著者

熊本 雄一郎 青山 道夫 浜島 靖典 村田 昌彦

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

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2011年3月に発生した福島第一原子力発電所事故によって、20­-40 PBqの放射性セシウムが環境中に放出されたと推定されている。そのうちの7­8割は北太平洋に沈着・流出したと見積もられているが、それらのほとんどは海水に溶けた状態で存在する。そのため福島事故由来の放射性セシウムは、海水混合によって希釈されながら表層水の流れに沿って北太平洋全域に広がりつつある。これまでの研究によって、日本近海に沈着・流出した放射性セシウムは北太平洋の中緯度を表面海流に乗って東に運ばれ、事故から約4年が経過した2015年には北米大陸の西海岸に到達したことが分かっている。演者らは2017年夏季に北太平洋亜寒帯域において実施された海洋研究開発機構「白鳳丸」航海において海水試料を採取し、その中の放射性セシウム濃度を測定した。福島事故起源134Csの濃度は、希釈と放射壊変(半減期は約2年)によって現在1 Bq m­-3以下まで低下しているため、濃縮しなければ測定することができない。濃縮には、仏国Triskem社製のCsレジン(potassium nickel ferrocyanate on polyacrylnitrile, KNiFC-PAN)を用いた。海水試料約40 Lを50 ml min­-1の流速で5 ml(約1 g)のCsレジンに通水することで、レジンに放射性セシウムを濃縮した。海水試料にはキャリアとして塩化セシウム(133Cs)を加え(濃度約100 ppb)、その通水前と通水後の濃度差から放射性セシウムの回収率を約95%と見積もった。陸上実験室に持ち帰ったCsレジンは洗浄後、海洋研究開発機構むつ研究所、または金沢大学環日本海域環境研究センター低レベル放射能実験施設の低バックグランドGe半導体検出器を用いてγ線分析に供され、134Csの放射能濃度が求められた。東部北太平洋のアラスカ湾を横断する東西(北緯47度線)と南北(西経145度線)の2本の観測線に沿った鉛直断面図によると、深度300mまでの表層において東側及び北側の観測点、すなわち北米大陸沿岸により近い観測点で事故起源134Csの濃度が高くなっていた(放射壊変を補正した濃度で最高6 Bq m­-3)。これは北米大陸に到達した福島事故起源134Csが北米大陸に沿って北上し、さらに北太平洋の高緯度(北緯50­-60度)を西向きに運ばれていることを示唆している。本研究によって得られた結果から、今後数年以内に福島事故起源134Csが北太平洋亜寒帯の反時計周りの循環流、すなわち北太平洋亜寒帯循環流に沿って日本近海に回帰してくることが予測された。

