1 0 0 0 OA 初経・出産・閉経などのイベントと高血圧をはじめとする生活習慣病発症との関連の検討
- 著者
- 目時 弘仁
- 出版者
- 東北大学
- 雑誌
- 研究活動スタート支援
- 巻号頁・発行日
- 2010
女性における出産イベントが血圧に及ぼす影響を検討した。外来血圧では、経産婦に比べ初産婦で高値を示し、先行研究と一致した。しかしながら、家庭血圧では、初産婦と経産婦で差はなく、非医療環境下での血圧が初産婦・経産婦で差がないという先行研究とも一致した。外来血圧のみに基づく妊婦の血圧評価では、特に初産婦の血圧を過大評価する可能性があり、家庭血圧などの非医療環境下での血圧を考慮した血圧評価の必要性が示唆された。
1 0 0 0 光線画像工学創成の基礎研究
本研究は、3次元空間情報を「光線」によって表現し、映像システムを構成する入力系・処理系・表示系を光線ベースで統一的に捉え直すことによって画像工学の体系を再構築し、新しい学理である光線画像工学の創成することを目指したものである。このためには、入力・処理・表示の全てに関して光線ベースで取り扱う技術が必要となる。このうち、表示に関しては光線を再現する方式のディスプレイが提案されてきており、我々の研究室でも光線空間データを実際の光線として再現することに既に成功している。このため本研究では主に光線空間の取得(入力)および処理に関する基盤技術の確立に注力した。光線空間の取得については、マルチカメラによる光線情報の取得を基盤技術と捉え、マルチカメラシステムを高効率・高精度で構築するための位置合わせの手法と、得られた多視点画像群を補正し、光線空間を構築する手法を開発した。これらにより、マルチカメラシステムを用いて光線空間を構築する基礎技術を確立した。光線べースの画像信号処理としては、光線空間の信号処理によって、シーンの分離および合成と、光学現象の再現を含む特殊映像効果の生成を実現した。また、光線情報の通信に必要な情報圧縮・符号化についても多視点画像間の類似性を利用することにより従来の動画像圧縮を超える効率を実現し、光線情報の圧縮符号化の基礎を確立した。さらに、3次元画像情報を光波面として記述するホログラムと光線空間との相互変換を実現した。ホログラムは究極の3次元画像表示方式であると言われており、光波とその伝播という物理現象に基づく記述方式である。このホログラムと光線空間とが理論的に等価な情報を表現し、相互に変換可能であることが示されたことは、光線空間が入出力方式に依らない普遍的な3次元空間情報の記述法であることを裏付けただけでなく、これに物理的な意味を与えた点においても画期的である。
1 0 0 0 OA 海外直接投資と国際生産分業及び中国の情報通信産業輸出
In this research, I analyzed China's ICT exports to Japan and the US, the two largest markets. It shows that China has been the largest ICT exporter to both Japan and the US. In addition, the research suggests that the growth of China's ICT exports has yet crowded out the ICT output of other Asian countries. FDI and production fragmentation may be the major reasons for the rapid growth of China's ICT exportsIn addition, the research used a theoretical model to analyze how the technology progress of a large developing country like China, would affect the welfare of advanced country in an open economy. The exogenous technology growth due to FDI inflows/trade will affect the welfare of the advanced trading partner negatively. The result is more general than Samuelson (2004).
