平成26年度は、1)The Contextual Model of Leaning(学びの文脈モデル)(Falk & Dierking 2005)を再考することと「出会い(encountecing)」という観点を用いてインフォーマルな学習環境におけるユーザー(利用者、来館者)の「体験」を共通に捉えることのできる枠組み、方法論を確立、2)1)で確立した枠組み、方法論を用いた博物館、公民館における利用者の「学び」データの収集(行動観察、発話採集)、整理、3)1)~2)および平成25年度に実施した公民館と博物館それぞれで行われてきた「学び」の体系化(文献調査)によって得られた成果を元に開発した3件の学習プログラムの試行、検証を行った。その結果、1)平成25、26年度と引き続き問い、多面的に検討してきたインフォーマルな学習環境(博物館•公民館)における「体験」(ひいては「学び」)を捉えることのできる枠組み、方法論を確立でき、2)博物館においてよく見られる典型的なパタン(他にもいくつかのパタンが見出されている)において、「出会い」(とくに「出会いの幅」)を理解するための4つの観点(“引き出される”“ぶつかる”“つなげられる”“浮かび上がる”)および「体験」を捉える上で重要となる「出会い方」という概念を得、(1)で再考したモデルを「出会いを起点とした文脈モデル」として提示した。さらに、(3)「出会いを起点とした文脈モデル」によって開発した公民館•博物館をはじめとするインフォーマルな学習環境での学習プログラムの内実を明らかにし、その現場に関わる研究者であり実践者であるという「関わり手」としてよりよい実践へとつなげる新たな研究サイクルを確立しつつある。現在、主要な学会誌へ論文投稿の準備段階にあり、今後さらに事例研究の精緻化と論文化を進めていく予定である。
3 0 0 0 OA 実践的な日本型リサーチアドミニストレータ組織の管理・運営モデルの構築
日本におけるURA組織は黎明期から定着期にある中でURA組織自体のマネジメントは非常に重要な位置付けである。URA組織の管理・運営モデルの構築を目指し、現在の管理・運営に関して分析を行った。個人のモチベーションと業務、組織における価値提供のアンケートの分析を行ったところ、約半数近くがモチベーションと業務、組織のギャップを感じており、仕事に対しての満足度が低かった。組織マネジメントにおいては、業務管理システムは定着してきているが、個人評価において評価の難しさと資源配分における難しさがあることを抽出した。米国の成熟組織の分析からは、継続的な組織学習が次の課題になることが明らかになった。
3 0 0 0 研究プロデュース能力養成のためのゲーム型教育教材の開発
【研究目的】本研究では、初心者リサーチ・アドミニストレータ(以下URA)やURA志望の職員・若手研究者が、研究プロデュース業務(URA業務)を象徴するケースに触れることで「URA業務の全体像や個々のケースを乗り切るための考え方」を獲得するためのゲーム教材を開発した。【研究方法】以下の手順で研究を行った。①URAおよびURA類似職員に対するヒアリングを通じたURA業務事例の収集、②URA業務の分類・モデル化、③URA業務を象徴するケースの抽出、④ゲーミフィケーションを用いたURA体験ゲームプロトタイプの開発、⑤プロトタイプテスト。【研究成果】研究開始当初、ボードゲーム形式でURA業務を体験・議論することを計画していたが、ゲーム参加者が議論したいURA業務事例を自ら積極的に選び、他の参加者と活発な議論ができるよう、ゲーム形式の再検討を行った。その結果、かるた形式のゲームを開発した。かるたには、URA業務で象徴的な場面に加え、その場面を乗り切るための考え方・方法を記した選択肢が2つ書かれている。ゲームの参加者は50種類のかるたから、自分が議論したいかるたを選択する。