著者

齋藤 玲子 Reiko Saito

出版者

北海道立北方民族博物館

雑誌

北海道立北方民族博物館研究紀要 = Bulletin of the Hokkaido Museum of Northern Peoples (ISSN:09183159)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.111-124, 1999-03-31

著者

小林 宏行 武田 博明 渡辺 秀裕 太田見 宏 酒寄 享 齋藤 玲 中山 一朗 富沢 麿須美 佐藤 清 平賀 洋明 大道 光秀 武部 和夫 村上 誠一 増田 光男 今村 憲市 中畑 久 斉藤 三代子 遅野井 健 田村 昌士 小西 一樹 小原 一雄 千葉 太郎 青山 洋二 斯波 明子 渡辺 彰 新妻 一直 滝沢 茂夫 中井 祐之 本田 芳宏 勝 正孝 大石 明 中村 守男 金子 光太郎 坂内 通宏 青崎 登 島田 馨 後藤 元 後藤 美江子 佐野 靖之 宮本 康文 荒井 康男 菊池 典雄 酒井 紀 柴 孝也 吉田 正樹 堀 誠治 嶋田 甚五郎 斎藤 篤 中田 紘一郎 中谷 龍王 坪井 永保 成井 浩司 中森 祥隆 稲川 裕子 清水 喜八郎 戸塚 恭一 柴田 雄介 菊池 賢 長谷川 裕美 森 健 磯沼 弘 高橋 まゆみ 江部 司 稲垣 正義 国井 乙彦 宮司 厚子 大谷津 功 斧 康雄 宮下 琢 西谷 肇 徳村 保昌 杉山 肇 山口 守道 青木 ますみ 芳賀 敏昭 宮下 英夫 池田 康夫 木崎 昌弘 内田 博 森 茂久 小林 芳夫 工藤 宏一郎 堀内 正 庄司 俊輔 可部 順三郎 宍戸 春美 永井 英明 佐藤 紘二 倉島 篤行 三宅 修司 川上 健司 林 孝二 松本 文夫 今井 健郎 桜井 磐 吉川 晃司 高橋 孝行 森田 雅之 小田切 繁樹 鈴木 周雄 高橋 宏 高橋 健一 大久保 隆男 池田 大忠 金子 保 荒川 正昭 和田 光一 瀬賀 弘行 吉川 博子 塚田 弘樹 川島 崇 岩田 文英 青木 信樹 関根 理 鈴木 康稔 宇野 勝次 八木 元広 武田 元 泉 三郎 佐藤 篤彦 千田 金吾 須田 隆文 田村 亨治 吉富 淳 八木 健 武内 俊彦 山田 保夫 中村 敦 山本 俊信 山本 和英 花木 英和 山本 俊幸 松浦 徹 山腰 雅弘 鈴木 幹三 下方 薫 一山 智 斎藤 英彦 酒井 秀造 野村 史郎 千田 一嘉 岩原 毅 南 博信 山本 雅史 斉藤 博 矢守 貞昭 柴垣 友久 西脇 敬祐 中西 和夫 成田 亘啓 三笠 桂一 澤木 政好 古西 満 前田 光一 浜田 薫 武内 章治 坂本 正洋 辻本 正之 国松 幹和 久世 文幸 川合 満 三木 文雄 生野 善康 村田 哲人 坂元 一夫 蛭間 正人 大谷 眞一郎 原 泰志 中山 浩二 田中 聡彦 花谷 彰久 矢野 三郎 中川 勝 副島 林造 沖本 二郎 守屋 修 二木 芳人 松島 敏春 木村 丹 小橋 吉博 安達 倫文 田辺 潤 田野 吉彦 原 宏起 山木戸 道郎 長谷川 健司 小倉 剛 朝田 完二 並川 修 西岡 真輔 吾妻 雅彦 前田 美規重 白神 実 仁保 喜之 澤江 義郎 岡田 薫 高木 宏治 下野 信行 三角 博康 江口 克彦 大泉 耕太郎 徳永 尚登 市川 洋一郎 矢野 敬文 原 耕平 河野 茂 古賀 宏延 賀来 満夫 朝野 和典 伊藤 直美 渡辺 講一 松本 慶蔵 隆杉 正和 田口 幹雄 大石 和徳 高橋 淳 渡辺 浩 大森 明美 渡辺 貴和雄 永武 毅 田中 宏史 山内 壮一郎 那須 勝 後藤 陽一郎 山崎 透 永井 寛之 生田 真澄 時松 一成 一宮 朋来 平井 一弘 河野 宏 田代 隆良 志摩 清 岳中 耐夫 斎藤 厚 普久原 造 伊良部 勇栄 稲留 潤 草野 展周 古堅 興子 仲宗根 勇 平良 真幸

