著者

Iglesias Fernando 進士 五十八 Fernando Iglesias Shinji Isoya 東京農業大学農学研究科農学 東京農業大学地域環境科学部造園科学科 Tokyo University of Agriculture Graduate School of Agriculture Department of Agricultural Science Tokyo University of Agriculture Faculty of Regional Environment Science Department of Landscape Architecture Science

出版者

東京農業大学

雑誌

東京農業大学農学集報 (ISSN:03759202)

巻号頁・発行日

vol.46, no.4, pp.250-264,

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西新宿は高層ビルとオープンスペースを特徴とする街区により新宿副都心を構成している。これは,東京の都心構造の再編戦略として1960年代前半に超高層ビルのビジネスセンター建設として構想されたものである。その内容は従来の丸の内を中心とした単一都心の都市構造を変えて,池袋,渋谷と共に3つの副都心として位置づけられた。本論は,そのような新宿副都心を対象に,その中核をなす西新宿・高層ビル街区とオープンスペースの形成過程を,その創出から現在までの展開として歴史的観点から分析し,都市構造上の特徴や問題点を導き,今後の都市計画の知見を得ることを主眼としている。 分析の結果,新宿副都心計画の焦点は,東京及び日本,広くはアジアにおける経済拠点の構築にあり,そのため様々なオフィスビル機能と共に都市交通ネットワークの利便性を高めることが重要課題であったこと。また高層ビル街区の公共オープンスペースとして計画された新宿中央公園は,この地区の顔となり,都市民の憩いの場として建設された。しかし,中心街区とこの公園との相互関係が十分でない。また従来の日本型都市空間には見られないセミパブリックなオープンスペースが多数計画されたものの,建物階数に見合った公開空地が十分に確保されておらず,そのデザインも街区毎に相違があるため,全体的な統一感が希薄であり,確保した量の効果が十分発揮されていないこと。更に街路空間の一部である歩行者空間とこれらセミパブリックな空間との「係わりの計画」に重要な課題が残されていることを指摘した。In the early 1960's a new concept in Japanese urban planning appeared, the fukutoshin (sub center). This concept aimed to change the single centered structure of the city that was located in the Marunouchi area. Due to this three sub-centers were proposed ; Ikebukuro, Shibuya and Shinjuku. The intention of this paper is to understand the conception and composition of the public open space in Nishi Shinjuku, and its final results. To achieve this understanding an analysis from a historical point of view of the creation and evolution of the fukutoshin in West Shinjuku is conducted as well as a study of the environmental particularities of the urban traffic network changing process, which is associated with the development of the area. The main idea of the structure for the plan of the fukutoshin was focused on creating an economical and administrative capital for Tokyo, Japan and Asia, based on the total restructure of the Nishi Shinjuku area. One of the key points of the plan was the separation between cars and pedestrians as well as the increase of the percentage of open space in the area, with the intention of expanding the access of such areas to the general population. For this reason it is important to understand the function and plan of the different open spaces of each block, which were created surrounding the construction of the buildings. This was possible under the process of transference of volume in a way to allow, in exchange for the extension in the height limits of the buildings, a higher percentage of open space areas in each block. Besides the advance planning of the general project, this study finds that the original proposal of the plan for the management of the fukutoshin was not totally fulfilled in its conception of the open spaces, since there exists a considerable variation between the percentage ratios of the open space areas at each one of the eleven central blocks as well as an absence of agreement in the design and the network connection of the areas. Through a detailed analysis of the area and the contraposition of the data, it is possible to achieve an understanding of the reasons that influenced in obtaining that result.

