著者

齋藤 経史 齊藤 貴浩 梅川 通久 星野 利彦 科学技術・学術政策研究所第1調査研究グループ

出版者

科学技術・学術政策研究所

雑誌

調査資料 (Research Material)

巻号頁・発行日

vol.298,

著者

村上 てるみ 石垣 景子 佐藤 孝俊 梶野 幸子 齊藤 崇 大澤 真木子

出版者

東京女子医科大学

雑誌

東京女子医科大学雑誌 (ISSN:00409022)

巻号頁・発行日

vol.83, no.1, pp.E36-E41, 2013-01-31

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福山型先天性筋ジストロフィー(FCMD)は大脳形成異常、精神遅滞を特徴とする先天性筋ジストロフィーで、責任遺伝子はα-ジストログリカンの糖鎖付加に関与するFKTN遺伝子である。,私たちは以前、FCMD患者がウイルス感染による発熱性疾患罹患後に、高クレアチンキナーゼ(CK)血症や尿中ミオグロビン高値を伴い、時に呼吸不全から死に至る急激な筋力低下の増悪を呈することを報告した。これまでの報告では、発症時期や原因ウイルス、好発年齢の考察は行ったが、治療法については十分な検討がなされていなかった。今回、1971年1月から2012年7月までに東京女子医科大学小児科に発熱性疾患で受診したFCMD患者245名のうち、急激な筋力低下増悪を呈した23名を対象に、筋力低下増悪時の治療について検討した。23名のうちステロイドを投与された患者は12名であり、投与しなかった患者は11名であった。ステロイド投与群、非投与群共に、罹患前の運動機能レベルまで回復したが、回復までにかかる期間に統計学的有意差を認めた。今回の検討でステロイド投与により筋力回復までの期間が短縮されることが示唆された。FCMD患者において、高頻度にウイルス感染後の筋力低下増悪を生じる機序は不明だが、急激な筋力低下増悪による呼吸不全から死に至る例もあり、保護者や医療者は認識する必要があると考える。

著者

吉村 芳弘 田中 智香 齊藤 智子

出版者

公益社団法人 日本リハビリテーション医学会

雑誌

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.439-448, 2020-05-18 (Released:2020-06-13)

参考文献数

14

著者

齊藤 壽彦

出版者

千葉商科大学

雑誌

千葉商大論叢 (ISSN:03854558)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.17-39, 2015-09