選択したかるたを元に、ゲーム参加者はかるたに書かれた場面をどう乗り切るかについて、自分の意見をぶつけながら議論する。最終的に一番盛り上がったかるたを多く持っていた参加者が勝者となる。プロトタイプテストを通じて、本かるたゲームはURA初心者にもURA経験者にも、URA業務に対する考え方を深めるために効果があることが示された。ゲーミフィケーションを用いることで、URA研究会などでは質問・議論しづらいことを遠慮無く他の参加者にぶつけることが可能になった。また、体験したことがないURA業務に対する考え方を、他の参加者から吸収する機会を創出することができた。一方で、ゲームを終了するのに時間がかかるなどの問題も明らかになった。今後はゲームバランスを調整し、URA研究会などでゲーム体験会を実施したい。
1. 研究目的現在大学図書館がレファレンス・サービス(参考調査)の際に使用している記録用紙は、学生の質問に対し一問一答に対応する単発的なものである。そのため長期的学習環境にいる学生が満足できる情報支援サービスではない。本研究では、学生の「課題探求能力」育成を重視すべく、レファレンス・サービスの記録を学生の学習効果がわかるポートフォリオ型のレファレンス・カルテ(学生個人別記録)として構築し、教育的にサポート(支援)できるツールとして、その効果と有効性を明らかにすることを目的とした。2. 研究方法(1)図書館情報リテラシー教育(初年次教育、キャリアデザイン授業、図書館活用等)の実施状況及び実施後のレファレンス・カウンターでの学習支援効果を調査。調査結果については、「図書館情報リテラシー教育実施後の学習支援体制について一質問紙調査に基づく考察」(『図書館学』104号2014.4)に発表。(2)レファレンス・カウンターに来た学生の質問・回答を個人別に記録。レファレンス・カルテのモデル様式の項目を抽出。他大学図書館の記録用紙を分析、項目抽出。(3)抽出した項目からレファレンス・カルテのモデル様式の構築。(4)構築したレファレンス・カルテを他大学図書館において試行、効果と有効性を調査した。3. 研究成果本学においては、レファレンス・カルテの導入により、継続的にレファレンス・カウンターを利用する学生に効率良い学習支援が行えた。また、学生はその記録を見ることにより、学習の躓きを自覚する事ができた。さらに、レファレンス・カルテは、教員と図書館の相互指導のコミュニケーションツールとなり、連携(連絡)体制を取ることができた。検証を依頼した大学、短大図書館においても同様の効果を見ることができた。なお、本研究についての成果報告は2014年日本図書館情報学会春季研究集会(2014.5.24)において発表を予定している。
◇研究の目的大学経営人材として職員の役割に期待が集まっているが、大学の規模(職員数)によっては、単独で職能開発に取り組むことが難しい状況にある。そこで、大学経営を担う人材の職能開発には、複数の大学連携による取り組みが有効と考えた。本研究は、大学職員の職能開発(SD)に関する地域別の実態を明らかにしたうえで、仙台地区の私立大学において実行可能性のある職能開発プログラムの提起を目的として実施した。◇研究方法1. 大学職員の職能開発に関する将来構想と先行事例を概観するために文献による調査を行った。2. 職能開発の実態と課題を抽出するため、仙台地区の私立大学にアンケート調査を実施した。3. 京都地区の大学とコンソーシアム組織及び札幌地区の大学にヒアリング調査を行い、仙台地区における実態との比較による検証を行った。◇研究成果調査の結果、職能開発の実態は大学の職員数や事務組織の規模による差があることを把握できた。仙台地区においては、大学単独では職能開発が進んでいないといった課題が明確になった。職能開発の機会が限られていることは、大学間競争の際に脆弱性をもたらすこととなる。一方で京都地区においては多様な職能開発のプログラムが用意されていることから、大学職員の職能開発には大きな地域間格差があることが実証できた。