著者

秋下 雅弘

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.291-294, 2008 (Released:2008-07-14)

参考文献数

11

著者

Daisuke Shimada Keiichi Kakui

出版者

The Japanese Society of Systematic Zoology

雑誌

Species Diversity (ISSN:13421670)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.205-211, 2020-09-18 (Released:2020-09-18)

参考文献数

30

被引用文献数

1

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A new species of free-living marine nematode, Proplatycoma tsukubae sp. nov. (Enoplida: Leptosomatidae: Platycominae), is described from Japan. The specimens were obtained from sea-floor sediments collected at a depth of 117–202 m off the coast of Shimoda, Shizuoka Prefecture, Japan. Proplatycoma tsukubae sp. nov. is similar to P. africana (Gerlach, 1959) in the unilobed amphidial flaps. However, it differs from P. africana based on the much shorter amphidial flaps just reaching the anterior edge of the amphidial aperture, the accessory structure of the spicules being constricted at the middle and tapering toward both ends, the longer apophyses of the gubernaculum, and the blunt tip of the tail. The partial nucleotide sequences for the cytochrome c oxidase subunit I and the 18S rRNA regions in P. tsukubae sp. nov. are also presented for future applications in DNA barcoding or phylogenetic studies. Updated taxonomic keys to genera in the subfamily Platycominae and species in Proplatycoma are provided.

著者

植木,理恵

出版者

日本教育心理学協会

雑誌

教育心理学研究

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, 2002-09-30

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本研究の目的は,学習方略との関連から高校生の学習観の構造を明らかにすることである。学習観を測定する尺度はすでに市川(1995)によって提案されているが,本研究ではその尺度の問題点を指摘し,学習観を「学習とはどのようにして起こるのか」という学習成立に関する「信念」に限定するとともに,その内容を高校生の自由記述からボトムアップ的に探索することを,学習観をとらえる上での方策とした。その結果,「方略志向」「学習量志向」という従来から想定されていた学習観の他に,学習方法を学習環境に委ねようとする「環境志向」という学習観が新たに見出された。さらに学習方略との関連を調査した結果,「環境志向」の学習者は,精緻化方略については「方略志向」の学習者と同程度に使用するが,モニタリング方略になると「学習量志向」の学習者と同程度にしか使用しないと回答する傾向が示された。また全体の傾向として,どれか1つの学習観には大いに賛同するが,それ以外の学習観には否定的であるというパターンを示す者が多いことも明らかになった。

著者

Shigeru Miki

出版者

The Botanical Society of Japan

雑誌

植物学雑誌 (ISSN:0006808X)

巻号頁・発行日

vol.49, no.587, pp.773-780, 1935 (Released:2007-05-24)

被引用文献数

3 3

著者

眞田 幸俊

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン (ISSN:21860661)

巻号頁・発行日

vol.2009, no.10, pp.10_70, 2009-09-01 (Released:2011-06-02)

参考文献数

1

著者

山井 敏章

出版者

社会経済史学会

雑誌

社会経済史学 (ISSN:00380113)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.491-493, 1999-11-25 (Released:2017-06-23)

著者

及川 幸揮 青木 伊知郎 水野 浩靖 並木 淳 久保田 伸幸 Oikawa Koki Aoki Ichiro Mizuno Hiroyasu Namiki Atsushi Kubota Nobuyuki

出版者

宇宙航空研究開発機構(JAXA)

雑誌

宇宙航空研究開発機構特別資料: 国際宇宙ステーション日本実験モジュール「きぼう」で獲得した有人宇宙技術 = JAXA Special Publication (ISSN:1349113X)

巻号頁・発行日

vol.JAXA-SP-12-015, pp.211-216, 2013-03-29

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形態: カラー図版あり

著者

尾崎 喜光

出版者

ノートルダム清心女子大学日本語日本文学会

雑誌

清心語文 (ISSN:13453416)