1 0 0 0 OA 色素体と核を結ぶ情報伝達に関わるテトラピロール中間体とその受容体の解明
1 0 0 0 東南アジアにおける乳酸菌資源の学術調査及びデータベースの構築
本研究では、東南アジア各国の乳酸菌研究者及び菌株のデータベースを構築することによって、乳酸菌の実用化に向けた相互利用・共同研究を促進させることを目的としている。平成16年度には次年度に向けた予備的な調査を行った。そして平成17年度は「海外調査」ともに「データベース作成とデータ登録」を行った。本研究では、ベトナム、マレーシア、フィリピン、モンゴル、インドネシア、タイにおける大学及び研究機関を中心に訪問し、調査を進める一方、研究者への協力を依頼した。なかでもインドネシアで開催されたアジア乳酸菌学会では多数のアジア乳酸菌研究者の集まる中、本調査の趣旨説明と協力要請を行うことができた。また、日本生物工学会では、韓国、タイ、ベトナム、フィリピンより乳酸菌研究者を招聘しシンポジウムを開催し、乳酸菌研究の相互理解をさらに促進することができた。以上より、合計約30名の研究者情報、および、30株程度の乳酸菌株情報が得られた。一方、各国の乳酸菌研究者及び菌株データを集計・整理するためのデータベースの作成に当たっては、充実すべき調査項目等を議論した上、フォーマットを決定した。データベースについては、ホームページ上にてアクセス・入力可能なフォームを完成させデータ入力準備完了となった。東南アジアの乳酸菌研究者情報に加えて、国内の研究者ならびに乳酸菌株情報を登録した。現在、データベースには、350超の菌株情報とその所有者等の情報が登録されている。
1 0 0 0 成人学習施策にみる公共管理システムの転換に関する調査研究
本研究の目的は、生涯学習の推進に伴っていち早く学習機会の供給主体の多様化が進んだ成人学習の領域を対象とし、国内外の調査を通じて公共管理システムの転換の動態と課題を明らかにすることであった。おもな成果は次の通りである。1.指定管理者制度の導入は、行政と地方公共団体の出資財団との関係、行政と住民やNPOとの関係、そして財団と住民やNPOとの関係に変化をもたらしていること。この変化は、行政に対して、その守備範囲の再検討とともに、供給主体間の新たな関係設定の構築を求めるものとなっていること。2.住民ボランティアの主導で行政が支援する活気ある生涯学習事業が生まれる一方で、住民主導の事業は、事業拡大に伴い、異なるセクター間のコーディネート機能をどう確保するのかが課題となっていること。3.イギリスにおいては、伝統的に私的イニシアチブを国が追認する方式がとられてきたが、サッチャー政権以降、アウトプット評価に基づく管理が進められてきていること。4.アメリカにおいては、リテラシー教育や職業技能訓練など公的機関の責務とされているが、この領域でも民間の営利・非営利組織が参入し、契約と成果の評価に基づく管理システムが組み立てられてきていること。5.一方、日本の地方公共団体の生涯学習施策においては、学習成果の評価について問題が指摘される一方で、学習者の組織化による共同性の創出が進められていること(学会誌掲載論文)。
1 0 0 0 浚渫汚泥の植栽土および農用培養土としての有効利用への挑戦
河川湖沼の水質浄化については、その必要性が理解されていながら、河川の環境基準達成率(BOD)は81%と前年同様で、湖沼の環境基準達成率(COD)に至っては僅か40.9%に過ぎず、過去25年間ほぼ同レベルに低迷しており、早急な浄化対策が望まれている。浄化対策で除去された汚泥の処理技術は確立されていない。今までの研究で、セルロースとリグニン主体の製紙スラッジの特性を生かし、それを成型した土壌還元型育苗ポットを開発した。また江の口川と石手川の脱水汚泥を培土とした各種植物の栽培試験より、植物の成長と発育には異常が認められないばかりでなく、むしろ成育が促進される傾向が認められた。脱水汚泥土壌にはもろもろの有機、無機の成分が含まれており、また土壌細菌検査による結果より、土壌消毒の必要が無いほどに有害土壌微生物は少なかったが、それらが植物成育に有利に作用したものと思われた。しかしながらCaやNaに見られる土壌中に含まれる塩類の上昇と汚泥土壌から流亡する同種塩類が周辺土壌へ流れ込み、注意を怠ると塩類集積を招来し植物の成育に悪影響を及ぼすようになる懸念がある。