出版者

Japanese Society of Chemotherapy

雑誌

日本化学療法学会雜誌 = Japanese journal of chemotherapy (ISSN:13407007)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.333-351, 1995-07-31

被引用文献数

2

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新規キノロン系経口合成抗菌薬grepafloxacin (GPFX) の内科領域感染症に対する臨床的有用性を全国62施設の共同研究により検討した。対象疾患は呼吸器感染症を中心とし, 投与方法は原則として1回100~300mgを1日1~2回投与することとした。<BR>総投与症例525例のうち509例を臨床効果判定の解析対象とした。全症例に対する有効率は443/509 (87.0%) であり, そのうち呼吸器感染症432/496 (87.1%), 尿路感染症11/13 (84.6%) であった。呼吸器感染症における有効率を疾患別にみると, 咽喉頭炎・咽頭炎19/22 (86.4%), 扁桃炎17/18 (94.4%), 急性気管支炎53/58 (91.4%), 肺炎104/119 (87.4%), マイコプラズマ肺炎17/19 (89.5%), 異型肺炎5/5, 慢性気管支炎117/133 (88.0%), 気管支拡張症48/63 (76.2%), びまん性汎細気管支炎17/19 (89.5%) および慢性呼吸器疾患の二次感染35/40 (87.5%) であった。<BR>呼吸器感染症における細菌学的効果は233例で判定され, その消失率は単独菌感染では154/197 (78.2%), 複数菌感染では22/36 (61.1%) であった。また, 単独菌感染における消失率はグラム陽性菌48/53 (90.6%), グラム陰性菌105/142 (73.9%) であり, グラム陽性菌に対する細菌学的効果の方が優れていた。呼吸器感染症の起炎菌のうちMICが測定された115株におけるGPFXのMIC<SUB>80</SUB>は0.39μg/mlで, 一方対照薬 (97株) としたnornoxacin (NFLX), onoxacin (OFLX), enoxacin (ENX) およびcipronoxacin (CPFX) はそれぞれ6.25, 1.56, 6.25および0.78μg/mlであった。<BR>副作用は519例中26例 (5.0%, 発現件数38件) にみられ, その症状の内訳は, 消化器系18件, 精神神経系13件, 過敏症3件, その他4件であった。<BR>臨床検査値異常は, 490例中49例 (10.0%, 発現件数61件) にみられ, その主たる項目は, 好酸球の増多とトランスアミナーゼの上昇であった。いずれの症状, 変動とも重篤なものはなかった。<BR>臨床効果と副作用, 臨床検査値異常の安全性を総合的に勘案した有用性については, 呼吸器感染症での有用率422/497 (84.9%), 尿路感染症で10/13 (76.9%) であり, 全体では432/510 (84.7%) であった。<BR>以上の成績より, GPFXは呼吸器感染症を中心とする内科領域感染症に対して有用な薬剤であると考えられた。

著者

齋藤 玲子

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.115, no.7, pp.663-670, 2012 (Released:2012-09-06)