また、大学職員の役割の高度化・複雑化への対応として政策立案力などの資質を備えるため、職能開発プログラムの内容もより進化したものが求められるようになり、ますます大学単独での実施が困難を極めるようになってきた。このような実態を踏まえ、仙台地区私立大学における共通の課題を解決するためには、大学協働型職能開発プログラムが不可欠と考えられる。導入するまでには、いくつかの環境整備が必要となるが、学都仙台コンソーシアムなどの機関で具体的な方策を検討できるよう基礎資料の提示を計画している。
3 0 0 0 OA 「こころの専門家」の誕生―沖縄県における1980年から現在までの医療人類学
「こころの専門家」とは何者か。彼らはいかなる来歴を持ち、社会の中でいかなる機能を担い、そして社会にいかなる変化をもたらしてきたのか。1980 年から現在までの沖縄県での「こころの専門家」の誕生とその発展の歴史を記述することを通して、「こころの専門家」が文化の網の目の中でいかにして専門職として成立するのかの人類学的な理論モデルを生成した。それはベックのいう「第2の近代化」に即して、国家と学術団体が制度面と人材養成面で主導的な役割をはたすことで成し遂げられたものである。今後は諸外国との比較を行うことで、制度面での不備をいかに市場というアクターが補いうるのかを検討していく。
3 0 0 0 OA 米軍基地問題を通して考察する沖縄社会における英語学習の意義と動機づけの包括的研究
3 0 0 0 OA 検索行動と在日韓国・朝鮮人に関する誤った信念の修正・強化についての実験研究
本研究は、ヘイトスピーチの温床となる誤った信念が検索エンジンの利用によって強化される可能性を明らかにすることを目的として、2つのオンラインフィールド実験を行った。まず、平成27年度の実験では在日コリアンに関する客観的に誤ったデマ命題を検索することによって、デマ命題を正しいと考える人の割合は有意に低下することが明らかにされた。しかし、検索行動は同時に韓国人に対する感情温度を低下させることが示された。平成28年度は検索時の動機を操作する手続きを追加して実験を行った。本研究の成果はInternational Congress of Psychologyなど複数の国際会議で発表された。
本年度は、いくつかの自治体(都市部に集中している)で採用されている同性パートナーシップ制度と、ネオリベラリズムの結びつきに関して重点的に検討をおこなった。結果として、同性パートナーシップを推進する論調が抱える負の側面についての考察が主要な研究上の課題となった。その際、鍵概念として「新しいホモノーマティヴィティ」(Duggan)を考察の主要テーマとした。結果として、本年中の業績には、同性愛者のみにとってのイシューとしてだけではなく、他異性愛主義的な社会にとっての同性婚・同性パートナーシップという切り口によるものが大部分となった。 具体的には、「日本のゲイは「普通の存在」になったのか」(『ジェンダーとセクシュアリティで見る東アジア』勁草書房所収)という論文を執筆した。また、同性愛者のライフスタイルや社会運動を、同性愛者に限らないさまざまなセクシュアルマイノリティのライフスタイルや社会運動の文脈に置き直すために、クィア・スタディーズの視座に関する検討をおこなった。具体的には「「新しさ」の罠にはまらないために」『現代思想』2018年4月号所収)。本研究課題の方法論的側面に関する作業として、研究者自身の採用する方法であるインタビューについても、理論的検討をおこなった(「居場所がしんどい、現場が怖い」『現代思想』2017年11月号所収)。本年度は、研究のアウトリーチ活動として、各種媒体へのコラムの執筆、講演などもおこなった。これらの機会における聴衆の反応は、フィードバックとしてとても有意義なものであり、今後の研究に活かしていく計画である。
