著者
新井 一司 久野 春子 鈴木 創 遠竹 行俊 大喜多 敏一
出版者
Japan Society for Atmospheric Environment
雑誌
大気環境学会誌 (ISSN:13414178)
巻号頁・発行日
vol.37, no.3, pp.184-191, 2002-06-20 (Released:2011-11-08)
参考文献数
21

モミの衰退木の調査方法を確立し, 東京におけるモミの衰退分布を明らかにするために, 1992年から1993年にかけて山間部を対象に衰退度の評価を107地点, 618個体について行った。調査方法は, 小枝の枯損, 枝葉の密度, 樹形と樹勢の4項目の値を合計した衰退度合計指数が評価基準として有効であった。小枝の枯損と枝葉の密度における衰退度階級2以上の明らかな衰退がみられた個体の割合は, 各々45.2%, 45.6%であった。モミの衰退は, 地形的要因である傾斜や起伏の状態とは関係がみられなかった。一方, 広域的な広がりである緯度, 経度との間には相関関係がみられ, 山間部の南東の地域ほど, 衰退が激しく, 北西部で衰退の程度が弱まる傾向がみられたが, 北西部の一部の谷地形では, 被害がみられた。海抜高は, 250m以下の低い地域ほど衰退が激しく, 高い高度で健全な傾向を示すものの, 750m以上という高い地域でも57.9%の地点に弱いながらも衰退現象がみられた。
出版者
日経BP社
雑誌
日経コンピュータ = Nikkei computer (ISSN:02854619)
巻号頁・発行日
no.909, pp.48-51, 2016-03-31

富士フイルムホールディングス連結子会社のシンガポール事業所で働く担当者は、「Google ハングアウト(以下ハングアウト)」のチャット機能でタイムラインにこう入力した(図1)。担当者は、印刷関連の設備機器やソフトウエアを扱うグラフィック事業部門に…
著者
古田 雄一 Yuichi Furuta
巻号頁・発行日
vol.32, no.1, pp.139-155, 2018-10-31

The purpose of this paper is to investigate the possibility of a citizenship education program that integrated a study program in disaster-stricken areas.The paper uses a case of a summer program for high-school students in Fujisawa city, conducted by NPO and local government. The program influenced and empowered the participants in various ways.They gained deeper understanding and awareness of what happened on the day of disaster, as well as the current challenges in disaster-stricken areas. Some of them even started to take actual actions. These changes are significant in terms of youth civic development. There were some keys that triggered these changes: i) encounter with the experiences and challenges of people in disaster-stricken areas, ii) interaction with those who have stood up and take actions to make change, iii) environment that accepts and encourages youth’s voice and action.
著者
菅沼 敬介 野田 敦敬
出版者
愛知教育大学
雑誌
愛知教育大学教職キャリアセンター紀要 (ISSN:24240605)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.115-122, 2018-03-31

本稿は,近年叫ばれて久しい子供の自己肯定感の低下を,平成29年3月告示の新学習指導要領で「育成すべき資質・能力の三つの柱」の三つめの視点である「学びに向かう力」との関係性を見出すことで,学校教育や学習活動で自己肯定感を高められるのではないかと仮定し論考したものである。学校教育の中でも,さらに発達段階を児童初期に,核とする教科を生活科に絞って研究を進めた。自己肯定感は,自己への肯定的な評価であり,「自己を全体的に評価し満足しているレベル」と定義されている。これは,理想とする自己像との比較が発達してくる小学校高学年から中学校頃に表出してくるものと考えられているが,その構築は幼児期から児童期初期の原体験や成功体験が関係していると考えたからである。また,子供の自由な発想のなかで原体験や成功体験が充実している生活科こそが,「自己肯定感を高める」のに適した教科である。研究の内容は,先行研究から「自己肯定感の高まる」定義を捉え,生活科の教育課程と「自己肯定感」の関係性を見出した。さらに,これまで自己肯定感の研究で扱われづらかった児童期初期の生活科において授業実践の中で,自己肯定感の高まる子供の姿を具体的に見出す研究である。
著者
郭 芳 田中 弘美 任 セア 史 邁 カク ホウ タナカ ヒロミ イム セア シ マイ Kaku Hou Tanaka Hiromi Lim Saeah Shi Mai
出版者
同志社大学社会学会
雑誌
評論・社会科学 = Social science review (ISSN:02862840)
巻号頁・発行日
no.126, pp.15-32, 2018-09

