著者

成軒学人 著

出版者

叢文閣

巻号頁・発行日

1887

著者

松山 博明 中村 泰介 須田 芳正

出版者

京都滋賀体育学会

雑誌

京都滋賀体育学研究 (ISSN:21877866)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.1-9, 2018

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本研究では, サッカー試合中における当該チームの課題を定量化するために新たに開発した評価基準尺度を用いて,ブータン王国サッカー代表チームとU-19代表チームの競技力向上に関する実態調査を行うことを目的とした.2011年に開催された南アジアサッカー選手権大会とU-19アジア選手権の試合を分析した結果,以下のような内容が得られた. 技術面での評価基準から代表チームとU-19代表チームは対戦相手と比較して,パスの成功率が低く,ボールを奪われた比率が高かった.戦術面での評価基準から代表チームとU-19代表チームは対戦相手と比較して,ボール支配率が低く,シュートの本数が少なかった.体力面での評価基準から代表チームとU-19代表チームは対戦相手と比較して,試合終了前15分間の筋肉疲労での退場者が多く,試合終了前15分間に失点する場面が多かった.心理面での評価基準から代表チームとU-19代表チームは対戦相手と比較して,選手の冷静さを欠く判断ミスによる退場や試合開始後15分間の失点が多かった.また,失点後に連続失点する回数が多く,試合パターンの変化を認識し,注意喚起することが出来なくなった.これらのことから,新たに開発した評価基準尺度の技術面,戦術面,体力面,心理面の4側面すべてにおいて対戦相手と比較して劣っていたため,試合を優位に進めることが出来なかったと思われる.

著者

内山 瑛美子 高野 渉 中村 仁彦 今枝 秀二郞 孫 輔卿 松原 全宏 飯島 勝矢

出版者

一般社団法人 日本ロボット学会

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.189-192, 2021 (Released:2021-03-24)

参考文献数

5

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Interview survey is one of the options for investigations with light loads on participants to study how people fall compared with measurements by many sensors. In this paper, we aimed at predicting fall patterns from interview text data. We use k-means clustering method to confirm the validity of the labels attached to the interview data, and also confirmed the validity of the summaries of the interview data by interviewer researchers by focusing on the co-occurrence word analysis. After confirming the validity of the labels and summaries, we construct a naive Bayes model classifiers to classify the fall patterns. The average classification rate was 61.1% for 3 types of falls - falls by an unexpected external force, by losing balance or supports, and by other reasons.

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.733, pp.114-117, 2009-06-24

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1000万人以上の会員を抱える動画共有サイトや購買支援サイト─。こうしたネットサービスがヒットし続ける理由は、サービス内容の魅力に加えて快適に利用できる環境を提供し続けているからだ。ネット企業はサーバー増設だけでなく、仮想整理券、チューニングなどで乗り切っている。 「できるだけサーバーを増設しなくても済むようにしている」。

著者

舘 和幸

出版者

一般社団法人 色材協会

雑誌

色材協会誌 (ISSN:0010180X)

巻号頁・発行日

vol.94, no.1, pp.9-16, 2021

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<p>エア霧化塗装,回転霧化静電塗装について,被塗装面の近傍領域における塗料粒子の状態(径,比電荷,速度)と塗料粒子の飛行空間の状態(エア速度,電界強度など)を二次元でモデル化し,塗着効率が全塗料粒子の単なる軌道の問題としてシミュレーションで求められることを示した。さらに,その結果に基づき,実用面において塗着効率を向上させるためには,塗料の微粒化の最適化,比電荷や電界強度の増大,さらに必要に応じてパターンの狭小化が有効なことを説明した。また,塗着効率100%の塗装技術として期待されるインクジェット塗装は,生産性(時間当たりの塗装面積)が飛躍的に向上しない限り,自動車ボデーの塗装工程での採用は難しいことを示した。</p>

著者

奥田 章子 斉藤 俊 後藤 善光

出版者

一般社団法人 日本建築学会

雑誌

日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)

巻号頁・発行日

vol.27, no.65, pp.42-47, 2021

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<p>Basic physical properties and weatherability were evaluated in order to evaluate the practicality of the fluororesin powder coating. As a result, the basic physical properties of various powder coatings were almost the same as those of solvent-based fluororesin coatings (PVDF). As a result of the accelerated weather resistance test and outdoor exposure test in Okinawa, a difference in weatherability was observed depending on the type of powder coating, and a fluororesin powder coating with the same performance as PVDF was confirmed. One of the causes of deterioration of the powder coating was presumed to be photocatalytic reaction.</p>