3 0 0 0 情報爆発時代の風評被害対策のための情報検索・追跡に関する研究
情報爆発時代と呼ばれる今日、インターネット上に発信された情報は, 発信者にも制御不能な形で流通することが少なくなく、一旦流通したこれらの情報はアンドゥーすなわち発信される前の状態に戻すことは通常不可能である。また、これらは膨大な他の情報に埋没しがちであるため、既存の手段で探し当てるのは容易でない。本課題では、とくに、人物や組織等に対する誹謗中傷、ならびに、災害、事故、事件などの風評に着目し、それらの発見を支援するための技術基盤として、情報検索および情報追跡手法を開発する。平成20年度は主に以下の基本技術の開発に取り組んだ。1.逐次的に配信される文書系列に対するトピック追跡問題のため、情報理論に基づく語の重みづけ法を開発し、従来手法と比較して有意な改善を実現した。2.ブログポスト間のハイパーリンクとブログボストの潜在トピックに着目して、ブログ空間における情報伝搬を解析する手法を開発し、現実のプログデータを用いた評価実験によって有効性を示した。3.人物名や地名などのエンティティ(固有表現)がタグ付けされた文書の集合から、エンティティ間の関係を示すネットワークを推測する手法を実現した。4.タグで構造化された文書の集合から推定した潜在トピックに基づいて、構造化文書を効果的に検索する手法を実現した。Wikipediaデータを用いた評価実験によって提案手法の有効性を示した。5.マルコフ確率場モデルに基づく語間依存性のモデルにより、自然言語文で表現された質問から構造化クエリを構築し、高精度なWeb検索を実現した。
3 0 0 0 OA インドネシアにおける現代ダンスの史的考察-サルドノ・W・クスモを中心に
- 著者
- 武藤 大祐
- 出版者
- 群馬県立女子大学
- 雑誌
- 若手研究(スタートアップ)
- 巻号頁・発行日
- 2008
サルドノ・W・クスモの活動をめぐって、インドネシアでの現地調査および国内での文献調査を行った。結果として比較的豊富な映像資料、詳細に記された活動履歴、文献を入手した他、多くの貴重な証言を得た。とりわけサルドノ本人の証言は、広く流布するサル・ムルギヤントの言説と食い違う部分が多く、アメリカのモダンダンスの影響よりもむしろインドネシアの政治・社会状況との深い連関をふまえた、より内在的な歴史記述の可能性が見えてきた。
3 0 0 0 OA 和歌形態素解析用辞書開発のための用語連接規則に関する基礎研究
代表者は2007年に和歌用の形態素解析ツールを開発した。その解析対象は八代集に限定されていた。本研究では八代集の解析済みデータを用い、連接規則をコンピュータ処理で獲得し、それにより二十一代集の解析を実行し、品詞タグづけを行うことを目的とする。KyTea(京都大学KyTeaプロジェクト)とそれに付属する点推定連接規則学習システムにより、ノートブック程度のマシンであっても数十秒で学習モデルの生成ができた。これを用いて、二十一代集の単位切りを行ったところ、ほぼ96%の高い割合で解析ができた。未知語の入力と未知語周辺の連接規則の学習はまだ必要であるが、二十一代集の単位分割を行う辞書は完成した。
本プロジェクトは、季節労働の供給変化と規定要因、ならびに供給変化と送出地域の社会経済構造との関係について、北海道内の沿岸漁業地域である椴法華村(現在の函館市椴法華地区)を対象として追究したものである。対象地における季節労働、とりわけ出稼ぎ労働の調査研究に基づいて知見を整理すると次のようになる。1.供給変化(減少)は、需要側における採用条件の厳格化が直接の要因であった。かつて供給側で広範にみられたグループ就労は小規模化・個人化がすすみ、地縁関係を契機とした社会空間とネットワーク形成の変容が示唆された。2.一方、需給のミスマッチが生じていて、供給側における送出母体の衰微がもう一つの要因として指摘できる。母体の衰微は対象地の基幹産業であり、戦後の送出母体であった沿岸漁業のあり方と深い関係がある。