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出版者
集英社
巻号頁・発行日
vol.24, no.8, 1975-07
著者
脇本
雑誌
美術研究 = The bijutsu kenkyu : the journal of art studies
巻号頁・発行日
no.35, pp.47-65, 1934-11-30
著者
行平 崇 田中 哲子 土井 篤 小牧 龍二 福永 貴之 申 敏哲
出版者
熊本保健科学大学
雑誌
熊本保健科学大学研究誌 = Journal of Kumamoto Health Science University (ISSN:24335002)
巻号頁・発行日
no.16, pp.39-47, 2019-03

一般の食酢に比べタンパク質を構成するアミノ酸の他にクエン酸やコハク酸,有機酸やビタミン,ミネラル,メラノイジン等が多く含まれている黒酢の様々な効果が報告されている中で,学習及び記憶力に及ぼす影響に対しては,未だ明らかになっていない。そこで本実験では,黒酢とDHA の摂取がラット学習・記憶力に及ぼす影響について行動学的及び免疫組織学的手法を用いて検討した。その結果,8方向放射状迷路試験において,黒酢,DHA の単独投与では所要時間の有意な短縮は認められなかったものの,黒酢とDHA の同時投与群では有意な短縮が認められた。Working memory error(WME)では,DHA 単独投与群と黒酢とDHA 同時投与群で有意なWME の減少が認められた。Step-down 試験においても,黒酢とDHA 同時投与群で有意な潜伏期の増加が認められた。また,神経細胞の活性と細胞の増殖を確認するために行ったc-Fos とBrdU の免疫染色でも,黒酢とDHA の同時投与群では陽性細胞の有意な増加が認められた。本研究の結果,黒酢の継続的な摂取はDHA と同様に記憶力の中心である海馬を刺激し,細胞新生を促進する事で記憶力の増強に影響を与える可能性が示唆された。また,黒酢又はDHA の単独摂取と比較して,双方を同時に摂取することで相乗効果を得ることができた。今後更なる濃度と実験期間の検討により,黒酢とDHA の効果を明確にすることで,認知症の改善や脳発達障害の改善に応用でき,患者のQOL の向上に繋がっていく可能性が考えられる。
著者
佐々木 悠亮
出版者
日本マス・コミュニケーション学会
雑誌
マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)
巻号頁・発行日
vol.82, pp.193-210, 2013-01-31 (Released:2017-10-06)
参考文献数
49

The notion of "gatekeeping" introduced by D. M. White in 1950 refers to the process of selecting news for people in society. People in society mainly depend on information selected by media to understand what happens in broader society. In this sense, media is important to our understandings of the social reality. The purpose of this article is to evaluate the status of the gatekeeping theory and to then suggest strategies for empirical research in the future. To evaluate the status of this theory, a historical review is conducted. There are five areas of the research, which constitute five levels of the gate-keeping factors. These areas have been divided into five levels of analysis: individual, media routine, organizational, social institutional and social system. In this article, the former four levels are discussed individually. The last level, social system, however, is so deeply and widely rooted in the whole of society that it is not explicitly discussed as it is too complex to model effectively. After the classification of gatekeeping, two issues are suggested for the future. The first is empirical research methods. At each research level, models of analysis are discussed. Out of all of the four levels, the routine analysis level is the first to be researched because routines are traditions that journalists use in daily activities. The second issue is the inclusion of new media such as social media. Traditional gatekeeping studies have focus less on new media and more on mass media. But now new media have the power to influence people in their selections of news to be examined.
著者
五来 重
出版者
大谷学会
雑誌
大谷学報 = THE OTANI GAKUHO (ISSN:02876027)
巻号頁・発行日
vol.39, no.4, pp.1-13, 1960-03
著者
佐藤 恒久 倉田 まゆ子 石田 尚志 江橋 博 寺尾 保
出版者
The Japanese Society of Physical Fitness and Sports Medicine
雑誌
体力科学 (ISSN:0039906X)
巻号頁・発行日
vol.34, no.3, pp.183-193, 1985-06-01 (Released:2010-09-30)
参考文献数
15

長距離レースを想定した速度で, 全力走トレーニングを17日間連日実施した1名と, 運動強度: 2/3VO2max (150m/min, 勾配+3度) のトレッドミル20分走を10年間連日実施した1名の, 健康な男性非鍛練者の経時的心電図を解析した.その結果前者では, 運動開始後21日目には, 心室内変行伝導を伴った上室性期外収縮が頻発した.23日目には, 上室性期外収縮とともに, 洞性不整脈もみられた.44日目には, 洞性徐脈と心室内変行伝導を伴った上室性二段脈, 213日目でも, 上室性二段脈が持続した.一方後者では, 運動開始5年後初めて問入性心室性期外収縮が出現し, 9年後には心室性期外収縮の頻発を認めたが, 10年目には心室性期外収縮の散発をみるに過ぎなかった.すなわち, 過激な運動では, 短期間の運動でも長期にわたって病的不整脈が観察されたのに対し, 適度な運動では, 長期にわたる負荷でも治療を要する不整脈は全くみられなかった.
著者
関塚 剛史
出版者
国立感染症研究所
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2017-04-01