巻号頁・発行日

no.19, pp.82-64, 2017-11

著者

上村 佐恵子 島田 茉莉 伊藤 真人 西野 宏

出版者

日本小児耳鼻咽喉科学会

雑誌

小児耳鼻咽喉科 (ISSN:09195858)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.45-51, 2016 (Released:2016-08-01)

参考文献数

16

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4 歳 8 カ月女児。夜間の息苦しさで頻回に覚醒するため,睡眠時無呼吸症候群の疑いで受診した。後鼻孔を閉塞する咽頭扁桃肥大,アレルギー性鼻炎の所見に合致する鼻粘膜所見がみられたが,気道閉塞をきたすような口蓋扁桃肥大はなかった。肥満と低身長を認め,易疲労感の訴えがあったため,小児科で精査を依頼した。低身長に対する検査の結果,橋本病と診断され,甲状腺ホルモン補充療法が開始された。治療 2 週間で夜間覚醒の消失を認め,治療 3 カ月で甲状腺ホルモン値は正常化,鼻閉の消失といびきの改善を認めた。簡易終夜睡眠検査上は,初回の無呼吸低呼吸指数(AHI:回/時)53.8,治療 5 カ月後21.9,治療10カ月後26.4,最終的に治療16カ月後に AHI 8.5まで改善した。睡眠時無呼吸症候群と甲状腺機能低下症の症状は類似点が多く,低身長や易疲労感などの甲状腺機能低下症の臨床症状にも留意することが必要である。

著者

堀川 智慧 菅田 伊左夫 原田 和宏

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1143, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】高齢者の転倒は年間10~20%発生しており,介護の主要な要因として問題となっている。高齢者の中でも特に虚弱高齢者は転倒リスクが高く,自宅での転倒発生リスク比が健常高齢者の2倍あるとの報告もある(Northridge,1995)。このことから虚弱高齢者の転倒リスクを予測し,早期支援・介入することが重要である。転倒は地域生活の中で特に歩行中に生じており,歩行における転倒リスクの判別が必要となる。Shumway-Cook(2013)は従来の時間距離変数を用いた歩行評価は簡便で有力な転倒リスク評価指標だが,施設内の整えられた環境下であることから実際の地域生活での能力を反映しているかは明確ではないと述べている。そこで歩行中に認知課題負荷を行い生活場面に近い環境下での歩行を評価することで,より地域生活における歩行能力と転倒リスクの判別が可能になると考える。課題歩行を行う尺度としてDynamic Gait Index(以下,DGI)がある。DGIは8項目の課題歩行を実施し,その課題に対する認知応答やバランス制御反応により歩行を修正する能力を点数化する。地域高齢者においてDGIの妥当性,信頼性を有しているとされるがその報告は少なく,加えて地域高齢者の中でも高い転倒リスクを有している虚弱高齢者に対してDGIの検討はなされていない。また虚弱高齢者は歩行能力が低いと言われており,地域高齢者を対象とした先行研究で報告されているカットオフ値19点では虚弱高齢者の転倒リスクを過大評価すると考えられる。そのことから,虚弱高齢者の転倒リスクをより高精度に判別するためにカットオフ値の再検討が必要である。本研究の目的は,地域在住の虚弱高齢者におけるDGIの転倒リスクの判別力を検討することである。【方法】対象は通所リハビリテーションを利用する65歳以上の高齢者である。除外基準として1)歩行不可能な者,2)認知症スケールであるCDR-Sの得点から認知機能低下が著名とされる者,3)Friedらの虚弱指標に基づくCHS基準が0点の非虚弱者の3つを設ける。DGIの課題は6mの歩行路を使用し,口頭指示にて通常歩行,速度変更,頭部の上下・左右回旋,方向転換を歩行中に行うもの,歩行中の障害物のまたぎ動作,8の字歩行,そして階段昇降の8つがある。各課題における歩行中の不安定さおよび課題への応答を1項目0から3点で点数化し,24点満点中得点が低いほど課題への歩行修正能力が低いといえる。本研究では転倒リスク判別の妥当性を有するModified Gait Abnormality Raiting Scaleをアウトカムとして用いる。統計解析はDGI得点が転倒リスクに寄与するかをロジスティック回帰分析にて解析を行う。またROC分析により曲線下面積(AUC)を求め,カットオフ値の検討を行い,感度・特異度の算出を行う。解析ソフトはSPSS ver. 16.0 Regressionとver. 22 Statisticsを使用する。【結果】対象者は44名であり,平均年齢は78.1±7.1歳であった。転倒リスク者は21名でDGI平均得点は13.9点,非転倒リスク者は23名でDGI平均得点は17.8点と有意に転倒リスク者の得点が低かった(p<0.01)。ロジスティック回帰分析の結果,DGIのオッズ比は0.42(p<0.01,95%信頼区間0.25~0.72)であった。カットオフ値を19点としたとき,感度100%,特異度34.8%であった。ROC曲線の結果,AUCは0.885,16.5点をカットオフ値としたとき感度69.6%,特異度91.5%であり,陽性尤度比は8.2,陰性尤度比は0.2となった。【考察】ロジスティック回帰分析より,DGI得点の減少は転倒リスクの増加に有意に寄与し,DGIの得点が転倒リスクを判別可能であることが示された。この結果を受け,虚弱高齢者においてカットオフ値を算出した結果,地域高齢者を対象とした19点に比較し,16点以下が転倒リスクをより高い精度で判別することが明らかとなった。また陽性尤度比から高い転倒リスク判別力を有することが明示された。DGIにおける課題は口頭指示に対する応答,頭部の操作やまたぎなど地域生活の中で想定される内容と考えられ,DGIによる歩行評価を行うことにより地域高齢者に加えて虚弱高齢者においても地域生活での転倒リスク判別が可能となることが示唆された。【理学療法学研究としての意義】DGIを用いた歩行評価により歩行中の転倒リスクを有する虚弱高齢者を早期特定し,重点的な介入を行うことが可能になる。また,DGIの減点された項目に対して理学療法介入や環境調整を行うことでより効果的な転倒予防が可能になると考える。