参考文献数

37

被引用文献数

1

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インフルエンザは冬期に流行する急性ウイルス性疾患である. 日本では5種類の薬剤が使用可能である. M2阻害剤のアマンタジンはA型インフルエンザのみに効果を示し, 耐性が出現しやすいことで知られる. ノイラミニダーゼ阻害剤はA型, B型インフルエンザに有効である. 本邦ではオセルタミビル, ザナミビル, ペラミビル, ラニナミビルの4剤が使用可能である. ペラミビル, ラニナミビルは新規薬剤でほぼ日本のみで使われている. 数年前にオセルタミビル耐性A/H1N1 (季節性) が流行したが, 新型インフルエンザA/H1N1 pdm09の出現により駆逐され, 現在インフルエンザはNA阻害剤の4剤すべてに感受性である. 一般的に耐性インフルエンザ株が検出されても, 健常人であればそれ自体で重症化したり経過が遷延するものではなく, 通常のインフルエンザと同様に治癒していく.本稿では, 日本で使用される抗インフルエンザ剤の種類と特徴, 薬剤耐性の機序について述べる.

著者

関 奈緒 齋藤 玲子 佐々木 亜里美 田邊 直仁 岩谷 淳 岡崎 実 磯谷 愛奈 大面 博章

出版者

新潟大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010

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本研究は,(1)学区内の地域住民のインフルエンザ発症率と学童の発症率は強い正の相関を示すこと,(2)児のワクチン接種及び「こまめな手洗い」には発症予防効果が認められるが,「マスク着用」は発症リスクを増加させること,(3)情報提供シートのみの行動変容介入は十分ではないことを明らかにした。学童の発症予防は地域の流行制御対策の核であり,予防行動の実施促進に向けたより効果的な介入方法が必要と考えられた。なお,3日以上の学級閉鎖(学年・学校閉鎖を含む)は当該学区における閉鎖後の学童の発症率抑制効果が認められたが,地域住民の発症率抑制効果は認められなかった。

著者

槇 誠司 佐藤 和紀 板垣 翔大 齋藤 玲 堀田 龍也

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.41, no.Suppl., pp.045-048, 2018-03-01 (Released:2018-03-01)

参考文献数

7

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情報化社会に向かう今日において,統計的リテラシーを身につけることがより重視されている.本研究では,グラフの傾向を読み取り,考察し,それを根拠にして示された事象について批判する能力(以下,グラフ解釈能力と呼ぶ)を短時間で児童に身につけさせるための学習を授業時間内で実施した.この学習は,児童がグラフ解釈を行った結果を100字以内でまとめ,それらの内容を隣同士で互いに話し合い,最後に全体に向けて発表するまでを10分間でおこなう学習活動である.グラフ解釈に関する短時間学習を14回実施した場合,クラス全体のグラフ解釈能力は7回目頃から向上する傾向にあることが示唆された.さらに,グラフ解釈に関する短時間学習を経験した児童は,これを経験しない児童と比較して,グラフ解釈に関するテストの得点が高いことが明らかとなり,本学習の効果が示唆された.

著者

大石 斐子 齋藤 玲子 小田柿 誠二 補永 薫 立石 雅子

出版者

認知リハビリテーション研究会

雑誌

認知リハビリテーション (ISSN:24364223)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.29-37, 2013 (Released:2022-05-26)

参考文献数

18

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回復期リハビリテーション病棟にてメモリーノート訓練を実施し,活用の成否に関わる要因について神経心理学的検査と独自に作成したメモリーノートの使用に関する評価を用いて検討した。訓練は,ノートの使用方法を学習する机上訓練と,病棟生活における活用を促す実用訓練を行った。メモリーノートを習得し,スケジュール管理を自発的に行えるようになった自立群(9名)と,訓練終了時に援助が必要であった非自立群(10名)を比較すると,知的機能,「情動」,「受容性」は両群ともに導入時より良好であった。記憶障害を含む高次脳機能障害は,自立群が非自立群よりも軽度である傾向にあった。また,自立群のほうが非自立群よりも,記憶障害に対する「モニタリング能力」とメモリーノート使用の「動機づけ」が高かった。これらの条件が備わっている症例には,回復期リハビリにおいても代償手段の訓練を実施することの有効性があると考えられた。

