著者

冨田 直明

出版者

Japanese Society of Public Health

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.163-169, 2008

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<b>目的</b> 愛媛県東部地域の A 市の家庭で発生した腸管出血性大腸菌 O26感染症(以下 EHEC O26症)の事例を分析し,保健所における今後の EHEC 感染症の対策を検討した。<br/><b>方法</b> 2005年 8 月20日に A 市内の小児科医院より,A 市内の小学 2 年生女児から EHEC O26 Vero 毒素 VT1(以下 O26VT1)の発生の届出が A 保健所に提出された。直ちに A 保健所職員が母親に対して喫食調査を行った。更に感染源の究明を目的に,患者および無症状病原体保有者の検便の分離株に対してパルスフィールド・ゲル電気泳動法(以下 PFGE)による遺伝子解析を行った。<br/><b>成績</b> 喫食調査から 8 月15日に a,b,c の 3 家族14人が焼肉による会食を行ったこと,焼肉用の牛肉は愛媛県中部地域の B 市に隣接した C 町から購入したことが判明した。<br/> 会食後の発症経過は,a 家族では17日に 7 歳女児,18日に 3 歳男児に数回の下痢と粘血便が出現した。b 家族では 7 歳男児が17日からの家族旅行中に軟便が出現したために帰宅後に検便を実施し24日に 7 歳男児,27日に30歳代母親に無症状で O26VT1 が検出された。c 家族では27日に保育園へ通園中の 4 歳女児から無症状で O26VT1 が検出された。また 4 人の分離菌株遺伝子を制限酵素(XbaI)による切断後の PFGE による遺伝子解析を行った結果,4 人の分離株遺伝子パターンはすべて一致した。<br/> そして今回の事例とは別に,同年 8 月10日に B 市内の飲食店で焼肉を喫食して,腹痛と数回の下痢が出現し O26VT1 が検出された母娘の分離株遺伝子パターンとも一致した。<br/><b>結論</b> O26VT1 の強い感染力のために,感染源からの直接感染に止まらず,感染者の家族に二次感染が引き起され,さらには無症状病原体保有者の存在により感染者の認知が困難になり,対策が後追いになった事例であった。そして保育園や幼稚園などで EHEC O26症が発生した場合には,家族や職員などへの二次感染を念頭に置き,初期段階から広範囲な検便を中心にした積極的な疫学調査が必要と考えられた。<br/> また今回の事例では,遺伝子解析と喫食調査から感染源が,B 市内で発生した事例と同じ流通経路の食材であった可能性が推測された。そして広範囲な散発的集団感染に対しては,その認知や感染源の究明のために,PFGE による病原体の遺伝子解析と疫学的調査結果を組み合わせた方法が有効と考えられた。

著者

矢根 眞二

出版者

桃山学院大学

雑誌

桃山学院大学総合研究所紀要 (ISSN:1346048X)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.151-172, 2012-03-30

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The purpose of this paper is to clarify the investment requirements to replace old water pipes, which are the main capital stock within the supply structure of Japanese drinking water suppliers. This is an urgent issue because these updates are overdue. As a result, I have derived four important implications. First, bulk water suppliers' sustainment of their dam-water purification capacity and water suppliers' conservation of ground water are indispensable to maintaining the current supply system. Second, water suppliers need to spend an average of 920 million yen per year for the next half-century in order to maintain the water pipes currently in use. If they add this spending to water rates, the average water rate nearly doubles. Third, the majority of these water suppliers use aged water pipes that have actually exceeded their legal working life. In order to renew these pipes, water rates would need to be 4.5 times as much as they are now. Fourth, although a prompt regulatory reform is desired due to the difficulties faced by small-and-tinysized utilities in trying to solve these problems on their own, political conventions prevent these reforms by delaying them. The fact that these conventions themselves are the root of the problem is a grave issue.

著者

天野 晋介

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.829-847, 2004-11-30

著者

柿本 真弓 行徳 さゆりミリア 菅尾 尚代 Kakimoto Mayumi Gyotoku Sayurimilia Sugao Hisayo

出版者

福岡大学研究推進部

雑誌

福岡大学スポーツ科学研究 = Fukuoka University Review of Sports and Health Science (ISSN:13459244)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.1-18, 2015-11

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.935, pp.31-33, 1998-04-06

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「年収を増やそうと思うなら、個人の業績を上げるか、担当する仕事の中身を変えることだね」 本業の医薬品事業のほかに健康食品など6つの事業を展開するカンパニー制をとる武田薬品工業。その中で、自治体の汚水処理場向けの活性炭や、住宅メーカー向けの木材保存材などを扱う生活環境カンパニーの小林厚夫・プレジデントは、「賃下げ時代」の社員の生き方を問われてこう答えた。

著者

西村 もも子

出版者

JAPAN ASSOCIATION OF INTERNATIONAL RELATIONS

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2010, no.161, pp.161_125-139, 2010

