著者

上山 浩次郎

出版者

北海道社会学会

雑誌

現代社会学研究 = Contemporary sociological studies = Gendaishakaigaku kenkyu (ISSN:09151214)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.21-38, 2021

著者

桑畑 洋一郎

出版者

日本社会病理学会

雑誌

現代の社会病理 (ISSN:1342470X)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.47-63, 2020 (Released:2021-11-01)

参考文献数

28

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本稿は、幼児雑誌『幼稚園』の付録の経年比較分析から、付録における子ども像の表象の変遷と、その背景を明らかにすることを目的とする。分析と考察の結果、「教材」系付録と「玩具」系付録が併存・融合し“家庭でも遊びつつ学習する存在”としての子ども像が表象されていた1950年代まで、「玩具」系付録が独占状況となり“家庭外で学習する存在”としての子ども像が表象されていた1960年代、「にんきもの」系付録が増加し“メディアを通して遊び消費する存在”としての子ども像が表象されていた1970年代以降、「ほんもの」性を強調した付録と「コラボ付録」が登場し“複合体化した消費のターゲット”としての子ども像が表象されていた2010年代という、付録と子ども像の変遷が明らかとなった。また、こうした変遷の背景には、幼児教育における理念の変化、幼児の生活世界へのテレビの進出とメディアミックス状況、消費社会化の拡大があることが示唆された。

著者

中島 朋義 Tomoyoshi NAKAJIMA

出版者

公益財団法人環日本海経済研究所(ERINA)

雑誌

ERINA REPORT (PLUS) = ERINA REPORT (PLUS) (ISSN:24329304)

巻号頁・発行日

no.158, pp.30-34, 2021-02-22

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文在寅政権の発足以来、2018年10月の韓国最高裁の元徴用工判決、同12月の海上自衛隊機に対する韓国海軍のレーダー照射事件、2019年6月の慰安婦合意に基づく財団の解散など、一連の出来事によって日韓関係は大きく悪化した。2019年7月の日本の対韓国輸出管理の強化は一般にそれらの一連の動きの中での一つの事象と見られている。しかし、日本の輸出管理強化とそれに対する韓国の反応が日韓の経済関係と世界の自由貿易体制に与えた影響は、これまでに類似の事例を見ないものと言える。日本の貿易政策の今後を展望する上で、日韓関係全般の動向とは独立した形で検討する必要があると考えられる。本稿では輸出管理強化に焦点を絞りその経緯とその及ぼした影響を整理した。

著者

渥美 聡孝

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.70, 2018 (Released:2018-01-01)

参考文献数

2

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近年,九州では大型肉食恐竜の歯の化石が発見され,恐竜研究の地として注目を集めている.古代生物の化石は生物史や系統学,分類学など古生物学的に重要な意義を持つものである.化石の中には竜骨という名で生薬として用いられるものもあるが,恐竜に由来するものではない.第17改正日本薬局方では,竜骨は「大型ほ乳動物の化石化した骨で主として炭酸カルシウムからなる」と規定されており,漢方薬原料として用いられている.しかし近年は中国政府が竜骨の採掘を制限するなど,資源枯渇に対する危機感が露わになっている.したがって,持続的利用のために竜骨代替品などの検討が行われているが,原動物が不明瞭なため対策が困難な状態にある.竜骨は東大寺正倉院にも収蔵されており,奈良時代の生薬が今も残っている.この竜骨は過去の調査でシカ科動物の化石であるとされているが,現在の市販品について分類学的に原動物の調査をした報告はない.今回,日本と中国の市場品竜骨について検討した報告がなされたので紹介する.なお,本稿は下記の文献に基づいて,その研究成果を紹介するものである.1) Oguri K. et al., J. Nat. Med., 71, 463-471(2017).2) Oguri K. et al., J. Nat. Med., 70, 483-491(2016).

著者

木村 和哲 前田 康博 堀田 祐志 佐々木 昌一 片岡 智哉

出版者

名古屋市立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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2005年に男性型脱毛症治療薬のフィナステリド、2009年に前立腺肥大症治療薬のデュタステリドが承認された。これらの薬剤は5α還元酵素を阻害する薬剤であり、これまでの報告によると5α還元酵素阻害剤服用患者で勃起障害(ED)の副作用が見られたことを報告されている。EDと同様の機序で動脈硬化が進行することが知られており、本研究では5α還元酵素阻害剤による心血管機能への副作用を検討した。ラットにデュタステリドを連日投与したところ、4週後および8週後の時点でEDを発症した。一方、大動脈を用いて血管内皮機能を薬理学的に評価したところいずれの期間においてもデュタステリド投与による変化は観察されなかった。

