著者

深田 祝 石原 重厚

出版者

日本爬虫両棲類学会

雑誌

爬虫両棲類学雑誌 (ISSN:02853191)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.14-14, 1972-07-30 (Released:2009-03-27)

著者

鈴木 晃志郎

出版者

首都大学東京

雑誌

観光科学研究 (ISSN:18824498)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.31-39, 2010-03-30

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宮崎県日南市飫肥(おび)地区は、古くから飫肥杉の産地として知られる林業の町であり、1587年に、秀吉の九州征伐で案内役を務めた功で飫肥の地を与えられた伊東祐兵が、同地に飫肥藩を置いて以降は、幕末まで伊東氏の城下町として栄えた。しかし、高度成長期の1955(昭和30)年をピークに人口は長期的な減少に転じ、町内の空洞化が進んでいる。一方でその歴史ある町並みの美しさから、近年は日南市の観光地区としての役割を担っている。1992年には映画『男はつらいよ』の、2004年にはNHK の朝の連続テレビ小説『わかば』の舞台となり、メディア誘発型観光現象が発生した。しかし、その効果は4年以内に終息し、地域への経済効果も限られたものにとどまった。現地ではむしろ、地域住民たちによってそれ以前から続けられてきた、地道なまちおこしや地域活性化の活動のほうが効果を挙げつつある。そこで本稿は、現地調査を通じて、ポスト・メディア誘発型観光の状況下におかれたこの町が、今いかなる試みを進めつつあるのかを検討し、内発的なまちづくりを通じて地域の諸問題を克服するうえでの示唆を得ることを目的とする。

著者

岡田 健一

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.57, no.12, pp.1182-1183, 2016-11-15

著者

横濱 かなえ

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネスassocie (ISSN:13472844)

巻号頁・発行日

vol.10, no.8, pp.129-131, 2011-05-03

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北海道ソウルフードの代表格・ジンギスカン。中でも昨年11月に銀座進出した「まつじん」の本店「松尾ジンギスカン」は創業55年の老舗で、肉をタレに漬け込んだ"味付きジンギスカン"の草分け。道内に7店舗を構え、道内一のシェアと知名度を誇る人気店だ。肉はニュージーランド産など、生後1年未満の上質ラムだけを厳選。

著者

倉本 洋 勅使川原 正臣 小鹿 紀英 五十田 博

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会構造系論文集 (ISSN:13404202)

巻号頁・発行日

vol.66, no.546, pp.79-85, 2001

被引用文献数

25 14

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This paper shows a method of converting a multi-story building into the equivalent single degree of freedom (SDOF) system, which can be applied to performance-based seismic evaluation methods such as the Capacity Spectrum Method. The feature of the converting method is to use information obtained from non-linear push-over analysis. The validity and applicable scope of the converting method were examined through the earthquake response analyses for several regular and irregular shaped buildings in which the responses of the equivalent SDOF system and the multi degree of freedom system were compared. The analytical results showed that the earthquake responses of not only regular shaped buildings but also irregular ones can be predicted by using SDOF system converted by the proposed method. For relatively high-rise buildings, however, the higher mode effect should appropriately be considered to the response of SDOF system.

