著者

平嶋 健太郎 中村 和矢

出版者

日本魚學振興會

雑誌

魚類学雑誌 (ISSN:00215090)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.53-57, 2014

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シマヒレヨシノボリRhinogobius sp. BFは,鈴木ほか(2010)によって近年認められたヨシノボリ属魚類である。しかし,これまで他のヨシノボリ類と混同されていたこと(明仁ほか,2013)や認識されて間もないことから基礎的な資料は少ない。本種の分布域は,瀬戸内海東岸を中心とした地域である。これは,シマヨシノボリR. nagouaeやカワヨシノボリR. flumineusなど同属のヨシノボリ類の分布域と比較して狭く(明仁ほか,2013),また,その生息環境は平野部の野池や河川下流域,わんどなどであり(鈴木・向井,2010; 平嶋,2011),人為による環境改変の影響を受けやすいと考えられる。加えて,環境省レッドリストで準絶滅危惧(環境省,2013),和歌山県版レッドデータブックで学術重要(中谷ほか,2012),愛媛県版レッドデータブックで地域個体群に指定(高橋,2003)されていることから,本種の生息地の保全が望まれる。その一方で,本種が他地域へもち込まれた場合に他種との交雑(向井ほか,2012)や競合など大きな撹乱の元となることが危惧される(鈴木ほか,2010; 鈴木・向井,2010)。また,本種個体群の分散や交流に大きく影響する仔稚魚期の生活史に関して,Tsunagawa et al. (2010)は耳石のSr/Ca比により本種が河川陸封性であることを明らかにしているが,仔稚魚が実際に沿岸や海域で生残可能かどうかは明らかでない。

著者

萩原 義雄 ハギハラ ヨシオ Hagihara Yoshio

出版者

駒澤大学

雑誌

駒澤大学総合教育研究部紀要 (ISSN:18818110)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.101-291, 2019-03

著者

竹尾 剛 渋谷 統寿 本村 政勝 金沢 一 宍戸 春美

出版者

公益社団法人 日本化学療法学会

雑誌

CHEMOTHERAPY (ISSN:00093165)

巻号頁・発行日

vol.37, no.9, pp.1154-1159, 1989-09-25 (Released:2011-08-04)

参考文献数

8

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ニューキノロン系抗菌剤と消炎鎮痛剤の併用により痙攣と高CK血症を来した症例を経験した。症例は64歳女性。膀胱炎のためエノキサシン (ENX) 300mg/日とフェンブフェン (FBF) 1,200mg/日を4日間服用中に突然意識消失し, 痙攣を来した。強直性痙攣と不穏状態が間歇的に3回繰り返し起こったが, 約4時間後には意識清明となった。入院時の心電図, 頭部CTスキャンは正常範囲であった。入院後著明な高CK血症 (第5病日に最高17,712IU/1と最高値) を認めたが第13病日には正常化した。CKアイソザイムはすべてMM型であったが, 針電極筋電図, 筋生検に異常はなかった。次に, マウスを用いてニューキノロン系抗菌剤による痙攣の発症に関する基礎実験を行なった。その結果ENXのみならず, シプロフロキサシンもFBFとの併用により痙攣を発症することがわかったが, オフロキサシンとFBFの併用では痙攣は発症しなかった。痙攣の予防に抗菌剤とFBFの投与前にあらかじめバルプロ酸ナトリウム, γ-アミノ-β-ヒドロキシ酪酸, プロスタグランディンE2, ジアゼパム, およびフェノパルピタールを投与したがいずれも痙攣の発症を抑えることはできなかった。ENXとFBFの併用による痙攣は現在まで7例が報告され, その主因はENXであろうと推定されているが, その機序は不詳である。

著者

伊勢貞丈

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[1],

著者

中谷 哲郎 桑原 明 井上 京市 木田 芳隆

出版者

日本家禽学会

雑誌

日本家禽学会誌 (ISSN:00290254)

巻号頁・発行日

vol.22, no.6, pp.304-310, 1985

被引用文献数

2

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甲状腺機能の変動がおもにニワトリヒナの血液アスコルビン酸(AsA)濃度におよぼす影響について検討した。白色レグホーン種およびブロイラー専用種ヒナを用い,甲状腺機能促進剤としてヨードカゼイン(IC),また,甲状腺機能抑制剤としてチオウラシル(TU)をそれぞれ添加した飼料を3週間給与して,甲状腺重量と血液AsA濃度の関係について調べた。また,あわせて増体量,飼料摂取量および飼料効率,副腎および肝臓重量を測定した。<br>1.白色レグホーン種雄ヒナを用い,それぞれ2段階のIC(0.01%,0.03%)およびTU(0.02%,0.06%)添加の影響について調べた実験1において,IC添加による甲状腺重量の有意な減少,一方,TU添加による増体量の有意な減少,甲状腺重量の有意な増加および血液AsA濃度の有意な低下が認められ,これらの変動はIC中谷ほか:甲状腺機能と血液アスコルビン酸 309およびTUの添加量の多い方がより顕著であった。<br>2.ブロイラー専用種雄ヒナを用い,4段階のIC0.003%~0.012%)添加の影響について調べた実験2において,甲状腺重量についてのみ0.006%以上のIC添加で有意な変動が認められ,その重量はIC添加量の増加に反比例して段階的に減少した。また,この場合に血液AsA濃度はやや高くなる傾向を示した。この甲状腺重量と血液AsA濃度との間には有意な負の相関関係のあることが認められた。<br>3.ブロイラー専用種雄ヒナを用い,4段階のTU(0.005%~0.02%)添加の影響について調べた実験3において,甲状腺重量)よび血液AsA濃度について有意な変動が認められた。0.01%以上のTU添加で,添加量の増加に比例して,前者は段階的に増加し,後者は逆に段階的に低下した。また,この甲状腺重量と血液AsA濃度との間には有意な負の相関関係のあることが認められた。<br>4.以上の結果から,ニワトリヒナにおいて,甲状腺機能の変動にともなう甲状腺重量と血液AsA濃度との間には関連があり,甲状腺機能の抑制により血液AsA濃度は顕著に低下するが,甲状腺機能の促進によるその変動はわずかであることがわかった。このことは,ニワトリヒナにおいて,甲状腺機能の抑制がAsAの体内代謝にとくに密接な関係をもつことを示唆するものである。