著者

中川 哲 齋藤 玲 板垣 翔大 佐藤 和紀 堀田 龍也

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.141-156, 2023-01-20 (Released:2023-02-01)

参考文献数

27

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本研究では,テスト採点支援システムの利用経験を持つ初等中等教育の教員に対して,テスト採点業務の意識や実態に関するアンケート調査を行った.調査の結果,手採点との比較で,小学校,中学校・高等学校のいずれの学校種における教員においても,今後,採用したい採点手法としてシステム採点が選好された.調査結果の分析から,システム採点の作業面で,採点時間の削減と作業負担の軽減,採点全体の正確さの特性が明らかになった.また,学習指導面では,クラス全体の理解状況の把握についての特性が明らかになった.中学校・高等学校においては,教員自身の指導の振返りについての特性も見られた.一方,学習指導面において,システム採点を行った場合,学習者一人ひとりの理解状況の把握が難しくなるという課題が一部でみられた.この課題については,システム採点において,印刷後の紙の解答用紙を確認するなどの紙とデジタルを併用する解決策がみられた.

著者

齋藤 玲子 渡部 裕 Reiko Saito Yutaka Watanabe

出版者

北方文化振興協会

雑誌

北方における漁撈と文化変容の関係 : サケをめぐる文化. 北海道立北方民族博物館編. (北方民族文化シンポジウム報告, 第12回)

巻号頁・発行日

pp.37-44, 1998-03-31

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北方における漁撈と文化変容の関係 : サケをめぐる文化 = Salmon fishery in the north and its change through time会期・会場: 1997年10月15-16日 : 網走セントラルホテル

著者

齋藤 玲子 Reiko Saito

出版者

アイヌ文化振興・研究推進機構

雑誌

千島・樺太・北海道アイヌのくらし : ドイツコレクションを中心に. アイヌ文化振興・研究推進機構編.

巻号頁・発行日

pp.120-123, 2011-07-29

著者

田代 敦志 相田 潤 菖蒲川 由郷 藤山 友紀 山本 龍生 齋藤 玲子 近藤 克則

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.190-196, 2017

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<p><b>目的</b> 高齢者における残存歯の実態と背景にある要因を明らかにすることを目的として,個人の所得や暮らしのゆとりといった経済的な状況で説明されるかどうか,それらを考慮しても高齢者の残存歯数がジニ係数により評価した居住地の所得の不平等と関連するか検討した。</p><p><b>方法</b> 介護認定を受けていない65歳以上の高齢者を対象として2013年に全国で約20万人を対象に行われた健康と暮らしの調査(JAGES2013,回収率71.1%)において,新潟市データを分析対象とした。自記式調査票を用いて新潟市に住民票がある8,000人に郵送調査を実施し,4,983人(62.3%)より回答を得て,年齢と性別に欠損が無かった3,980人(49.8%)の有効回答を使用した。中学校区別の所得格差(ジニ係数)と残存歯数の地域相関を求め,ジニ係数別の残存歯数を比較した。次に,目的変数を残存歯数,説明変数を個人レベルの変数として,性別,年齢以外に,教育歴,等価所得,暮らしのゆとり,世帯人数,糖尿病治療の有無,喫煙状況を用い,地域レベルの変数として,中学校区ごとの平均等価所得とジニ係数とした順序ロジスティック回帰モデルによるマルチレベル分析を行った。</p><p><b>結果</b> 57中学校区別のジニ係数と残存歯数の地域相関は,相関係数−0.44(<i>P</i><0.01)の弱い負の相関を認め,ジニ係数が0.35以上の所得格差が大きい地域は他の地域と比較して有意(<i>P</i><0.001)に残存歯数が少なかった。残存歯数を目的変数とした順序ロジスティック回帰モデルにおいて,性別と年齢を調整後,個人レベルでは教育歴,等価所得,暮らしのゆとり,喫煙状況,地域レベルではジニ係数,平均等価所得が有意な変数であった。一方で,すべての変数を投入したモデルでは,個人レベルの教育歴と地域レベルの平均等価所得において有意な結果は得られなかった。</p><p><b>結論</b> 所得格差が比較的小さいと考えられる日本の地方都市においても,個人レベルの要因を調整後に地域レベルの所得格差と残存歯数の間に関連が認められた。高齢者の残存歯数は永久歯への生え変わり以降,長い時間をかけて形成されたものであり,機序は明らかではないが,所得分配の不平等が住民の健康状態を決めるとする相対所得仮説は,今回対象となった高齢者の残存歯数において支持される結果であった。</p>