著者

服部 晃次 鈴木 真由子

出版者

日本家庭科教育学会

雑誌

日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.54, pp.105-105, 2011

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<BR>【目的】<BR> 家庭科は、自分や家族の過去現在未来の生き方について考える「自分をみつめる」学習の機会が随所にあるという教科特性を持つ。しかし、授業の中でどこまで自己開示を求めるか、生徒たちが抱える問題の個別性やプライバシーへどう配慮するかなど、ある種の「やりにくさ」を感じている教員も少なくないと考える。<BR> そこで本研究では、中学校・高等学校家庭科教員の「自分をみつめる」学習とその中での自己開示への意識を明らかにし、そこに見られる課題を抽出することによって、「自分をみつめる」学習の展開の手がかりとすることを目的とする。<BR>【方法】<BR> 大阪府下の国立、公立、私立の中学校と高等学校731校の家庭科教員を対象に、郵送法による自記式質問紙調査を行った。調査期間は、2011年7~8月、有効回答数は190部、回収率は26.0%であった。調査の主な内容は、①家庭科学習の中で「やりにくい」と感じる内容とその理由について、②「自分をみつめる」学習の実施状況と重要性や配慮事項に関する意識について、③授業での生徒・教師の自己開示についての3点である。<BR>【結果及び考察】<BR> ①家庭科の中で最も「やりにくさ」を感じる内容を聞いたところ、家族(31.1%)、住生活(17.9%)が多かった。主な理由は、「複雑な家庭環境の子どもを傷つけてしまう恐れがある」、「家族の形が多様化している」、「正解不正解が無い」などが挙げられた。それ以外の内容に対する「やりにくさ」の理由についても、類似の記述がみられた。家庭科では、家族・住生活をはじめとする全ての内容について、多様な家庭環境の生徒や個々の問題を抱える生徒へのリスクを教師が感じていることが「やりにくさ」の原因の一つとなっていると推測できる。<BR> ②「自分をみつめる」学習を授業に取り入れている教員は、75.3%であった。実施時期は1学期の導入が多かった。内容は家族や保育が多く、「人生を展望する」、「ライフスタイルを考える」、「人生を振り返る」などの題材で行われていた。授業に取り入れていない教員は、「家庭環境の個人差」「時間数不足」「勉強不足」「道徳や総合でしている」等を理由に挙げていた。また、「自分をみつめる」学習の重要性については、「重要だと思う」「まあまあ重要だと思う」を合わせると96.2%であった。配慮についてはほとんどの教員が必要だとしており、配慮が必要な生徒としては、「父子母子家庭」「施設から通っている」「虐待されていた」等を挙げていた。具体的には、「お父さん」などの言葉を「保護者」と表現するといった教員の言葉遣いに関する配慮や、プリント記入などの時に「書くことを強要しない」、「開示しても良いかどうかを知っておく」等の授業の方法・準備の配慮が挙げられた。<BR> ③授業の中で「生育歴」「現在の家族」「将来」に対する生徒個々の考えをどの様に開示させるべきか、またはさせないべきかについて尋ねた。その結果、「生育歴」「現在の家族」については、約6割の教員が「教員しか見ない」と回答した。「将来」については意見が分かれたが、「授業で発表」が40.6%で最も多く、続いて「匿名にしてプリント配布」が29.1%、「教員しか見ない」が28.0%となった。過去、現在の自分に関しては自己開示させることに対して消極的だが、将来の自分に関して自己開示させることについては積極的な傾向が見られた。また、教員自身の自己開示について尋ねたところ、9割以上の教員がその必要性を認めていた。理由としては、「生き方の参考例の一つになる」「自己開示しにくい生徒に対して方法を示す」「自分ができないことを生徒には求められない」等が挙げられた。しかし、「教員の自己開示が生徒に与える影響が大きい」「教員にもプライバシーがある」など、自己開示の必要性を認めながらも教員自身の自己開示に抵抗を感じる記述があることも、「自分をみつめる」学習の課題の一つであるといえよう。<BR>

著者

古谷 駿 粟木 一博

出版者

仙台大学

雑誌

仙台大学大学院スポーツ科学研究科修士論文集 (ISSN:13486357)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.125-131, 2015-03-31

著者

今村 貴博

出版者

一般社団法人照明学会

雑誌

照明学会誌 (ISSN:00192341)

巻号頁・発行日

vol.93, no.1, pp.16-18, 2009-01-01

被引用文献数

2

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Households account for a large portion of CO_2 emissions in Tokyo prefecture in comparison with nationwide levels, and reduction of this share is an urgent challenge. The prefecture promotes the elimination of incandescent bulbs and supports the popularization of bulbshaped fluorescent lamps in cooperation with industry organizations such as the Japan Electric Lamp Manufactures Association and the Japan Luminaire Association, as well as convenience stores, supermarkets, and electronics stores.

著者

田辺 弘子

出版者

日本建築仕上学会

雑誌

大会学術講演会研究発表論文集

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.199-202, 2004-10-21

著者

岡野 八代

出版者

大阪女子大学

雑誌

女性学研究 : 大阪女子大学女性学研究資料室論集 (ISSN:09187901)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.125-149, 2006-03

著者

Masaki Mizuno Jere H. Mitchell Scott A. Smith

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

The Journal of Physical Fitness and Sports Medicine (ISSN:21868131)

巻号頁・発行日

vol.5, no.5, pp.339-347, 2016-11-25 (Released:2016-11-10)

参考文献数

120

被引用文献数

4

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The cardiovascular response to physical exercise is abnormally exaggerated in hypertension. Since such responses potentially increase the risk for adverse cardiovascular events, it is clinically important to elucidate the cause of this cardiovascular hyper-excitability in this disease. Even if blood pressure is normal at rest, individuals displaying a heightened blood pressure response to exercise are more likely to develop future hypertension. Therefore, early detection of this abnormal circulatory response to physical activity could lead to the early treatment as well as prevention of hypertension. Much evidence suggests that the abnormal exercise pressor reflex (EPR; a reflex originating in exercising skeletal muscle) significantly contributes to the generation of the enhanced circulatory responses in this disease. In addition, it has been demonstrated that the EPR dysfunction is mediated by both mechanically-sensitive fibers associated with the muscle mechanoreflex and chemically-sensitive fibers associated with the muscle metaboreflex. This review focuses on the underlying mechanisms for this overactive EPR function in hypertension. Specifically, updates on our current understanding of the EPR in this disease as well as experimental models used to examine this reflex are presented.