著者

千見寺 ひろみ 篠崎 文信 高沢 博

出版者

千葉医学会

雑誌

千葉医学雑誌 = Chiba medical journal (ISSN:03035476)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.59-64, 1985-02-01

著者

山縣 友紀 櫛田 達屋 大浪 修一 桝屋 啓志

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集

巻号頁・発行日

vol.2021, pp.3H1GS3d01, 2021

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<p>生命科学領域では知識共有を目指してオントロジーの開発が盛んである.しかし,知識の蓄積が浅いテーマについては,一貫性をもった知識の体系化が課題となりそのままでは知識の相互運用も困難となる.そこで,本研究では新知識を体系的に定義し,既存知識への積み上げを可能とする知識基盤の構築を目指す.そして,その実現に向けて生命活動の中心となる生命の恒常性とその破綻に注目し,ホメオスタシスインバランスプロセスオントロジー(HoIP)を開発する.本オントロジーは,上位オントロジーを参照し,恒常性破綻に関する概念まで特殊化することで,生命科学横断的な体系化を一貫的に行う.次に,COVID-19について現実社会の要請に応じた新たな知識の蓄積に取り組む.COVID-19機序解明には感染症学をはじめ,免疫学,分子生物学等幅広い専門領域から感染における一連のメカニズムを説明することが不可欠である.本研究ではCOVID-19におけるウイルス作用と生体防御作用との恒常性破綻による進行過程について粒度横断的に概念を組織化する.さらに,ワクチンをはじめ既存のオントロジーとの関連知識の知識統合による重症化リスク低減を目指す.</p>

著者

三輪 萬治

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.7, no.6, pp.337-342, 1969-06-25 (Released:2009-05-25)

参考文献数

5

著者

浦沢 聡士 笠原 滝平

出版者

岩波書店

雑誌

経済研究 (ISSN:00229733)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.250-263, 2017-07

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我が国の対外的な経済取引の動向を表す経常収支の動きをみると,過去最高水準の貿易赤字を記録する一方,旅行収支が半世紀ぶりに黒字となるなど,近年,これまでと異なる動きがみられる.こうした動きは,我が国経済の対外的な稼ぎ方の変化を表すものと理解され,特に,最近では,訪日外客数や訪日外国人旅行者による旅行中の消費が過去最高となる中,いわゆるインバウンドへの関心・期待が高まっている. その一方で,最近の動きを含め,特に,我が国を主眼にインバウンドの動向を定量的に分析する研究は必ずしも多くない.なぜ,ここ数年で,訪日外客数がこれほどまでに増加したのか.また,訪日外客数の増加は,日本経済にプラスの影響を与えているのであろうか.本研究では,最近,特に増加が顕著である我が国のインバウンドの動向に焦点を当て,増加の背景や要因,我が国経済への影響について実証的に検証を行う.グローバル・パネルを用いたグラビティ・モデルによる検証の結果,訪問外客数の増加には,出発国の所得の増加が重要であることが示される中,我が国については,中間所得者層を中心に所得の増加が著しいアジア地域に近接することが寄与していることが示された.ビザの発給免除措置等を含む政府による誘致政策も,また,訪問外客数の増加にプラスの影響を与えていることが示唆された.加えて,時系列データを用い,我が国におけるインバウンドと経済成長の関係を検証した結果,訪日外客数の増加が経済成長率の押し上げに寄与していることが示された.特に,2013年以降,ビザ発給緩和措置や我が国の物価が相対的に割安となることなどを背景に,訪日外客数が大きく増加したことは,消費税率引上げ等の影響を受ける我が国経済の支えとなってきた.

著者

片桐 孝洋

出版者

一般社団法人 日本応用数理学会

雑誌

応用数理 (ISSN:24321982)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.152-153, 2011-06-24 (Released:2017-04-08)

著者

岩塚 和子

出版者

耳鼻咽喉科臨床学会

雑誌

耳鼻咽喉科臨床 (ISSN:00326313)

巻号頁・発行日

vol.98, no.6, pp.447-452, 2005-06-01

参考文献数

11

被引用文献数

3 1

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A 31-year old woman with Churg-Strauss Syndrome (CSS) including eosinophilic otitis media is presented. Other manifestations included an 11-year history of nasal allergy followed by bronchial asthma, sinusitis with nasal polyps, eosinophilic pneumonia accompanied by peripheral eosinophilia (34% of 6, 600/&mu;l leukocytes), and erythema in both legs. Repeated episodes of painless right otitis media occurred without fever during the first stage of CSS characterized by an allergic state. This progressed to bilateral otitis media with gelatinous mucoid fluid accumulations shortly before the second stage of CSS characterized additionally by peripheral eosinophilia and eosinophilic pneumonia. Numerous eosinophils were found in gelatinous fluid within the tympanic cavity.<br>The patient was diagnosed with bilateral eosinophilic otitis media, which was controlled by nebulizer therapy with 2% fosfomycin and 0.2% betamethasone solution directed into the Eustachian tube and tympanic cavity. Hearing loss and vertigo have been avoided. This case strongly suggests that eosinophilic otitis media can be a manifestation of CSS.

