著者

ウエルナー・ ハイゼンベルグ (荒木 不二洋・ 柳瀬 睦男 訳)

出版者

科学基礎論学会

雑誌

科学基礎論研究 (ISSN:00227668)

巻号頁・発行日

vol.8, no.4, pp.159-165, 1968-03-30 (Released:2009-09-04)

著者

相馬 清吾

出版者

公益社団法人 応用物理学会

雑誌

応用物理 (ISSN:03698009)

巻号頁・発行日

vol.92, no.8, pp.507-511, 2023-08-01 (Released:2023-08-01)

参考文献数

22

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物質中の電子構造を研究する強力な実験手法である光電子分光について,基礎的な原理と特徴を解説し,最近の重要な展開として手法の顕微化を取り上げる.10ミクロンの空間分解能を達成した最新装置について概説し,今までは見えてこなかったミクロの世界の電子構造について具体例を示しながら議論する.この顕微化によって光電子分光が測定可能な物質の種類は劇的に増える.新たに高度な電子状態分析を用いた研究展開を図る際に,本稿が手引きの1つとして役立てば幸いである.

著者

玉蟲 文一

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学教育 (ISSN:24326542)

巻号頁・発行日

vol.28, no.5, pp.413-417, 1980-10-20 (Released:2017-09-15)

著者

岩田 泰介 高橋 里沙子 伊藤 舞 今井 有紀 岸 竹美 戸村 慎太郎 山本 杏菜 藤田 淳

出版者

Japanese Society of Veterinary Anesthesia and Surgery

雑誌

日本獣医麻酔外科学雑誌 (ISSN:21896623)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.17-23, 2022 (Released:2022-12-21)

参考文献数

15

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術中出血リスクが高い待機手術を受ける犬猫42頭に対して、術前希釈式自己血採血・輸血を実施した。日本自己血輸血学会のガイドラインを基に、プロトコルを作製した。希釈式自己血採血・輸血の関連する重度な有害事象は認められず、安全に実施できた。また、同種血輸血を回避できた症例がいたことから、希釈式自己血輸血は有用性が高いと考えられた。

著者

金 相美

出版者

日本選挙学会

雑誌

選挙研究 (ISSN:09123512)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.74-88, 2009 (Released:2017-03-08)

参考文献数

53

被引用文献数

1

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本論文の目的は政治過程におけるインターネットの効果を日本と韓国で比較・検討することである。この研究は,日本と韓国の有権者を対象に行ったネット調査の結果を元に(日本n=930,韓国n=1013)投票参加における掲示板・ブログ・SNS 等の参加型ネットツールの利用の有効性及び政治的傾向の偏向性について分析を行った。日本における投票参加を最もよく予測できる変数は,年齢,収入,政治関心,新聞購読時間であり,参加型ネットツールの有効性は見当たらなかった。韓国の場合,年齢,政治関心,インターネット利用時間,参加型ネットツールの閲覧頻度が有効な変数として示された。一方,日韓いずれにおいても参加型ネットツールのポスト行動は選挙行動を規定する変数として認められなかった。日本の場合,保守的傾向の人が匿名掲示板の閲覧・ポスト頻度が高い傾向が見られる一方,韓国では逆に革新的傾向の人が掲示板・ブログ・SNS のすべてのツールのポストにおいて頻度が高い傾向が示された。

著者

四條 北斗

出版者

大阪経大学会

雑誌

大阪経大論集 (ISSN:04747909)

巻号頁・発行日

vol.69, no.6, pp.123, 2018 (Released:2019-04-11)

著者

Eri Morita Kenji Harada Shunsuke Saito Kazuomi Kario

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Reports (ISSN:24340790)

巻号頁・発行日

pp.CR-23-0046, (Released:2023-07-12)

参考文献数

1

著者

海藤 夏稀 鈴木 克彦 金子 絵梨花

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会 東北ブロック協議会

雑誌

東北理学療法学 (ISSN:09152180)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.22-27, 2020 (Released:2020-12-16)

