著者

小川 健二

出版者

株式会社国際電気通信基礎技術研究所

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2011

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ヒトは,自らの身体状態のイメージ(身体像)を脳内で動的に推定しており,さらに自己の身体像は他者認知の基盤ともなっていると考えられる(ミラーニューロンシステム仮説).また身体像は,日々変化する環境,あるいは身体や道具の特性に適応する必要があり,このためには運動指令や環境変化を予測可能な脳内の内部モデルの学習が不可欠である.そこで本研究は,このような身体像の基盤となる内部モデルの神経表象を明らかにするため,ヒトが2種類の感覚運動変換に適応した後の脳活動を機能的磁気共鳴画像法(functional MRI)で計測し,それぞれの変換条件を表象する脳部位の特定を試みた.先行研究から,ヒトは複数の運動スキルを同時並行的に学習可能な点が示されているが,これは個々のスキルに対応した複数の内部モデルが脳内に獲得されているものと考えられる.実験ではジョイスティックを使った視覚トラッキングを用い,実験参加者は2種類の相反する回転変換(+90度または-90度)に同時適応した.そして,運動中のfMRI活動に対してマルチボクセルパターン分析(MVPA)を用い,変換条件が識別可能か検討した.また回転変換条件と,低次の運動キネマティクスとの違いを明示的に区別するため,2種類のターゲット軌跡パターンを設け,異なる変換条件と軌跡パターンの組合せに対する識別器の汎化精度を調べた.結果から,感覚運動野,補足運動野,および小脳前部の活動パターンを使って回転変換の識別が可能であった.本研究から,感覚運動関連野および小脳で異なる感覚運動マッピングが表象されていることが明らかとなった.

著者

村上 洋介 加藤 あずさ 津田 知幸 両角 徹雄 三浦 康男 杉村 崇明

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

日本獣医学雑誌 (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.56, no.5, pp.891-894, 1994-10-15

被引用文献数

37

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わが国で発生した肥育豚の慢性肺炎と繁殖豚の異常産の各症例から, 豚の肺胞マクロファージ細胞を用いて合計3株の豚生殖器・呼吸器症候群(PRRS)ウイルスを分離した. これらの国内分離株は, 間接蛍光抗体法(IIF)とIndirect immunoperoxidase mono-layer assayのいずれにおいてもアメリカで分離されたPRRSウイルスの46448株(米国株)とは強い交差反応を示すが, オランダで分離されたLelystad virus (欧州株)とは弱い交差反応しか示さなかった. さらに, 自然感染豚の血清を用いて, 上記の米国株, 欧州株および国内分離株に対するIIF抗体の検出率と抗体価の変動を比較したところ, 国内分離株と米国株を抗原とした場合にはそれらの抗体検出率と抗体価の変動がほほ一致するのに対して, 欧州株を抗原とした場合には抗体検出率が低く, また抗体変動もほとんど認められなかった. 以上のことから, わが国でPRRSウイルスを分離し国内にPRRSの発生があることを明らかにするとともに, 国内流行株が米国株に近縁であることが示唆された.

著者

山川 まどか 関口 香菜 佐々木 一磨 尾形 哲也

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.30, 2016

著者

米澤 正智 雨宮 千夏

出版者

The Electrochemical Society of Japan

雑誌

電気化学および工業物理化学 : denki kagaku (ISSN:13443542)

巻号頁・発行日

vol.74, no.3, pp.240-244, 2006-03-05

参考文献数

32

著者

菅原 菅雄 吉川 進三 新居 健司

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會論文集 (ISSN:00290270)

巻号頁・発行日

vol.23, no.125, pp.63-68, 1957-01-25

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This research is a part of the investigation on the pneumatic spreader stoker, which conveys the slacks with air (or steam) through the conveying pipe to the nozzle, and spreads them on a fire grate. In this paper, we theoretically analised the accelerating state in a horizontal pipe and the flying distance on a fire grate of a particle, on the following assumptions. 1. The frictional force acting on a particle in a horizontal pipe, increases exponentially with time. 2. The jet stream does not diffuse, and the width of jet stream remains constant. as nozzleexit. 3. A particle is horizontally injected at nozzle-exit. Next, we studied them experimentally for several kinds of particles, and compared the theoretical results with experimental ones.