著者

伊東 可奈子 上間 智博 金子 政人 弓場 裕之 野間 知一 衛藤 誠二 川平 和美

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.F0622, 2008

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【目的】振動刺激は麻痺に対する促通効果があるとされているが,一方では痙縮筋に直接刺激を与える治療は痙縮を増強してしまう危惧がある.我々は脳卒中片麻痺上肢において,振動刺激を筋に直接与える方法で痙縮抑制に効果があることを報告している.今回,脳卒中片麻痺下肢に対し,同様の治療を施行し,痙縮への影響を検討したので報告する.<BR>【方法】対象は重度な高次脳機能障害のなく,研究について同意を得た片麻痺患者6名(男性6名,年齢;63.2±13.1歳,罹病期間;5.2±3.5ヵ月,Brunnstrom tset,stageV4名,IV2名)である.振動刺激は背臥位でバイブレーター(大東電機工業株式会社製MD-01)を5本同時に使用し,麻痺側足底から下腿後面にかけて5分間加えた.振動刺激は足関節背屈位にして下腿三頭筋を伸張しながら行った.評価は振動刺激治療の前後に行い,以下の項目を実施した.1)10m歩行時間2)下肢軌道追従機能評価装置(鹿児島大学工学部作製)による下肢運動機能の評価3)筋力測定装置サイベックス(cybex6000清水メディカル株式会社)による足関節背屈抵抗最大トルク値(サイベックスは背屈の角速度を15°/s,60°/s)4)足関節背屈のModified Ashworth Scale(以下MAS)<BR> 評価は訓練効果を除くため評価前に十分な練習の後,測定を行った.<BR> 統計処理は対応のあるt検定を用い,危険率0.05%以下を有意とした.<BR>【結果】振動刺激治療によって10m歩行時間とMASには有意差はみられなかったが減少傾向がみられた.サイベックスによる足関節背屈抵抗最大トルク値は角速度15°では有意差はみられなかったが,減少傾向がみられた.角速度60°では振動後が有意に減少した(p<0.05).追従装置による評価では運動・誤差面積(p<0.05),幾何学誤差面積(p<0.01)ともに有意に減少がみられた.<BR>【考察】今回の研究で振動刺激によって脳卒中片麻痺下肢の痙縮抑制および下肢の随意運動が向上したため,痙縮筋に直接振動刺激を与えることにより痙縮が抑制され,主動作筋と拮抗筋の同時収縮が軽減したと考えられ,歩行時間や下肢の運動機能の改善に繋がったと推察される.今後,電気生理学的評価を加え,さらに症例数を増やし痙縮に対する振動刺激の有用性を検討していく.<BR>

著者

宮坂 宗男 谷野 隆三郎 長田 光博 若木 守明

出版者

日レ医誌

雑誌

日本レーザー医学会誌 (ISSN:02886200)

巻号頁・発行日

vol.11, no.4, pp.117-127, 1991

被引用文献数

2

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色素沈着性皮膚疾患に対するレーザー治療で重要なことは, レーザー光線の波長, エネルギー密度, 照射時間 (パルス幅), 治療間隔, 治療方法 (例えばレーザー照射後直ちに2回自の照射を行うような方法) 等についてそれぞれの最適条件, 治療方法の決定である。われわれは, 色素レーザー (585nm), ルビーレーザー (694.3nm), アレキサンドライトレーザー (750nm), Nd-ガラスレーザー (1060nm) を用いて有色モルモット皮膚および臨床的応用を目的とした照射を行い, 異なる波長のパルスレーザーによる影響の違いを調べた。その結果メラニン沈着性皮膚疾患に対してはルビーレーザー, アレキサンドライトレーザーが有効であり, 刺青に対しては, Nd-ガラスレーザーが有効であった。パルス幅に関する検討は, ルビーレーザーにてパルス幅0.15~2msec. までを鋤較検討した。その結果パルス幅が短くなるほど表皮基底層のメラニン顆粒沈着部の選択的破壊が見られた。エネルギー密度に関する検討において, ある閾値以上になると組織の非選択的破壊が起こり本来のレーザーの目指す選択的効果が減少することを認めた。また過去10年間にルビーレーザー治療を行い治療後6ヶ月以上経過観察できた645症例について検討した。その結果, 有効率は先天性扁平母斑45%, 後天性扁平母斑 (Becker) 94%, 母斑細胞母斑50%, 表皮母斑80%老人性色素斑59%, 脂漏性角化症69%, カフェ・オレ斑22%, 太田母斑38%, であった。母斑細胞母斑では眼瞼周囲, 手掌, 足底, 口唇部においては84%と非常に高い有効率であった。パルス幅450μsec., 15J/cm<SUP>2</SUP>では表在性色素病変に対する治療効果はパスル幅の長い従来のルビーレーザー装置に比べその治療効果は低かった。以上のことより表在性色素沈着性皮膚疾患に対するレーザー治療は, パルス幅が短く波長の短い可視領域のレーザーが適していると考えられる。深在性のメラニン沈着性皮膚疾患に対しては, パルス幅の短いルビーレーザーか, アレキサンドライトレーザーが良いと考えられる。日本人の刺青には, パルス幅の短いNd-ガラスレーザーが適していると思われる。