著者

岸谷 孝一 鈴木 健夫 渡辺 暉生 三原 晃一 石井 貴和 桑原 隆司

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学 (ISSN:03871061)

巻号頁・発行日

vol.29, no.12, pp.51-61, 1991

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東京の自治と文化の新しいシンボルを目指して, 新宿新都心で1988年から建設工事が進められていた東京都新庁舎が, 今春完成した。新都庁舎は, 新宿中央公園に面する第一, 第二本庁舎と, 都民広場を囲む議会棟からなる複合建築群であるが, その中でも地上243mと日本一の高さを誇る第一本庁舎はひときわ目立つ存在となっている。この第一本庁舎では, 超高層・大スパンを実現するために, 丹下健三・都市・建築設計研究所の設計によるスーパーストラクチャー構造が用いられ, 2階以上の骨組みはS造で, 床はデッキプレート上に軽量コンクリートを施工する設計になっている。このコンクリートの施工に際して, 従来の常識では, ポンプ車を用いて地上から直接コンクリートを圧送できる垂直高さの限界は150~160m程度が目安とされていたが, 第一本庁舎工事では工程・工期等の関係から工事関係者の総意によりこの限界への挑戦が行われることになった。その結果, 各分野工事関係者の努力と近年のコンクリート圧送用機器・制御技術等のめざましい進歩により, 日本最高所, 地上243mに至るまでのすべてのコンクリートの施工がポンプ車を用いて地上から直接行われ, 工事を順調に終了させることができた。

著者

広田 知良 山﨑 太地 安井 美裕 古川 準三 丹羽 勝久 根本 学 濱嵜 孝弘 下田 星児 菅野 洋光 西尾 善太

出版者

日本農業気象学会

雑誌

生物と気象

巻号頁・発行日

vol.17, pp.34-45, 2017

被引用文献数

10

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Although climatic conditions had hindered the introduction of Pinot Noir, a cultivar of wine grape (<i>Vitis vinifera</i>), to areas such as Yoichi and Sorachi, Hokkaido, northernmost Japan, the growing region of the cultivar has recently extended. We analyzed meteorological data to obtain the rationale for the successful cultivation of Pinot Noir in Hokkaido; climate shift since 1998 pointed by Kanno (2013), i.e., rise in summer temperature, facilitated cultivation of the variety. Today, Yoich and Sorachi have become the right locations for growing the cultivar, and it has also been grown in other areas. Indeed, the vintage chart in Tokachi indicated the consistent, good harvest of grape since 1998. There is negative correlation in the average monthly temperature between April and August, and positive correlation between August and September ever since the climate shift. We hypothesize the benefits of the climate shift in terms of wine production as follows: 1) in years with low April temperature and high summer temperature, the growth rate in early stage delays, but the temperature required for grape maturation is secured by high temperature in August and September; and 2) in years with warm April and subsequent cool summer, early growth start keeps the growing season long enough, which may have compensated the risk of poor grape maturation in cool summer. Thus, climate change is considered to have favored the cultivation of Pinot Noir in Hokkaido.

著者

斯波 照雄

出版者

武蔵野大学法学会

雑誌

武蔵野法学 = Journal of law and political science (ISSN:21898243)

巻号頁・発行日

no.5, pp.345-369, 2016-12-24

著者

命婦 恭子

出版者

西南女学院大学

雑誌

西南女学院大学紀要 (ISSN:13426354)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.117-125, 2016

著者

栗林 克匡

雑誌

北星学園大学社会福祉学部北星論集 = Hokusei Review, the School of Social Welfare (ISSN:13426958)

巻号頁・発行日

no.54, pp.67-74, 2017-03

著者

髙橋 あい

出版者

法政大学大学院

雑誌

法政大学大学院紀要 (ISSN:03872610)

巻号頁・発行日

vol.78, pp.21-33, 2017-03-31

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近年,保育士が保護者対応や同僚との連携において困難を抱えているとする報告が多くされており、それら対人場面の困難を軽減する具体的な支援が必要とされている。そこで本研究では,保育士への支援の具体的な方策に関する示唆を得ることを目的として,保育士のソーシャルスキルの経験年数による違いと,保護者対応や職員同士の連携におけるソーシャルスキルの教育ニーズについて明らかにした。現職の保育士83名を対象に質問紙調査を行い,その結果、経験の浅い保育土はベテランの保育士と比較して【解決行動スキル】,【会話スキル】,【感情処理スキル】が未熟であることが明らかとなった。また,経験年数5年未満の保育士は,ソーシャルスキルについての研修を受けたいというニーズが特に高いが,保護者対応や同僚との連携に必要なスキルについては,経験年数の長さにかかわらず,学びたいとする一定のニーズがあることが確認された。