著者

刀根 啓太 石原 豊彦

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播

巻号頁・発行日

vol.93, no.212, pp.27-34, 1993-09-16

被引用文献数

2

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地表面上の垂直微小電流源によって励振されるパルス波伝搬について、解析的・数値的手法を用いて検討をした。地表面をインピーダンス境界面で近似し、周波数領域における解析結果をFFTを用いて数値解析することにより、時間領域における応答波形を求めた。この場合の波源のパルス波形としては、ガウス形の変調パルスを仮定している。境界面のインピーダンス値が高誘導性の場合、従来のNorton地表波の他に遅波形の表面波パルスが励振されることを明らかにした。表面波パルスは減衰が大きいために、遠距離においては地表波のみが観測されることを示した。また、地表波の伝搬が大気の状態により大きく影響を受けるのに対して、表面波はほとんど影響を受けないことを明らかにした。

出版者

日経BP社

雑誌

日経ニューメディア (ISSN:02885026)

巻号頁・発行日

no.1548, pp.8-9, 2017-02-13

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総務省の放送を巡る諸課題に関する検討会の「視聴者プライバシー保護ワーキンググループ」は2017年2月8日に第5回会合を開催した。 2017年5月30日の改正個人情報保護法の施行と、放送受信者等の個人情報の保護に関する指針(放送分野ガイドライン)改正の告示の施行の実施後は、…

著者

小笠原 洋子 野口 佳一

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.73, no.5, pp.459-467, 2000-05-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

8

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日記中の天気記録には,日記記主の主観や観測場所・時刻が明記されていないといったあいまいさが反映されている.従来,古日記を利用した気候復元では,これらのあいまいさの影響を排除して復元する方法が検討されてきた.本研究では,日記記主の主観に起因するあいまいさを包含して推定気温を示す手法を検討した.ファジィ線形回帰式を導入すると,可能性としての幅を持たせて気温の推定値を表現できる. 冬季の京都について,1カ月の降雪日数と各月の平均気温との関係を調べた.その結果, 1・2月において両者の間に高い負の相関関係が存在することが確認された.3種類の日記から得た京都の天気記録を利用して,この関係を応用した降雪日数による気温推定を行った.1856年から1865年を対象期間とし,ファジイ線形回帰式を導入して1・2月の月平均気温を推定幅を持たせて復元した.

著者

三重貞亮 撰

出版者

明世堂

巻号頁・発行日

vol.下, 1944

出版者

日経BP社

雑誌

日経ニューメディア (ISSN:02885026)

巻号頁・発行日

no.1536, pp.8-9, 2016-11-07

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2016年10月31日に開催された総務省の「改正個人情報保護法等を踏まえたプライバシー保護検討タスクフォース」では、事務局が電気通信事業分野ガイドライン(電気通信事業における個人情報保護に関するガイドライン)の改正案を説明したあと、出席したTFメンバ…

著者

絵野沢 伸

出版者

一般社団法人 日本臓器保存生物医学会

雑誌

Organ Biology

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.91-92, 2017

著者

山本 隆一

出版者

公益財団法人 医療科学研究所

雑誌

医療と社会 (ISSN:09169202)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.85-93, 2016

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我が国は医療の情報化自体は先進的であったし,現在でも情報システムの導入率という観点では世界の最高水準にある。しかし,情報化の目的は,事務処理の合理化が主体であり,情報を公益目的に利用する二次利用の面においては遅れていたと言わざるを得ない。しかし最近になって,我が国にも大規模な医療情報データベースが構築されるようになったが,それに伴い,公益利用とプライバシー保護の対立的な問題が顕在化してきた。例えば高齢者の医療確保に関する法律に基づいて作成されたレセプトおよび特定健診・保健指導のデータベースは一般的な公益利用に関して根拠法には記載がないために,利用に際して厳格な匿名化が求められ,安全管理に関する要求も厳しく,公益研究にとって使いやすいデータベースとは言えない。一般に,公益目的の研究を行う研究者がプライバシーの侵害を意図的に行う可能性はないと考えられるが,法的な要求自体が曖昧であるために,研究が促進されない可能性もある。医学は診療情報の公益利用なしには発展はあり得ないので,明確で研究者にとっても患者にとってもわかりやすい法制度の整備が強く望まれる。改正個人情報保護法が2015年9月に成立したが,政令や指針の整備は2017年と思われる法の実施までに議論される。医療に関するデータベース研究者はこれの議論を注視すべきであるし,必要な場合は適切な提言を行うべきと考えられる。

著者

西 康友

出版者

大正大学

雑誌

大正大学大学院研究論集 = Journal of the Graduate School, Taisho University (ISSN:03857816)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.92-86, 2011-03

著者

影島 広泰

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.66, no.11, pp.579-584, 2016