参考文献数

11

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〔目的〕腹部引き込み運動(Draw-in)の継続によって,腹横筋の筋厚および筋硬度がどのように変化するのか,また脊柱に及ぼす効果について検討する。〔方法〕健常成人女性11名を対象に,Draw-inを自主トレーニングとして4週間行った。実施前後に超音波診断装置,Real-time Tissue Elastographyを用いて側腹筋群の筋厚および筋硬度を測定し,スパイナルマウスを用いて脊柱アライメントを測定した。〔結果〕トレーニング前後で,安静呼気時の筋厚は背臥位における外腹斜筋の筋厚のみ有意に減少した。 安静呼気時の筋硬度は,背臥位では外腹斜筋および腹横筋で増加し,立位では側腹筋群すべてで有意に増加した。脊柱アライメントは,トレーニング後に仙骨傾斜角の有意な減少を認めた。〔結語〕Draw-inの継続により,立位での腹横筋の硬さが増加したことから腹腔内圧の上昇に作用したと考えられる。仙骨傾斜角の減少が認められ,腹横筋の収縮により仙腸関節を圧迫させ効果的に安定化できる報告を裏付ける結果であった。

著者

南谷 旺伯 野口 栄太郎 西條 一止 黒澤 美枝子

出版者

一般社団法人 日本東洋医学会

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.450-478, 2011 (Released:2011-09-15)

参考文献数

1

著者

Yasuyuki MATSUNAGA

出版者

The Society for Near Eastern Studies in Japan

雑誌

Orient (ISSN:04733851)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.77-90, 2009-03-31 (Released:2014-04-02)

参考文献数

29

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Much has been written about Ayatollah Ruhollah Musavi-Khomeini’s (1902-1989) doctrine of wilāyat al-faqīh, or the mandate of the jurisprudent. In this article, I will focus on the following two questions: how consistent was he in espousing the doctrine, and what was his major addition to the doctrine? After reviewing his educational and scholarly background, I will first reconstruct constituent components of the doctrine and revisit his relevant writings and statements to determine how consistent his views were over his long academic and political career. Drawing on the existing studies on the divergent doctrines of wilāyat al-faqīh, I will also identify one possible innovation Ayatollah Khomeini likely added to the doctrine. My examination of his 1944 tract, Kashf al-asrār, shows that Khomeini as a young seminary teacher had already believed in wilāyat al-faqīh al-siyāsīyah, or the divine mandate of the juiisprudent to rule. This suggests that his views on wilāyat al-faqīh most likely had solidified much earlier than the existing Western studies surmised and that they remained rather consistent throughout his scholarly and political career. The results will help better discuss various implications of the doctrine as political theory and also in the context of actual political developments in Iran over the last fifty some years.

著者

武上 俊彦 岡本 進

出版者

一般社団法人 国立医療学会

雑誌

医療 (ISSN:00211699)

巻号頁・発行日

vol.31, no.8, pp.775-778, 1977-08-20 (Released:2011-10-19)

参考文献数

13

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重症筋無力症患者34例において, 筋無力症状に対する環境温度の影響牲を検討する目的で, アンケート調査, または面接法により, 環境温度の変化に伴う症状の変動性を調査し, 且つ2例において誘発筋電図検査による精査を行つた. 34例中30例 (88%) に環境温度の影響が認められ, すなわち筋脱力は, 高温環境下に増強し, 低温環境下に改善する傾向を示した. M波誘発筋電図によつても, 本症の神経筋伝達過程における局所的な温度変化の影響が認められ, すなわち筋肉内温度の上昇に従い, 低頻度反復刺激法にてMyasthenic decreme就はより明らかになつた. その機構として, 加温により, 運動神経末端部におけるアセチルコリン遊離の減少, またはアセチルコリン受容器における感受性の低下が推定された. 重症筋無力症患者におけるこのような現象は, 本症患者の診断. 並びに看護上, 有意義な示唆を与えると考えられる.