著者

児玉 修

出版者

全国社会科教育学会

雑誌

社会科研究 (ISSN:0289856X)

巻号頁・発行日

vol.70, pp.11-20, 2009-03-31 (Released:2017-07-01)

著者

ほんま なほ

出版者

一般社団法人 日本福祉のまちづくり学会

雑誌

福祉のまちづくり研究 (ISSN:13458973)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.49-53, 2019-03-15 (Released:2019-12-05)

著者

篠原 智行 内田 恵理 臼田 滋

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.413-417, 2007 (Released:2007-08-18)

参考文献数

23

被引用文献数

5 4

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起き上がりは空間内での運動の切り替えが多く,空間知覚や体性感覚と関連していると考えられる。そこで脳卒中片麻痺患者26名を対象に起き上がり所要時間,Wechsler Adult Intelligence Scale-Revisedの積み木テスト,Stroke Impairment Assessment Scaleの感覚および腹筋力テスト,Brunnstrom stage,体幹可動域,改訂長谷川式簡易知能評価スケールを評価し,これらの関連性について検討した。起き上がり所要時間測定の級内相関係数は0.86と高い信頼性が得られた。起き上がり最小時間,平均時間と積み木テストおよび感覚検査には有意な弱い負の相関が認められ,起き上がりと空間知覚および体性感覚との関連が示唆された。

著者

山本 ゆかり

出版者

日本文学協会

雑誌

日本文学 (ISSN:03869903)

巻号頁・発行日

vol.57, no.9, pp.11-22, 2008

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従来『源氏物語』の光の表現は、場面に与える美的印象を評価され、作者の写実的描写力の所産として指摘されてきた。しかし、場面空間の明暗に着目すると、当作品の光の表現は登場人物の視覚と緊密に相関している。本稿では、夜の行事である男踏歌の三場面を扱い、作者の虚構の方法、構想という視点から、光表現と場面設定との関連を考察する。そして、作者がイメージを言語化する過程で、場面を可視にする光が表現選択の重要な一要素であることを論じる。