腸管内バクテリオファージを効率的且つ簡便に回収する方法を考案し、新規バクテリオファージのゲノム配列を確定した。抗菌薬多剤併用療法を実施した潰瘍性大腸炎患者の治療前後の腸内細菌叢解析をメタゲノム解析により行い、抗菌薬多剤併用療法開始前の活動期に多く存在する細菌種、及び、治療後の寛解期で多く存在する細菌種が確認された。更に、phageome解析を行ったが、各患者で多様なパターンを示し、治療前後での共通性は認められなかった。しかし、個人の治療前後でのファージ組成は大きく変化していた。回収したファージを用いた細菌叢への感染実験を行ったが、供与したファージの増加は認められなかった
著者
小山 英彦 北 貴志 大江 理英
出版者
一般社団法人 日本集中治療医学会
雑誌
日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)
巻号頁・発行日
vol.25, no.5, pp.373-378, 2018-09-01 (Released:2018-09-01)
参考文献数
21
被引用文献数
1

甲状腺手術の周術期死亡率は0.4%以下と低く,日帰り手術を行っている施設も少なくない。一般的な外科術後合併症の他に,危機的上気道閉塞,術後出血・血腫,反回神経麻痺などの合併症があり,これらの頻度は少ないものの,発生した場合の多くは集中治療管理を要することになる重要な合併症である。特に危機的上気道閉塞は,発生頻度は約1%と少ないが,死に至る可能性のある重要な合併症である。危機的上気道閉塞は術後出血・血腫による気管外からの圧迫,静脈およびリンパうっ滞による頸部腫脹および喉頭浮腫,さらに反回神経麻痺などが複合的な原因となって発生すると考えられているが,リスク因子など不明な点も多い。その発生を完全に予測することは困難であり,対応は早期発見・早期介入が原則である。医療チームは,危機的上気道閉塞の危険性や非常時の対応について理解を深めることが重要である。
著者
遠藤 小太郎 吉田 真悟 中嶋 貴裕 行本 正雄 武田 邦彦
出版者
公益社団法人 日本金属学会
雑誌
日本金属学会誌 (ISSN:00214876)
巻号頁・発行日
vol.70, no.5, pp.420-426, 2006 (Released:2006-05-21)
参考文献数
30
被引用文献数
1 1

The respective awareness of the Intergovernmental Panel on Climate Change (IPCC), the Japanese government, media and citizens about the change of sea level at some future date due to climate change was surveyed and analyzed. Three official reports from the IPCC, the white paper on the Quality of the Environment in Japan from the government, the articles in the Asahi Shimbun newspaper from about the past 20 years, and the questionnaires by the Japanese and local governments conducted towards citizens were used. The results of this investigation were that the IPCC concluded in their past three reports that the sea level was estimated to be lower because of ice in the polar regions due to climate change, the Japanese government did not describe this point clearly, the newspaper drew the opposite conclusion from the IPCC and the understanding of citizens was that the change in climate caused the sea level to rise. These differences were due to the lack of or misunderstanding of scientific knowledge such as Archimedes's Principle and the migration of fluid materials, and to the psychological trend of human beings. It is necessary for the government and media to clearly explain and announce these scientific facts in a modern society which maintains a close relationship to science.
著者
川波 祥子 井上 仁郎 高橋 公子 堀江 正知
出版者
学校法人 産業医科大学
雑誌
Journal of UOEH (ISSN:0387821X)
巻号頁・発行日
vol.33, no.3, pp.237-245, 2011-09-01 (Released:2017-04-11)

電話交換手がヘッドホンから曝露される音圧を, 人工耳および音響測定用マネキンを用いた2段階の方法で測定した. スクリーニングとして実施した人工耳による測定では, 非通話時間を含む8時間の等価音圧レベル(Leq)が81.5dB, 通話時間のみのLeqが89.3dBと高かった. そこで, より作業者のヘッドホン着用に近い状態で測定でき, 鼓膜付近での測定値を外耳道入口での音圧に換算可能なマネキンによる測定(ISO11904-2)を行ったところ, A特性による日本産業衛生学会の等価騒音レベル(LAeq)の許容基準と比較すると得られた修正LAeqは非通話時間を含む8時間で68.3dB, 通話時間だけでは76.6dBであり許容基準を下回った. 今回のような静かな作業場(51.3dBA)での通信業務では, 80dB未満の音声でも良好な信号雑音(S/N)比が得られ, 聴力への影響は小さいことが確かめられた. また, 通話相手の性別, 電話機の種類による曝露音圧の有意差はなかった.
著者
中谷 梢 片寄 眞木子 坂本 薫 作田 はるみ 田中 紀子 富永 しのぶ 原 知子 本多 佐知子
出版者
日本調理科学会
雑誌
日本調理科学会大会研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.30, 2018