著者

高橋幾 齊藤勝 深沢和彦 河村茂雄

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会第61回総会

巻号頁・発行日

2019-08-29

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企画趣旨 日本が2014年に批准した「障害者の権利に関する条約」の第24条では,インクルーシブ教育について以下のように言及している。「インクルーシブ教育システム」とは,(中略)障害のある者が「general education system」(署名時仮訳:教育制度一般)から排除されないこと,自己の生活する地域において初等中等教育の機会が与えられること,個人に必要な「合理的配慮」が提供される等が必要とされている」。つまり,具体的な状況を想定すると,障害児が居住している地域の小中学校で他の児童生徒と同じ教室で学ぶことを選択できる。その際に,障害児の障害特性に合わせて必要な合理的な配慮がなされたうえで,平等な評価基準の下に,障害児と定型発達児がともに学ぶ状況が,インクルーシブ教育が実践されている状況と考えられる。 しかし,現状の特別支援教育はインクルーシブ教育とは逆行している可能性が指摘されている。例えば,2007年以降,特別支援学校数と特別支援学級の在籍者数は増加の一途をたどっている。同じ教室で学ぶという「場」のインクルーシブに矛盾が生じている可能性があるだろう。 また,通常学級という同じ土俵に立ったとしても,必要な支援を受けることができなければ,十分なインクルーシブ教育とは言えないだろう。個人に必要な合理的配慮の提供が重要となる。バーンズ亀山(2015)は,アコモデーションは,「教師の厚意によって授けられるもの」ではなく,人権擁護の問題であることを指摘している。河村(2018)は多様性を包含しながら,すべての子どもの支援に対応するためには,適切にアセスメントを行い,学級での相互作用を促す必要性を指摘している。インクルーシブ教育では,児童生徒の学習・生活環境を保障するために,教師はアセスメントに基づいた適切な支援をすることが求められている。しかし,その方略は各現場の判断に任されており,各々の教師の努力によって支えられていることが指摘されている。 本シンポジウムでは,通常学級における特別支援対象児の権利擁護に対応し,インクルーシブ教育を推進していくために,学級の状態や個別の適応状態のアセスメントを行い,適切な支援や指導につなげることの重要性を,「教師間の共通認識を持った取り組み」,「授業での個々の特性に合った方略の取り組み」,「教師の児童に対する権利擁護の取り組み」の視点で紹介する。それぞれの視点から,通常学級におけるインクルーシブ教育の可能性を示したい。話題提供教師間の共通認識を持った取組み高橋 幾 2012年に文部科学省が行った調査において,発達障害の可能性がある児童生徒は6.5%と発表されている。河村(2018)は,これからの教育目標の達成のために必要な要素の一つとして「多様性を包含する『学級集団作り』」を示している。教員は発達障害児の障害特性の理解をし,環境との相互作用を考慮に入れることが求められるだろう。発達障害のある児童生徒は学級の状態により困難の度合いが変化するため,教師は,児童生徒への対応を一貫した視点で共有する必要があると考える。うまくいった支援を引き継ぎ,うまくいかなかった支援を繰り返さないことが,児童生徒の二次障害を防ぎ,発達障害児の適応を上げることにつながるだろう。同じ視点を共有し,教師間の指導行動を一致させることは,児童生徒への対応の矛盾を少なくし,指導の効果を上げることになると考える。 本シンポジウムでは,校内で統一のアセスメントを用いて研究を推進し,共通の指標から学級・学校の状況に合わせた「スタンダードな指導行動」を見出し実践している小学校の事例を通して,一貫した支援に向けた統一の指標の重要性を示したい。インクルーシブ教育を推進するための学級集団づくり 齋藤 勝 平成29年3月に改訂された新学習指導要領では,特別な配慮を必要とする子どもへの指導と教育課程の関係について,新たな項目が新設され明記されている。これは,インクルーシブ教育システムの構築を目指し,子どもたちの十分な学びを確保し,一人一人の発達を支える視点から,子どもの障害の状態や発達段階に応じた指導や支援を一層充実させていくことを趣旨としている。これを叶えるのが,学びのユニバーサルデザイン(以下UDL)の視点を取り入れた授業づくりであると考える。 現在,教育現場ではICT環境の整備が少しずつ進んでいる。ICT環境の充実は,UDLの視点を授業に生かしていくための大きな支えとなる。ICTの効果的な利活用によって,子どもたちの学び方そのものを変えることにもつながる。しかし,ICTを活用しさえすればUDLの視点を取り入れた授業につながるというわけではない。UDLのガイドラインに示された「取り組み」・「提示(理解)」・「行動と表出」の3つの視点を意識したICTの利活用が,これまでの授業の姿を変えるきっかけになる。 そこで,授業では,タブレット端末が使える環境を整備し,必要に応じて必要な児童が使えるようにする。各教科の学習では,個別学習,ペア学習,グループ学習とフレックスな学習形態を認め,自分に合った学習方法を児童が自分で選択できるようにする。いわゆる従来の学習形態にはうまくなじめない子も,ICTを利活用することによっていろいろな表現が可能になり,友達と協働しやすくなる。ICTの利活用は,子どもたち一人一人が自分のよさを生かした学びへのアプローチを拡げるツールとなりうる。その結果,発達障害のあるなしに関わらず,多くの子どもたちの「主体的,対話的で深い学び」が実現できるのではないだろうか。 本シンポジウムでは,具体的な実践事例とそれによる児童の変容について報告し,UDL推進における学級集団づくりの効果について考えてみたい。児童に対する教師のアドボカシー深沢和彦 インクルーシブな学級を構築する担任教師からの観察と聞き取り内容から,教師の対応に共通するものがあることがわかった。個別指導と集団指導の両立に懸命になっている教師は多いが,インクルーシブな学級を構築している教師は,それらを別々には行ってはいなかった。個別指導と集団指導が混然一体となっており,学級集団全体に指導するとき,特別支援対象のAくんに視線をやり,こちらに意識を向けさせてから話したり,見ればすぐに理解できる掲示物をさっと示したり,集団指導の中にAくんへの個別指導がさりげなく含まれていた。 また,Aくんに個別指導しているときも,他の児童がそのやりとりを見ていることを意識して対応していた。「ああ,そういうふうに対応すればいいのか」とか「Aくんって,そういうとらえ方をするんだな」とか,周りで見ている子どもたちが自然と,Aくんを理解したり,対応の仕方を学んだりできるようにしていた。「個」と「集団」の両方を意識しながら特別支援対象の子どもたちを学級の中に位置付かせるためのこうした対応を,「インクルーシブ指導行動」と呼ぶことにする。インクルーシブな学級を構築する3名の教師は,共通してこの「インクルーシブ指導行動」を行っていることが明らかとなり,この対応が,特別支援を特別にしないための重要な対応である可能性が示された。「インクルーシブ指導行動」の中心的な機能に,代弁者,通訳として,特別支援対象児と学級集団(小さな社会)をつなぐ機能がある。この代弁者,通訳としてつなぐ機能を「アドボカシー(advocacy)」という。アドボカシーとは人権を侵害されている当事者のために「声を上げる」という意味であり,教師も学級内でうまく周囲とつながれない子どもたちのためにアドボカシーの役割を担う立場にある。具体例を挙げると,「対象児が,苦手の克服に向けて努力している最中であることを学級全体に伝える」「対象児の不可解な行動の背景にある思いを周囲が納得できるように説明する」「対象児用の特別ルールには,周囲の児童が“ずるい”と思わないように,特別な支援を必要とする理由や必要性について納得できる説明をする」「最初に比べたらずいぶんよくなったよね。と,対象児のよき変容や成長を学級全体で分かち合う」等である。アドボカシーは耳慣れない言葉なので,「架け橋対応」と呼ぶことにするが,この「架け橋対応」を教師が行っているかどうかを調査し,受け持つ学級の状態との関連を検討したところ,「架け橋対応」をよく行っている教師は,周囲児の適応も対象児の適応も有意に高いという結果が得られた。つまり,個と学級集団をつなごうとする教師のアドボカシーは,インクルーシブ教育を成立させる上で重要な指導行動であることが,明らかになったのである。

