著者

渡邊 大門

出版者

播磨学研究所

雑誌

播磨学紀要

巻号頁・発行日

no.16, pp.1-22, 2012-03

著者

Prilandita Niken McLellan Benjamin Tezuka Tetsuo

出版者

MDPI AG

雑誌

Sustainability (Switzerland) (ISSN:20711050)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, 2017-01-09

被引用文献数

4

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This paper develops an evaluation method for assessing autonomous decision-making performance and demonstrates it using a case study. Focusing on community decision-making practice in energy-environmental innovation projects, a decision-making model is developed using Petri-net. This empirical model is then expanded to be able to accommodate autonomous properties and more pathways to reach various decision-making outcomes. The autonomous decision-making performance evaluation is employed by simulating the impact of various levels of autonomous conditions using the expanded model stochastically. Those results are further divided into six categories, based on the conditions (autonomous, semi-autonomous, and non-autonomous) and decision outcomes (fully successful, moderately successful, and failed). For each category, the specific stakeholders' properties are analysed and explained. The categorised conditions are useful for estimating the outcomes of the particular community decision-making practice based on the stakeholders' properties. The model can be modified in order to pre-evaluate other energy and environmental related decision-making.

著者

桂 敏樹 野尻 雅美 中野 正孝

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.1-10, 1998-05-30

参考文献数

40

被引用文献数

1

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健康的なライフスタイルを悪化させる出来事を明らかにするために地域住民を対象に健康習慣の総体であるライフスタイルに及ぼす生活上の出来事の影響力を比較検討した。<BR>多変量解析の結果, 以下のことが明らかになった。<BR>1. ライフスタイルと有意な関連が認められた出来事は夫婦喧嘩, 夫婦別居, 借金, 帰省, 親友の死, 浮気, 収入の変化, 会社の倒産等であった。<BR>健康なライフスタイルにする出来事は浮気, 解雇, 帰省などであった。一方, 不健康なライフスタイルにする出来事は夫婦別居, 夫婦喧嘩, 会社の倒産などであった。<BR>2. 性別にみると男性でライフスタイルと有意な関連が認められた出来事は帰省, 収入の減少, 夫婦喧嘩, 結婚, 親友の死, 浮気, 解雇, 借金であった。<BR>健康なライフスタイルにする出来事は解雇, 帰省, 浮気, 妊娠などで, 不健康なライフスタイルにする出来事は夫婦別居, 夫婦喧嘩などであった。<BR>一方, 女性でライフスタイルと有意な関連が認められた出来事は結婚, 個人的な成功であった。<BR>健康なライフスタイルにする出来事は個人的な成功, 離婚, 退職などで, 不健康なライフスタイルにする出来事は会社の倒産等, 配偶者の死, 夫婦喧嘩などであった。

著者

前野 哲博

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.137, no.7, pp.859-867, 2017-07-01 (Released:2017-07-01)

参考文献数

7

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Due to the rapid aging of the population, it has become important to ensure the provision of primary health care services. To respond to this challenge, it will be insufficient to offer services only at medical institutions; indeed, there are extremely high expectations for pharmacists because they work in close contact with the population at drugstores and pharmacies. Moreover, the Japanese government intends to promote family pharmacies (pharmacists) that not only prepare drugs but also give advice on health issues. In this context, pharmacists are expected to play new roles that surpass those in the existing framework, and this will require a new program to facilitate the acquisition of new abilities (skill mix). As an example, we would like to introduce an education program for pharmacists designed to develop clinical reasoning skills for patients' symptoms. To care properly for patients with symptoms and to decide whether to encourage self-medication or to recommend consultation with a doctor, pharmacists need to develop the ability to take a medical history in a systematic and reasonable way, and then to make an adequate assessment. Therefore on the basis of cooperation between doctors and pharmacists, we have developed an education program, as well as a medical interview support tool to assist pharmacists in obtaining necessary and comprehensive medical histories.

著者

岡 浩一朗

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.76-82, 2015 (Released:2015-11-19)

参考文献数

27

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心理的要因(たとえば、痛み対処方略)が高齢者における運動器疼痛管理に重要な役割を果たすというエビデンスは増加している。それ故に、運動器疼痛管理のために認知行動療法(たとえば、痛み対処スキルトレーニング)を利用することへの興味・関心が高まっている。本稿では、まず初めに運動器疼痛管理における認知行動療法の必要性に関する背景について概観した。次に、痛み対処スキルトレーニングで使用される5つの主な技法(認知再構成、リラクセーション、ディストラクション、快活動の計画、活動ペース配分)に焦点を当てて解説した。さらに、日本人の膝痛高齢者に対する痛み対処スキルトレーニングおよび運動療法に活用するために新しく開発した2つの印刷教材を紹介した。最後に、この領域における研究の今後の方向性について議論した。本総説より、運動器疼痛管理に認知行動療法(痛み対処スキルトレーニング)を応用することの重要性が示された。