著者

袁了凡 著

出版者

福島忠次

巻号頁・発行日

1901

著者

熊谷 正朗

出版者

日本プラントメンテナンス協会

雑誌

プラントエンジニア (ISSN:02890178)

巻号頁・発行日

vol.46, no.8, pp.58-59, 2014-08

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.84, no.6, pp.515-520, 2018

著者

宮前 翔一 池田 朋弘 橋田 規子

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

日本デザイン学会研究発表大会概要集

巻号頁・発行日

vol.66, 2019

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<p>プラモデルに施される加工によって生まれる感性的な効果を調査することで、プラモデルのより良い表現方法を探る。また、架空のロボットの「らしさ」を解明することを目的とする。</p><p>それぞれ表面加工が違うプラモデル(ガンプラ)を5点用意し、それぞれの加工の全体的な印象について感性評価を行なった。</p><p>次に新たに2点用意し、それぞれに対し加工の全体的な印象、部分的な印象について感性評価を行なった。</p>

著者

遠藤 興一

出版者

明治学院大学社会学部

雑誌

明治学院大学社会学・社会福祉学研究 = The Meiji Gakuin sociology and social welfare review (ISSN:13494821)

巻号頁・発行日

no.150, pp.99-153, 2018-02

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【論文/Articles】

著者

池上 隆彦 東 禹彦 山本 哲雄 中野 和子 中尾 正敏

出版者

日本皮膚科学会大阪地方会

雑誌

皮膚 (ISSN:00181390)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.141-146, 1973

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昭和46年から47年にMicrosporum canisによる小水疱斑状白癬の3例とケルスス禿瘡の2例を経験した。この菌による小水疱斑状白癬の皮疹の特徴は小指頭大の小型の皮疹が多発し, それらが中心性治癒傾向に乏しいことであるが, 3例のうち1例はその大きさが鶏卵大に及んだ。ケルスス禿瘡は2例とも数個の浅在性頭部白癬を併発した。<BR>同菌による本邦白癬例280余例を数えるが, 関西地方では自験例を含めて最近数年間に19例に達している。自験5例の感染源はペルシャ猫のほか雑犬, 雑猫であったが, 高価な動物ばかりでなく, 雑犬, 雑猫, にも同症が拡っていることは, 今後, 関西地方での症例の増加を強く示唆するものと言える。

著者

村山 良之

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2016年度日本地理学会秋季学術大会

巻号頁・発行日

pp.100135, 2016 (Released:2016-11-09)

