著者

長坂 一郎

出版者

Japan Society of Kansei Engineering

雑誌

日本感性工学会論文誌 (ISSN:18840833)

巻号頁・発行日

vol.15, no.5, pp.609-614, 2016 (Released:2016-09-30)

参考文献数

20

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Since the 1960s, a number of engineering design theories and methodologies have been proposed aiming at explaining the nature of design activity scientifically. In this paper, we discuss what these engineering design theories could mean to fashion designers. Since, in the engineering design theories, the analysis - synthesis - evaluation (ASE) paradigm, which is believed to have originated in the process of mathematical proving and making scientific theories, is widely held, the theories could contribute the understanding of the nature of fashion design as far as the fashion design activity is rational in a scientific sense. However, in the fashion design process, designers develop and validate solutions to fulfill consumers' “body expression function” which largely involves subjective sensation. Therefore, the engineering design theories cannot be applied to the fashion design directly. After examining why it cannot be applied to the fashion design, we will discuss if there are any other ways to implement a theory of fashion design by referring to the Christopher Alexander later theory of design.

著者

鎌倉 祥太郎

出版者

大阪大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2011

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今年度の研究では、新左翼運動の中でも思想的に特徴のある津村喬とその周辺の研究を、昨年度から引き続き行った。津村喬は反差別運動の思想的な紬であり、その他者論は現在に至ってもなお重要であると考えられる。今年度は、文学者団体である新日本文学の大会で津村が行った大会報告と、平野謙・栗原幸夫といった年長の文学者の否定的反応の検証を行った。そこでは、津村が述べる1970年代のテクスト論・読者論が、「政治と文学」論争の内に自己の文学観や、政治運動と文学運動の関係性を発展させてきた平野らの議倫とがコンフリクトを起こしていることに注目した。この研究の成果は、2014年度に論文化し、『待兼山論叢』に掲載される予定である。また、それと並行し、戦前から戦後をつなぎ新左翼運動へと至る社会思想とそのコンテクストを明らかとするために津村の父親であり、総評事務局長を務めたことのある高野実に注目し、敗戦直後の組合運動とそこでの高野のかかわりについて考察した。戦前の労働組合組織では右派にあたる総同盟が戦後再建され、左派活動家の役割が重要となっていく局面において、高野が果たした指導的役割と、経済復興会議が政党政治と切り結びながら労働組合運動に与えた影響を検討した。また、今年度は中国への調査旅行も続けて行った。津村の思想の特色の一つとして中国観、とくに毛沢東思想に影響を受けているという点が挙げられる。戦争の記憶をめぐる日中の歴史認識の違いを、まずは国家レベルでとらえるために、本年度は戦争記念館を訪れ調査を行った。戦後日本の社会運動研究が一国史的な枠組みに閉じないためにも、有益な調査であったと考える。

著者

森 大吉郎

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空宇宙学会誌 (ISSN:00214663)

巻号頁・発行日

vol.28, no.317, pp.257-265, 1980-06-05 (Released:2009-05-25)

被引用文献数

1

著者

三上 喜孝

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.105, no.9, pp.1-37, 1996-09-20 (Released:2017-11-30)

著者

高橋 直紀 佐々木 博康 和田 雄二

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.389-393, 1998-03-05 (Released:2009-06-30)

参考文献数

3

被引用文献数

2 2

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Head alignment equipment for floppy disk drive (FDD) was developed to elevate the quality of FDD. The equipment adjusts the position of upper magnetic head to lower magnetic head relatively with micro meter order accuracy. Prior to the development, the structure of FDD head assembly was improved. To prevent the slip out of upper head in time of screwing, gate shaped plate spring called “hold spring” was added between screws and the fixed part. Size parameters of “hold spring” was decided by combination of finite element method analysis with experiment, and the slip out of the head was decreased to 1/5. The feature of the equipment is a precision movement stage. To avoid the backlash, the stage, is made of 3 axis flexure pivoted levers with displacement reduction mechanism in one body. Owing to these technical settlements, automatic precision alignment of head position was established.

著者

太田 響子 林 裕子 松浦 正浩 城山 英明

出版者

Sociotechnology Research Network

雑誌

社会技術研究論文集 (ISSN:13490184)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.24-39, 2008

被引用文献数

1 1

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本稿は,新奇性の高い環境技術を社会に導入する政策プロセスにおいて,分野横断的ネットワークと民間主体の公共的企業家機能の果たす役割とその特性を検証する.具体事例として,温暖化対策が比較的遅れている住宅部門における面的なCO?排出削減の取り組みである,太陽熱セントラルヒーティングシステムを採用した集合住宅建設のプロセスを扱う.分析からは,新技術を社会に導入するプロセスにおいて,多様なステークホルダーが,(1)分野横断的(マルチセクター)なネットワークを構築することが必要であり,その際,(2)特に民間主体が公共的企業家精神(アントレプレナーシップ)を備えている場合があること,これらの要因の戦略的なマネジメントが社会導入の鍵であることが明らかになった.