著者

山口 寿之 久恒 義之

出版者

THE SESSILE ORGANISMS SOCIETY OF JAPAN

雑誌

Sessile Organisms (ISSN:13424181)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.1-15, 2006-02-20 (Released:2009-10-09)

参考文献数

36

被引用文献数

5 4

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュータ = Nikkei computer (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.953, pp.24-27, 2017-12-07

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トヨタ自動車がAI人材の大量獲得へ、なりふり構わず攻め出した。舞台は首都圏。米グーグルや富士通、NECなどIT企業の技術者を狙い撃ちにする。自動車、家電、化粧品メーカーまで、業種をまたいだ人材争奪戦が始まった。

著者

平田 和彦 伊藤 義広 安達 伸生 木村 浩彰 越智 光夫

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Ca0233, 2012 (Released:2012-08-10)

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【はじめに、目的】 膝関節軟骨損傷は,しばしばスポーツによって発生し,膝関節の疼痛や機能障害を引き起こす.関節軟骨は自己修復能力が低く,関節軟骨損傷は保存的治療のみでは修復困難であり,徐々に増悪し,変形性膝関節症に移行する.そのため近年,軟骨損傷に対し,外科的治療法が選択されている.軟骨損傷に対する外科的治療として,マイクロフラクチャー(MF)や骨軟骨柱移植(OAT),自家培養軟骨移植(ACI)などが選択され,術後の膝関節機能について多くの報告がある.しかし,患者にとって最も重要と思われる術後のスポーツ復帰状況に焦点を当てた報告は少ない.今回,当院で軟骨修復術を受けた患者のスポーツ復帰状況を調査したので報告する.【方法】 2004年8月から2008年9月までに膝関節軟骨損傷と診断され,当院で外科的手術をうけた患者を対象とした.術前・術後2年でフォロー可能であった33患者のデータを収集した.患者の内訳はMF11名(男性9名,女性2名,平均年齢31.4±16.9歳),OAT9名(男性7名,女性2名,平均年齢33±18.1歳),ACI13名(男性8名,女性5名,平均年齢30.0±9.6歳)だった. 臨床データは,膝機能評価として術前と術後2年のLysholm socreを測定した.活動レベルの評価は,Tegner activity scoreを使用し,受傷前と術前,術後2年で評価した.また,術式毎のスポーツ復帰率とスポーツ復帰までの期間を評価した.統計学的解析として, Lysholm scoreの経時的変化の比較には対応のあるt検定を用いた(P<0.05を有意).Tegner activity scoreの経時的変化の比較には,Bonferroni補正法によるt検定を用い,P<0.017=0.05/3を有意とした.統計解析にはPASW statistics ver.18(SPSS Japan,日本)を使用した.【倫理的配慮、説明と同意】 本研究では,世界医師会による「ヘルシンキ宣言」及び厚生労働省「臨床研究に関する倫理指針」を遵守し行った.また,本研究に参加するにあたり研究の趣旨について十分な説明を行い,同意が得られた症例を対象とした.【結果】 Lyholm Scoreは,MF(術前76.4±18.5点,術後2年97.2±4.1点),OAT(術前56.1±18.5点,術後2年94.7±10.7点),ACI(術前61.3±20.4点,術後2年92.5±8.75点) と3つの術式ともに術前と比較して術後2年で有意に高かった(P<0.05). Tegner activity scoreにおいては,MF(受傷前7.7±2.5点,術前3.9±4.7点,術後2年8.0±1.8点),OAT(受傷前6.4±2.4点,術前1.1±2.4点,術後2年5.7±2.4点), ACI(受傷前7.3点±1.5点,術前1.3±2.5点,術後2年5.9±2.0点)だった.すべての術式で受傷前と術前,術前と術後2年の間に有意な差を認めた(P<0.017).ACIのみ受傷前と術後2年の間に有意な差を認めた(P<0.017).スポーツ復帰率は,MF81.8%,OAT77.8%,ACI61.5%であった.スポーツ復帰までの期間は,MF6.9±3.4ヶ月,OAT12.9±8.1ヶ月,ACI18.9±7.4ヶ月であった.【考察】 今回の結果では,膝機能はMF,OAT,ACIで術後に同程度の改善がみられた.しかし,スポーツ活動レベルでは,ACIで術後2年の時点で術前レベルまで回復が見られていなかった。軟骨修復術後のスポーツ復帰は,手術侵襲の大きさや修復軟骨の成熟過程に基づいて計画される.ACIはOATやMFよりも手術侵襲が大きく,修復軟骨の成熟に長期間を要すため,スポーツ復帰に時間がかかる。Mithoeferらは,術後活動制限が長い程,スポーツ復帰に時間がかかると述べている.したがって、早期スポーツ復帰を目標とするアスリートにとっては,MFは有利である.しかし,理論上ACIは,修復軟骨の長期的な耐久性に関してMFやOATより優位でありより長期間のスポーツ活動を希望する場合,ACIは良い適応である.今回の結果より,軟骨修復術の選択はスポーツ復帰時期やスポーツレベル,さらに長期的な予後を考慮し,患者の希望と照らし合わせて行われるべきである.【理学療法学研究としての意義】 軟骨損傷を受傷したスポーツ選手にとって,手術後にスポーツ復帰が可能かどうかは,治療を選択する上で最も重要な情報である.さらに,スポーツ復帰に関する情報は,今後軟骨損傷リハビリテーションプログラムを発展させていく上での基盤となる.