【目的】日本調理科学会平成24~25年度特別研究の「次世代に伝え継ぐ 日本の家庭料理」において実施した「昭和30~40年代に食べられていた兵庫県の家庭料理」の聞き書きで得られた報告に基づいて兵庫県の主菜の特徴を9つの地域ごとに調べた。<br>【方法】美方郡香美町(但馬・日本海沿岸),丹波市氷上町(丹波・山間部),宍粟市千種町(西播磨・播磨山地),姫路市(中播磨・播州平野),小野市(北播磨・平野部),加古川市(東播磨・平野部),明石市(東播磨・瀬戸内沿岸),神戸市(都市部),淡路市(淡路島)の9地域を選定し,聞き書き調査は平成25~26年に行った。収集した料理の中から主菜について地域の特徴を検討した。<br>【結果】香美町では多く獲れる魚介類を使い「さばのじゃう」(すきやき)や「かれいの煮物」,干物などにした。丹波は鶏を飼い「すきやき」にした。千種では山鳥や山うさぎを捕まえて骨ごと青石で叩いて肉団子にした。姫路では生姜づくりが盛んであり「おでん」を生姜醤油につけて食べた。小野では高野豆腐の加工中にできる粉で「高野豆腐粉と野菜の煮物」,また正月には畑で採れた野菜中心の「煮しめ」が作られた。加古川はクジラ肉で「はりはり鍋」を作った。明石ではたこを塩もみし「やわらか煮」などにした。神戸は「ぐっだき」,「牛肉の佃煮」など牛肉料理や洋食を食べていた。淡路はハモをなますや鍋に,卵を産まなくなった鶏を「すきやき」に入れていた。魚介類については,沿岸部は刺身や焼魚,煮魚にした他,干物や小魚は佃煮などに加工したが,山地や内陸部は塩魚や魚の干物を行商などから入手していた。鯖の塩焼きや魚の干物,飼っていた鶏や卵,揚げの煮物などは県内共通して食されていた。
著者
小玉 安恵
出版者
社会言語科学会
雑誌
社会言語科学 (ISSN:13443909)
巻号頁・発行日
vol.21, no.2, pp.18-33, 2019

<p>本稿では,山口(2009)により日本語の引用で最も重要かつ基本的選択とされる引用助詞ッテとト及び無助詞の機能を明らかにすべく,44の芸能人の体験談をLabov (1972)のナラティブ分析の時間的節構造とThompson & Hunston (2000)の評価の枠組みを用い量的かつ質的に分析した.量的分析では,杉浦(2007)のッテを発話引用専用とする説と,山口のッテを対立的,トを中立的とする説に加え,トをフォーマル,ッテをインフォーマルとする従来の説を検証した.結果,一人称ナラティブではッテと無助詞が発話引用に,トが思考引用に使用される傾向が最も顕著であることが判明した.次に,その例外である思考引用のッテと無助詞,発話引用のトを含んだ場面の質的分析を行ったところ,思考でも知覚したことに対し継起的に語られる即時的反応にはッテが,状況的に相手に言えない登場人物「私」の思考には無助詞の裸の引用が,語りの導入部と事件の発端となる発話や一連の会話の区切りには発話でもトが使われることから,本稿ではッテが登場人物「私」の物語世界で知覚感知した引用を,無助詞が物語世界の引用当事者視点からの引用を,トが語り手の今の視点から語られた引用であることを示す標識であると主張する.</p>
著者
鈴木 裕美
出版者
日経BP社
雑誌
日経レストラン (ISSN:09147845)
巻号頁・発行日
no.351, pp.56-60, 2005-02

名古屋市内の地下鉄駅から徒歩4分のところに台湾ラーメンの店を開業して3年になります。交差点の近くで人通りも車の交通量も多い上、味にも自信があったので、絶対成功すると信じて開店しましたが、月商はわずか100万円前後。どこが悪いのかも分からないまま、赤字続きで資金繰りに苦労する日々です。
著者
西条 正樹 坂尾 美穂
出版者
びわこ成蹊スポーツ大学
雑誌
研究紀要 = Bulletin of Biwako Seikei Sport College = Bulletin of Biwako Seikei Sport College (ISSN:13489399)
巻号頁・発行日
no.18, pp.105-121, 2021-03-15

At the Council for the Promotion of Global Human Resource Development (2011), the Japanese government declared that it would increase the number of Japanese students studying abroad for one year or longer to 80,000. Since then, the number of Japanese students studying abroad reached 105,301 in fiscal year 2017, thanks in part to the support of various government-led study abroad support programs such as Tobitate Ryugaku Japan( MEXT 2019). To discuss how sports universities or colleges can contribute to the development of global human resources, this paper first takes the case of Japanese football players who have chosen to continue their athletic careers overseas( mainly in Australia) as an example of globalization in professional sports, and then looks at various issues face, language barriers. The second half of the session introduces the content and theoretical background of the English classes offered at Biwako Seikei Sports College, and discusses how the content of the classes could support these sports students as they work toward becoming professional athletes and coaches abroad.