著者

松本 啓子 村井 佳比子 眞邉 一近

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.2-18, 2014-07-30 (Released:2017-06-28)

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研究の目的 美容師用集団SSTによって必要な社会的スキルを獲得することで、指名客数が増加するかどうかを検討するとともに、より効果的なSSTにするための要素を明らかにすることを目的とした。実験1 美容師20名を対象に、独立変数:美容師用集団SSTの各スキルトレーニング(笑顔・声・傾聴・雑談・説明)、従属変数:観察者による各スキル評定得点、実験デザイン:集団間多重ベースラインデザインによって検討した。また、SSTを実施することで指名客数が増加するかを調べた。その結果、SSTによって笑顔・声スキルの評定得点が上昇すること、傾聴スキルの評定得点の上昇率と指名客数の上昇率に関連があることがわかった。また、スキル評定得点の上昇率と業務時間中の接客行動自己記録票への記入率に関連があることが示唆された。実験2 美容師8名を対象に、独立変数:傾聴スキルの習得に重点を置いた美容師用集団SST修正版の各スキルトレーニング、従属変数:観察者による各スキル評定得点、実験デザイン:個体内ABデザインおよび統制群比較によって実験を行った。その結果、雑談スキル以外の評定得点が統制群より上昇することが示唆された。結論 美容師用集団SSTによって指名客数が増加する可能性があること、また、指名客数を増加させるためには傾聴スキルを身につける必要があることがわかった。効果的なSSTを実施するには、必要な社会的スキルに焦点化した短期間のトレーニングと、日常業務の中で繰り返し自己記録を取るという組み合わせが有効であることが示唆された。

著者

安田 幸司 大藤 武彦 秋山 孝正

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.893-900, 1996

被引用文献数

1

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都市高速道路の一般道路との適正分担を配慮した混雑緩和策として「乗り継ぎ制」の工学的利用が提案された。本研究では、まず従来の研究成果を踏まえ「乗り継ぎ制」のモデル分析方法について整理した。つぎに自然渋滞時 (平常時) の環状線の混雑緩和を目指した「乗り継ぎ制」について検討した。この結果・自律的な迂回現象が促進され、全道路網の効率的利用が可能となり有効性が検証された。つぎに緊急時の強制流出を踏まえて、環状線に閉塞が生じる場合の「乗り継ぎ制」実施効果を検討した。この場合には、乗り継ぎ交通を許容することによって、非常時の道路網の効率低下を緩和できることがわかった。

著者

小野 五弥子

出版者

成城大学グローカル研究センター

雑誌

グローカル研究 = Journal of glocal studies (ISSN:21886091)

巻号頁・発行日

no.3, pp.1-24, 2016

著者

鈴村 源太郎

出版者

農林水産省農林水産政策研究所

雑誌

農林水産政策研究 (ISSN:1346700X)

巻号頁・発行日

no.15, pp.41-59, 2009-06

被引用文献数

2

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わが国の農村の中には、修学旅行などを通じた小中学生等の受け入れにより、地域活性化に役立てている地域がある。関連して、国では、小学生の農林漁業宿泊体験を進める「子ども農山漁村交流プロジェクト」事業が進められている。近年の修学旅行では「体験学習」の位置づけが高まっており、中でも関心の高い民泊を伴う「農林漁業体験」は、教育的配慮から「ホンモノ」を求める動きが強い。長野県飯田市と福島県喜多方市における事例分析によれば、受入農家や地域への波及効果として、様々な効果が確認されている。経済効果は、宿泊を含む体験料金収入が最大で年約50万円程度になっているほか、作業効率が向上した例もある。非経済効果としては、子供との共感から生まれる感動や手紙のやりとりから元気を得た農家が多く、地域の連帯感や活気などの副次的効果も確認されている。とはいえ、体験教育旅行は、時期的な集中や家族の協力、コストの見直しなど課題も多い。受入は小規模複合経営が中心であるが、現状では農業生産をしっかり行った上で、労働力の空き時間の範囲での実施を前提に取り組むのが望ましいと考えられる。「ホンモノ」の体験を提供するためにも、受入農家の農業生産を継統的に支える仕組みづくりが同時に必要とされる。本稿は、小中学生を対象とした体験教育旅行が、農業経営あるいは地域コーディネート組織に与える影響側面を実態的に明らかにするとともに、農村地域への経済的・社会的波及効果や今後の展望等について検討することを目的としている。