著者

内藤政宗編

出版者

内藤政宗

巻号頁・発行日

1927

著者

by O. M. Dalton

出版者

The Museum

巻号頁・発行日

1909

著者

五島 史行 矢部 はる奈 中井 貴美子 藤野 紀子 小川 郁

雑誌

日本心療内科学会誌 (ISSN:13429558)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.5-9, 2008-02-20

参考文献数

12

被引用文献数

1

著者

国際家族法研究会 関口 晃治 コクサイカゾクホウケンキュウカイ / Society of International Family Law /

出版者

東洋大学法学会

雑誌

東洋法学 = Toyohogaku (ISSN:05640245)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.311-314, 2009-12-22

著者

飯田 順三 Junzo Iida

出版者

創価大学アジア研究所

雑誌

創大アジア研究 (ISSN:03887030)

巻号頁・発行日

no.7, pp.343-368, 1986-03-01

著者

青木 宏史 岸 国平 山川 邦夫

出版者

千葉県農業試験場

雑誌

千葉県農業試験場研究報告 (ISSN:05776880)

巻号頁・発行日

no.20, pp.p79-88, 1979-03

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1. トマトの斑点病抵抗性育種を行うために,基本的に必要な胞子の大量獲得技術を人工培養基を使用して,輪紋病と比較し乍ら検討した。2.人工培地の種類と胞子形成の関係は斑点病にはトマトジュース寒天,V-8ジュース寒天,ジャガイモ煎汁寒天で胞子形成が少量みられ,乾アンズ寒天,トマト茎葉煎汁寒天では全くみられなかった。輪紋病は各培地で胞子形成がみられたが,V-8ジュース寒天はとくに多く,トマト茎葉煎汁寒天,乾アンズ寒天は少なかった。3. BL-B光源下での胞子形成は輪紋病では光源に近いほど多く,とくに15cmで多かった。斑点病は同様な傾向は認められるものの明らかでなかった。4. 被覆材質と胞子形成は,輪紋病ではプラスチックが最も多く,軟質および硬質ガラスでもかなり多かった。斑点病は硬質ガラスおよびプラスチックで胞子形成がみられたが少なく,実用性は低かった。5. 斑点病の胞子形成と温度との関係は20~25℃で胞子形成が盛んであり,昼夜温の変温の効果はなかった。6. 斑点病の胞子形成と光質の関係は自然光およびPlant-Luxが有効であり,実用的な多量の胞子形成がみられた。さらに,単色光照射により適波長域をみると675nm附近で胞子形成が最も多かった。7. 斑点病の胞子形成と湿度の関係は湿度が低いほど好適であり,とくに空中湿度を低下させることが実用上効果的であった。8. 斑点病の胞子形成を促進するためには気中菌糸の除去および培地の切断が有効であった。9. 以上の条件を総合して各菌の胞子形成に好適な条件は輪紋病にはBL-B光源,V-8ジュース寒天培地,高湿が適し,斑点病には自然光,V-8ジュース寒天培地,低湿条件の組合わせが有効であった。培養温度は20~25℃が各々に適していた。10. 人工培養して得られた斑点病菌はトマト品種の抵抗性検定に十分な病原性を示し,実用上有効であった。