著者

加藤 博久 村上 雅彦 新井 一成 草野 満夫

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会 関東支部

雑誌

消化器内視鏡の進歩:Progress of Digestive Endoscopy (ISSN:03899403)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.156-157, 1996-06-07 (Released:2015-03-20)

参考文献数

4

被引用文献数

1 1

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It has been reported that one of the effects of proton pump inhibitor (PPI) is inhibition from exocrine pancreas. We treated two cases of reflex esophagitis due to total gastrectomy with PPI and they were cured soon. Case 1 : A 71-year-old man was operated upon total gastrectomy (6-interposition) for early gastric cancer. He had felt aphagia and heart burn from ten days after operation. We had been following up him for three years with camostat mesilate, but his symptoms had been unchanged and the endoscopy had revealed esophagitis which was Savary-Miller (SM) stage III. Case 2 : Total gastrectomy (Roux-Y) for early gastric cancer was carried out to a woman who was 53 years old. Her symptoms were nausea and heart burn from eight days after operation. She had never been treating by any medicines. Four months after operation, her symptoms had been stronger and endoscopic findings was esophagitis of SM stage III. In both cases, their symptoms were got under control soon and esophagitises were changed to SM stage I-II with single medication of PPI for several weeks.

著者

木村 護郎クリストフ

出版者

社会言語科学会

雑誌

社会言語科学 (ISSN:13443909)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.4-18, 2010-08-31 (Released:2017-05-01)

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本稿の目的は,日本の言語問題に取り組むうえで言語権という観点のもつ意義や限界,また今後の課題を明らかにすることである.はじめに日本の学界における言語権の受容と位置づけを整理する.そして実際の適用事例として旧来の(音声)言語的少数者,移住者,ろう者,非英語母語話者をとりあげ,言語権が日本の具体的な言語問題にどのように適用されているかを考察する.そのうえで,言語権の問題点として本質主義のジレンマと多数派へのアプローチの困難をとりあげ,言語権をめぐる問題に対処するために,異なる学問分野および適用事例,また理論家と実践者が協働する可能性を検討する.

著者

色川 俊也

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.108, no.10, pp.2186-2192, 2019-10-10 (Released:2020-10-10)

参考文献数

14

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環境中の物質が人体に侵入する主たる経路である呼吸器では,吸入された10 μm以下のエアロゾルは気管・気管支に沈着し,さまざまな呼吸器疾患を誘発する要因となり得る.職場環境での吸入曝露によって発症する職業性呼吸器疾患は,喘息や過敏性肺炎のように,初回曝露から発症までの期間が比較的短いもの,じん肺や中皮腫のように,曝露から発症まで数十年を要するものがある.いずれも,曝露防止により発症を防ぎ得る疾患ではあるが,近年は,新たな化学物質や工業材料の開発によって,これまでの曝露対策では対応困難な例も発生している.職業性呼吸器疾患の予防には,労働者の啓発・教育はもちろん,有害性の高い物質の使用回避(代替),適正な作業環境や作業態様の管理を行い,曝露対策を徹底することが重要である.また,労働者の健康管理を継続的に展開することも重要である.

著者

原田 善之 田沼 繁夫

出版者

一般社団法人 表面分析研究会

雑誌

Journal of Surface Analysis (ISSN:13411756)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.111-116, 2021 (Released:2022-12-29)

参考文献数

2

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Microsoft365における“Word”では,UnicodeやLaTeXによる数式の記述が“数式”挿入から使用可能なった.これによって数式入力は格段に進歩した.しかしながら,数式の美しさはLaTeXと比べて数段に劣っていると言わざるを得ない.そこで,“Word”の数式機能を用いてLaTeXに勝るとも劣らない美しさで数式を記述する方法を紹介する.

著者

岡島 寛 浅井 徹

出版者

一般社団法人 システム制御情報学会

雑誌

システム制御情報学会論文誌 (ISSN:13425668)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.39-49, 2007-01-15 (Released:2011-10-13)

参考文献数

8

被引用文献数

4 2

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This paper deals with trajectory tracking control for non-minimum phase systems. We first consider to characterize output such that it tracks to a given reference signal asymptotically and that the corresponding input is bounded. In particular, we parameterize the error signals between the reference and the achievable output by using Q-parameters in the frequency domain. Since the parameterized set consists of rational functions which are analytic in the closed right half plane, we can solve easily the problem to minimize theL2norm of the error and the analytic solution of the optimal error is obtained. The optimal output is the projection of the reference to the space of achievable outputs. By using the parameterization, the simultaneous optimization of the error and the input deviation from the steady state input can be also solved. The effectiveness of the proposed method is examined by numerical examples.