著者

三浦 篤史 篠原 佳祐 山本 亮 大塚 菜美 宮田 佳典 崎山 隼人

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.301-304, 2015 (Released:2015-06-30)

参考文献数

10

被引用文献数

2

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舌がんでは,腫瘍増大による嚥下機能低下から流涎を招き,Quality of Life を低下させることがある.一般的に流涎の対応として,水分摂取量の減量,抗コリン薬の投与などが行われるが,充分に流涎を抑制できない場合がある.今回,ブチルスコポラミン臭化物の持続静注では流涎の改善が認められなかった舌がん患者に対して,院内製剤であるスコポラミン軟膏を耳介後部の乳様突起付近に貼付したところ流涎の緩和が認められた.有害事象としては口渇を認めたが,問題になるほどではなかった.また,局所の皮膚炎を生じることなく使用できた.スコポラミン軟膏は持続注射よりも簡便であり,舌がん患者の流涎対策の一つになり得る可能性が示唆された.

著者

秋吉 潤子 末 浩司 竜田 恭介

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.131, 2009-02-20 (Released:2017-01-01)

著者

東京国立博物館 [ほか] 編

出版者

NHK : NHKプロモーション : 読売新聞社 : 日本経済新聞社

巻号頁・発行日

2009

著者

上杉 康登 山崎 由大 金子 成彦 疋田 孝幸 津村 雄一郎 水野 沙織

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.83, no.850, pp.16-00537-16-00537, 2017 (Released:2017-06-25)

参考文献数

15

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To predict the combustion characteristic of auto ignition combustion in internal combustion engines, it is necessary to consider the inhomogeneity of the fuel, EGR and air in the mixture. In this research, a PDF (Probability Density Function) combustion model considering the influence of the inhomogeneity of mixture on the auto ignition combustion is developed. In our approach, the PDF of the injected fuel and the EGR gas is predicted by two-zone turbulent mixing model and only the PDF at the top dead center of the combustion stroke is used to calculate combustion characteristic to realize the reasonable calculation time for the control system design tool. The prediction model was validated by comparing with the experimental result for various injection timings and EGR ratios. It found that the model can qualitatively predict the combustion characteristics with reasonable calculation time.

著者

大貫 礼史

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2008年度日本地理学会秋季学術大会・2008年度東北地理学会秋季学術大会

巻号頁・発行日

pp.40, 2008 (Released:2008-11-14)