著者

中島 覚

出版者

日本放射線安全管理学会

雑誌

日本放射線安全管理学会誌 (ISSN:13471503)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.76-80, 2011 (Released:2011-12-20)

著者

上田 閑照

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究 (ISSN:03873293)

巻号頁・発行日

vol.78, no.4, pp.1171-1199,xi, 2005-03-30 (Released:2017-07-14)

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禅と西洋哲学との出会いから成立した日本の哲学として西田幾多郎と西谷啓治の哲学をとりあげ、どのような哲学が生まれ、その哲学において宗教がどのように理解されたか、そしてそのような哲学と宗教理解の特色と現代世界に対してもちうる意義を解明考究することを課題とする。元来禅と西洋哲学は単純に並べられるものではない。非思量の行である禅と高次の反省として西洋思想の動脈をなしてきた哲学との間には、質的な断絶がある。その裂け目に身を置いた西田と西谷において西洋哲学とは思索の性質を異にする哲学が成立した。西田で言えば、「実体」に代わって「場所」、「同一律」の基礎に「矛盾的自己同一」、「主観・客観」図式に代わって「主客相反するものの主客未分のところからの統一」、理性と感性の峻別ではなく、感性の中に働く理性、「神」の底に「絶対無」、近代的な「絶対的自我」ではなく「自己ならざる自己」。禅に触れたところからこのような哲学が成立する過程において、世界への禅の道を「禅思想」として開いた鈴木大拙の同道があった。以上のことは具体的な詳論を要する。

著者

川勝 健志

出版者

京都府立大学

雑誌

京都府立大学学術報告. 公共政策 = The scientific reports of Kyoto Prefectural University. Public policy (ISSN:18841740)

巻号頁・発行日

no.8, pp.1-22, 2016-12-25

著者

復員局

出版者

[復員局]

巻号頁・発行日

vol.其の四附録第一: 西部ニューブリテン島第十七師団の作戦, 1949

著者

山内 常生 山田 守 奥田 隆

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.301-310, 1981-10-25 (Released:2010-03-11)

参考文献数

16

被引用文献数

1 1

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Precursory abnormal strain responses associated with rainfall are discussed in the present paper. The data analized are the strains observed at the Mikawa Crustal Movement Observatory (Toyohashi City, central Japan) for the period from January 1973 to April 1980. Each extensometer at the observatory is equipped with two or three sensors for the detection of irregularity in strain. Usually the observation gallery deforms uniformly after a rainfall, because the ground strain responses observed by the sensors attached on the same quartz pipe show nearly the same variation. We can calculate accurately these strain responses by a tank model from the precipitation at the observatory, but sometimes remarkable disagreements between the ground strains caused by rainfalls and the calculated values expected from the model are clearly seen before and after the occurrence of nearby earthquakes. Irregular deformations at the observation site are also observed. These abnormal strain responses to rainfall are observed for 18 earthquakes during the period from January 1973 to December 1979. Distribution of earthquakes which were accompanied by these precursory abnormal strain responses are restricted in the block whose boundary is characterized by the distribution of microearthquakes.