論文(Article)本研究では「京都子ども調査」を分析することにより,子どもの自己肯定感に及ぼす要因を確認し,それらの要因の自己肯定感への影響の程度について,実証的に検証した。その結果,自己肯定感に影響を与える要因には「性別」「経済的要因」「関係的要因」があることが実証された。また,経済的要因の自己肯定感への影響はある一方で,「親・親戚との関係」「学校での生活」「友人の有無」という関係的要因のいずれもが自己肯定感に影響していることが明らかになった。By a factor analysis and hierarchical multiple regression analysis on the "Children's Survey in Kyoto", this study is confirming the influence factors of self-affirmation of the children and figuring their varying degree. As a result, influencing factors including "Gender", "Economic factors", and "Relationship factors" are empirically verified. Beside "Economic factors", the "Relationship factors" such as "Trust to the parents and relatives", "School life" and "Presence or absence of friends" also have remarkable influence.
著者
氏原 収悟 密山 幸男
雑誌
研究報告システムとLSIの設計技術(SLDM) (ISSN:21888639)
巻号頁・発行日
vol.2018-SLDM-183, no.37, pp.1-6, 2018-02-28

画像識別などに多く用いられる深層学習の畳込みニューラルネットワーク (CNN) のハードウェア実装において,回路規模の削減やメモリ使用量の削減を目的として,重み係数や演算データの量子化に関する研究が注目されている.ニューラルネットワークの構成やデータセットによっては,数ビット程度まで量子化するにもかかわらず,単精度浮動小数点演算による処理と同程度の認識精度が得られたという報告もある.一方で,重み係数の量子化は,学習パラメータや量子化の手順などによって認識精度が大きく変わるため,それらの最適化は容易ではない.そこで本研究では,オープンソースフレームワークのひとつである Chainer を用いて様々な量子化手法を評価できる環境を構築した.また,重み係数量子化の一手法を提案し,従来手法による認識精度と比較評価を行った.
著者
李 雪蓮 朴 紅 坂下 明彦
出版者
北海道大学大学院農学研究院
雑誌
農経論叢 (ISSN:03855961)
巻号頁・発行日
vol.72, pp.55-66, 2018-03-31

To solve the problem of a labor shortage in 3D industries (dirty, dangerous and demeaning industries) in a growing economy, the South Korean government began to develop its employment permit system for hiring foreign workers in the 1990s, followed by a series of labor policies in various areas, such as industrial technology training, employment management, and visiting employment. In this research, we focus on Chinese ethnic-Korean migrant workers, the largest group among foreign workers in Korea, study the background and current situation of related labor policies, and analyze the factors that influenced policy changes. By comparing the old- and new-generation migrant workers, it is understood that the deregulation has gradually stabilized in terms of employment, policies, welfare, etc. With the introduction of the visiting employment policy, illegal stays stemming from old policies, such as those for the purpose of visiting relatives or participating in industrial training programs, are legalized and regulated, and illegal ethnic-Korean migrant workers are recognized as" compatriots." Since foreign workers are essential for Korea's labor market, providing access for trainees to change their employment status and join the legal labor force has helped to guarantee the labor supplement on one hand and reduce the number of illegal stays on the other. As a result, nearly 30% of Chinese ethnic-Koreans chose to stay in South Korea, accounting for 2.4% of Korea's economically active population.
著者
小林 亜矢香 今井 範子 牧野 唯
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.60, pp.96, 2008

<B>【目的】</B>住宅内には,さまざまな種類の衣類が持ち込まれており,住まいにおいて衣類の収納は常に問題となっている.また,衣生活は多様化しており,居住者の生活と整合性のとれた収納計画がよりいっそう求められる.本報では,コートと外出着の帰宅後の更衣から収納までの流れに着目し,衣類の収納の現状と問題点を明らかにすることを目的とする.<BR><B>【方法】</B>全国各地の,独立住宅の居住者を対象に,質問紙調査を実施した.有効サンプルは,世帯票256 ,個人票505である(2007年11月実施).<BR><B>【結果】</B>1)コートの脱衣場所は,玄関の割合が最も高く,続いて,リビング,主寝室の割合が高い.玄関で脱ぎ,収納している世帯では,1階にコート用収納のある割合が高く,脱いだコートを「すぐに収納」している割合が高い.また,コートをリビングで脱ぎ,主寝室など個室に収納している世帯では,1階にコート用収納が「あると便利」と感じている割合が高い.2)一方,主な外出着の脱衣場所は,主寝室の割合が最も高く,次いで,リビングの割合が高い.夫妻が,主寝室で脱ぎ,主寝室に収納している世帯では,「収納スペースが足りないこと」や「更衣時に就寝中の家族のじゃまになること」に対する不満が比較的多い.また,外出着の収納について,不便を感じている世帯では,1階に外出着用収納が「あると便利」としており,とくに,「収納場所が分散していること」や「更衣場所と収納場所が離れていること」について,不便を感じている世帯では,1階の外出着用収納に対する要求の割合が高い.コートや外出着の収納に関しては,更衣場所も考慮し,計画することが必要である.
著者
重臣 宗伯 佐藤 ワカナ 柴田 繁啓 越村 裕美 円山 啓司 吉岡 尚文
出版者
日本蘇生学会
雑誌
蘇生 (ISSN:02884348)
巻号頁・発行日
vol.20, no.2, pp.145-148, 2001-07-20
参考文献数
6
被引用文献数
1