著者

佐藤 譲

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.75, no.5, pp.274-278, 2020-05-05 (Released:2020-10-14)

参考文献数

29

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ノイズと決定論ダイナミクスの相互作用によって生じる雑音誘起現象は,非線形物理学では古くから研究されてきた問題である.よく知られた例としては「ノイズ同期」,「確率共鳴」,「雑音誘起カオス」があげられる.とくに決定論ダイナミクスがカオス解,あるいは不安定カオス解を持つ場合は,非自明な雑音誘起現象が生じることが知られている.こういった雑音誘起現象は,力学系の自然測度がノイズの影響で極端に変化し,決定論極限で観測されなかった不安定解の一部がノイズ存在下で観測されるようになる現象である.非線形確率現象はランダム力学系理論で扱うことができる.例えば上述の雑音誘起現象のいくつかはランダム力学系の確率分岐現象として理解される.ランダム力学系理論では主に確率微分方程式,ランダム写像などで記述される確率的ダイナミクス,あるいは一般に時間発展する不定外力によって駆動される力学系のダイナミクスを扱う.ランダム力学系のアトラクターはランダムアトラクターとよばれる.ランダム力学系においても,決定論力学系と同様に不変分布,リアプノフ指数,コルモゴロフ–シナイエントロピーといった系を特徴付ける不変量が定義され,性質のよい系ではこれらの不変量は一意に定まる.ランダム力学系にアトラクターと不変分布が存在し,最大リアプノフ指数が正であるとき,そのアトラクターはランダムストレンジアトラクターとよばれ,観測される現象は確率カオスとよばれる.いま系の最大リアプノフ指数をλとすると,「ノイズ同期」はλ<0のランダム点アトラクター,「確率共鳴」はλ<0のランダム周期アトラクター,「雑音誘起カオス」はλ>0のランダムストレンジアトラクターに従う.確率カオスは流体乱流でも観測される.円柱容器中の流体をプロペラで撹拌したときに生じる旋回流である「カルマン旋回流」において,レイノルズ数が非常に大きな発達した乱流状態では,ある旋渦が支配的な準定常状態と,別の旋渦が支配的な準定常状態の間を遷移する現象が観察される.この遷移運動は系の対称性を変化させると,ある領域で不規則運動に変化する.この不規則遷移運動は円柱容器の上下で流れを駆動しているプロペラの回転数の変動を測定すれば直接観測できる.カルマン旋回流の実験時系列データに埋め込み法を適用してアトラクターを再構成し,確率ダフィング方程式でモデル化した.実験時系列データから見積もられたダイナミクスの有効次元は10次元程度であり,これは確率ダフィング方程式のランダムアトラクターの有効次元と概ね一致する.実験系を対称な境界条件から非対称な境界条件へ変化させると,実験時系列データから計算される最大リアプノフ指数が負から正へ変化し,不規則運動への転移が観測される.この分岐現象もモデル解析と実験で定性的に一致した.このように確率ダフィング方程式はカルマン旋回流にみられる不規則遷移運動のよいモデルとなっている.初期の乱流遷移は決定論力学系のストレンジアトラクターへの分岐として解析されてきたが,形式的に無限次元であるランダム力学系とランダムアトラクターの概念を導入することにより,発達した乱流運動についてもランダム力学系理論による解析が可能かもしれない.一般に大自由度の力学系や不定外力で駆動される力学系でみられる様々な非線形現象をランダム力学系理論によって理解することができる.