著者

木俣 美樹男 齊藤 嵩之

出版者

一般社団法人 日本環境教育学会

雑誌

環境教育 (ISSN:09172866)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.3_2-13, 2013 (Released:2015-03-25)

参考文献数

27

被引用文献数

1

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On the campus of Tokyo Gakugei University, many plant and animal species, including tall trees, have been extant since 1946, when the campus facilities were moved to the present site in Koganeishi, Tokyo. The campus is an excellent biotope networked with many other metropolitan parks, and recently was named Gakugei no mori, i.e. the “grove of Gakugei University”. Gakugei no mori Environment Organization (GEO) was placed directly under the president of Tokyo Gakugei University at a consultative meeting held among students, faculty, staff and neighborhood residents. This organization is required to publish an Annual Report on the Environment, to discuss the best ways to make the campus environment comfortable, and to advise the staff and students about improving the environment.   The GEO carried out a survey of attitudes to the campus among the students, faculty, staff and neighborhood residents. Statistical analysis of the results, including multivariate analysis and text mining, demonstrated that most respondents had a favorable impression of the campus and its name, Gakugei no mori, but that they were hardly aware of the conservation activities conducted by the GEO. Particularly it was obvious that the students showed less interest in the natural environment of the campus than its other attributes. Accordingly, as a practical means for conserving the evergreen grove on the campus, the authors presented two lectures on the school gardens and biocultural diversity. The students cleaned up a large amount of solid garbage that had been dumped by other people, made a trail, and transplanted many wild plants to the grove. As a consequence of these activities, they began to understand the importance of conservation practice and skill by themselves. It is clear that these cooperative activities enhanced their environmental awareness of biodiversity.

