著者

平山 匠馬 伊藤 彰教 渡邉 賢悟 伊藤 謙一郎

出版者

映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 = ITE technical report (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.42, no.12, pp.125-128, 2018-03

著者

百々 武志 福村 直博

出版者

電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告 = IEICE technical report : 信学技報 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.117, no.508, pp.145-150, 2018-03-13

著者

山岸 昭一

出版者

商業界

雑誌

食品商業

巻号頁・発行日

vol.40, no.13, pp.63-66, 2011-12

著者

片岡 千賀之 亀田 和彦

出版者

長崎大学

雑誌

長崎大學水産學部研究報告 (ISSN:05471427)

巻号頁・発行日

vol.95, pp.1-27, 2014-03

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かつて「あぐり王国」と称された長崎県のまき網漁業,とくに沿岸まき網漁業の展開過程を主産地の野母崎地区を事例に検証した。対象時期は,漁船動力化が本格化する昭和恐慌期から大きな盛衰を経て小康状態に至る昭和40年代・50年代までとした。(1) 動力化以前のまき網漁業 野母崎地区にイワシ揚繰網,巾着網が導入されたのは明治30年代で,縫切網に代わってイワシ漁業の中心漁法となった。明治末から大正初期にかけてカツオ漁業及びカツオ節製造が衰退すると,イワシ漁業は同地区の主幹漁業となり,大正期に煮干しが大衆に広まってイワシ加工も盛んとなった。同じ野母崎地区でも村によって対応が分かれ,野母村はカツオ漁業からイワシ漁業への転換があり,脇岬村はカツオ漁業がサンゴ採捕に転換してイワシ漁業の発達が遅れた。樺島村は外来船が水揚げするイワシを使った目刺し加工に特化し,製品は汽船で大阪方面に販売された。イワシ加工は家庭内副業から専業経営が台頭してきた。第一次大戦後にまき網経営が悪化すると,大正末に長崎県水産試験場が漁船の動力化,電気集魚灯の利用,網地のコールタール染めを試み,省力化,生産性の向上を図った。

著者

宋王欽若等奉敕撰

出版者

黄國〓校刊

巻号頁・発行日

vol.[40], 1642

著者

Kentaro Hosaka

出版者

The Mycological Society of Japan

雑誌

日本菌学会大会講演要旨集

巻号頁・発行日

pp.3, 2014 (Released:2014-08-26)

著者

安岡 高志 光沢 舜明

出版者

Japan Society for Atmospheric Environment

雑誌

大気汚染研究 (ISSN:21863687)

巻号頁・発行日

vol.12, no.7, pp.402-406, 1977-11-25 (Released:2011-08-11)

参考文献数

10

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Absorption of nitrogen oxides into the soils were measured in a gas chamber by an automatic continuous nitrogen oxides analyzer (with Saltzman reagent). The capacity of absorption of nitrogen oxides differs greatly due to the sorts of the soils. The soils gradually released nitric oxide at room temperature, and the concentration of the released nitric oxide is nearly proportional to that of original gas concentration. Nitric oxide and nitrogen dioxide were released by heating from the wet soil which absorbed nitric oxide or nitrogen dioxide, while only nitric oxide was released from the dry soil. The temperature at which nitrogen dioxide appears lowered with increasing the water content of the soil. Some soils even reduced nitrogen dioxide to nitric oxide. The rate of absorption and release between the soils and the atmosphere varied by the sorts, temperature and water content of the soils.

著者

HUAI-YING ZHENG KAZUO KOJIMA HIROSHI IKEGAYA TOMOKAZU TAKASAKA TADAICHI KITAMURA YOSHIAKI YOGO

出版者

The Anthropological Society of Nippon

雑誌

Anthropological Science (ISSN:09187960)

巻号頁・発行日

vol.113, no.3, pp.291-293, 2005 (Released:2005-12-21)

参考文献数

6

被引用文献数

2 2

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We used the JC virus genotyping method to investigate the origins of Greenland Inuits. Using polymerase chain reaction, we detected six JC virus isolates in urine samples collected from Inuits in northwestern and southeastern Greenland. Phylogenetic analysis of the complete and partial DNA sequences of these isolates demonstrated that all isolates belonged to the EU-a1/Arc cluster previously identified in native northeastern Siberians (e.g. Chukchis and Koryaks) and Canadian Inuits. This finding suggests a close contact or affinity between Greenland Inuits and other circumarctic populations.