著者

中島 俊彦 鈴木 信彦

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会大会講演要旨集 第52回日本生態学会大会 大阪大会

巻号頁・発行日

pp.602, 2005 (Released:2005-03-17)

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ある特定の花に選択的かつ連続的に訪花する行動を一貫訪花という。モンシロチョウには一貫訪花とランダム訪花の2つの訪花パターンがみられることが知られている。野外では花蜜をめぐる多くの競争者がいるため、蜜のある花とない花が存在する。したがって、モンシロチョウは報酬の得られる確率により一貫訪花を行うか否かを決定している可能性が考えられる。そこで本研究では花の蜜含有確率がモンシロチョウの訪花パターンに及ぼす影響について調査した。 蜜含有確率の異なる実験区(A;100%、B;50%、C;25%、D;12.5%)を設け、黄色と青色の人工花を交互にそれぞれ8花ずつ配置したケージ内でモンシロチョウの訪花行動を観察した。訪花した花の報酬の有無や訪花する花色の推移を記録し、Bootstrap法によりその個体の訪花パターンを解析した。 実験区A,Bでは同色花推移率が高く、一貫訪花をする個体が多くみられた。実験区C,Dでは同色花推移率は比較的低く、ランダム訪花をする個体が多くみられた。一貫訪花をした個体とランダム訪花をした個体が経験した蜜獲得確率はそれぞれ62.3%と16.4%であった。また、一貫訪花した個体とランダム訪花をした個体のどちらも蜜のある花に訪花した後は高い確率で同色花に訪花した。一方、蜜のない花に訪花した後の異色花へ訪花する確率(switching率)は一貫訪花をした個体で9.2%、ランダム訪花をした個体で48.2%であった。また、異色花へのswitchingの意思決定にはそれまでの訪花履歴(蜜獲得率や蜜のない花への訪花頻度など)は関与していないことが判明した。これらのことからモンシロチョウは報酬が得られれば同色の花に訪花するというルールに基づいた訪花をしていることが示唆された。よってモンシロチョウは蜜含有確率の高い花では一貫訪花をする確率が高く、効率よく採餌をしていると考えられた。

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1293, pp.102-107, 2005-05-30

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今年4月上旬、中国では反日デモの嵐が吹き荒れた。北京、上海、広州などの大都市で、学生を中心とする数千〜数万人が「日本の国連安全保障理事会(常任理事国)入り反対」「抵制日貨(日本製品ボイコット)」などを叫んで行進。その一部は暴徒化し、日本の大使館や総領事館に石やペットボトルを投げ込んだり、日本車や日本料理店を襲うなどの破壊行為に及んだ。

著者

中尾 智行

出版者

日本計量史学会

雑誌

計量史研究 = Bulletin of the Society of Historical Metrology, Japan (ISSN:02867214)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.83-94, 2015

著者

中田興吉著

出版者

岩田書院

巻号頁・発行日

2014

著者

矢崎 美彦 高寺 政行 清水 義雄

出版者

社団法人 繊維学会

雑誌

繊維学会誌 (ISSN:00379875)

巻号頁・発行日

vol.60, no.10, pp.281-286, 2004 (Released:2006-02-09)

被引用文献数

4 4

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Light transmission property of plain woven fabrics was studied in order to perform the fabric design considering the transmission. A light transmission measurement apparatus which could change incidence and receiving direction of light was developed and the change of the transmission factor by light direction was measured for plain woven fabrics. Because structures of the fabrics are anisotropy, the light transmission property showed anisotropy. The anisotropy of transmission factor was remarkable in large incidence angle, and the minimum or maximum values were showed every Pai/4 cycle. An approximation curve of anisotropy was proposed and the anisotropic light transmission factor was estimated from a measurement at front of a fabric and structure of the fabric based on crimp theory of Peirce.

