feasibility and the difficulties of developer' s positive participation. Therefore, there will be needed the owners-initiated reconstruction activities. As a first phase of whole study, in this paper, we aimed to clarify the process of consensus building on the owners-initiated condominium reconstruction by case study. The main conclusions are as follows." l) The owners-initiated reconstruction was realized by the efforts to solution the oppositional views among the parties concerned. 2) The promote organization with high decision making ability showed strong readership to the other parties concerned. 3) The relationship of mutual trust between promote organization and the other owners was established. 4) The partnership between promote organization and professionals or developer was established.
著者
飯山 真一 冨山 宏之 高田 広章 城戸 正利 細谷 伊知郎
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌コンピューティングシステム(ACS) (ISSN:18827829)
巻号頁・発行日
vol.45, no.11, pp.455-464, 2004-10-15
参考文献数
8
被引用文献数
5

現在,自動車の制御系ネットワークでは,CAN(Controller Area Network)が事実上の標準となっており,CANメッセージの最大遅れ時間を求める手法が提案されている.しかしながら,従来の手法では,メッセージの送信要求時刻がオフセットを持つ状況を取り扱うことができない.より広範な実システムに対応するため,本論文では,グループ分けされたメッセージの送信要求時刻がオフセットを持つメッセージモデルに対する解析手法を提案する.また,実際の車両への適用が検討されているメッセージセットに対して提案手法を適用し,提案手法の有効性を確認した.CAN (Controller Area Network) is a de-facto standard of automotive networks for control. Some methods to evaluate the worst-case response time of CAN messages have been proposed. However, these conventional methods cannot evaluate response times of messages with offsets. This paper proposes a method to decide the worst-case response times of grouped CAN messages with offsets. We also apply our method to a message set currently considered using for a control network of an actual automotive, and confirm the method to be effective.