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<p>個人情報の実務で最初に行うべきは,どのような「個人情報」を保有しているのかの洗い出しである。個人情報とは「特定の個人を識別することができる情報」であり,改正個人情報保護法で「個人識別符号」がこれに加わった。個人情報保護法の主要な規制は,①取得の規制(利用目的の特定と通知等),②保管・管理等の規制(安全管理措置等),③第三者提供の規制(本人同意の原則とオプトアウト等),④本人の関与の4点である。改正法では,トレーサビリティに関する義務(取得経緯の確認と記録の作成保存等)と,海外にある第三者への提供への本人同意の原則が重要である。改正法の下での匿名加工情報はビッグデータとしての利活用が期待される。</p>

著者

木平 百合子 小林 淳 松岡 緑郎 北村 諭

出版者

The Japanese Respiratory Society

雑誌

日本胸部疾患学会雑誌 (ISSN:03011542)

巻号頁・発行日

vol.26, no.10, pp.1029-1032, 1988

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健康成人男子26名に紙巻タバコ5本を20~30分間という短時間内に喫煙させ, 血中補体C3a値およびC5a値を radioimmunoassay 法を用い測定した. 血中C3a値およびC5a値はいずれも喫煙終了直後に有意な上昇を示し, 喫煙終了20分後にも増加する傾向を示した.

著者

中川 徹

出版者

判例タイムズ社

雑誌

判例タイムズ (ISSN:04385896)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.p56-58, 1982-02-15

著者

長浜 文雄 安田 恵也 中林 武仁 山本 征司 小六 哲司 斎藤 孝久 鏡 雄一

出版者

Japanese Society of National Medical Services

雑誌

医療 (ISSN:00211699)

巻号頁・発行日

vol.31, no.6, pp.511-516, 1977

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過去3年間の原発性肺癌307症例, 要入院治療の塵肺症613症例及び両者合併35症例について, 性別, 年令別, 組織型別並びに喫煙量(紙巻タバコの1日平均本数×喫煙年数; R. I. と略す)別にそれぞれの分布を推計学的に検討し, 次の成績を得た. (1)喫煙量が増す程各組織型とも多発. (2)非喫厘者(N. S. 群)では男女とも腺癌が多発. (3)原発性肺癌(c), じん肺症(p), 両者の合併(pc)のR. I. との間には, N. S. 群c>pc≒p; R. I. 400以内c≒pc<p; R. I. 400以上pc>c>p[ただし≒n. s. 〈または〉はP<0.05以上の有意差あり]<br>以上より原発性肺癌発症にはじん肺症発症因子すなわち粉塵以上に喫煙因子がより大きな影響を及ぼすといえる.

著者

岡村 保 松久 次雄

出版者

Japanese Society for Food Hygiene and Safety

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.6, no.4, pp.382-385, 1965

被引用文献数

6

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筆者らは紙巻タバコのフッ素量を測定した結果, 意外に多量のフッ素がタバコ中にあることを知った. しかもそれが, 煙となって大半が吸煙されると考えられるのでかくれた煙害として再検討されるべきではないかと思われる.

著者

早川 尭夫

出版者

大阪大学

巻号頁・発行日

1972

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博士論文

著者

田中 充

出版者

環境科学会

雑誌

環境科学会誌 = Environmental science (ISSN:09150048)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.284-296, 2010-07-30

参考文献数

22

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地球温暖化の深刻化に伴う温暖化対策の促進が求められる中で,地方自治体における温暖化・エネルギー対策の一層の強化が期待されている。本研究では,こうした自治体エネルギー行政に焦点を当て,エネルギー対策の方向性と課題を抽出する「政策マトリックス」 の概念を検討する。これは,自治体の役割である消費主体,事業主体,政策主体という3つの側面と,地域対策の対象分野となる需要側対策,供給側対策,需給両面対策の3つの分野に区分し,自治体エネルギー対策の枠組みを体系化する考え方である。<BR>次に,自治体エネルギー行政の対策体系を分析することを目的に,政策マトリックスに基づく「エネルギー対策チェックリスト」を検討・考案し,その内容を項目体系として取りまとめて提示する。また,大都市近郊の2つの基礎自治体として日野市と枚方市を対象に事例研究を行い,チェックリスト手法の適用可能性と対策課題の抽出を試みる。その結果,各々のエネルギー対策体系に関してこの手法を適用して取組状況を分析したところ,2つの自治体のエネルギー行政は総体的評価である総合点では同じ水準であったが,対策分野別には得点分布の状況が異なっており,自治体が取り組むべき対策課題を把握することができた。これはチェックリスト分析が,自治体が従来から取り組んできたエネルギー対策の実績等を反映したものと考えられる。こうした結果を踏まえて,本研究ではチェックリスト手法の有用性を明らかにし,今後の自治体エネルギー行政の一層の強化に向けた検討課題を抽出している。