著者

望月 利男 宮野 道雄 四戸 英雄 田代 侃

出版者

東京都立大学都市研究センター

雑誌

総合都市研究 (ISSN:03863506)

巻号頁・発行日

no.11, pp.39-46, 1980-12

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1978年6月12日に宮城県沖に生じたマグニチュード7.4の地震は,宮城県並びにその周辺に少なからぬ被害を与えた。この地震の被害の特徴は,仙台市を中心とする都市型地震災害といわれ,多面的な被害調査がなされたが,この報告は,震死者の筆頭原因をなしたブロック塀の被害実態を主として仙台市において調査したものである。この地震により宮城県では27名の死者を生じたが (この他福島県で1名: 石塀倒壊による) ,そのうち13名は仙台市での発生であり,7名がブロック塀倒壊の犠牲となっている (宮城県全体では10名)。これに対し家屋倒壊による死者は5名であるから,比較的古い地震の人的被害の発生状況に比べ,その原因がかなり変質してきていることを推測させる。すなわち,かつての大地震において家屋倒壊による震死者数 (あるいはそれに伴う類焼死)が圧倒的に多く,その他の原因によるものは相対的に著しく低かったと考えられる。例えば,門柱・石塀の倒壊による死者も7名 (28名のうち)生じており,これだけでも家屋倒壊による死者数を越えるが,これらの構造物はかなり古くから存在していたはずである。筆者らは人的被害に及ぼす影響という観点から,構造物としては従来軽視されてきた (しかし使用量は極めて多い)ブロック塀について,その被害実態を調査し,その地震時危険度を検討した。調査地域は各種被害が多発した仙台市であり (一部泉市を含む),その倒壊率等と地形 (地盤)・震度との関係,残存プロック塀について検討することにより我が国各地の既存ブロック塀の地震時危険度と対策を考究するための基礎資料を得ること並びに今後,施工されるこの種の塀の安全性の確保のためのデータを提供すべく,この調査を実施した。

著者

(明) 胡廣 等奉勅撰

巻号頁・発行日

vol.[9], 1526

著者

磯島 寿人 澤岡 孝幸 増村 留美子

出版者

あおもり協立病院

雑誌

あおもり協立病院医報 (ISSN:1349760X)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.13-15, 2012

著者

北後 征雄

出版者

マテリアルライフ学会

雑誌

マテリアルライフ (ISSN:09153594)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.22-27, 1996-01-31 (Released:2011-04-19)

著者

歌川豊国

出版者

西村屋

雑誌

三芝居之図

著者

根本 悠佑 東 るみ子 勝谷 紀子 稲積 宏誠

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会研究報告集

巻号頁・発行日

vol.17, no.5, pp.161-166, 2017-12-09

著者

神原 浩 林 康裕 田村 和夫

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会構造系論文集 (ISSN:13404202)

巻号頁・発行日

vol.69, no.578, pp.155-161, 2004-04-30 (Released:2017-02-08)

参考文献数

15

被引用文献数

2 2

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We conducted questionnaire surveys to examine the relation between seismic intensities and damage of various non-structural elements of RC buildings during the 2000 Tottori-ken seibu earthquake and the 2001 Geiyo earthquake. RC buildings near the earthquake observation stations were selected for our surveys. Results of our surveys indicate the following characteristics of damage of non-structural elements of buildings in the areas where the JMA instrumental seismic intensity were less than 6.0. a) Damage was mainly detected in exterior and interior walls, window glasses, ceilings and doors. Air conditioning systems, fire protection systems and elevated equipments were slightly damaged during the earthquakes, b) Many kinds of non-structural elements were damaged in the building at the seismic intensity over 5.0. c) Percentages of buildings damaged at non-structural elements increase with older buildings, d) In many cases, several non-structural elements were simultaneously damaged during the earthquake.