つくり育てる漁業が進展する中で、漁業資源の限界性と動力船の所有/非所有を境界とした漁業層の階層化とが一層顕著になり、沿岸漁業の縮小化がすすんでいる。在村する若年世代はほとんど漁業に就業しておらず、生活スタイルや地域への関心という点でも他の世代との差異が著しい。対象地は、沿岸漁業を中心とする多様で異質な地域へと移りつつある。3.筆者らはかつて漁業と出稼ぎとによる職業分化の状況を見出した。対象地の生活と地域はこれによって維持されてきた。しかし今日、対象地では職業分化とは次元の異なる局面を迎えつつある。この局面は展開次第によってはかなり以前より予測できたことではあったが、供給変化とともにあらわれた新たな局面は従来の枠組みによる漁業の存続や局地的地域社会の維持が困難になりつつあることを意味している。
3 0 0 0 OA 運動学習における学習方略の変容に関する研究:グループ学習による影響に注目して
3 0 0 0 縄文時代のクリ材利用とクリ林再生管理に関する考古生態学的研究
1)現在の二次林にどれだけのクリが存在するか:昨年までの結果に,宮城県鳴子町の東北大学農学研究科付属農場での調査結果を加え,胸高断面積合計は22.3〜58.6m^2/ha,平均38.7m^2/ha,直径10cm以上のクリが296〜533本/haという値が得られた.2)二次林をどのように管理,利用すればクリは再生するか:前年度設置した石斧およびチェーンソウによる皆伐区での1年後の萌芽情況を調査し,クリの萌芽再生はチェーンソウ区で56%,石斧区で54%とほとんど変わりがないこと,実生苗の発生はチェーンソウ区で1350本/ha,石斧区で450本/haで大きく異なった数字の上では大きく違うが,実験区が少ないため検証できないことから,新たな実験区をふやした.3)クリの実の生産量愛知県小原村でクリ21〜24本について実の生産量(落下量)を4年間にわたり測定した.その結果,1)それぞれの木の落果数は個体差が大きく、また同じ木でも年によって大きく変動すること,(2)実1個あたりの平均重量は個体により、また年により異なっていること,(3)調査木の実の生産量(重量)の年ごとの変動は全く同調していない,ことが分かった4)現生の自然林および遺跡出土のクリの遺伝的多様性の解析:クリの遺伝的多様性解析のため,多型性の高いSSR(Simple Sequence Repeat)マーカーの開発をおこなった.このマーカーを用いて,青森市内,津軽半島,下北半島,北海道小樽市,松前町,南茅部町の集団間の比較を行った結果,1)それぞれの集団では高い遺伝的多様性を保持していること,2)下北と津軽の集団間の遺伝的類似度が特に高いこと,3)津軽,下北,青森市,南茅部の集団では近い遺伝的関係にあること,が示唆された.
3 0 0 0 韓国における大腸がんの疫学的研究
大腸がんは韓国にあっても増加傾向にある重要ながんであるが、韓国では大腸がんの発生要因に関する疫学研究はほとんどおこなわれていない。伝統的な食事と欧米化した食事が混在する韓国首都圏は大腸がんの疫学研究に適した地域と考えられる。韓国における大腸がんの遺伝的感受性要因とライフスタイル要因を多面的に検討する目的で、ソウル地区において患者対照研究を実施した。合わせて、大腸がんの部位別分布や病理組織学的特徴をも検討した。患者対照研究:ソウル大学病院及びハリム大学漢江聖心病院の入院患者を対象に大腸がん患者群と非がんの対照群を設定し、面接調査により喫煙、飲酒、運動および食事などのライフスタイル要因に関する調査をおこない、血液約10mlを採取した。1998年10月から1999年12月までの期間に大腸がん247例と対照226例から血液試料の提供が得られた。ライフスタイル要因ついての予備的解析では、喫煙及び飲酒による軽度なリスク上昇、赤身肉と関連した有意なリスク上昇、乳製品と関連した有意なリスク低下を認めた。