また培土としての利用に当たり、施肥も汚泥土壌に含まれている要素は減じて行う必要がある。今回使用した江の口川と石手川の脱水汚泥土壌に含まれる有害な重金属は微量であったが、これらは今回の2つの川の汚泥土壌でも認められたように、河川によりその含有されている物質と含有量が異なるものと思われるので、利用に当たり事前の化学調査は欠かせない。脱水汚泥は名前からは想像できないほど匂いも無く、見栄えは普通の腐食に富んだ土壌と遜色はない。道路工事現場への入れ土としての利用には未耕地山土より抑草作用が劣ったため、利用上問題が認められたが、逆に植栽度あるいは土壌改良をともなった畑土への客土としての利用の可能性が強く示唆された。
1 0 0 0 OA 血管内治療のためのナビゲーションシステムの開発
血管内治療においては、X線透視下でカテーテルの誘導を行なっているが、X線透視画像は二次元画像であり、奥行方向の情報が得られないため、カテーテル先端の方向を把握しにくいという点が挙げられる。これを克服するために、術野に血管等の内部構造を立体画像として投影可能なナビゲーションシステムの開発を行なった。開発では、術者の視線および注視点計測手法,術野表面形状計測手法,術野表面形状に応じた内部構造モデル表示手法の3つの基礎技術の開発を行ない、ナビゲーションシステムの構築を行ないファントム実験において精度や処理速度の検証を行なった。
1 0 0 0 独創的研究拠点(COE)の形成にみる「学問風土」の研究
本研究の平成17年度の研究実績としては、昨年度から収集してきた内外の高等教育に関する文献・論文のほか、研究体制の組織・風土・制度化に関する基本的文献、東北大学の理工系学部ならびに附置研究所における研究者らの自伝・評伝・史資料などの文献・資料を、毎月1回程度のペースで研究会を開いて読み進めていった。また昨年度に行った東北大学の工学研究科、金属材料研究所、電気通信研究所など理工系の研究科・研究所における著名な研究者に対するインタビューを、中間報告の形で公表した。こうした基礎的な作業と並行して、東北大学の理工系ならびに文科系の研究科・研究所の教授・助教授を対象とした研究室体制に関する大規模なアンケート(『東北大学の研究と教育』)の集計と分析を進めた。これらの分析結果は、本研究科の年報に、「学問風土の研究-東北大学の研究と教育-」として公表(継続中)した。また、東北大学に留学して学位を取得し、その後本国に帰国して活躍しているアジア地域の著名な研究者に対して、留学当時の研究室の文化や風土についてインタビュー調査を行い、それぞれの研究室の学統を継承する子弟関係や優秀な人材を育ててきた学問風土について知見を深めた。また彼らの何人かを招聘して国際シンポジウムを開催し、学内外の研究者・大学院生らと活発な意見交換を行った。これらのインタビュー、シンポジウムでの講演ならびに質疑応答に関しては、録音テープを起こして報告書として刊行する予定である。
1 0 0 0 OA 地方行政基盤の変動による生涯学習施策の転換に関する調査研究
- 著者
- 背戸 博史 大桃 敏行 泉山 靖人 後藤 武俊 柴田 聡史 申 育成 高橋 文平 安住 真紀子 大迫 章史 高橋 望 下村 一彦 岡 敬一郎 高橋 哲 松井 一麿
- 出版者
- 琉球大学
- 雑誌
- 基盤研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2008
本研究では、市町村合併や緊縮財政によって行政手法の再考を求められた地方行政機構にあって、その変動の影響を最も強く受けている生涯学習(成人教育)の分野に生じた転換の動態を明らかにした。主な転換は、体制としては首長部局への補助執行や定管理者制度の導入、多様な主体のネットワーク化などである。また、事業目的の転換では自治体による個別化が進み、地域の拠点づくり、地域人材育成、就業支援などが多様化していることを明らかにした。
1 0 0 0 OA アジア大陸産日本フロラ関連絶滅危惧種の保全と分子細胞遺伝学的・系統学的特性研究