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_I_ はじめに 日本列島,とりわけ関東平野の内陸部では,1990年代半ばから盛夏期に著しい高温が頻繁に観測されるようになった.その要因として,高温をもたらしやすい総観場の状況になることが多くなり,太平洋高気圧から吹き出す南西風が関東山地越えのフェーンとなることと,東京都心周辺の排熱によって暖められた海風が内陸部まで到達することの2つが考えられている.しかし,これらには矛盾点もあり,まだ正確に要因は特定されていない. 本研究は,とくに南高北低型気圧配置下の高温観測日に注目し,関東山地を吹き下ろす南西風と,東京湾から関東平野内陸部に侵入する海風を中心に解析して,夏季の関東平野内陸部で著しい高温が観測される要因を明らかにすることを目的とする. _II_ 使用資料・解析方法 AMeDAS日別値,時別値および10分値(気温,風),気象官署観測資料(湿度),高層気象観測資料(地上,850hPa面,500hPa面),地上天気図,大気汚染常時監視測定局データ(気温,風)を使用した. 対象地点は関東平野のAMeDAS観測点45地点,関東平野内陸部の南西方向に位置する気象官署3地点,大気汚染常時監視測定局6地点の計54地点である.対象期間は1996~2005年の7,8月,全620日である. 対象日選出にあたり,南高北低型気圧配置日の抽出,著しい高温観測日の抽出,当日に関東平野のAMeDAS対象地点で降水の観測がない日の抽出を行った.その結果選出された計7日を研究対象日とした. _III_ 結果 気温と風の分布,関東山地風下フェーンと関東平野内陸部の高温の関係,海風と関東平野内陸部の高温の関係についてそれぞれ解析をした結果,おもに以下のことが明らかになった. _丸1_気温と風の分布に注目すると,午前中には八王子~練馬~越谷にかけて高温域が形成されるが,午後にかけて高温域の中心は館林,熊谷などの内陸部となる. _丸2_関東山地風下のフェーンに注目すると,関東平野内陸部における著しい高温の発現にフェーンが影響していることもあるが,フェーン現象が生じているとはいえない高温日も多く,現時点ではフェーン現象は内陸部で高温が発現する際の絶対条件ではないと考えられる. _丸3_東京湾からの海風に注目すると,東京都心周辺の排熱は,海風によって内陸方向へ移動し,越谷や練馬付近に高温をもたらす一因となっている可能性が高い.一方で関東平野内陸部の館林,熊谷,伊勢崎などは,暖まった海風が越谷や練馬付近で上昇流が生じるため,東京都心周辺の排熱が直接的に高温化の原因になるのではなく,海風による冷涼な大気が内陸部まで届かなくなったことと,内陸部の都市化による土地被覆の変化や排熱の増加が高温化の一因になっていると考えられる.

著者

小貫 睦巳

出版者

日本リハビリテーションネットワーク研究会

雑誌

リハビリテーションネットワーク研究 (ISSN:18842577)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.21-25, 2014

著者

火野葦平 著

出版者

日本出版

巻号頁・発行日

1945

著者

石田 修

出版者

一般社団法人 Asian Society of Human Services

雑誌

Total Rehabilitation Research (ISSN:21881855)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.75-83, 2017 (Released:2017-07-01)

参考文献数

8

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The effects of different postures on dietary intake when children with severe motor and intellectual disabilities (SMID) eat school meals have yet to be investigated adequately. This study focuses on SMID who are fed through a combination of oral consumption and a nasal nutritional tube, and it compares their dietary intakes when given meals while held in posture by a teacher with those while seated in a cushioned chair. The results show that switching the children’s mealtime postures from one in which they are held to one in which they are sitting in a cushioned chair significantly increases their main and secondary meal intakes, and the children also become able to drink milk that they are unable to drink while being held. When seated in a cushioned chair, the children’s postures remain stable, and it is simple for teachers to assist them with their meals. It may be assumed that with a stable posture, the children’s appetites are not inhibited by stress being exerted on parts of their bodies or changes in posture, and therefore dietary intake increases. Meal intake is involved in children’s quality of life and health maintenance, and therefore it may be assumed that finding a posture suited to each individual child is crucial when assisting them with meals.

著者

宇井 美佳 涌井 佐和子

出版者

日本生涯スポーツ学会

雑誌

生涯スポーツ学研究 (ISSN:13488619)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.39-47, 2015-10-31 (Released:2016-11-20)

参考文献数

15

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This practice report describes the spread of gymnastics lessons in special education schools in Jamaica from October 2011 to October 2013, and the efforts and challenges of participation or holding the Special Olympics Jamaica Annual National Summer Games. This initiative was carried out in cooperation with the Japan International Cooperation Agency (JICA), Ministry of Education Jamaica, Jamaican Association of Intellectual Disabilities (JAID), Jamaica Amateur Gymnastics Association (JAGA), a local gymnastics school, and Special Olympics Jamaica (SO Jamaica). As part of the effort, approximately 520 students (grades 1–12) from four special education schools participated in gymnastics sessions. A special education gymnastics team participated in competitions, and several of the students were able to participate for the first time in the gymnastics department of the Special Olympics Jamaica 30th Annual National games in June 2013. Following this, in terms of keeping gymnastics education in Jamaica continuously, two challenges have emerged: a lack of resources for teaching gymnastics and the absence of human resources. To make gymnastics education run smoothly, financial and human assistance from developed countries is needed.