著者

岡本 和花

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.69, 2017

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<b>目的</b> 近年, 我が国の防災に対する関心は高まってきている. 教育あるいは保育の現場も同様であると考えられる.そこで本研究では, 保育者が防災についてどの程度, 正しい知識を備えているかを調査することによって, 保育者の防災に対する関心を知る手がかりとすることを目的とした.<br><b>方法</b> 調査時期は, 2016年10月上旬~12月末, 調査対象者は, 新潟県, 栃木県, 静岡県の3県における就学前施設に勤務する保育者670人と教員養成系大学生48人を対象とし, 防災に関する知識を問う設問を含めた質問紙調査を行った.なお, 知識に関する設問は東京都が出版している『東京防災』を参考に6題作成した.<br><b>結果</b> 知識項目6題の平均正答率は, 保育者が68.3%, 大学生が64.6%であった. 設問ごとに保育者と大学生との正答率を比較したところ, 避難生活での子どもへの接し方に関する質問1では, 保育者, 大学生ともに正答率は高かった. 避難口の確保に関する質問3と避難する際の車の使用に関する質問2では, 保育者と大学生で差がみられた. 質問3の正答率は, 大学生より保育者の方が高かった(保育者正答率=86.0%, 大学生正答率=66.7%). 一方, 質問2の正答率は, 保育者より大学生の方が高かった(保育者正答率=52.2%, 大学生正答率=77.1%). 以上より, 保育者の防災知識には偏りが見られた.

著者

松原 慶子 梅林 薫 浜田 繁雄

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号 第49回(1998) (ISSN:24330183)

巻号頁・発行日

pp.553, 1998-08-20 (Released:2017-08-25)

著者

木庭 守 山本 紀之 橋本 佳幸 三宅 秀和 増田 啓年

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.87, no.1, pp.89-97, 1986

被引用文献数

3

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関節内投与ステロイド剤THS-201(halopredone diacetate)の抗炎症作用活性を急性,亜急性および慢性炎症モデル動物で検討した.対照としたtriamcinolone acetonide(TA),methylprednisolone acetate(MPA),hydrocortisone acetate(HA)およびTHS-201の母化合物であるhalopredone(HP)は,急性炎症モデルであるラットのcarrageenin足浮腫,CMC pouch法による白血球遊走,亜急性炎症モデルである線球肉芽腫,carrageenin granuloma pouch法による滲出液の貯溜を,皮下・局所投与によってほぼ一定の傾向の活性比で抑制した(TA>MPA>HA=HP).THS-201は皮下投与では100 mg/kg/dayでも全く抑制作用を示さなかったが,局所投与では急性モデルでは弱い(HA>THS-201),亜急性モデルでは強い(TA≥THS-201>MPA),作用時間依存性の抗炎症作用を示した.慢性モデルのウサギの抗原惹起型関節炎では,THS-201のみが2mg/jointの関節内投与により著明な関節腫脹抑制作用を示し,有意な抑制は30日以上持続した.これらの成績および関節炎ウサギにおけるTHS-201の残存量の成績は,THS-201が組織貯溜性が高く全身循環への移行速度が極めて遅いために,対照薬が投与局所から消失し,炎症反応の開始または再燃が起った後も有効濃度が持続したことを示唆している.また,THS-201は局所および皮下のいずれの投与でも全く全身性の作用を示さなかったが,対照薬では抗炎症作用に比例した全身性の薬理作用が認められた.ステロイド剤のような活性の強い薬剤では関節内のような局所投与であっても全身性の副作用を伴うが,THS-201は投与関節の炎症のみを特異的にしかも持続的に抑制するものと考えられる.

著者

黒川 英雄 上野 主博 梶山 稔 矢野 茂良 河野 博之 有松 正豊 高田 繁巳

出版者

特定非営利活動法人 日本口腔科学会

雑誌

日本口腔科学会雑誌 (ISSN:00290297)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.317-324, 1982-04-10 (Released:2011-09-07)

参考文献数

42

被引用文献数

1

著者

佐々木 健 勝又 英明

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.80, no.716, pp.2221-2229, 2015 (Released:2015-11-11)

参考文献数

34

被引用文献数

10

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The following information was revealed about the role of main halls and their use at disaster. 1. Only 10% of temples were designated as evacuation space by local governments. However, people around undesignated temples expect temples to play a role as evacuation space. 2. Approximately 30% of temples designated as evacuation space have been used in the event of a disaster. 3. Temples with the intent to serve as evacuation space in the event of a widespread disaster accounted almost nine out of ten. 4. Only 36% of temples designated as evacuation shelters have built relationships with government agencies.