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In recent years, a growing number of transnational cooperation among private firms has come to play a significant role in making international public institutions. While much of the recent empirical works on this topic emphasize the increasing impact of private interests in international politics, the process of how they exercise the power remains poorly examined. It is still widely believed that only states make international institutions and that the relationships between states are enough to explain the formation process. However some cases show that a firm in one country cooperates with other firms in foreign countries, aiming to make an international public institution without governments' involvement. Here we can see a new political process, which is different from firms' conventional lobbying to their governments. Why does a firm cooperate with a foreign firm so as to make an international institution instead of relying on its government? Under which conditions does such an involvement influence international institutions? In this article, I address these research questions.<br>This article provides one hypothesis with respect to the formation of an international institution and firms by focusing on the regulatory process at domestic level: A firm attempts a direct commitment in building international institution, when its government refuses to change its domestic regulation for a new international institution. In other words, when the government is reluctant to change its domestic regulation that the firm sought, the firm cooperates with those in foreign countries to form an international institution without relying on the government, so that it ultimately enables the domestic regulation to be changed. Furthermore I investigate the effect of this business-to-business cooperation in the formation of international institution, by analyzing the government's reaction to regulatory changes the firm sought.<br>I examine the above hypothesis with one important case: the making process of the 1994 Agreement on Trade-Related Aspects of Intellectual property Rights (TRIPs) administered by the WTO. In this case, there were three private business groups involved; the Intellectual Property Committee (IPC; US), Union of Industrial and Employers' Confederation of Europe (UNICE) and Nippon Keidanren. They cooperated to craft a proposal and presented it to the GATT Secretariat and the governments that participated in the Uruguay Round. Some researchers regard this business-to-business cooperation as the critical factor to the adoption of the TRIPs Agreement. However the existing studies focus only on the behavior of the US industry. The meeting joined by their counterparts in Europe and Japan remains unstudied. Therefore, this article investigates behaviors of both the government and the firms in each country to draw the conclusion that the domestic regulatory change is the critical factor in the relationship between transnational cooperation among firms and the formation of an international institution.

著者

福増 廣幸 伴 敏彦 湯浅 貞雄

出版者

JAPANESE SOCIETY FOR ARTIFICIAL ORGANS

雑誌

人工臓器 (ISSN:03000818)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.463-468, 1986

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完全置換型人工心臓を植え込み最低1カ月以上良好な健康状態にて生存し得た動物を選んで、生体内の末梢血管の生理学的薬理学的性状の研究を行った。完全置換型人工心臓によって自然の心臓を置換された動物では、心拍数や心拍出量を自由にコントロールすることが可能であり、また心臓血管系に作用する薬物の影響も藁けることがない。健康な時期を選んで常用量の約2~3倍量の心血管系薬(ジギタリス・Ca⁺⁺、プロタノール他)投与した結果は教科書的効果を確認した。運動負荷(トレッドミル)における末梢血管抵抗は明らかに低下した。心拍出量の急激な変更によっても末梢血管抵抗は約7分を要して徐々に変化安定する。静止状態でのファイティング負荷では全か無かの法則の如き急激な末梢血管抵抗の変化を認めた。死に直面する時の末梢血管の拡張は最も特長的に血液pHの変化に反応する現象が明らかとなった。血清透過性も亢進する。

著者

枋迫 篤昌 寺山 正一

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1501, pp.100-102, 2009-07-27

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問 米連邦準備理事会(FRB)が米国の金融機関に提供する国際送金システムに、10月からマイクロファイナンス・インターナショナル・コーポレーション(MFIC)が開発した海外送金システムが採用されることがこのほど決定したそうですね。米国で創業されたとはいえ、日本人が経営する設立6年のベンチャー企業のシステムをFRBが採用するとは画期的な話です。

著者

荻原 直方 大塚 泉

出版者

Brewing Society of Japan

雑誌

日本釀造協會雜誌 (ISSN:0369416X)

巻号頁・発行日

vol.38, no.8, pp.597-598,606, 1943

著者

竹歳 和久

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.32, no.9, 1978-09-01

著者

佐々木 康仁 伊藤 潔 鈴木 誠道

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.30, no.6, pp.699-708, 1989-06-15

被引用文献数

12 13

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三面図が表す三次元物体を求める手段として 単純に各面図の頂点や線分について各面図間で対応をとり 三次元空間上の頂点と稜線から成るウイヤフレームモデルを作成し それらの稜線で囲まれた領域を面として認識したサーフィスモデルを作成する方法が考えられる.この方法をとると 偽の物体要素を含むサーフイスモデルを作成してしまう場合がある.この偽の物体要素を含むサーフィスモデル(真と偽が混在する候補物体要素群)から所望の物体を見出すためのこれまでの多くの方法では 試行錯誤的な探索プロセスのアルゴリズムを提案している.我々は探索アルゴリズムの提案ではなく 連立の非線形の擬似ブール代数等式・不等式を用いた定式化による手法を提案する.そこでは 候補物体要素の真偽を適切に見極めるための真偽決定規則として 物体要素群が多面体を構成するための条件および三面図に合致するための条件を挙げる.それらの条件を非線形項による模似ブール連立式で定式化する.この定式化に基づいて候補物体要素群を連立式として立式する.この連立式の解を基に 多面体を構成し かつ三面図に合致する物体要素群を求める.この手法を確立し 種々の例題に適用し この手法の有効性を明らかにした.我々がすで提案した手法(線形擬似ブール代数による定式化)とは 定式化の際 非線形項を導入したという点で異なり このため擬似プール代数解法の適用範囲が拡張できた.