近藤勝彦が代表のグループは、今まで27年間にわたって中華人民共和国中国科学院植物研究所系統与進化植物学国家重点実験室(北京市、香山)を中心とした洪徳元教授(中国科学アカデミー会員)グループをカウンターパートとして、日本と中国に共通して分布する植物種を分析して日本フロラの起源、種間関係ならびに絶滅危惧種の保全、異なった場所での塩基配列の変化、多様性、構成関連種の系統関係、動態、デモグラフィー、染色体核形態の変化などをさぐってきた。さらに2000年から、ロシア連邦を研究対象に加え、ユーラシア大陸ウラル山脈以東の構成植物に研究範囲を拡大し、ロシア科学アカデミー会員(A.A.Korobkov,P.V.Kulikov,M.S.Knyasev,A.Gontcharove,V.P.Verkholat,A.Shmakov),モスクワ国立大学(P.Zhmylev,M.V.Remizowa,D.D.Sokoloff)、モスクワ国立教育大学(N.I.Shorina,E.Kurchenko,I.V.Tatarenko,A.P.Zhmyleva,E.D.Tatarenko)、アルタイ国立大学(A.Shmakov,S.Smirnov,M.Kucev)、ブリヤート国立大学(D.G.Chimitov,S.A.Kholboeva,B.B.Namzalov)、オーレル国立大学(N.M.Derzhavina)、されにはモンゴルをも加え、ホフト国立大学(D.Oyunchimeg)の方々と、日本の植物相関連植物が分布する東アジアユーラシア大陸の東アジアフロラを研究してきた。東端に位置する日本列島島嶼域は全北植物界、北植物亜界の東アジア植物区系に属し、地史的に大陸と接合したり分離したりしてきた島環境が個体群遺伝子給源を保持しながら、時には遺伝子浮動を起こして繁栄してきたか、また、アルタイ山脈はロシア連邦シベリア地方の中央部を南北に縦断し、ヨーロッパ・フロラとアジア・フロラがぶつかり合って南北に境界線を作り上げ、混ざり合って自生しているが、これら2フロラがどのようにして共存しているのか、雑種性は頻繁に起きてきた可能性が大いにある。これら両端域に共通して自生する被子植物種で今迄に分類、系統、分布学的に問題を提起している分類群に注目して、発生生物学的データー集積と絶滅危惧性の扱いに注目しながら、近藤等(東京農業大学)の日本側グループとロシア側グループは、相互関連植物の分布、構造、パターンの成因を分子系統進化、分子細胞遺伝学的ならびに核形態学的研究による種分化に関する研究、および特異的種の絶滅危惧性を含めて今までに増して共同研究を進めた。しかし、まだ分析していない植物も多く、研究の継続を期待する。
1 0 0 0 低酸素性肺血管収縮反応に対する各種血管拡張薬の影響の検討
1.イヌの左下葉肺分離換気標本を用いて、血管拡張薬ニトログリセリン(TNG)、プロスタサイクリン(PGI_2)の低酸素性肺血管収縮反応(HPV)に及ぼす影響を検討した。その結果TNGは肺血管を非特異的に拡張し換気血流不均衡を増強し、一方PGI_2は用量依存性にHPVを抑制しいずれも低酸素血症の原因になることを明らかにした。2.より正確に肺血管ト-ヌスを評価するために、in vivoでイヌの左下葉肺血管の圧・流量曲線を検出可能な標本を考察し、その標本を用いて、吸入麻酔薬イソフルレンとハロセンのHPVへの作用を検討した。その結果両麻酔薬とも低酸素領域に直接吸入すると用量依存性にHPVを抑制するが、1ー2MACの臨床使用濃度では従来指摘されていたようなHPV抑制は見られないことを報告した。3.同じ標本を用いてプロスタグランジンE_1(PGE_1)のHPVへの作用を検討した結果、イヌの体血圧を30%低下させる量のPGE_1はHPVを抑制し、低酸素血症の原因になることを示した。4.ARDSなどの傷害肺においてHPV反応がどのように修飾されているかについて、同じ標本で検討した。イヌに微量のエンドトキシンを投与すると、HPVは完全に抑制され、この時プロスタサイクリンの代謝産物6ーketoーPGF_1αの減少を伴った。このHPV抑制はあらかじめシクロオキシゲナ-ゼ阻害薬イブプロフェンで前処置しておくと予防され、6ーketoーPGF_1αも減少しなかった。この結果からエンドトキシンによるHPV抑制には肺血管内皮細胞からプロスタサイクリンの遊離あるいは産生の増加が関与していることが明らかになった。