著者

水野 光朗 MIZUNO Mitsuaki

出版者

都留文科大学

雑誌

都留文科大學研究紀要 (ISSN:02863774)

巻号頁・発行日

vol.87, pp.185-195, 2018

著者

平沢 進

出版者

青土社

雑誌

現代思想

巻号頁・発行日

vol.39, no.12, pp.190-194, 2011-09

著者

久保田 聡 白崎 浩隆 西潟 央 藤田 祐之

出版者

東海北陸理学療法学術大会

雑誌

東海北陸理学療法学術大会誌 第28回東海北陸理学療法学術大会

巻号頁・発行日

pp.127, 2012 (Released:2013-01-10)

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【目的】 大腿骨頚部・転子部骨折は早期離床を目的に骨接合術など観血的治療が行われている。しかし全身合併症を有し手術困難と判断される場合や、高齢・認知症を理由に家族が手術を希望しない例も少なくない。保存療法は観血的治療に比べ、痛みの緩和に時間がかかりベッド上で安静になる期間が長く、筋力低下や認知機能低下などの二次的合併症を引き起こすリスクがある。今回当院における大腿骨頚部・転子部骨折保存療法例について調査を行い、現状および今後の課題を検討した。【方法】 2010年11月より2012年4月の間に当院に入院した大腿骨頚部・転子部骨折患者29例中、保存療法13例を対象とした。男性1例、女性12例で受傷時平均年齢は90.8歳であった。骨折型は頚部骨折4例、転子部骨折7例であった。また13例のうち他院からの転院が10例であった。保存療法を選択した理由、入院時の痛みの程度、安静臥床期間、リハビリ治療方法とその開始時期、入院期間、退院時の移動などの日常生活動作を後方視的に調査した。本研究は、当院倫理委員会の承認のもと個人情報の保護に配慮し調査を行なった。【結果】 退院時の生存例は12例、死亡例は1例であった。保存療法を選択した理由は家族の意向が最も多かった。当院入院からリハビリ開始までの期間は平均5.1日、車椅子座位までの期間は平均7.0日、入院期間は平均52.9日であった。退院時移動能力は独歩2例、車椅子自立3例、車椅子介助7例となった。退院先は在宅が2例、介護老人保健施設8例、他病院1例、グループホーム1例であった。また入院中に2例が肺炎を合併した。【考察】 大腿骨頚部・転子部骨折後は受傷が引き金となり全身状態の悪化や心不全や肺炎などの合併症のリスクが高くなることが諸家により報告されている。当院では13例中2例が肺炎を合併した。保存療法では疼痛や骨折部管理をしながら、できるだけ早期離床をすすめ二次的合併を予防することが必要となる。安静臥床から車椅子への離床移行までの期間が平均7.0日間であったが、内科的合併症や強い痛みがあったなどの背景があった。実用歩行獲得は13例中2例で、保存療法患者のほとんどが車椅子レベルとなった。そのうち車椅子介助が7例と多く、認知機能低下の影響が考えられた。また車椅子への離床が遅くなった例では、痛みが原因の一つとして挙げられた。高齢者の場合、認知機能・早期離床の観点から医師と連携し痛みのコントロールが重要である。さらに移動能力の予後を早期に予測し、次の生活の場での移動手段の獲得を考慮したアプローチも必要であると考える。【まとめ】 今回当院に入院した大腿骨頚部・転子部骨折保存療法例を後方視的に調査した。安静臥床から車椅子乗車への離床移行までの期間が約1週間だった。また退院時の実用歩行獲得例は少なく、ほとんどが車椅子レベルとなった。今後は早期離床、移動手段の獲得に向けて検討することが課題として挙げられた。

著者

大泉 杏 山田 英司 三浦 亜衣子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.33 Suppl. No.2 (第41回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C0147, 2006 (Released:2006-04-29)

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【目的】大腿骨頚部内側骨折に対する治療は、一般的に手術療法が選択されるのが現状である。しかし、高齢者であるため様々な合併症があり手術が不可能な場合、あるいは患者様自身や家族が手術を希望しない場合にはやむをえず保存的療法が選択される。Garden分類stage1、2に対しては骨癒合を目的とした保存療法が可能であることが報告されている。しかしstage 3、4では支配血管の損傷が伴いやすく、解剖学上、骨癒合が困難であるため、現在のところ統一されたプロトコールは確立されておらず、保存療法の経過を報告した研究は散見する程度である。そこで今回、大腿骨頚部内側骨折のGarden分類stage3、4を受傷し、保存療法を施行した5例において移動能力を中心にした成績の検討を行ったので報告する。【方法】2000年から2004年までに大腿骨頚部内側骨折Garden分類3、4を受傷し保存療法を施行した5例(男性2例、女性3例、平均年齢83±5歳)を対象とした。追跡期間3ヶ月から14ヶ月、手術が施行されなかった理由は合併症4例,手術拒否1例であった、また、受傷前歩行能力は独歩3例、T字杖歩行1例、老人車による歩行1例であり全員自立歩行が可能であった。当院に転院後、疼痛に対して温熱療法、消炎鎮痛剤による薬物療法及び介達牽引を施行した。そして可能な限り疼痛をコントロールしながら、積極的な運動療法を行った。まず、端座位から開始し、車椅子への移乗練習、可能ならば平行棒内起立練習を開始した。荷重は痛みに応じて漸増していき、平行棒内歩行、歩行器歩行、杖歩行へと進めた。筋力強化練習、他動的関節可動域練習は歩行練習と併用し積極的に行った。【結果】受傷からリハビリ開始までの期間は最短17日、最長6ヶ月、平均2.7ヶ月であった。5例中1例がGarden分類3にもかかわらず内反位で骨癒合し、残りの4例は骨折部の2次的転移により偽関節が形成された。その結果,1.5~3cmの脚長差が生じたが、補高をすることにより代償することが可能であった。疼痛もリハビリ開始当時と比べ徐々に軽減した。また5例共に受症前と比べADLの低下を生じたが、四輪型歩行器による自立歩行2例、四脚型歩行器による自立歩行1例、四点杖による監視歩行1例、片ロフストランド杖による監視歩行1例と何らかの移動能力は獲得することができた。【考察】今回の結果から保存療法は決して放置、あきらめではなく可能な限り疼痛をコントロールし,離床を促していくことが重要であり、積極的な運動療法を行なうことでGarden分類stage3、4例における保存療法でも移動動作の再獲得ができる可能性があると考えられた。