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自然災害の構造自然災害は,自然現象が暴力的に人間に関与することによって発現する現象である。しかし,自然災害の原因は自然現象のみではなく,個人や社会を含めて重層的にこれを捉えることが,古くから地理学を含む諸科学によって提示されてきた。論者によって違いはあるが,以下のような基本的構造を持つことにおいてほぼ共通している。すなわち,自然災害のきっかけとなる(異常な)自然現象を「誘因」とし,それが発災前からのもともとの条件である「素因」とあいまって初めて災害が発生するというものである。気象学者の高橋(1977)は,このような考え方が古く中村(1934)や小出(1955)によって既に示されてきたことを明らかにした。経済学者,気象学者,河川工学者による共著である佐藤他(1964)は,用語法は独自だが,同様に災害の原因を重層的に捉えることを提唱している。そして佐藤らは,とくに社会的条件を重視している。地理学者の門村(1972)は,上記の素因に地域的要因の語をあて,その内容として土地的条件(地形,地質,地盤,水,植生など)および被害主体の社会経済的条件等を提示している。松田(1977)は,地形,地質(もしくは地盤),土地利用などそこに存在する各種の自然的,人為的要素が形成している複合体を指す術語として,土地条件を挙げ,これと被害主体を合わせて素因としている。さらに,水谷(1987)は,素因を自然素因(地形,地盤,海水)と2段階の社会素因(人間・資産・施設および社会・経済システム)に分けて示した。水谷は,自然災害の主要なものは,誘因が自然素因に働きかけて生ずる洪水,山崩れ,津波などの二次的自然現象が直接の加害力となって,被害が引き起こされるとして,防災はこれらの要因群の連鎖を断つことであると捉える。これら日本の地理学者はいずれも地形学をバックグランドに持ち,被害主体を含む地域を想定し,発災前からの素因を重視し,なかでも地形,地質など物理的条件を土地条件(または自然素因)と呼び,社会的条件とともに取り上げているところに特徴がある。英語圏では,脆弱性vulnerabilityを中心とする分析枠組みが地理学者によって提示されている(Blaikie et al.,1994;Cannon,1994;Hewitt,1997)。自然のインパクトが個人や集団に被害をもたらし災害となるかどうかは,インパクトに対する個人や集団の脆弱性によって決まるとし,その脆弱性は,生計(収入や財産)や準備状況(個人や社会による備え)等によって規定され,さらにその背景にある社会・経済・政治的要因がこれに影響するというものである。インパクトをもたらす洪水や地震等は(Natural)Hazardとされ,これが脆弱性との兼ね合いでDisasterを発生させると捉える。Hazardは誘因に相当し,脆弱性は素因なかでもその社会的側面を指すといえる。佐藤他(1964)と同様に社会的条件をとくに重視した枠組みといえよう。そして土地条件に関連することとしては,人間の関与によってHazardのインパクトを増大/縮小させるとしている。防災教育 -とくに学校教育における防災教育-自然災害はきわめて地域的な現象であるので,学校の防災教育においては,当該地域で想定すべきハザードや土地条件と社会的条件を踏まえることが必要であり,地元の災害史は教材として重要である。災害というまれなことを現実感を持って理解できるという教育的効果も期待できる。当該地域の誘因と素因および災害史の把握は,学校の防災管理や防災教育における「自校化」に必須であり,東日本大震災の教訓の1つである児童生徒による「臨機応変の判断」の土台でもある。しかし,この点がまさに学校防災の展開を妨げているとされてきた。地理学(関係者)が貢献すべきポイントの1つであると考える。当該地域の(自然災害のメカニズムの)理解が,防災行動の必要性の理解ひいては適切な防災行動に繋がると考える。発表者は「防災に関する教育」の課題がまだまだ大きいと考える。自然災害が多い日本で教育を受ける子どもたちは,自然災害に関する知識や防災のスキルを,学校教育(および社会生活)のなかで特段意識することなく身につけられること,これを目指したい。地理教育はこれに寄与できると考える。防災教育が意識されなくなるほどに学校教育に定着することを目標とすべきである。矢守氏の「防災と言わない防災」は目標とも捉えられよう。そして,世界における日本の防災教育の位置と,さらにそのなかで地理学が果たすべき役割を自覚しなければならない。桜井氏の指摘は,「当該地域の理解」に務める地理屋の視線を広く世界にも向けることの重要性を強く示唆している。

著者

柴久喜 光郎 高橋 清孝 上田 賢一

出版者

宮城県水産研究開発センター

巻号頁・発行日

no.16, pp.21-30, 2000 (Released:2015-04-17)

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1. 気仙沼市魚市場で扱われているサメ類の銘柄名と標準和名を照合する現地調査を行い,15銘柄中10銘柄を魚種査定した結果,11種を確認した。2. 「毛鹿さめ」,「吉切」,「勝さめ」,「平頭」,「油さめ」の5銘柄は,それぞれ,単一種で構成されていた。また,「尾長さめ」,「真尾長」,「丁さめ」,「目白さめ」,「さめ」の5銘柄は複数種含むことがわかった。3. 確認した11種に加え,頭部のない魚体から種の判定ができないサメが「目白さめ」にあったこと,現場で確認できなかった銘柄が5つあることから,気仙沼市魚市場には12種類以上のサメ類が水揚されていた。4. 5銘柄が単一種としてヨシキリザメ,ネズミザメ,アブラツノザメ,アオザメ,ヨゴレと同定されたので,これらの魚種については水揚量の把握が可能となった。これら5種の合計水揚量は全体の98%を占めた。5. 複数種または銘柄で重複がみられる種の水揚量の把握は,継続して魚種組成を定期的に調査する必要がある。この中で比較的水揚の多いオナガザメ科のサメは,頭部等がない状態でも種の判別が可能なので,水揚量の把握が望まれる。

著者

金澤 秀嗣 Shuji Kanazawa

雑誌

中央学院大学法学論叢 = The Chuo-Gakuin University Review of Faculty of Law (ISSN:09164022)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.343-378, 2016-03-01

著者

岩野 公司 関 高浩 古井 貞熙

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. SLP, 音声言語情報処理 (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.55-60, 2003-05-27