1 0 0 0 OA アルツハイマー病治療薬候補NSAIDのアミロイドワクチンへの作用と抗炎症効果
1 0 0 0 海底洞窟生物群の自然史科学的研究
1.海底洞窟特有のソビエツブ科巻貝の2新属4新種、クチキレエビスガイ科の1新属2新種、従来全く知られていない殻形態を示す1新属1新種(Pluviostillac palauensis)を発見、報告した。2.海底洞窟のシラタマアマガイ属巻貝の殻体を検討し,2新種を含む6種を識別し,コハクカノコガイ属と単系統群(コハクカノコガイ科)を構成することを明らかにした.また、それらの軟体の解剖学的研究を進め、殻体による結果を支持した。3.マーシャル島の化石種を検討し,この種はシラタマアマガイ属に近縁な新属であることを明らかにし,同類が中新世には既に海底洞窟のような環境に適応していたことを示した.4.海底洞窟のシラタマアマガイ属と河川に生息するコハクカノコガイ類の殻体および軟体の解剖学的研究を進めた。また、両者の環境を繋ぐanchialineやhyporheic環境から多くの未知のコハクカノコガイ類を発見し、それらを分類学的に検討し、2新属を認めた。5.コハクカノコガイ類を含むアマガイ上目の解剖と分子系統学的研究から、同目は複数回地上環境へ進出し、また、コハクカノコガイ類は海底洞窟などの隠生的な環境に適応した後、anchialineやhyporheic環境、さらに地上の河川に進出したことを明らかにした。6.海底洞窟及びanchialine環境の微小甲殻類のカラヌス目Ridgewayia属の1新種を見いだした。この種は北大西洋や地中海の種に近縁であることが強く示唆された.また、アミ目のHeteromysoides属とHeteromysis属の4新種、BochusaceaのThetispelecaris属の1新種を見いだした。Thetispelecaris属の新種は同属の2番目の記録であり、その由来は海底洞窟から深海に進化したことが示唆された。
1 0 0 0 熱帯東部太平洋地域におけるオゾン・水蒸気ゾンデ観測
- 著者
- 塩谷 雅人 西 憲敬 小川 利紘 長谷部 文雄 VOMEL Holger OLTMANS Samu
- 出版者
- 北海道大学
- 雑誌
- 基盤研究(A)
- 巻号頁・発行日
- 1998
本研究費にもとづき,1998,1999年度,東太平洋ガラパゴス諸島のサンクリストバルで3回,中央太平洋キリバスのクリスマス島で2回の観測キャンペーンをおこなった.さらに,1999年9月-10月には,船舶から赤道東太平洋域のオゾン観測をおこなった.これらのキャンペーンによって取得したデータは現在解析中であるが,これまでのところ以下のような知見が得られている.1.サンクリストバルと西太平洋のシンガポールにおけるゾンデデータを比較したところ,対流圏界面が北半球の冬に低圧・高高度・低温になるという特徴が両観測点で見られたが,海面水温と対応していると考えられていた圏界面高度の差は明瞭ではなかった.2.サンクリストバルにおける水蒸気観測データから,東部太平洋域でも3月の圏界面付近で水蒸気は飽和していることがわかった.また,9月の観測では水蒸気が未飽和であるプロファイルも得られたが,これは赤道ケルビン波の下方変位位相部に当たっていて乾燥したオゾンの豊富な成層圏大気が下降してきたのを観測していたことがわかった.3.サンクリストバルにおける対流圏オゾン分布は,3-4月には対流圏内でほぼ一定値(〜30ppb)をとるのに対して,9月には地表付近(20ppb)から6-7km付近まで増加(50ppb)したあと上部対流圏まではほぼ一定の値をとるという特徴が見られた.これは赤道波と関連した成層圏からのオゾンの洩れ出しが,特に9月には顕著に見られるためではないかと考えられる.4.船舶からのGPS/オゾンゾンデ観測より,地表〜高度5kmほどの領域で,しばしばオゾンの少ない湿った薄い大気層が2,3つ存在することが見出された.これはちょうど北風が卓越する高度領域とも対応しており,船の北側に位置するITCZとの関連が示唆される.また,同様の特徴は,サンクリストバルやクリスマス島でのオゾン観測データにも見ることができた.