著者

齊藤 裕志

出版者

東洋大学経済研究会

雑誌

経済論集 = The Economic Review of Toyo University (ISSN:03850358)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.67-95, 2019-03

著者

北島 恭代 齊藤 昌子

出版者

一般社団法人 日本繊維製品消費科学会

雑誌

繊維製品消費科学 (ISSN:00372072)

巻号頁・発行日

vol.59, no.10, pp.784-793, 2018-10-25 (Released:2018-10-25)

参考文献数

16

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染織文化財を修復する際には,劣化,損傷した部分に別の布を当てて行われることが多く,修復される布と修復に用いる布の適合性が修復の出来映えを左右し,更に染織品のその後の寿命を左右する重要な要因となる.現在,補修布の選択は,修復を行う人が触感や経験から判断して行っており,客観的なデータに基づいた選択は行われていない. 本研究は被修復布と補修布の適合性を布の剛軟度の点から明らかにすることを目的とし,その第一段階として,染織文化財に使用されている布の剛軟度測定法(立ち曲げ法)を考案し,江戸時代以降の染織品に使用された絹布と染織文化財の修復に使用された絹布127 種の剛軟性を測定した.得られたデータをJIS L 1096 のハートループ法の結果と比較し,立ち曲げ法から得られたデータの有効性を確認した. 立ち曲げ法で測定した結果から,江戸時代の小袖裂と明治時代以降の着物裂,および修復用絹布の諸特性(厚さ,平面重,織密度,織組織)と剛軟性を定量的に明らかにした.その結果から江戸時代の小袖裂は,明治時代以降の着物裂に比べ薄地で軽く,軟らかい傾向にあることが分かった.

著者

齊藤 隆太

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.54, no.5, pp.420-424, 2018 (Released:2018-05-01)

参考文献数

17

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薬剤誘発性肝障害は創薬における大きな課題の1つだが,ヒトでの肝障害リスク評価は十分と言えないのが現状である.薬剤誘発性肝障害予測ソフトウェアDILIsym®は様々な肝障害評価系のデータや臨床・非臨床PKデータからヒトでの肝障害リスクを評価することができるため,近年注目されている技術である.本稿ではDILIsym®について,コンセプトや開発の歴史,最近のトピック,具体的な解析事例について紹介する.

著者

箕輪 はるか 北 和之 篠原 厚 河津 賢澄 二宮 和彦 稲井 優希 大槻 勤 木野 康志 小荒井 一真 齊藤 敬 佐藤 志彦 末木 啓介 高宮 幸一 竹内 幸生 土井 妙子 上杉 正樹 遠藤 暁 奥村 真吾 小野 貴大 小野崎 晴佳 勝見 尚也 神田 晃充 グエン タットタン 久保 謙哉 金野 俊太郎 鈴木 杏菜 鈴木 正敏 鈴木 健嗣 髙橋 賢臣 竹中 聡汰 張 子見 中井 泉 中村 駿介 南部 明弘 西山 雄大 西山 純平 福田 大輔 藤井 健悟 藤田 将史 宮澤 直希 村野井 友 森口 祐一 谷田貝 亜紀代 山守 航平 横山 明彦 吉田 剛 吉村 崇