高齢者の入浴中の心肺停止の原因を発生状況と地域性から明らかにするために, 発生率によって秋田・青森群と非秋田・青森群の2群に分けて比較検討した。秋田・青森群の発生率は3.51で, 11月に発生のピークがあるのに対し, 非秋田・青森群では2.24で12月に発生のピークがあった。全発生数に占める高齢者の割合, 性別, 発生場所, 水没の有無, 浴槽の形状, 家族との同居の有無, 入浴前飲酒の有無, 既往歴には明らかな差を認めなかった。高齢者の入浴中の心肺停止は外気温が10℃を下回る時期から発生数が増加し, その発生には脱衣場・浴室内の温度の低さが関係していると考えられた。寒冷な時期での脱衣場・浴室内の暖房の必要性を啓発する必要がある。
著者
廖 莎 蓮見 孝
出版者
日本デザイン学会
雑誌
日本デザイン学会研究発表大会概要集
巻号頁・発行日
vol.57, pp.P24, 2010

本研究では、入浴時の安全を高め、バスルームの機能向上に貢献するデザインの可能性について研究するとともに、新たな入浴スタイルについて考察を行う。特に、入浴のプロセス(脱衣、脱衣場からバスルームヘの移動、バスタブにつかる、バスタブから出る、バスルームから脱衣場までの移動、着衣)に着目し、入浴の問題点や危険性を調べ分析する。 安全な入浴のためには、入浴者の体温や血圧の急激な変化を避ける必要がある。そのために、体温や血圧を安定状態に保つ装置の開発が求められる。その装置の可能性の一つとして身につける入浴スタイルについて研究する。
著者
Takeuchi Jiro Sakagami Yu
出版者
Nagoya University Graduate School of Medicine, School of Medicine
雑誌
Nagoya Journal of Medical Science (ISSN:00277622)
巻号頁・発行日
vol.80, no.3, pp.367-378, 2018-08

Increasing numbers of international students require Japanese universities to provide mental health support as one of their primary responsibilities. The problem with the provision of such support is that the stigma of mental disorder causes many individuals to avoid seeking help. We aim to clarify the association between stigma and mental illness to develop anti-stigma education. We performed a crosssectional observational study. The target population comprised international students enrolled in a Japanese university. Online questionnaires were used to assess self-stigma, perceived stigma, recognized knowledge of schizophrenia and depression, gender, country and region, general mental health status, parents' income, non-clinical and clinical help-seeking attitudes, and Japanese and English language ability. Logistic regression model was used to estimate odds ratios (ORs) for self-stigma and perceived stigma after adjusting for the above factors. A total of 119 students were invited to participate, 61 (51.3%) of whom were enrolled. Students with good knowledge of depression/schizophrenia did not indicate more severe self-stigma compared with those without such knowledge. Students with good knowledge of schizophrenia indicated more severe perceived stigma compared with those without such knowledge (OR 3.78 [95% confidence intervals; CI, 1.21-11.78]). Students with good knowledge of depression indicated less severe perceived stigma compared with those without such knowledge (OR 0.31 [95% CI, 0.10–0.94]). In this study, among international students, higher perceived stigma was associated with knowledge of schizophrenia and lower knowledge of depression.This work was supported by JSPS KAKENHI [Grant-in-Aid for Scientific Research on Innovative Areas] Grant Number JP17H05925 and JSPS KAKENHI [Grant-in-Aid for Scientific Research (C)] Grant Number JP15K01650.