- 著者
- 鈴木 環
- 出版者
- 独立行政法人文化財研究所東京文化財研究所
- 雑誌
- 特別研究員奨励費
- 巻号頁・発行日
- 2006
本研究では、バルカン半島からトルコ、カフカス諸国にいたるまでの黒海周辺地域に残された、中世の東方キリスト教教会・修道院遺構を対象に、「建設技術の地域間交流の解明」、「ポスト社会主義時代の歴史遺産の保存と活用に向けた遺産の評価」という2つのテーマを並行して行う。前者は、ビザンツ文化圏の周縁世界として偏った建築史研究上の位置づけを「地域性」と「技術者交流」という観点から再考することを目的とする。後者は、社会主義時代における宗教遺産の興廃と劇的な周辺環境の変化を経て、今後保存と活用にむけた遺産の再評価を行うことを目的とする。本年度はルーマニア・文化省歴史遺産保存局(ブカレスト)、イオンミンク工科大学にて保存修復に関する資料収集を行い、スチャヴァ、イアシ、アルゲシュの周辺に残る中世教会・修道院遺産を対象にフィールドワークを行った。教会・修道院建設における技術者交流のなかで、ドーム架構にみられるカフカス建築の影響に着目し、その分類を行った。各部屋の用途、平面形式、および壁画のプログラムと用いられるドーム架構の形式との間に相互関連があることを確認し、カフカス建築からの影響とみられる「星型ドーム」の導入と発展過程を知ることができた。またイスラームの影響を受けた装飾の付加、および19世紀のフランス人修復家による増改築・保存修復に着目した事例研究を行った。修復記録、図面および古写真から修復前と現在の姿を対照し、修復の理念と技術に関する時代的特徴を把握した。創建当初の正教の遺産としての価値に対する、他宗教の様式との混在、近代のデザインの介入など、異なる遺産価値を併せ持つ遺産としての評価とが課題となる。
昨年度までの研究において,把持,切開,切離処理などの手術作業をリアルタイムに可能にする軟組織モデル,sphere-filled modelの開発を行った.また動物実験において,肝表面変位量とその変位量に応じた押付力の関係を得ることが可能になった.本年度では,このsphere-filled modelを用いて,実際の手術時の臓器に対する触感応答を得ながら作業を進めることをシミュレーション内で可能とするために,圧縮変形時の圧縮点表面変位量と圧力との関係を計測し,これをデータペース化してシミュレーションに反映させた.計測手法として,臓器の形状に応じ解剖学的に決定した点を中心に半径20mmの円形状に圧縮点5点を設定し,指先の太さを想定した直径10mmの円柱状のプローブ先端形状を持つ圧力測定装置を用いることにより,個体差が発生しないような工夫を行った.その結果,複数の実験結果を統合して得られた最大表面変位量は約30mm,最大圧力として約30gf/cm^2となった.また,臓器圧縮,圧縮解放時に応じたヒステリシス特性を有する表面変位量-圧力特性曲線を得,データベース化した.このようにして得られたデータベースの表面変位量を用いて,sphere-filled modelにおける充填球移動総和量をキャリブレーションすることにより,手術シミュレーションにおいて臓器に触れた際の感触を再現した.その結果,実際の臓器変形量に応じた定量的な反力応答能を有する軟組織モデルとなった.本モデルを用いることにより,実際の臓器特性を反映することができ,より実際に近い触感を伴った手術シミュレーションを行えるようになったと考える.