著者

鈴木 渉 齋藤 玲

出版者

宮城教育大学

雑誌

宮城教育大学紀要 = Bulletin of Miyagi University of Education (ISSN:13461621)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.223-230, 2016-01-29

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本稿の目的は,まず,第二言語習得研究(Second Language Acquisition Research),特に,第二言語学習におげるアウトプット(話すことや書くこと)の役割に関する研究について概観し,次いで,認知心理学の観点から,それらの研究の課題や今後の方向性について展望することである。本稿で取り上げる認知心理学における知見とは,記憶検索(memory retrieval)の現象のひとつとしての検索経験(retrieval practice)の効巣である。本稿では,検索経験の効果に関する近年の研究成果に基づいて,第二言語学習におけるアウトプット研究のこれからの展開の可能性を示したい。

著者

荒木 貴之 江藤 由布 齋藤 玲 堀田 龍也

出版者

日本教育情報学会

雑誌

教育情報研究 (ISSN:09126732)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.13-24, 2018 (Released:2019-01-08)

参考文献数

20

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1人1台タブレット型PCの学習環境を有する高等学校において,学習用SNSを通年利用した.本稿では,この通年利用による高校生の学習態度の変化を調べた.このとき,生徒全員に協調的課題遂行にあたっての他の生徒の貢献度を評価させることで,彼らを貢献群と一般群に分けたうえで,学習態度の変化を分析した.その結果,貢献群においては,教師との交流による自己効力感やライティング方略に特徴が見られるとともに,ネットワーク上の交流を楽しむことに,経年で変化が生じていることが示された.一方,学級の担任教師へのインタビュー調査から,彼女は批判的思考が発揮できるようなグラウンド・ルールを設けていることが確認された.これらの結果から,学習用SNSの通年利用による生徒の学習態度の変化の特徴,および生徒が学習用SNS上で学習を進めていく際の教師による生徒支援の工夫についての示唆を得た.

著者

荒木 貴之 板垣 翔大 齋藤 玲 佐藤 和紀 堀田 龍也

出版者

教育システム情報学会

雑誌

教育システム情報学会誌 (ISSN:13414135)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.233-238, 2018-04-01 (Released:2018-05-25)

参考文献数

11

著者

齋藤玲子編

出版者

国立民族学博物館

巻号頁・発行日

2015

著者

鈴木 渉 齋藤 玲

出版者

宮城教育大学

雑誌

宮城教育大学紀要 (ISSN:13461621)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.223-230, 2015

被引用文献数

1

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本稿の目的は,まず,第二言語習得研究(Second Language Acquisition Research),特に,第二言語学習におげるアウトプット(話すことや書くこと)の役割に関する研究について概観し,次いで,認知心理学の観点から,それらの研究の課題や今後の方向性について展望することである。本稿で取り上げる認知心理学における知見とは,記憶検索(memory retrieval)の現象のひとつとしての検索経験(retrieval practice)の効巣である。本稿では,検索経験の効果に関する近年の研究成果に基づいて,第二言語学習におけるアウトプット研究のこれからの展開の可能性を示したい。