1 0 0 0 OA 国訳漢文大成

著者
国民文庫刊行会 編
出版者
国民文庫刊行会
巻号頁・発行日
vol.続 文学部第4冊, 1931
著者
森川 貞夫
出版者
日本スポーツ社会学会
雑誌
スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)
巻号頁・発行日
vol.18, no.1, pp.27-42, 2010-03-20 (Released:2016-10-05)
参考文献数
11

日本の全国的統轄スポーツ組織である体協(Japan Sports Association)・JOCはオリンピック大会に参加するために1911年に創立された。しかし体協・JOCは創立以来、スポーツの振興を多くのスポーツ愛好者に基礎を置いて進めるというよりは、政府・財界に寄生しながら今日まで進めてきたために未だ財政的にも組織的にも自立しえないでいる。したがって、戦前も戦後も「国策としてのスポーツ」への協力・推進と「競技力向上」に実際の活動・事業の力点が置かれてきた。 1970年代前後の国際的な「スポーツ・フォア・オール」運動の進展に呼応するように一時日本でも国のスポーツ政策に路線の転換が行われたが、21世紀直前より再びオリンピック大会での「メダル獲得率」を目標にした「強化策」と結びついた「スポーツ立国」論という、大国主義的イデオロギーを中核にした「国策としてのスポーツ」論が幅をきかせ始めている。 本論では、これまでの「国策としてのスポーツ」論を歴史的に追求しながら、さらに今日の「スポーツ立国論」が結局は「メダル獲得率」を目標とする「強化策」と結びつき、必然的に「実績主義」「メダル主義」に陥らざるを得なくなるという問題点を指摘し、それをどのように克服していくかの展望を「スポーツの高度化とスポーツの大衆化の統一」という視点から叙述する。
著者
高田 孝好 裏川 公章 内藤 伸三 松永 雄一 河合 澄夫 高瀬 信明 中山 康夫 香川 修司 長畑 洋司 林 民樹 斎藤 洋一
出版者
Japan Surgical Association
雑誌
日本臨床外科医学会雑誌 (ISSN:03869776)
巻号頁・発行日
vol.44, no.10, pp.1162-1169, 1983-10-25 (Released:2009-02-10)
参考文献数
28

著者らはビリルビン2mg/dl以上の閉黄患者255例を対象として消化管出血を合併した27例(11%)についてその臨床病態を分析し,また若干の実験成績とともに閉塞時の消化管出血の成因,治療について検討した.消化管出血27例中24例(89%)はビリルビン10mg/dl以上の高度黄疸症例であった.また原因と思われるstressorを重複算出にて分析すると,手術侵襲や胆管炎,重症肺合併症などの感染症が主たる原因と考えられた.潰瘍発生部位は胃体部から噴門部にかけ小弯側中心に発生し, UL I~UL IIの浅い潰瘍が多発する傾向にあった.閉黄時の急性潰瘍発生機序について総胆管結紮ラットに水浸拘束ストレスを負荷し検討した.結紮2週群ではストレス負荷後に胃壁血流量が無処置群, 1週群に比較して著明に減少し,また潰瘍指数も高値を示した.閉黄時には急性潰瘍発生準備状態にあると考えられ,このため閉黄患者の術後には積極的にcimetidineなどの予防的投与を行ない消化管出血の発生に細心の注意をはらう必要がある.教室では過去3年間に閉黄時の消化管出血7例にcimetidineを投与し5例(71%)の止血を得た.やむを得ず手術を施行する時は,出血巣を含つ広範囲胃切除術にcimetidineの併用が好ましい方法と考える.
著者
中川 浩之
出版者
一般社団法人 日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.45-54, 1984 (Released:2011-03-02)
参考文献数
36
被引用文献数
1 1

最近10年間の当教室における閉塞性黄疸317例中51例 (16.1%) に消化管出血をみた. 本症は閉塞性黄疸の種々の合併症の中で最も頻度が高く, 死亡率も高い重篤な合併症で, 急性閉塞性化膿性胆管炎などの重症感染症に続発する例が多い. 閉塞性黄疸の術前胃液検査で感染例では塩酸ベタゾール刺激に対する胃分泌反応の遷延傾向がみられた. 一方, 術後胃分泌能は消化管出血例で著明に亢進していた. イヌの胆管結紮後2~3週に胃液量の増加を中心とした胃分泌亢進がみられた. また, 胆管結紮後, 胆管内にエンドトキシンを注入したラットでは20例中11例 (55.0%) に急性多発性胃潰瘍がみられ, 本症の発生機序として胆道感染症の重要性が強く示唆された.