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

JpGU-AGU Joint Meeting 2017

巻号頁・発行日

2017-03-10

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【はじめに】日本地球惑星科学連合および日本放射化学会を中心とした研究グループにより、福島第一原子力発電所事故により放出された放射性物質の陸域での大規模な調査が2011年6月に実施された。事故より5年が経過した2016年、その調査結果をふまえ放射性物質の移行過程の解明および現在の汚染状況の把握を目的として本研究プロジェクトを実施した。2016年6月から9月にかけて、のべ9日間176名により、帰還困難区域を中心とする福島第一原子力発電所近傍105箇所において、空間線量率の測定および土壌の採取を行った。プロジェクトの概要については別の講演にて報告するが、本講演では福島県双葉郡大熊町・双葉町の土壌中の放射性セシウム134Csおよび137Csのインベントリ、土壌深部への移行、134Cs/137Cs濃度比、また空間線量率との相関についての評価を報告する。【試料と測定】2016年6・7月に福島県双葉郡大熊町・双葉町の帰還困難区域内で未除染の公共施設36地点から深さ5 cm表層土壌を各地点5試料ずつ採取した。試料は深さ0-2.5 cmと2.5-5 cmの二つに分割し、乾燥処理後U8容器に充填し、Ge半導体検出器を用いてγ線スペクトルを測定し、放射性物質を定量した。【結果と考察】137Csのインベントリを航空機による空間線量率の地図に重ねたプロットを図1に示す。最大濃度はインベントリで137Csが68400kBq/m2、比放射能で1180kBq/kg・dryであった。インベントリは空間線量率との明確な相関がみられた。深部土壌(深さ2.5-5.0 cm)放射能/浅部土壌(深さ0-2.5 cm)放射能の比はおおむね1以下で表層の値の高い試料が多かったが、試料ごとの差が大きかった。また原子力発電所より北北西方向に134Cs/137Cs濃度比が0.87-0.93と明確に低い値を持つ地点が存在した。

著者

齊藤 文夫

出版者

追手門学院大学

雑誌

追手門学院大学人間学部紀要 (ISSN:13418084)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.15-34, 1997-07-01

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性非行 / 事例研究 / 心理査定 / TAT

著者

白水 始 齊藤 萌木

出版者

日本認知科学会

雑誌

認知科学 (ISSN:13417924)

巻号頁・発行日

vol.22, no.4, pp.492-503, 2015-12-01 (Released:2016-06-01)

参考文献数

35

著者

角 博文 奈良部 忠邦 齊藤 新一郎

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 基礎・境界ソサイエティ Fundamentals Review (ISSN:18820875)

巻号頁・発行日

vol.3, no.3, pp.3_44-3_51, 2010-01-01 (Released:2010-10-01)

参考文献数

16

被引用文献数

1 2

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CMOSイメージセンサ(Complementary Metal Oxide Semiconductor Image Sensor)は近年,ディジタル一眼レフカメラや,携帯電話,そしてビデオカメラにも搭載されるようになってきた.CMOSイメージセンサは,CCD(Charge Coupled Device)と比較し,その高速性と低消費電力を特徴として今後ますますの普及が期待されている.昨今のカメラの高画質化,高機能化等の性能向上は,キーデバイスであるCMOSイメージセンサに依存するところが大きい.本稿では高画質の中でも特に重要な特性であるノイズの発生原理と評価技術について解説し,高機能及び高画質化としての高速撮像技術について概観する.

著者

齊藤 正彰

出版者

北星学園大学

雑誌

北星学園大学経済学部北星論集 = Hokusei review, the School of Economics (ISSN:02893398)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.303-314, 2013-03

著者

齊藤 定

出版者

筑波大学

雑誌

筑波フォーラム (ISSN:03851850)

巻号頁・発行日

no.65, pp.53-55, 2003-10

著者

齊藤 卓弥

出版者

一般社団法人日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.303-311, 2010-04-01

被引用文献数

1

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発達障害と気分障害の合併は,患者の全体的な機能(functioning)の低下を引き起こし,発達障害の患者の適応をより低いものにする.従来,発達障害患者の気分障害の合併に関してはさまざまな議論があったが,徐々に発達障害に気分障害が合併すること,また発達障害患者に気分障害の評価・診断を行う際にはさまざまな配慮が必要であることが明らかになってきている.発達障害の中で気分障害に注目することは,問題行動の予防をする点からも重要であると考えられるようになってきている.同時に,治療可能な合併する気分障害の治療を積極的に行うことは,発達障害患者のquality of lifeの向上と機能の至適化に重要である.ここでは,気分障害を合併する発達障害の診断・治療について,現在までの知見を概説するのと同時に,米国における発達障害への教育的なかかわりを通して成人の発達障害への支援について1つのモデルを提案する.