著者

スチュアート ヘンリ 岸上 伸啓 窪田 幸子 大村 敬一 齋藤 玲子

出版者

放送大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2002

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4年間の研究調査機関で、1)カナダおよびグリーンランド政府の先住民メディア政策の歴史と現状に関する調査を行った、2)同国およびヨーロッパ7ヶ国の博物館・美術館展示におけるかつての植民で支配されていた先住民の表象に関する比較研究を実施した、3)映画、ビデオなどの媒体による過去の先住民の表象と、先住民自ら制作している映像に関する比較研究によって、古いステレオタイプが改められている一方で、先住民が提示するステレオタイプがあることを明らかにした、4)極北のイヌイト村でのテレビ、ラジオ、電話というメディアの利用に関する調査研究の成果として、そうしたメディアには社会的な役割が認められた、5)北アメリカ先住民文学について、資料収集および作家のインタビューを行ない、新しい動向を探った。以上の調査を通じて、先住民メディアにおいては文字媒体が低調になりつつある一方、インターネットやハンディキャム(ビデオ・カメラ)による電子媒体を通じて自らを表象する傾向が顕著になっていることが明らかになった。また、博物館・美術館学の視点からではなく、メディアとして調査した新しい試みを実施した。その視点から調査した結果、先住民の表象は、植民地史のあり方によって大きく異なっていることがわかった。

著者

齋藤 玲子

出版者

北海道立北方民族博物館

雑誌

北海道立北方民族博物館研究紀要 (ISSN:09183159)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.069-076, 2003 (Released:2020-08-31)

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This paper is a note on how the Japanese settlers used fur clothing in Hokkaido from the Meiji to Showa era. This custom was said to be a continuation from the Tohoku and Hokuriku districts of Japan. Such working wear as caps, mittens, vests, seats for sitting on snow/ ground were often made from dog skin. The dog skins were supplied from not only Hokkaido, but were also abundantly imported from Manchuria and Korea. Although the production method and the marketing system are uninvestigated themes, it is considered that there are some relationships with indigenous people and their culture.

著者

齋藤 玲 新国 佳祐 和田 裕一 邑本 俊亮

出版者

日本読書学会

雑誌

読書科学 (ISSN:0387284X)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.1-11, 2020-08-07 (Released:2020-09-26)

参考文献数

32

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While it has been claimed that retrieval practice (RP) is much more advantageous than other learning strategies, the effects of RP on the re-studying phase are still not well understood. In the present eye-tracking experiment, participants in the Non-RP (NRP) group simply read the text twice. On the other hand, the RP group read the text twice with a free-recall task between the first and the second reading. The results showed that while the NRP group showed significantly less reading time, fewer fixations, and less fixation duration in the second reading than in the first reading, the RP group showed the same reading time, fixation count, and fixation duration in the second reading as in the first reading. These findings suggest that RP modulates the cognitive processes in the second reading and this function may facilitate memory consolidation.

著者

齋藤 玲 邑本 俊亮

出版者

日本読書学会

雑誌

読書科学 (ISSN:0387284X)

巻号頁・発行日

vol.60, no.4, pp.199-214, 2018-11-27 (Released:2019-01-10)

参考文献数

87

被引用文献数

1

著者

佐藤 和紀 齋藤 玲 堀田 龍也

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.40, no.Suppl., pp.49-52, 2017-01-15 (Released:2017-03-06)

参考文献数

7

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佐藤ほか(2015)による,教師のメディア・リテラシーに対する意識の変容をねらったプログラムの効果検証は若手教師に限定されていた.本研究では,新たにベテラン教師(教師歴20年以上)を対象に効果検証を実施した.具体的には,プログラム前後の質問紙,および事後インタビューの観点から,その効果検証を行った.その結果,ベテラン教師においても,メディア・リテラシーに対する意識の変容が確認された.本論では,プログラムの適用範囲の拡大可能性およびベテラン教師に対する効果について議論する.