著者

酒井 渉 松井 祥子 高倉 一恵 立瀬 剛志 吉永 崇史 水野 薫 原津 さゆみ 瀬尾 友徳 日下部 貴史 島木 貴久子 佐野 隆子 四間丁 千枝 島田 尚佳 宮村 健壮 舟田 久 康川 慎一郎 宮脇 利男 北島 勲

出版者

富山大学保健管理センター

雑誌

学園の臨床研究 (ISSN:13464213)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.77-82, 2013-03

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富山大学杉谷(医薬系)キャンパスは、医療系2学部4学科のみからなる。従来、暗黙理に、医師・医療職を目指すに十分な能力とモチベーションをもった学生のみが在籍し、学生支援は必要ないものと理解されてきた。そのため、学生支援を担う部署や教員組織は存在していなかった。かつて学生支援は、医薬系学生課(現医薬系学務グループ)職員、保健医学教員など、その必要性をいちはやく認識した一部の教職員によって個人的に行われていた。杉谷キャンパスの学生支援体制には不備があり、大学としての安全配慮義務の履行や、学生の修学環境保全に、支障をきたしている。支援職種は単一部署に配置すべきである。

著者

江崎 次夫 藤久 正文 井門 義彦

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究. 別号, 講演会講演要旨 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

no.32, pp.124-125, 1993-04

著者

日高 隆博 山崎 二三雄 中本 幸一 本田 晋也 高田 広章

雑誌

研究報告組込みシステム(EMB)

巻号頁・発行日

vol.2009-EMB-14, no.1, pp.1-8, 2009-07-17

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車載ソフトウェアの大規模化に伴って,従来型開発手法による安全性検証が困難となってきている.本研究では,安全性分析手法であるHAZOPを用いてソフトウェア異常検出条件を導出する手法について提案する.また,この異常検出条件を用いたソフトウェア異常監視機構について実装を行い,本手法の有効性について評価を行う.本手法は特にコンポーネント機構を用いたソフトウェアに対して有効であり,また,組込みソフトウェアの制約に合わせた監視条件の設定が容易であることを示す.

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1654, pp.70-72, 2012-08-20

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眼鏡やコンタクトレンズを使わずに遠くのものをはっきりと見ることができたら、どんなに快適だろう。スポーツを裸眼で楽しんでみたい――。視力が悪い人であれば、誰もがこう願うはずだ。 一度進んだ近視や乱視が、自然に治ることはない。だが、眼鏡・コンタクトレンズなしに裸眼で生活を送れるようにする治療法はある。

出版者

Arkadaş Matbaası

巻号頁・発行日

1933

出版者

Ișıl

巻号頁・発行日

1950

著者

浜田善利 小曽戸丈夫共著

出版者

築地書館

巻号頁・発行日

1987

著者

石井 求 斎藤 量 遠藤 毅 山田 信幸 川合 将文 佐藤 安男

出版者

公益社団法人地盤工学会

雑誌

土質工学会論文報告集 (ISSN:03851621)

巻号頁・発行日

vol.22, no.4, 1982-12-15

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昭和53年の東京23区全域と多摩地区における地盤沈下を報告している。23区の地盤沈下はほぼ全域に認められ, 江東区新砂, 足立区入谷町, 板橋区赤塚の付近で約3cm沈下し, その他の地域は3cm以下である。一方, わずかな量であるが隆起している地域もある。23区の最大沈下量は足立区入谷町の3.92cm, 最大隆起量は江戸川区守喜田町の0.88cmである。低地にみられる地盤沈下の状況を深さ別にみると, 浅層は依然として収縮が続いている。また深層は昭和49年ごろから全般的に膨張の傾向にあったが, 昭和53年は荒川河口付近のみ膨張傾向にあり, その他の地域では収縮傾向へと変わった。多摩地区の地盤沈下はぼ全域に認められ, 保谷市中町, 東村山市恩多町付近で約3cm, 清瀬市の東部で3〜6cm沈下している。その他の地域の沈下量は3cm以下である。清瀬市下清戸二丁目付近の沈下量は5.59cmで都内で最大値である。一方, 羽村町の西部では0〜0.13cm隆起している。地下水位は, 23区の一部で低下しているが, 全体として0.04〜4.57m上昇している。多摩地区は一部を除いて, 0.03〜3.53m低下している。

著者

小助川 貞次

出版者

富山大学人文学部

雑誌

富山大学人文学部紀要 (ISSN:03865975)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.109-121, 2012-02-24