聾学校に通学中の3名の人工内耳装用児に日本人と外国人英語教師による英語教育とシドニー在住で英語を母国語とする人工内耳装用児との交流の場を提供した。言調聴覚論を基礎としたグループレッスンを名古屋学院大学・白鳥キャンパスで合計25回、スカイプによる個別の遠隔授業が50回行われた。身体運動を伴った発音矯正を常に行なったが、3名とも日英語の話し言葉の認知度は3年間で変化することなく、約60%程度であった。しかし、英語レッスンに参加した時の学習意欲は常に高く、楽しい授業展開であった。一方、スカイプを利用した遠隔レッスンではパソコンとデジタル通信に伴う障害を乗り越えて、各装用児がパソコンに向かい、自分のペースで教師の映像、音声と振動情報を頼りに、英語学習を行なった。スカイプのチャット機能を利用し、文字言語を利用した意思疎通も日英語で行なった。ただし、英語に対する一人一人の学習意欲はグループレッスンと比較すると高いとは評価できなかったが、シドニーにおけるホームステイの活動目標により、学習意欲の継続的支援となった。国際交流プログラムでは、平成22年の夏に代表2名がシドニー在住の人工内耳装用児宅でホームステイを行い、異文化体験した。また、シドニーの装用児との交流を通して彼らの言語訓練プログラムと置かれている環境を体験した。更に4ヶ月後にはシドニー在住の装用児が名古屋を訪れ、ホームステイを通して互いに活発な文化交流を行なった。本研究は、日本在住の人工内耳装用児たちに対して英語教育を行なうだけではなく、同様の障害を持ちながらも異なった文化背景の中で、継続的言語リハビリテーションを受けた英語を母国語とする人工内耳装用児とホームステイプログラムにより交流することができた。今後、彼らが日本と世界に在住する人工内耳装用児・者との交流に貢献が出来るような基盤が築き上げられたと本研究グループは確信している。
- 著者
- 宇根谷 孝子 GUNARTO Hary 梅田 千砂子 佐々木 嘉則
- 出版者
- 立命館アジア太平洋大学
- 雑誌
- 基盤研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2005
本研究の目的はPCカメラなどの同期的コミュニケーション手法を使って、インターネット上で日本語学習環境を創設し、遠隔地の学習者が生の日本語に触れ、発話機会を増やすことで、日本語学習、留学へのモティベーションを高めることであった。この目的を達成するために、平成17年度から18年度までの2年間にPCカメラを使った3つのプロジェクトを実施し、以下の成果を収めた。(1)事前調査平成17年度を中心に設備・機器・ソフトウェアなどの研究環境を整備した。具体的には、プロジェクトで使用する設備・ソフトウェアの機能をGunartoが調査し、宇根谷、梅田、佐々木はウィスコンシン大学、オシコシ校で実施されているテレビ会議システムによる遠隔日本語授業を見学し、設備、教材、教授法を調査した。(2)PCカメラを使った日本語教育及び交流の実施平成17年度後半〜18年度は研究者が所属する立命館アジア太平洋大学とマレーシア、マラヤ大学、オーストラリア、ニューサウズウェルーズ大学、アメリカ、ウィスコンシン大学オシコシ校をオンラインで結び、PCカメラを使って日本語教育や交流授業を実施した。結果として、日程の調整、マイナーな技術的課題、教材開発など今後改善すべき課題は残るが、PCカメラを使った同期的コミュニケーション手法とビデオなどの非同期的手法と組み合わせることで、遠隔地の日本語学習者に生の日本語に触れる機会を提供し、それによって学習への興味を高め、留学へのモティベーション向上に寄与することを確認した。
1 0 0 0 山村の持続型社会への転換と森林保全の地域連携に関する研究
ズギ人工林地帯である九州をフィールドとして、高度経済成長以降、過疎化が進行している山村の持続的な社会への転換と森林、農地、景観等の資源保全に向けた地域連携の課題を明らかにするために、主に、宮崎県諸塚村と大分県上津江村においてアンケートや聞き取り調査を実施した。特に、(1)山村問題を歴史的に概観し、(2)現段階の山村を持続可能な社会へ転換するための課題を、農林経済学、社会学、環境設計論の各立場から明らかにすること、(3)持続的な山村社会形成と森林保全にとって不可欠となっている山村と都市との連携の現況と問題点について検討をおこなった。諸塚村での村民アンケート(1400部強)と小集落アンケート(72集落)によって、近年、道路の維持管理が困難となっており、山村コミュニティにとって、(1)山村社会を支える主体形成のあり方(男性壮年層中心から女性や高齢者、Iタ-ン者などが参加しやすい活動への転換)、(2)集落組織の再編方向(小集落組織合併、集落機能の見直し、村内NPOなど「選択縁」的組織と地縁組織の連携)、(3)地域連携・都市山村交流活動を推進するための山村側の課題(自治体による住民に対する説明責任、都市住民との対等な関係作り、住民の意識改革)といった3点が明らかとなった。また、都市との連携に関して、産直住宅運動、草地景観保全ボランティア、農産物産直について考察を行い、活動を通じて山村住民の意識変化と同時に都市住民との意識差異が依然として存在していることが示された。