著者

Fujima Noriyuki Sakashita Tomohiro Homma Akihiro Hirata Kenji Shiga Tohru Kudo Kohsuke Shirato Hiroki

出版者

The Public Library of Science

雑誌

PLoS ONE (ISSN:19326203)

巻号頁・発行日

vol.11, no.11, 2016-11-08

被引用文献数

5

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Objective: To determine the relationship between tumor glucose metabolism and tumor blood flow (TBF) in head and neck squamous cell carcinoma (HNSCC). Methods: We retrospectively analyzed 57 HNSCC patients. Tumor glucose metabolism was assessed by maximum and mean standardized uptake values (SUVmax and SUVmean) obtained by 18F-fluorodeoxyglucose positron-emission tomography. TBF values were obtained by arterial spin labeling with 3-tesla MRI. The correlations between both SUVs and TBF were assessed in the total series and among patients divided by T-stage (T1-T3 and T4 groups) and tumor location (pharynx/oral cavity and sinonasal cavity groups). Pearson's correlation coefficients were calculated for significant correlations. Results: Significant correlations were detected: a negative correlation in the advanced T-stage group (TBF and SUV max: r, -0.61, SUVmean: r, -0.62), a positive correlation in the non-advanced T-stage pharynx/oral cavity group (TBF and SUVmax: r, 0.70, SUVmean: r, 0.73), a negative correlation in the advanced T-stage pharynx/oral cavity group (TBF and SUVmax: r, -0.62, SUVmean: r, -0.65), and a negative correlation in the advanced Tstage sinonasal cavity group (TBF and SUVmax: r, -0.61, SUVmean: r, -0.65). Conclusion: Significant correlations between glucose uptake and TBF in HNSCC were revealed by the division of T-stage and tumor location.

著者

酒井 晶代

出版者

愛知淑徳大学大学院文化創造研究科

雑誌

愛知淑徳大学大学院文化創造研究科紀要 = Bulletin of Graduate School of Creativity and Culture (ISSN:21884625)

巻号頁・発行日

no.4, pp.74-58, 2017

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Pages also numbered 74-58

著者

日経BP社編

出版者

日経BP社 ; 1988

巻号頁・発行日

1988

著者

小林 康徳

出版者

宇宙航空研究開発機構

雑誌

東京大学宇宙航空研究所報告 (ISSN:05638100)

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.509-548, 1970-07

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比較的低高度の地球軌道上を飛行する人工衛星に対する,太陽ふく射・地球のアルビドおよびその赤外温度ふく射による熱入力を計算する方法の展望を行ない,特に,あとの二つに対して重要な効果を持つ衛星表面と地球表面との間の形態係数の求め方について,幾つかの方法を提示した.これらの方法を使用して,ある軌道・姿勢の条件のもとに飛行している衛星に対する熱入力を計算するプログラムが示された.このプログラムを使用して,ある与えられた衛星の最も熱入力の変化が少なくなるような打上げ時刻を選定することができる.球状衛星に対する計算結果が示された.

著者

野村 亮太 丸野 俊一

出版者

日本認知科学会

雑誌

認知科学 (ISSN:13417924)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.188-201, 2007 (Released:2009-10-30)

参考文献数

35

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The purposes of the present study were to construct a humor elicitation model based on Comprehension-Elaboration Theory (Wyer & Collins, 1992), and to investigate the effects of Narrative Strategies on humor elicitation processes. 159 (79 male and 80 female) undergraduate and graduate students (18--25 yrs old) rated the model relevant variables after watching a videotaped RAKUGO performance. With structural equation modeling (SEM), it was confirmed that the model had generalizability and high intra-model consistency. The further results demonstrated that the performance with Narrative Strategies, compared to the one without the strategies, increased both comprehension and elaboration, which led to increase of humor.