著者

齊藤 万比古

出版者

一般社団法人日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.277-284, 2010-04-01

被引用文献数

1

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発達障害は最初に子どもの年代で診断されることが多い障害の代表的なものであるが,発達障害とされる諸障害が成人で注目されるようになったのはわが国ではごく最近のことである.注目が集まるにつれ,成人の間に発達障害を見出したとの症例報告が増えているが,診断の困難さは成人における各発達障害の臨床像が必ずしも確立していないことにもある.診断を難しくしている最大の要因は,発達障害における併存精神障害の併発率の高さと多様さにある.難治性の,あるいは対応困難な成人期の精神障害や心身症の背景に発達障害が存在していないか否かを見極める視点が,この領域の臨床家にとって必須なものとなっている.こうした観点での精神医学および心身医学の整理が必要ではないだろうか.

著者

齊藤 千恵

出版者

立命館大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2004

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(1)国文学研究資料館、大東急記念文庫、都立中央図書館加賀文庫、香川大学神原文庫などの公私の図書館の所蔵資料閲覧を行い、書誌ならびに内容に関する調査を行った。許可を得られるものについては複写物を作成した。(2)書誌・内容調査は調査カードに記録をとり、調査カードを基に、順次各作品の書誌・内容データ入力を進めた。並行して作成し得た複写物からも内容の分析を進めている。前年度撮影を行った都立中央図書館所蔵品については、画像及び書誌・内容に関するデータの整理を進めた。(3)実践女子大学で行われた絵本ワークショップに参会し、関連情報・関連資料を入手し、意見交換を行った。歌舞伎上演に深く関わる新出草双紙作品についての認識を深めることができ、草双紙中の芸能表現の重要性を確認する上で有意義であった。(4)黄表紙中の芸能表現については、書誌・内容に関する分析を基に、周辺の上演資料類・役者評判記・役者絵などと作中の芸能関係表現との比較検討を進めた。この成果の一部について、平成18年度芸能史研究会大会「芸能と絵画資料」シンポジウムにて口頭発表を行い、「芸能史研究」176号に論文を発表した。当該論文は「仮名手本忠臣蔵」七段目に関する実践的研究であり、「忠臣蔵」七段目の歌舞伎演出について、その実態及び特徴を明らかにするとともに、黄表紙における芸能表現が歌舞伎演出を明らかにする上で有効に活用できることを実証し、黄表紙上に残された芸能表現の資料価値及びその活用法を示すことができた。

著者

木村 敦 齊藤 知範 山根 由子 島田 貴仁

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.94, no.2, pp.120-128, 2023 (Released:2023-06-25)

参考文献数

37

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Previous studies suggest that some elderly people do not use an answering machine at home to prevent falling victim to fraudulent scams despite this being known as one of the most effective behaviors to avoid fraud. The present study explored the influence of optimistic bias on answering machine use and behavioral intention for preventing fraud among elderly Japanese people. A survey was used among elderly Japanese respondents (N = 1,598, Mage = 73.2, SD = 5.30) to examine optimistic bias and behavioral intentions related to preventing scams targeting the elderly. Results of statistical analyses demonstrated that there was no relationship between optimistic bias and answering machine use. On the other hand, optimistic bias positively affected the behavioral intention of penetrating a scam by pretending to be deceived if respondents encountered scammers. We discuss the effects of optimistic bias and other factors, such as gender, on crime prevention behaviors regarding fraud.

著者

齊藤 正和 高橋 哲也

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.128-133, 2018 (Released:2018-04-20)

参考文献数

5

被引用文献数

2