野菜、果物との関連性はみられなかった。CYP1A1MspI、GSTM、葉酸代謝酵素MTHFR及びアポプロテインEの遺伝子多型の解析を進めている。病理学的比較研究:ソウル大学病院、久留米大学病院及び癌研究会病院の大腸がん手術症例それぞれ約200例を対象として、部位別分布と組織型などの病理学的比較をおこなった。ソウル大学病院手術症例約200例の検討では、わが国の手術症例に比べて、直腸がんの割合が高かったが、結腸がんの部位別分布には大きな差は見られなかった。組織学的には韓国症例で高分化型腺がんの頻度が多い傾向にあった。
3 0 0 0 OA 向社会行動を支える心と社会の相互構築
平成29年度には、行動・心理・脳構造・遺伝子多型データセットの解析を進め、ゲーム行動と脳構造の関連性に関する実験を行った。その結果、以下の知見を含む複数の知見を論文化した。知見1:社会的規範の逸脱者への罰は、従来の研究では社会的公正動機に基づく利他的な行動と考えられてきた。しかし本研究の結果、規範逸脱者へ単に苦悩を与えたいという公正さとは無縁な攻撃的動機に基づく罰行使者もかなりの比率で存在することが明らかになった。さらに攻撃的罰行使者は左尾状核が大きいという脳形態的特徴があり、この尾状核は線条体に含まれることから、罰行使で何らかの満足を得ている可能性が示唆された。知見2:攻撃性と社会規範成立との関係については、学生参加者による検討から社会的地位の高さとテストステロン量の多さが、相手への支配的行動を強めることも明らかにされている。本研究の知見は、複数の罰行動の背後にある心理・神経基盤を混同してきた従来の研究へ警鐘を鳴らし、攻撃的な罰が社会的公正の達成へ正負いずれの方向に機能しうるかという観点からの研究の重要性を示唆するものである。海外の研究者と共同で信頼ゲーム実験を17カ国で実施し、ペアの相手の集団所属性について国を単位として内集団・外集団・不明集団で操作したところ、偏狭的利他性(内集団成員をより信頼・協力する)が文化・社会を超えた普遍的な心理的基盤である可能性と、そうした利他性は評判に基づいた間接互恵性によって相殺される可能性も併せて示された。これにより関係形成型独立性へと移行する社会制度設計に評判が重要な役割を果たすことが示唆された。本研究の最終目的につながる文化形成実験は、社会的ニッチ構築の観点からの心の文化差の説明を検証する世界初の本格的実験であるが、プレテストを繰り返し実施する中で適切な実験デザインを確定し、社会的ニッチ構築理論の精緻化を進めた。
3 0 0 0 発光分析法を用いた精子内ATPの定量法の確立
1.精子の活性度をATP量をもって測定する場合、ATPの抽出操作までと抽出操作中の損失が第一の課題となったが、以下の点が判明した。(1)射精後の時間経過による変動が大きかった。これは発現時間とその後の推移から考えて単にATP量の自然な減少のみではなく、射精後の精液の液化現象も関連していると思われ、追加検討が必要であると思われた。(2)希釈操作による影響は回収率から検討した結果、特に認められなかった。(3)抽出方法は化学的に行なう方法を用いたが、抽出時間などの影響は少なく、特に技術的な問題がなかった。(4)最終的にATP量をルシフェリン=ルシフェラーゼ系発光分析で定量する時点で、イオン強度が高い場合などでは発光が阻害されるため、検体を採取してから精漿などを除去する洗浄操作を加える必要性が示唆された。(5)(4)以外の点では最終的な定量法に特に問題はなかった。2.通常の凍結・解凍を行なった場合、ATPが大量に消費されるためか、活性は一割程度となった。緩衝液等の検討でこれを防止することを試みたが、満足な結果が得られなかった。ATP自身は凍結・解凍を行なっても良好に保存されることが確認された。このため、完全にATPを抽出して凍結保存できる方法のうち、臨床の現場で容易に実施できる方法を求めて継続検討中である。