著者

重松 康志 横山 茂樹 竹ノ内 洋 塩塚 順

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2003, pp.C0976, 2004

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【はじめに】<BR>(社)長崎県理学療法士会では平成11年より全国高等学校野球選手権長崎大会準々決勝からスポーツ外傷(以下、外傷)の予防やリコンディショニングを目的として、現場に会員を派遣してストレッチングやアイシング等のサポート活動を実施してきた。この活動を通して、外傷を有する選手が不安を抱えたまま試合に出場することもしばしば見受けられた。この現状を踏まえ、長崎県高校野球連盟(以下、高野連)と協力して、試合等で発生した外傷の状況とその経過を把握することを目的に調査を実施したので報告する。<BR>【対象および調査方法】<BR>県下高等学校硬式野球部所属の選手を対象に自己記述選択方式でアンケート調査を行った。内容は、「スポーツ外傷の有無・部位・状態」「復帰状況」「通院形態」等17項目について調査した。高野連所属の60校全てから回答があり、内訳は1年生461名、2年生535名、3年生11名、合計1007名であった。調査期間は新人戦終了後の平成15年9月中旬から10月上旬とした。<BR>【結果および考察】<BR>過去6ヶ月以内の外傷は475名(47.1%)で、外傷部位では肩、腰、肘の順に多く、競技特性が見受けられた。また371名(36.8%)の選手が痛み等の自覚症状を持ちながら試合等へ出場する現状が窺われ、外傷を有した選手の約8割に及んだ。一方、外傷予防を意識的に取り組んでいる選手は790名(78.5%)であり、関心が高い傾向にあった。その大半はストレッチングやアイシングの施行等、ウォーミングアップやクーリングダウン(以下、アップ等)を行っていた。このように多く選手が、外傷予防の意識は高く、アップ等を施行しているが、痛みや体調に不安を持つ選手が多い現状から、一般的なストレッチングではなく外傷予防に向けたストレッチング方法等について、我々理学療法士が専門的立場から指導していく事が求められていると考えられた。<BR>通院については、466名(46.3%)の選手が行っており、病院が56.3%、整骨院などが43.6%であった。頻度は、週1回程度の通院が321名中165名(51.4%)、週3回以上が146名(45.5%)、毎日通院が10名(3.1%)とごく少数であった。この様に自覚症状を有する殆どの選手は練習に参加しつつ治療に取り組んでいるが、約半数が病院以外で対応されている現状が窺われた。<BR>【まとめ】<BR>今回の調査結果から、過去6ヶ月(約1シーズン)において選手の約半数が痛み等を訴えて通院している現状を窺うことができた。また痛みを持ちながらも試合等へ参加する選手が全体の1/3程度を占めていた。このような状況から選手が痛みを訴えられる環境づくりが必要不可欠である。そのため今後は、選手自身の自己管理能力の向上や指導者の外傷に対する知識の啓蒙活動、さらに地域医療機関と連携できる支援体制を組織化していくことが課題であると思われた。

著者

井川 佑馬 松浦 昭洋

雑誌

エンタテインメントコンピューティングシンポジウム2018論文集

巻号頁・発行日

vol.2018, pp.230-233, 2018-09-06

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凸回転体が卓上ディスプレイ上でスピンやロールといった特徴的でプレイフルな運動性をもつことに着目し,凸回転体をインタフェースとして用い,その運動状態を反映した音の生成機能をもつインタラクティブシステムを提案する.これまでに,代表的な凸回転体である楕円体の基本運動をタッチセンサで認識する手法と楕円体の物理状態を反映した音とビジュアルの割り当て手法を考案し,システムの実装を行った.

著者

石田 頼房

出版者

東京都立大学都市研究センター

雑誌

総合都市研究 (ISSN:03863506)

巻号頁・発行日

vol.74, pp.23-45, 2001

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この論文は、2000年8月22-26日にフィンランドのラハチ(Lahti)で開催された、第9回ヨーロッパ日本研究学会国際会議の都市・環境分科会においてLocalInitiatives andDecentralization of Planning Power in Japanという題で行なったキーノートスピーチの日本語版であるが、掲載に当たって結論部分の充実を中心に加筆・修正を行なった。日本都市計画は国の事業として、極めて中央集権的な制度として発展してきたことは、良く知られている。このような中央集権的な制度は、1919年都市計画法によって完成し、1968年都市計画法で機関委任事務としてではあるが、都道府県知事と市町村に「分権化」されるまで、戦前・戦後を通じて維持された。さらに、1968年都市計画法以後も、国の関与を通じて実質的に中央集権的性格は強く残っており、1999年の地方分権一括法及び都市計画法の2000年改正によっても完全な形での地方分権は、にわかには期待で、きないといえよう。しかし、この論文では、このような日本都市計画の中央集権的発展を歴史的に跡づけるというよりは、そのような歴史の中にあっても、ほとんど常に、中央集権に反対する動きや、必要に迫られた地方独自の都市計画への取り組みが存在し、それが国の都市計画政策に、制度的にも技術的にも影響を与えてきたという、いわば下から上への流れに注目して検討する。この論文でLocalInitiativesといっているのはその意味である。都市計画の地方分権は、都市計画制度の上で分権が規定されれば実現するのではなく、都市計画を取り囲む政治的、経済・社会的背景、さらに都市計画に関わる総ての人々の意識・行動様式まで含めた、最近、planningculture (計画文化・計画的風土)という概念で扱われるような都市計画に関わる総体的な状況が、地方分権にふさわしく転換することによってはじめて可能になる。それは、突然に可能になるのではなく、この論文で取り扱うような地方のイニシアティブが、今後とも積み上げられることで可能になるであろう。

著者

鶴田 佳子 佐藤 圭二

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.60, no.470, pp.149-159, 1995-04-30 (Released:2017-01-27)

参考文献数

25

被引用文献数

1 1

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Almost all major cities in Japan applied the land readjustment projects for their urbanization mainly under Article 12 of the City Planning Act of 1919 during the early period of modern city planning. Such cities as Tokyo, Osaka, and Nagoya aimed to provide infrastructure and to practice detailed district plans by "private" land readjustment projects under Article 12, which were approved by the local government to landowners' associations. In Osaka and Nagoya, these projects were effectively executed with city-wide urban planning and positive public support. Contrarily, the projects under Article 12 in Kobe were merely for suburban development.

