著者

佐藤 努 秋田 奈生子 大世古 光弘 荒井 章司 福士 圭介 横山 信吾

出版者

極限環境生物学会

雑誌

極限環境微生物学会誌 (ISSN:13485474)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.1_60-1_67, 2004 (Released:2007-05-18)

参考文献数

26

著者

勝又 悠太朗

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.93, no.1, pp.17-33, 2020-01-01 (Released:2023-02-19)

参考文献数

28

被引用文献数

3

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本稿は,愛知県瀬戸陶磁器産地を対象に,産業用陶磁器生産企業の生産品目の変化と生産流通構造を明らかにした.当産地は,伝統的な陶磁器産地として知られるが,現在は産業用陶磁器が主力製品となっている.研究対象企業は,生産品目の構成により3類型される.特化型企業I型は,架線碍子を主力製品とし,受注先企業との取引関係は総じて固定的である.特化型企業II型は,架線碍子以外の特定製品の生産に特化し,主力製品の高付加価値化を重視している.また,特化型企業はI型とII型ともに,地域内分業を基調とした生産構造を形成している.一方,多様化型企業は,製品の多品目化を進め,特定製品に依存しない生産構造を構築している.特化型企業に比べると多くの受注先企業を有しており,外注先企業は全国に広がっている.なお,いずれの企業類型も,県域を越えた広域的な受注連関を形成している.このように,当産地は,性格が異なる企業の集積により,産業用陶磁器を中心としたさまざまな製品の受注を広く獲得する産地として存続している.

著者

大平 隆史 上杉 幸嗣 勝良 藍子

出版者

一般社団法人 レギュラトリーサイエンス学会

雑誌

レギュラトリーサイエンス学会誌 (ISSN:21857113)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.93-97, 2022 (Released:2022-01-31)

参考文献数

6

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「医薬品の投与に関連する避妊の必要性等に関するガイダンス(案)」は,性別を問わず生殖可能な患者への医薬品投与による次世代以降に対する発生毒性および遺伝毒性の潜在的リスクを最小限に抑えるため,投与中および最終投与後に避妊が推奨される条件および避妊期間にかかわる基本的な考え方を示すことを目的として取りまとめられた.非臨床試験,臨床試験および市販後に得られる安全性情報を踏まえた避妊に関する注意喚起について,添付文書上の避妊を規定する際の設定方法および医療現場における避妊に関する安全性情報の解釈の一助となることが期待される.今回,本ガイダンス(案)の概要およびガイダンス(案)をふまえた製薬企業の今後の対応について紹介する.

著者

出村 克彦 伊藤 昭男 瀬戸 篤

出版者

日本農業経済学会

雑誌

農業経済研究 (ISSN:03873234)

巻号頁・発行日

vol.66, no.4, pp.192-201, 1995-03-28 (Released:2018-02-19)

参考文献数

15

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This paper is a comparative study based on the 1985 edition of the International Input-Output Table, published by Japan's MITI (Ministry of International Trade and Industry), conducted to analyze the cost structure of the dairy industry in Japan, the USA, the UK and France using two analyses in the table. The first is a cost-share analysis in the dairy industry in the table. The second approach is a price simulation model. Both analyses are based on an aggregated Input-Output Table for eight industries. The results of the study in the four main industries indicate that, if Japanese dairy industry is to survive as the country opens its market, it must cut production costs in order to close the price gap between domestic and imported products. This, in turn, will require lower milk production costs as well as cost reductions in related sectors such as distribution and services. The results of the first analysis show that the Japanese dairy industry has a relatively low cost input structure; it is similar to France and the UK in terms of general costs. It has a low input structure compared with the USA, the UK and France in terms of the costs of raw materials (i.e. milk). With respect to the cost of services and distribution, the Japanese market has a high cost input structure compared with the other three countries. The second analysis is aimed at clarifying the effects of price fluctuations in individual sectors on the industry as a whole. Results indicate that Japan's influence to the price fluctuations in the milk production (material) sector is lower than that of USA, however, is larger than that of UK and France. In Japan, lower prices of raw materials have little impact on the retail price of dairy products, while cost reductions in other sectors such as manufacturing, services and distribution influence dairy products' end price.