著者

郡司 好喜

出版者

The Iron and Steel Institute of Japan

雑誌

鉄と鋼 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.80, no.6, pp.N266-N280, 1994-06-01 (Released:2009-06-19)

参考文献数

53

被引用文献数

1 3

著者

北畑 裕之 田中 正信

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.191-195, 2017 (Released:2017-07-28)

参考文献数

12

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Spiral waves are often observed in wide variety of reaction-diffusion systems. Those in cardiac tissues are important since they are related to serious disease that threatens human lives, such as atrial and ventricular fibrillation. We consider the unpinning of spiral waves around two types of defects using high-frequency pacing. The defects are classified into two kinds, i.e, that without any diffusive interaction with the environment, and that with diffusive interaction. We found that the threshold frequency is lower for the defect with diffusive interaction than for the one without it.

著者

関 敬吾

出版者

日本文化人類学会

雑誌

民族學研究 (ISSN:24240508)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1-2, pp.80-88, 1957-05-30 (Released:2018-03-27)

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1916年05月22日, 1916-05-22

著者

広瀬 裕子

出版者

日本教育行政学会

雑誌

日本教育行政学会年報 (ISSN:09198393)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.19-36, 2015 (Released:2019-03-20)

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This paper consider the issue of educational professionalism and political intervention focusing on the registration of the “School Standards and Framework Act 1998” in the UK. The paper argues that the crucial issue in the present circumstances for this theme is the institutional fatigue, and its maintenance. The paper suggests that political intervention can be an effective method to recover the institutional fatigue of the system based on educational professionalism.The School Standards and Framework Act 1998 enabled LEAs to intervene into schools and the Secretary of State to intervene into LEAs, when they find failures there. Although the question was raised wheather this act would further enforce the power of the government, no substantial oppositions was raised in the Parliament Debates. This was because this registration intended to deal with a specific case of failure, and this intention was shared among the House members as a reasonable ultimate solution. The case was that of the London Borough of Hackney. As the local authority itself was already assessed as failing in Hackney, arguments were focused on Article 8 of the act, which gives the Secretary of State the power to take over the failing local authorities.Hackney Council had been struggling to improve its education since the previous Conservative government revealed the troubles Hackney had in the early 1990s, but there were no significant improvements. The new Labour government, in 1997, immediately launched a series of powerful actions to support Hackney including dispatching the Hackney Improvement Team, whose recommendations, however, the Council would not implement entirely. This was the background to the introduction of Article 8 of the act.As soon as the act was enacted, Article 8 was adapted to Hackney, and its school improvement services and its ethnic minority achievement service were taken away from the Council and transferred to a private company Nord Anglia in 1999. Three years later, in 2002, all educational services were taken away and transferred to the Hackney Learning Trust, which was a non-profit private organisation established in Hackney specifically for this purpose, with a 10-year contract. Thus, time-related powerful political intervention was employed as a tool to repair the institutional fatigue. This project has turned out to be successful.This paper interprets this registration of the radical article and its adaptation to Hackney as an emergency method for educational governance reform, which means a governance reform adjusting custommade tools with a non-regular governance logic, but effective to recover the damage. The reason why the Hackney case was successful is because two factors: first, radical but effective tools were successfully programmed for Hackney, second, the case where the radical tools would be applied was clearly targeted and shared. Without these factors, the tools would not be effective but could cause harm, because the logic of the time-related radical tools and the actual education situation are not necessarily compatible.

著者

澤 幸祐

出版者

専修大学心理科学研究センター

雑誌

専修大学社会知性開発研究センター/心理科学研究センター年報 : 融合的心理科学の創成 ; 心の連続性を探る

巻号頁・発行日

no.5, pp.24-35, 2016-03-11