著者

曽和 治好

出版者

公益社団法人 日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.62, no.5, pp.661-664, 1998-05-25 (Released:2011-07-19)

参考文献数

9

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對龍山荘庭園を事例とし, 庭園の環境音, 特に水音に着目し, 騒音レベル計測と環境音聴取をとおして概況を調査・記録した。調査結果を騒音レベル等値線図に視覚化するなどの方法論により, 空間と音の関係を考察した。その結果,(1) 本庭園は交通音や外部の侵入音の影響を受けにくく, 音を聞き分けやすい静かな音環境の中にある。(2) 滝や水落の音が本庭園の内部音環境を特徴付けている。(3) 本庭園の音空間が3つのエリアに類別でき, そのエリアやエリア中の音空間が庭園の意味的空間構成と重なった。(4) 北池の滝音が平面距離によらず, 視点場の意味に沿うような聞こえ方をしている。このように従来認識が難しかった庭園音環境の空間的読みとりが出来た。

著者

菊地 誠 濱口 大志 安井 章二 辻崎 徹

出版者

The Japanese Society of Irrigation, Drainage and Rural Engineering

雑誌

農業農村工学会誌 (ISSN:18822770)

巻号頁・発行日

vol.76, no.10, pp.883-887,a1, 2008

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南幌町の営農は, 泥炭地という劣悪な条件の下, 水稲, 小麦, 小豆等を中心に展開されてきたが, 圃場整備および農地の利用集積等を進め, 今日では戸当たり経営規模は, 稲作経営としては北海道一・の24haとなっている。また, 国営農地再編整備事業の実施により, 田植・収穫などの機械作業時間や水管理時間が大幅に節減され, 野菜類の積極的な導入も可能となった。一方, 町内には11の農業生産法人が設立されており, 地区内にも2つの農業生産法人が設立されている。<BR>本報では, 事業実施を契機として組織化が促進された農業生産法人の設立経緯と概要, 事業の評価, および地域農業の新たな取組みについて報告する。

著者

中田 誠一

出版者

日本口腔・咽頭科学会

雑誌

口腔・咽頭科 = Stomato-pharyngology (ISSN:09175105)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.181-184, 2008-03-31

参考文献数

3

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アメリカは民間の医療保険が発達している. そのため民間医療保険側からの医療に対する制約が多く, 患者側は多大な医療保険を払わされる上に, かつ指定された医療機関しかかかれない保険があるなど負担が大きい. 睡眠医療に関しても夜間の睡眠検査料は日本と比べると法外なものであり, その背景に経済市場原理が働いていると思われる. 睡眠検査は睡眠センターというところで一括して行われ, 診断とともにその治療に関与して, かつCPAP治療はアメリカでは患者本人が直接, 業者からCPAP機器を購入し自分で自己管理という形式をとるため日本とは診療形態がまったく異なっている. アメリカで睡眠にかかわっている実地医家は, CPAP治療に脱落した患者に対してコンサルタント料や手術を希望すれば手術費用などを徴収することによって医療が成り立っていることがわかった.

著者

小林 和幸

出版者

青山学院大学

雑誌

青山史学 (ISSN:03898407)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.75-150, 2009

著者

ジュリアン ルネ 目形 照

出版者

イタリア学会

雑誌

イタリア学会誌 (ISSN:03872947)

巻号頁・発行日

no.34, pp.219-226, 1985-03-30

著者

島野 安雄 藪崎 志穗

出版者

公益社団法人 日本地下水学会

雑誌

地下水学会誌 (ISSN:09134182)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.103-116, 2016-02-29 (Released:2016-05-12)

参考文献数

11

著者

芳賀 道匡 高野 慶輔 羽生 和紀 西河 正行 坂本 真士

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.87.15010, (Released:2016-05-10)

参考文献数

43

被引用文献数

1 7

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The purpose of this study was to examine how university social capital and subjective social capital could predict undergraduate students’ subjective well-being including depression, school satisfaction, and life satisfaction. In this cross-sectional study, we conducted multilevel structural equation modeling on the data of 2,021 students at 38 universities in Japan. At the university level, we found the associations between social capital (fellows) and depression, social capital (classmates) and life satisfaction, and social capital (faculty) and school satisfaction. At the student level, all subjective social capital (fellows, classmates, and faculty) were associated with all the factors of subjective well-being. These results suggest the influence of university social capital and that of subjective social capital are associated with students’ subjective well-being.

著者

長島 隆

出版者

日本医科大学

雑誌

日本医科大学基礎科学紀要 (ISSN:0389892X)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.69-84, 1989-03-31

著者

富田 眞治

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.36, no.6, pp.528-537, 1995-06-15

被引用文献数

4