著者

原 怜 佐南谷 瑞 立川 夏夫 吉村 幸浩 宮田 順之 佐々木 裕明 黒田 理佐 上國料 千夏 江口 智洋 新山 修平 垣花 泰之 一瀬 宏

出版者

公益社団法人 日本ビタミン学会

雑誌

ビタミン (ISSN:0006386X)

巻号頁・発行日

vol.96, no.1, pp.16-17, 2022 (Released:2023-01-31)

著者

神田 大輔

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, pp.145, 2020 (Released:2020-05-27)

著者

加藤 義清 黒橋 禎夫 江本 浩

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会第二種研究会資料 (ISSN:24365556)

巻号頁・発行日

vol.2006, no.SWO-014, pp.01, 2006-11-21 (Released:2021-09-17)

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従来は一部の機関,著者が特権的に有していた情報発信という機能が,ウェブの登場により一般の個人に開放されることとなった.特に,近年では消費者発信メディアの普及に伴いその傾向は顕著となっている.従来では得られなかった情報が得られるようになり,その利用価値は高まっている.その反面,信頼性という観点から情報を評価,選別し利活用することが難しくなっているのも事実である.本稿では,情報の信頼性について,関連する概念について整理し,ウェブ上の情報の信頼性評価を行う上での課題を挙げて要素技術をまとめる.

著者

橋本 達雄

出版者

跡見学園女子大学国文学科

雑誌

国文学科報 (ISSN:03886204)

巻号頁・発行日

no.12, pp.27-34, 1984-03

著者

諏訪 彰

出版者

Tokyo Geographical Society

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, pp.107-114, 1951-09-30 (Released:2009-11-12)

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The writer intended here to sketch in broad outline the eruption of Mt. Miharayama, on the island of Oshima, and to have a general view of the works of Japanese volcanologists with reference to the eruption.The eruption was one of·the greatest activities of the volcano in the historical time, characterized by frequent explosions of the Strombolian type.A summit eruption took place suddenly on July 16, 1950, ejecting ash and lava fragments and welling out molten lava, and continued without interruption until September 23. Besides, the volcanic activity resumed on February 4, 1951, and continued incessantly until about the end of March, but it declined and became intermittent at the beginning of April and was completely dead on July 28.During the eruption, a large quantity of new lava flowed out over the rim of the central cone after an interval of 172 years.Nearly one hundred able volcanologists In our country made various invaluable studies on the eruption from geophysical, geochemical, geological and petrological viewpoints.Moreover, the eruption went a long way toward the popularization of scientific knowledge on the volcano and its activity.

著者

清野 仁美 湖海 正尋 松永 寿人

出版者

一般社団法人 日本総合病院精神医学会

雑誌

総合病院精神医学 (ISSN:09155872)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.270-277, 2014-07-15 (Released:2017-08-29)

参考文献数

25

被引用文献数

1

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精神障害を有する妊産婦では,周産期において向精神薬の中断や心理社会的ストレスなどによる精神障害の再発や悪化のリスクが高まるが,予防のための系統的なストラテジーは確立されていない。このため,精神障害患者が周産期において直面する問題のマネージメントを行い,既存障害の悪化を予防し,リプロダクティブヘルスの向上を目指した介入が求められている。今回われわれは,精神障害を有する妊産婦への1)心理教育,2)Shared Decision Makingに基づいた周産期ケアプランの作成,3)社会福祉資源の導入,4)家族教育,5)養育スキルトレーニングで構成される,包括的介入プログラムを作成し,その効果について前方視的調査を実施した。結果,介入後および産後1カ月の時点で,精神症状や全体的機能水準の改善が示唆された。本研究は対照群を設けないオープン試験であり,今後,対照群を設けた多施設研究によりさらに症例数を増やして検討することが望ましいと考える。

著者

安田 恵一郎 永岡 右明

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

設計工学・システム部門講演会講演論文集 2003.13 (ISSN:24243078)

巻号頁・発行日

pp.128-129, 2003-10-30 (Released:2017-06-19)

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Recent years, several multipoint-search-based meta-heuristics such as Genetic Algorithm (GA), Particle Swarm Optimization (PSO) have been proposed and have been proved to be efficient methods for global optimization problems. In this report, a new multipoint-search method, which is based on the interaction among search points is proposed. Some simulations using typical knapsack problems verify the search performance of the proposed method.