著者

田島 木綿子

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.127-129, 2012 (Released:2012-07-18)

著者

Takato Nakajo Tomoaki Terada Tomoyuki Tsumoto Yoshikazu Matsuda Hiroaki Matsumoto Sadayoshi Nakayama Tohru Mizutani

出版者

The Japanese Society for Neuroendovascular Therapy

雑誌

Journal of Neuroendovascular Therapy (ISSN:18824072)

巻号頁・発行日

pp.oa.2023-0028, (Released:2023-08-10)

参考文献数

15

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Objective: In the acute stage of ruptured cerebral aneurysms, limited devices are available, making the treatment difficult. We aimed to evaluate the outcomes of the coil embolization with stenting for the ruptured cerebral aneurysms in the acute stage.Methods: We assessed 22 cases treated with stenting among 134 of 169 consecutive patients with subarachnoid hemorrhages undergoing an endovascular treatment between April 2014 and December 2021, of which 134 underwent an embolization during the acute stage. A stent was used in the patients wherein the treatment with the balloon-assisted or double catheter technique was difficult. Stenting was performed under the loading of two or more antiplatelet agents.Results: The mean age of the patients was 68.9 years, of which five were male and 14 (63.6%) had severe grade (World Federation of Neurosurgeons grade IV, V). The aneurysm site was the anterior communicating artery in four cases, internal carotid artery in nine, middle cerebral artery in two, vertebrobasilar artery in six, and posterior cerebral artery in one. The aneurysm shape was saccular in 13 cases, dissection in seven, and fusiform in two. Stents were used for wide-neck aneurysms in 12 cases, vascular preservation in seven, and rescue in three. The mean maximum diameter was 9.6 mm. The mean neck size was 6.4 mm. Complete occlusion and neck remnant were found in eight and seven cases, respectively. The perioperative complication rate was 45.5% (thromboembolism in five cases, stent occlusion in two, re-bleeding in two, and cerebral hemorrhage in one). The outcomes included modified Rankin Scale 0–2 in seven cases, 4–5 in five, and 6 in nine. Stent-related death occurred in one case. The rate of morbidity and mortality was 18.2%. Although stents were used in the acute stage of rupture, they were used for the right reasons. However, a high rate of complications occurred: two cases of re-bleeding, in which an incomplete occlusion was a factor.Conclusion: Stent placement in patients with the acute ruptured cerebral aneurysms should be carefully determined and efforts should be made to reduce the embolic and hemorrhagic complications. However, it may be an effective treatment option when other options could be extremely difficult.

著者

Tetsuya Nakamura Steven Lloyd Atsushi Maruyama Satoru Masuda

出版者

Fuji Technology Press Ltd.

雑誌

Journal of Disaster Research (ISSN:18812473)

巻号頁・発行日

vol.16, no.5, pp.840-865, 2021-08-01 (Released:2021-08-01)

参考文献数

59

被引用文献数

1

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This paper statistically analyzes residents’ understanding of problems related to radioactively contaminated water discharged from nuclear power and nuclear reprocessing plants. Moreover, this paper examines their impact on the surrounding fisheries by using the cases of La Hague, Sellafield, and Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant. Survey data shows that more than 60% respondents disagree with the release of contaminated water, and this sentiment is particularly strong among both British and French respondents. Regarding seafood caught in the vicinity of the nuclear power and nuclear reprocessing plants, although British respondents noted that they hold it in high regard, many people do not purchase this seafood. In contrast, many Japanese respondents reported that they were less concerned, and thus, willingly purchase seafood caught off the coast of Fukushima Prefecture. In all three countries, many people did not trust government information on the release of contaminated water. Compensation to the affected people was provided by the central government, companies involved, and local governments, in that order. Japanese and British respondents reported higher expectation for compensation as compared to French respondents. Japanese and French respondents noted that they have knowledge of radioactive materials and contaminated water, and many of them purchased seafood caught in the vicinity of the nuclear power and reprocessing plants. British respondents were the most opposed to the release of contaminated water, whereas Japanese respondents were the least reliant on government information about the release of contaminated water. Finally, among those who trusted information from the government and retailers, French respondents were the least concerned about contamination. French respondents were also the least likely to expect any compensation for the fishermen affected by contamination. Both British and French residents around the affected plants expected the central government to compensate the affected fishermen, whereas those who did not reside around the affected plants did not expect the fishermen to be compensated. French respondents were more likely to expect compensation from the local governments; affluent respondents were more likely to expect the compensation to be funded by taxation, whereas less affluent respondents expected them to be funded by donations. Respondents who were more skeptical of government information wanted the companies involved to compensate the fishermen. British respondents reported a tendency for wanting the companies involved to provide this compensation, and did not support the concept of compensation provided through donations.