参考文献数

6

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本論文では,韻律情報を利用した雑音に頑健な音声認識手法について述べる。韻律特徴量として,時間-ケプストラム平面のハフ変換から得られる対数基本周波数の傾き(△log F_0)と最大累積投票値を利用し,通常の音声認識で用いられる音響特徴量と結合して用いる.音韻と韻律の融合モデルは,音節単位のマルチストリームHMMで構築する.融合モデルの様々な雑音環境における頑健性を確認するため,不特定話者の連続数字発声を対象とした音声認識実験を行った.実験の結果,本手法によって様々な雑音環境において数字正解精度の改善が確認され,△log F_0と最大累積投票値が相補的に認識性能の向上に貢献することがわかった.また,基本周波数情報を音声認識に用いることで,雑音環境下における数字境界の推定精度が向上し,それによって,数字正解精度の改善と,頑健な挿入ぺナルティーの設定が実現されることが確認された.

著者

趙 南勲 洪 文植 林 謙治

出版者

日本民族衛生学会

雑誌

民族衞生 (ISSN:03689395)

巻号頁・発行日

vol.62, no.5, pp.298-314, 1996-09-30

参考文献数

21

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韓国における家族計画プログラムの全国的な展開により,避妊の実行が普及すると共に出生率が低下してきた.こうした初期の目標が達成された中で,人工妊娠中絶は依然に高率であり,また,出生性比も増加する傾向にある.性比の歪み伝統的な男子選好に起因するものと思われる.本論文では妊娠結果の経年的変化を調査し,人工妊娠中絶の決定要因を分析すると共に中絶と男子選好が性比の歪みどのように影響を与えているかを検討した. 人工妊娠中絶率は1980年代前半まで急激に増加しており,中絶と出生はほぼ同数であった.その後,中絶率は高い水準で推移し,出生回数が多いほど中絶率が高い傾向を示している.第1子出産後の次の妊娠結果は前子の性別により強い影響を受けることが判明した.すでに男児を得ている場合妊娠が中絶になる確率はきわめて高い.希望子供数の減少と男子選好のために既存の子供の性構成が妊娠結果を左右することにおいてより重要な因子となっている.女性の教育水準も中絶の確率に対して常に影響を与えているが,最近ではその影響度は弱まっている.婚姻外妊娠と都市化も中絶の増加の方向で影響を与えている. 本研究から得られた結果により,今後韓:国における家族計画プログラムは性比の歪みをもたらす男子選好の価値観を弱めると同時に,人工妊娠中絶を予防すべく社会政策の強化を打ち出す必要があることを示唆している.

著者

若林環 風間卓仁

出版者

北海道大学大学院理学研究院

雑誌

北海道大学地球物理学研究報告 (ISSN:04393503)

巻号頁・発行日

vol.84, pp.11-20, 2021-03-26

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Campaign relative gravity measurement is one of the most powerful methods to monitor spatiotemporal mass variations associated with volcanic activities. In order to quantify volcanic gravity variations accurately, the systematic gravity error due to scale factor should be corrected from original gravity data. We therefore determined relative scale factors of portable relative gravimeters, using relative gravity values measured at six gravity points between Kyoto University and Mt. Hiei in 2020 frequently. We here calculated the relative scale factor of each gravimeter by dividing the gravity value of the LC-G534 gravimeter by that of the corresponding gravimeter. The scale factor of the LC-G680 gravimeter relative to the LC-G534 gravimeter was obtained to be 0.999900 ± 0.000067; although the gravity difference between Kyoto University and Mt. Hiei (about 167 mGal) was not so large for the scale factor calibration, we succeeded in determining the G680’s relative scale factor with small standard deviation because the measurement error of the gravity data became smaller thanks to the frequent gravity measurements. However, the relative scale factors for LC-G680 and D-58 as of 2020 were found to be different from those in 2018 by more than 0.0002. In addition, the standard deviations of the relative scale factors for LC-D58 and CG-5 were obtained to be greater than 0.0002. These results may be related to significant temporal variations in reading values, originating from the overhaul in 2019 (LC-G680), the manual adjustment of the reading range (LC-D58) and the large instrumental drift (CG-5). Our results also imply that scale factor values for LaCoste-type gravimeters can depend on their reading values, as mentioned in a previous study for Scintrex-type gravimeters.

著者

真壁 宏幹

出版者

教育思想史学会

雑誌

近代教育フォーラム (ISSN:09196560)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.111-124, 1999-09-25 (Released:2017-08-10)

著者

佐藤 紗良 Satoh Sara サトウ サラ

出版者

大阪大学大学院文学研究科

雑誌

待兼山論叢 (ISSN:03874818)

巻号頁・発行日

no.49, pp.19-38, 2015