著者

佐藤 晃太郎 石川 隆志 浅野 朝秋

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.276-284, 2022-06-15 (Released:2022-06-15)

参考文献数

21

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本研究の目的は,「生活行為相互作用評価表」の開発に向けて,原案作成と内容的妥当性の検討を通して試作版を作り上げることである.経験のある作業療法士10名の協力のもと,Nominal Group TechniqueとDelphi法によって内容を収斂し,その後,健常者80名に試行した.その結果,主対象者や実施方法,評価の視点,結果の解釈などを一部改訂し,試作版が完成した.本評価表には生活行為の相互作用を因果的に捉える特徴がある.生活状況や考え方などの質的評価を深める点,相互作用マトリクスによって生活を俯瞰的に分析する点,協業を促進する点などから,作業療法に活用可能な枠組みであることが示唆された.

著者

長田 隆

出版者

公益社団法人 日本畜産学会

雑誌

日本畜産学会報 (ISSN:1346907X)

巻号頁・発行日

vol.72, no.8, pp.167-176, 2001-04-25 (Released:2008-03-10)

参考文献数

97

被引用文献数

4 1

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Although there are many unknown portions, about 5% of CH., and about 30% of N2O anthropogenic generation sources, are presumed to be of livestock excrement origin, and the curtailment is expected. However, in actual cases in which the amounts generated were in a real porcessing facility, there was a great disparity in the value obtained. The amount of gas generated from actual treatment processing must be measured more exactly, and generating factors must be analyzed.

著者

広岡 博之

出版者

公益社団法人 日本畜産学会

雑誌

日本畜産学会報 (ISSN:1346907X)

巻号頁・発行日

vol.92, no.4, pp.503-510, 2021-11-25 (Released:2022-01-06)

参考文献数

21

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最近の家畜生産は環境負荷を低減させつつ,経済的に成り立つ経営が求められている.このような問題を検討するには,環境負荷の低減策を実施した場合の経済性についてあらかじめ検討することは重要である.そこで本研究では,①1頭当たりの環境負荷に対する利益の限界削減コストと②畜産物1 kg当たりの限界削減コストおよび③農家レベルでの環境負荷制約下での飼養頭数の減少を考慮した環境負荷低減法に関する経済評価法について先行研究の数値例を用いてその妥当性と意味付けを検討した.本研究は,経済性と環境負荷の両方を考慮する持続可能な家畜生産のための簡単な理論的なフレームワークを構築するものと考えられた.最後に,家畜生産に対する環境負荷低減のための施策について検討した.

著者

藤井 晴一

出版者

石油技術協会

雑誌

石油技術協会誌 (ISSN:03709868)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, pp.380-388, 1982 (Released:2008-03-27)

参考文献数

7

著者

柴田 俊夫

出版者

一般社団法人 色材協会

雑誌

色材協会誌 (ISSN:0010180X)

巻号頁・発行日

vol.87, no.8, pp.292-298, 2014-08-20 (Released:2014-11-20)

参考文献数

14

被引用文献数

1 1

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鉄鋼材料の腐食を理解するために,電気化学に基づく熱力学平衡と電極速度論の考え方の基礎を述べた。中性溶液中の酸素還元反応による腐食と表面に生成する腐食皮膜による腐食抑制機能は日常観察される腐食現象の理解にとって重要である。大気汚染と鉄鋼腐食の密接な関係を実例で紹介した。表面腐食皮膜によって耐候性を向上させた耐候性鋼の例を紹介し,さらに不働態皮膜によって耐食性を格段に向上させたステンレス鋼についても述べた。