著者

片野 博

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.66, no.544, pp.281-288, 2001-06-30 (Released:2017-02-04)

被引用文献数

1 1

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In this paper the author defined architects, participating the first head quater office in 1899, Yawata Steel Works. The ducuments which the Works possesses tell the existance of two professionals, one was Hanroku YAMAGUCHI, the other KAMIYA Kuniyoshi. YAMAGUCHI was an architect and learned in France, and had a career in "MONBUSHO", designed many architectures after leaving the ministry. His concept was a correspondence with design and construction. The building is very close to his design concept. KAMIYA was employed as engineer, but his concept was not clear from the survey, so that he might had to be an egineer, because of long career in Navey. It is reasonable to say that the participation of YAMAGUCHI was not as an architect, but a supervisor.

著者

チョン フィチン

出版者

東京音楽大学

巻号頁・発行日

2017-10-23

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平成29年度

著者

大塚 久美子 北方 雅人 久保 俊介

出版者

日経BP社

雑誌

日経トップリーダー

巻号頁・発行日

no.392, pp.34-43, 2017-05

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──45億円の赤字転落を受け、事業承継後、大塚社長が進めてきた改革は間違いだったのではないかという声が挙がっています。今日は、プロキシファイト(委任状争奪戦)に隠れた事業の実態を浮き彫りにしたい。そもそも、大塚家具のビジネスモデルに危険な兆候…

著者

虎関師錬

出版者

大菴呑碩 写

巻号頁・発行日

vol.[12], 1558

著者

新庄 永治 奥脇 弘次 土居 英男 望月 祐志 古石 誉之 福澤 薫 米持 悦生

出版者

日本コンピュータ化学会

雑誌

Journal of Computer Chemistry, Japan (ISSN:13471767)

巻号頁・発行日

pp.2018-0012, (Released:2018-09-12)

参考文献数

27

被引用文献数

6

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ドラッグ・デリバリー・システムにおけるナノ微粒子設計の効率化のために,分子シミュレーションによる物性予測や原子分解能のメカニズム解明が望まれている.本研究では,散逸粒子動力学 (DPD) 法とX線小角散乱を用いて,脂質二重膜および混合脂質のベシクル形成の分子メカニズムを明らかにすることを目的として検討を行った.DPDシミュレーションに用いる相互作用パラメータは,フラグメント分子軌道 (FMO) 法を用いて高精度に算定した(FMO-DPD法).脂質二重膜形成の結果から,飽和結合のみをもつリン脂質 (DPPC) よりも不飽和結合をもつリン脂質 (DOPC) の方が,膜流動性が高いことが分かった.さらに,リン脂質と正電荷脂質を混合したベシクルの形成では,正電荷脂質の比率が増えるにつれて膜の流動性が高くなり,球から扁平球へと形状が変化することが明らかとなった.

著者

前野 澄子 Sumiko MAENO

雑誌

鎌倉女子大学紀要 = The journal of Kamakura Women's University (ISSN:09199780)

巻号頁・発行日

no.10, pp.159-165, 2003-03-31

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19世紀におけるイギリスのアジア,アフリカヘの植民地政策,さらに20世紀後半のアメリカ合衆国の世界における政治・経済力の増大という二つの要因により,英語は世界共通語の地位を得たかに見える。英語は世界各地で使用され,それは必然的に地域の言語,社会文化の特性を色濃く反映した数多くの変種英語を生み出すこととなった。変種英語は言語学的にも英語の方言として認められ,世界中でこの分野の研究が盛んに行われている。今,英語は英語圏内外で大きな変容の時にある。英語の未来はいかなるものか,それが日本に及ぼす影響はいかなるものか。本稿では最近の文献を中心に本問題を概観する。The English language gained the status of a global language in the mid 20th century. As English has come to be used in various parts of the world, many modified Englishes have been born. These Englishes strongly reflect the culture of the local people. These varied Englishes, called New Englishes, are recognized as part of the English language family and are being studied by many scholars. English is changing rapidly. What is in store for the future of the English language and what influence will it have in Japan? This paper will provide a brief overview on these issues.