著者

栗山 浩一

出版者

地域農林経済学会

雑誌

農林業問題研究 (ISSN:03888525)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.5-12, 2019-03-25 (Released:2019-03-30)

参考文献数

15

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This paper considers the experimental analysis of the policy evaluation analysis in agricultural and environmental studies. First, the role of experimental analysis in the policy analysis is discussed. Experimental analysis requires randomization. However, for the agricultural policy analysis, it might be difficult to achieve assignment to treatment group randomly due to unfairness. Alternatively, hypothetical policy analysis using the stated choice and laboratory experiments are proposed. Second, the choice experiment study is considered to analyze the avoidance behavior of food risk after the accident at the Fukushima Daiichi Nuclear Power Station. Experimental result shows that the radiation exposure via food consumption does not have an effect on the consumers’ choice behavior. It suggests that an appealing to the food safety aspect has less of an effect on the consumers’ choice behavior. Third, the effect of environmental policy in agriculture on farmers’ conservation behavior is analyzed using a laboratory experiment. Experimental result shows that the non-monetary support system has significant effect on conservation behavior in the early periods of the experiment. However, without compensation, most farmers stop the conservation activities in later periods. Finally, future research topics of the experimental studies for the agricultural and environmental policy analysis are proposed.

著者

佐藤 卓己

出版者

京都大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2013-04-01

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流言蜚語がメディアを通じて世論形成に与えた影響に関する日本現代史を体系的に考察した。その成果が『考える人』に連載した「メディア流言の時代」全8回である。補論を加えて2017年に単行本化する予定である。また、メディア流言史の視点から2014年の「朝日新聞誤報問題」についても、論点整理を行った。「誤報事件の古層」(『図書』2014年12月号・岩波書店)や「誤報のパラダイム転換」(『Journalism』2015年3月号・朝日新聞社)である。理論的な総括は、「デジタル社会における〝歴史〟の効用」『岩波講座 現代 1―現代の現代性』(岩波書店・2015年)で行った。

著者

池添 博彦

出版者

帯広大谷短期大学

雑誌

帯広大谷短期大学紀要 (ISSN:02867354)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.59-77, 1990

著者

和田 義一

出版者

関西大学

雑誌

國文學 (ISSN:03898628)

巻号頁・発行日

vol.83, pp.50-65, 2002-01

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片桐洋一教授古稀記念特集

著者

[紫式部] [著]

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[50], 1600

著者

佐藤稔秀

雑誌

Aesthetic Dermatology

巻号頁・発行日

vol.17, pp.33-39, 2007

被引用文献数

2

著者

古典保存会 編

出版者

古典保存会

巻号頁・発行日

1927

著者

的川 泰宣

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空宇宙学会誌 (ISSN:00214663)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.37-38, 2019-02-05 (Released:2019-02-05)

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[10],

著者

窪田 哲正

出版者

日本印度学仏教学会

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.264-266, 1979

著者

Zushi H. Nakamura K. Fujisawa A. Nagashima Y. Matsuoka K Toi I. Maekawa T. Takase Y. Kikuchi M. Fukuyama Ejin A. Tashima S. Ueda Y. Mitarai O. Okamura S. Ishiguro M. Hasegawa M. Barnejee S. Nishino H. Isobe M. Hanada K. Idei H.

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.67, 2012

著者

星 正治 遠藤 暁

出版者

公益社団法人 日本放射線技術学会

雑誌

日本放射線技術学会雑誌 (ISSN:03694305)

巻号頁・発行日

vol.61, no.8, pp.1087-1093, 2005-08-20 (Released:2017-06-30)

著者

編集部

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本釀造協會雜誌 (ISSN:0369416X)

巻号頁・発行日

vol.64, no.8, pp.680-684, 1969

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出稼人口の絶対数の減少と一般的な求人難にともなう出稼人口の他産業への流出とによって酒造労務者の雇用は将来次第に困難となってくるものと予想される。これの解決策として機械導入による省力化とともに受入体制のあり方が当然問題になると思われる。アンケートにあらわれた杜氏諸氏の意見は今後の求人の際考慮すべきいくつかの問題点を指摘している。

著者

中井竹山

出版者

写

著者

服部 英治

出版者

日経BP社

雑誌

日経ヘルスケア (ISSN:18815707)

巻号頁・発行日

no.218, pp.123-125, 2007-12

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パートの看護師をやっとのことで採用できたG整形外科クリニックのG院長。求人難が今後も続くことを考え、パート職員の定着率向上についても何らかの対策を講じる必要があると痛感した。そこで顧問の社会保険労務士に相談したところ、パート職員向けの退職金制度の導入を提案された。(編集部)G院長 「7対1入院基本料」の影響は、まだ続いているようですね。