著者

則竹 香菜子

出版者

東京大学

雑誌

若手研究

巻号頁・発行日

2019-04-01

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現在、世界で最も乱用されている違法薬物である大麻の主要活性成分Δ9-テトラヒドロカンナビノール(THC)には、認知機能障害や心筋梗塞などの心血管疾患の発症リスクがあることが報告されているが、それらのメカニズムは明らかとなっていない。本研究では、大麻草由来のTHCを用いて、THC毒性の分子機構を明らかにすることを目的とする。合わせて、申請者がこれまで研究対象としてきたアルコールは、大麻と併用して摂取されることが多いことから、THCの毒性との相互作用についても検討を行う。

著者

富俊夫著

出版者

音楽之友社

巻号頁・発行日

1957

著者

石倉 彰 池田 正人 田口 博基 高畠 靖志 泉 祥子

出版者

一般社団法人 国立医療学会

雑誌

医療 (ISSN:00211699)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.307-311, 1996-04-20 (Released:2011-10-19)

参考文献数

14

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SCCFの治療には沢山の報告があるが, いまだ議論のあるところである. 3例について報告する. 第1例は57歳女性, 右脳血管写で低還流CCF(BarrowのType B)をみた. Matas手技のみで消失した. 第2例は62歳女性, 両側血管写で低還流CCFをみ(Type D), Matas手技, 左外頸動脈の塞栓, 結紮にて軽快した. 第3例は66歳女性, 両側血管写にて高還流CCF(Type D)をみた. Matas手技と経静脈的塞栓術を行った. 塞栓は白金コイルを内頸静脈, 下錐体静脈を経て海綿静脈洞に充填した. まとあると, SCCFの治療は, 最初Matas手技を2から4週間行い, 効果がみられない場合, 経静脈的塞栓術を施行する. カテーテルと塞栓物質の技術的進歩によって, 経静脈的塞栓術はSCCFにとって最も効果的, 安全な方法の1つと考えられる.

著者

土田 雅通

出版者

九州歯科学会

雑誌

九州歯科学会雑誌 (ISSN:03686833)

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.215-249, 1971 (Released:2017-12-23)

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The recent advances in the atomic absorption spectrophotometry has facilitated the studies on the copper and zinc levels in blood of the cancer-bearing organism. But there are few reports in which these metals in the whole blood and plasma as well as formed components of blood, i.e. erythrocytes and leucocytes were determined with use of a single blood sample. The present author applied the apparatus of the atomic absorption spectophotometry (HITACHI-207) for the determination of the copper and zinc contents in the whole blood and in the components of blood. A total of 76 cases were examined, consisting of 31 patients with malignant tumors including 10 cases of oral cancer, 20 patients with benign diseases and 25 normal persons. The copper and zinc levels in blood showed a remarkable difference only in the plasma between the normal group and the group with malignancy. In the normal group, the copper of the plasma was 1.21±0.21μg/ml. On the other hand, in the group with malignancy, the plasma copper levels were significantly higher than in the normal group, being 1.02±0.21μg/ml. In the normal group the copper content in the erythrocytes was 0.94±0.10μg/ml, and that in the whole blood was 1.05±0.13μg/ml, whereas the zinc content in the erythrocytes was 13.9±2.6μg/ml, and that in whole blood was 7.56±2.36μg/ml. The mean of copper content in the leucocytes was 16.2μg/10^<10> cells. The zinc content in the leucocytes was 152±44μg/10^<10> cells in the normal group, 160±76μg/10^<10> cells in the group with malignant tumors, and 144±61μg/10^<10> cells in benign diseases. There was no significant difference among these groups. In the group with malignant tumors, however, the cases with oral cancer showed a significantly higher level of 213±80μg/10^<10> cells than the normal group (p<0.002), and the cases with the cancer of the stomach and other organs tended to show lower levels than the normal group. Furthermore, an inverse correlation existed only in the groups with malignancy between the number of the leucocytes and the zinc content in the leucocytes (γ=-0.4720). This correlation was also noticed in the group with the cancer of stomach and other organs (γ=-0.5298), and a similar tendency was found in cases of oral cancer although no correlation of statistical significance could be proved. The fact that these latter patients had been subjected to the chemotherapy and radiological treatments before the blood examination, might be one of the causes of the phenomenon. No correlation existed between the score of dithizone staining of the leucocytes that was obtained with the method of Fujimoto in our department and the zinc content in the leucocytes that was determined with the present method.