著者

山本 貞雄

出版者

跡見学園女子大学

雑誌

跡見学園女子大学マネジメント学部紀要 (ISSN:13481118)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.1-32, 2007-03-15

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本稿は,この4月から茗荷谷キャンパスに設けられた大学院・マネジメント研究科の開設を記念して開催された春季公開講座において行った講演の内容に,加筆訂正を行ったものである.講演を行った4月から,約7ヶ月が経っているが,この間の大きな変化は,I小泉内閣退場後の安倍晋三内閣の誕生と小沢一郎民主党代表の出現と言った国内政治の大きな変化,II北朝鮮やイランの核保有,中国の外交攻勢の活発化,米中間選挙におけるブッシュ共和党政権の敗北等国際情勢の大きな変化に集約される.これらの大きな変化は,末尾の(補講)において,それぞれ一括して記述する.土光臨調は世紀末20年の経済財政行政の構造改革の路線を敷いた.しかし,21世紀の世界と日本は,21世紀型社会システムの下で,多くの多様な巨大な危機に包まれた時代となる.したがって,21世紀においては,我国は,以下のこれらの7つの巨大な危機的課題に賢明な対応を行い,これを乗り切って行く必要がある.(1)中国やインド等の発展途上国の急速な人口増と経済発展及び限界に近づいた世界の地球環境・エネルギー問題(2)外交・安全保障と総合的なチャイナリスクの問題(3)我国の少子化及び高齢化と社会保障及び人口減少経済の問題(4)我国の経済運営と一体的な財政構造改革の問題(5)地方分権型社会の構築の問題(6)活力ある市場経済等3つのバランスの取れた社会システムの実現の問題(7)自民党と民主党の2大政党の政権対立時代の政治の問題

著者

中根 明夫 浅野 クリスナ

出版者

弘前大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2011

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脂肪組織由来間葉系幹細胞(ASCs: adipose tissue-derived mesenchymal stem cells)を用い致死的細菌感染症の治療法としての有用性を検討したところ、致死的ブドウ球菌エンテロトキシンショックマウスモデルに対し、著明な致死率低下効果を示した。この効果は、ASCs投与による炎症性サイトカインの産生抑制によるものであることが明らかとなった。本研究により、ASCsは致死的細菌感染症の予防・治療に応用できる可能性が示唆された。

出版者

日経BP社 ; 1985-

雑誌

日経マネー (ISSN:09119361)

巻号頁・発行日

no.436, pp.33-35, 2018-10

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2018年度下期は秋に調整、その後は回復と想定している。調整局面での日経平均株価は3月につけた2万347円を割り込む可能性もあるかもしれない。その理由は3つある。 1つ目は、米中間選挙がある年の相場は、夏から秋にかけて調整が起こるパターンが多いことだ。

出版者

日経BP社 ; 1985-

雑誌

日経マネー (ISSN:09119361)

巻号頁・発行日

no.432, pp.18-21, 2018-06

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海外勢の日本株離れ、貿易戦争の懸念、米ハイテク株の急落──。複数の要因が重なって輸出株を中心に大型株の人気が低下している。代わって個人を中心に買いを集めそうなのが、東証2部や新興市場に上場する中小型株だ。

著者

プテンカラム ジョンジョセフ

出版者

上智地球環境学会

雑誌

地球環境学 (ISSN:18807143)

巻号頁・発行日

no.11, 2016-03-18

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第3部: 「ラウダート・シ」とCOP24アジェンダに関するシンポジウム