著者

上田 拓

出版者

福岡県水産海洋技術センター

雑誌

福岡県水産海洋技術センター研究報告 = Bulletin of Fukuoka Fisheries and Marine Technology Research Center (ISSN:09192468)

巻号頁・発行日

no.21, pp.7-19, 2011-03

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1960年以降の筑前海区漁業の動向を包括的にとりまとめるとともに、比較的漁獲量が安定している二そうごち網の漁獲性能の動向について解析し、筑前海区漁業の動向と漁獲性能との関係について考察し、将来的な水産施策の方向性に関する提言を行う事を目的とした。筑前海区の全経営体数は1960年以降増減傾向を繰り返していたが1980年代以降減少傾向であった。漁獲量では1960年以降増加傾向にあったが、全漁業種では1990年代以降、まき網を除いた場合1980年代以降減少傾向を示していた。1隻1日あたり漁獲量は長期的に見て、ごち網、まき網は大きく増加傾向を示していたが、その他主要漁業では横ばい傾向であった。使用漁船隻数は5トン未満船が減少傾向、 5トン以上船は増加傾向にあり、使用漁船の大型化が見られた。二そうごち網では、1日あたり漁獲量は近年過去最高水準であるが、1時間あたり漁獲量は過去最高水準の7割程度であり、漁獲量減少を漁獲努力量である漁具掃海時間や、エンジン出力、漁船規模などの漁獲性能の増大により維持している事が推察された。特に1970年から2009年の間でエンジンの軸出力は10.6倍にも増加していた。以上より、漁業者は漁獲量の減少を漁獲性能を上昇させることにより維持しようとしてきたが、漁獲量は次第に減少してきており、資源量の減少が懸念された。当海区における水産資源の持続的な利用を実現させるためには、漁獲量のみならず、漁獲性能の変化に注視した事細かな資源管理、施策を講じる必要性があると考えられた。

著者

小林 良彰 Yoshiaki Kobayashi

出版者

同志社大学商学会

雑誌

同志社商学 = Doshisha Shogaku (The Doshisha Business Review) (ISSN:03872858)

巻号頁・発行日

pp.132-148, 1968-12-15

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研究

著者

篠原 昭二

出版者

東洋学術出版社

雑誌

中医臨床 (ISSN:03894843)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.480-482, 2011-09

著者

加藤弘一 勅使河原 可海

出版者

情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.49, no.9, pp.3209-3222, 2008-09-15

被引用文献数

2

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組織のネットワークにおいて,ユーザは通常利用できないサービスを一時的に利用したい場合があり,その際には書類などにより申請を行う.管理者は特別利用を実施した場合に発生しうるリスクを考慮して申請を許可するか判断し,できる限りリスクを抑制できるように適切な対策を追加的に施す必要がある.しかし,管理者がすべてのリスクを網羅して妥当な判断をすることは難しい.さらに,追加した対策によりユーザは利用上の新たな制約を受ける可能性もある.本論文では,多層防御の概念から適切な対策制御によりリスクを抑制できることに着目し,フォルトツリー解析を利用して管理者とユーザが交渉を行うことで特別利用のための対策を決定する手法を提案する.そして,本手法の適用実験を行い,管理者の知識・経験に基づく対策決定手法と本手法の比較・評価から,セキュリティと利便性を維持した特別利用が可能な対策組合せを決定できることを示す.In the network of companies or organizations, a user sometimes wants to use special services temporarily which the user cannot use usually. At that time, the user must submit an application by papers. An administrator judges whether the user's request can be allowed considering potential risks by the user's special use. Then, he should implement additional countermeasures properly to reduce risks. However, it is difficult for the administrator to judge appropriately with all risks in mind. On the other hand, the user may be forced by new restrictions because of added countermeasures. This paper proposes a method of selecting optimal countermeasures for the user's request through a negotiation by the administrator and the user, using the Fault Tree Analysis, based on the concept of Defense In Depth to reduce the probability of risks with effective countermeasure control. Under the experimental deployment to a network example, we evaluate our method by comparing it with an experience-based countermeasures selecting method, and it is confirmed that our method can decide optimal countermeasures for a special network use in keeping security and usability level high.