著者

藤井 貞和

出版者

学灯社

雑誌

国文学 解釈と教材の研究 (ISSN:04523016)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.p120-129, 1978-01

著者

桑野 栄治

出版者

久留米大学文学部

雑誌

久留米大学文学部紀要 国際文化学科編 (ISSN:09188983)

巻号頁・発行日

no.25, pp.51-78, 2008-03

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本稿は朝鮮中宗代の前半期に時期を絞り、朝鮮と明とのあいだに生じた宗系弁誣問題をめぐる外交交渉の実相について、朝中の官撰史料である『朝鮮王朝実録』と『明実録』を中心に整理・分析したものである。宗系弁誣問題とは、太祖李成桂が政敵李仁任の子であり四人の高麗国王を殺害したとする明側の記録の修正を要求した、朝鮮前期の一大外交紛争である。朝鮮国王の正統性に関わるこの問題は太宗四年にいったん解決したかにみえたが、のち中宗一三年四月に朝鮮使節が『大明会典』を明から購入したことによって再燃した。皇帝御製の序文にはじまる『大明会典』の修正は容易ではないとの事情を予測しつつも、朝鮮政府はこの年七月に宗系弁誣奏請使として正使南衰・副使李〓・書状官韓忠の三使を帝都北京に向けて派遣した。あいにく正徳帝が行幸中であっため外交交渉は難航したが、奏請使一行はようやく礼部の咨文を獲得して中宗一四年四月に王都漢城に戻る。ところが、正徳帝の勅書は宗系改正を許可するのみで、王氏殺害の件には言及がなかったことから、再度奏請使を派遣すべきか、あるいは謝恩使を派遣すべきかで朝鮮政府の論議は紛糾した。そのうえ臺諫は奏請使の外交交渉上の失態を弾劾し、その三使も辞職を願い出るにいたる。少壮学者趙光祖は明確な判断を避けた中宗を諫めることもあったが、三使の辞職は取り下げられ、ひとまず謝恩使を明に派遣することによってこの問題は収束した。ただし、この年一一月に己卯士禍が発生するや李〓と韓忠は失脚し、南袞は左議政に昇進して明暗を分けた。正徳帝の在位中に『大明会典』が改訂されることはついになかった。謝恩使は帰国後、当時の明政府では言論によって皇帝権を抑制する機能が麻痺している、と報告している。こうした政治状況のなかで朝鮮使節が『大明会典』の修正を要請したとしても、礼部が正徳帝の裁可を仰ぎ、さらにこれを実行に移すには困難であったに相違ない。以後、この対明外交交渉は朝鮮政府にとって最大の懸案事項となる。

著者

François-Xavier Coudert

出版者

Japan Society of Coordination Chemistry

雑誌

Bulletin of Japan Society of Coordination Chemistry (ISSN:18826954)

巻号頁・発行日

vol.73, pp.15-23, 2019-05-31 (Released:2019-07-10)

参考文献数

94

被引用文献数

5

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Recent years have seen a large increase in the number of reported framework materials, including the nowadays-ubiquitous metal–organic frameworks (MOFs). Many of these materials show flexibility and stimuli-responsiveness, i.e. their structure can undergo changes of large amplitude in response to physical or chemical stimulation. We describe here a toolbox of theoretical approaches, developed in our group and others, to shed light into these materials’ properties. We focus on their behavior under mechanical constraints, temperature changes, adsorption of guest molecules, and exposure to light. By means of molecular simulation at varying scale, we can now probe, rationalize and predict the behavior of stimuli-responsive materials, producing a coherent description of soft porous crystals from the unit cell scale all the way to the behavior of the whole crystal. In particular, we have studied the impact of defects in soft porous crystals, and developed a methodology for the study of their disordered phases (presence of correlated disorder, MOF glasses, and liquid MOFs)