著者

伊藤 美奈子 伊藤 美奈子 栗本 美百合 白水 倫生

出版者

奈良女子大学大学院人間文化総合科学研究科

雑誌

人間文化総合科学研究科年報 (ISSN:09132201)

巻号頁・発行日

no.36, pp.25-37, 2021-03-31

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The disruptions in the educational environment caused by Covid-19 have had a signifi cant impact on universities. In May of 2020, in the midst of the ongoing ban on university campuses, we conducted a survey of enrolled university and graduate students in order to understand their situation and to contribute to their future support. The content of the survey included 12 items asking about physical and mental stress, and 10 items on attitudes toward university life, such as asking them "What is worrying or troubling you now?". The results showed that the new students were more anxious about university life and preferred face-to-face classes to distance learning than other grades. In addition, a comparison of living arrangements revealed that students who live alone were more stressed mentally and physically than students living at home or in a dormitory. It was also suggested that there was a diff erence in attitudes toward the university and stress levels depending on the object of concern. In the future, support and assistance to students and graduate students based on these results will be required.

著者

福西 勇夫 細川 清 中川 賢幸

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.27, no.7, pp.619-627, 1987

被引用文献数

3

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It is said that Tanshin-Funin (people who live and work alone away from their families) of more than a hundred thousand live in Japan. Recently there has been much discussion on Tanshin-Funin as social problems. But very few reports and investigations have been made about this subject. We reported psychosomatic health investigations on Tanshin-Funin in Kagawa by using General Health Questionnaire (GHQ) and the questions : What do you think of Tanshin-Funin? GHQ has been developed by Goldberg in England and translated by A. Nakagawa in Japan in 1985. It consists of 60 questions dealing with recent symptoms. It was known that GHQ discriminate effectively between psychiatric patients and normal controls. Especially, we can find the patients in the area of neurosis and psychosomatic disease by estimating total score of GHQ and 4 factors (somatic symptoms, anxiety sleep disturbance, social dysfunction, severe depression) by GHQ. <Subjects and Method> Subjects; 215 men in 20 companies, Tanshih-Funin in Kagawa Controls; 201 men in the same companies We made a comparison between subjects and controls by GHQ. (1) Total scores of GHQ (Mean score, Percentage of over 17 score) (2) Histogram of GHQ scores in subjects and controls (3) 4 factors (somatic symptoms, anxiety. sleep disturbance, social dysfunction, severe depression) (4) Siginificant items between Subjects and controls regarding 60 questions by x^2-test. We asked Tanshin-Funin the questions of concerning "What do you think of Tanshin-Funin?" <Result and Discussion> 1) Subjects showed a tendency of higher scores by GHQ than controls. Especially, Tanshin-Funin who think "Tanshin-Funin is bad" showed a neurotic tendency. This may be due to the existence of neurotic tendency prior to this job arrangement. 2) Subjects were characterized with their tendencies that they have anxiety about the future and they do not go out after, saying that they are too tired. 3) Subjects have been under unstable circumstances from the standpoint of mental health. Because Tanshin-Funin have been living irregular life alone and lacking in the communications with their families, and suffering from economic burden for the double life. Tanshin-Funin have psychosomatic problems, which are related to the idea that Tanshin-Funin is bad. 4) Psychosomatic health controls of Tanshin-Funin are necessary in each company.

著者

青木 隆浩

出版者

法政大学イノベーション・マネジメント研究センター

雑誌

法政大学イノベーション・マネジメント研究センター ワーキングペーパーシリーズ = 法政大学イノベーション・マネジメント研究センター ワーキングペーパーシリーズ

巻号頁・発行日

vol.46, pp.1-29, 2007-11-12

著者

天ケ瀬 晴信

出版者

公益社団法人 日本ビタミン学会

雑誌

ビタミン (ISSN:0006386X)

巻号頁・発行日

vol.90, no.4, pp.234-236, 2016

著者

成宮 準一

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.112-123, 1960

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食餌と動脈硬化ならびに高血圧の問題は,近代医学における重要な関心の一つであるが,わが國では農村生活者と都市生活者では食生活に著しい差がみられるので,農村生活者の血清脂質の構成を分析し,動脈硬化症発生との因果関係を既に判明している都市生活者のそれと比較することは,動脈硬化発生に対するlipoproteinの役割を更に明瞭にするものと考え,この研究を行なった.研究方法の中心をなすものは血清脂質の超遠心分析法である.その結果比較的低脂肪食をとる農村生活者においても血清1ow density lipoproteinの濃度と動脈硬化症の進展とは密接な関係がみられ, Atherogenic lndex for Japaneseは農村生活者をこおいても動脈硬化の進展の判定に血清總cholesterolの測定よりは優れていることがわかった.たゞし農村生活者の血清lipoproteinは都市生活者より低いが,これは農村では動脈硬化の進展が都市生活者よりも遅く,その動脈硬化性疾患による死亡率の差はこれに基づくと説明し得る.