著者

渡邊 伸行 齋藤 展三

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. HCS, ヒューマンコミュニケーション基礎 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.112, no.238, pp.31-34, 2012-10-06

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本研究は,自分の顔のイメージは証明写真のような正像か,あるいは鏡に映った像(鏡像)なのか,調べることを目的とした。実験参加者の顔を撮影し,その鏡像との間でモーフィングすることで,7種類(0%[正像],20%,40%,50%,60%,80%,100%[鏡像])の顔画像を作成した。シェッフェの一対比較法の浦の変法に基づいて,実験参加者は7種類の自己顔を評価した。実験で得られた評価値の平均値を顔の種類ごとに算出し,推定値を算出した。その結果,鏡像の方が正像と比較して自分の顔のイメージに近いことが示された。しかし,分散分析の結果,両者の間に有意な違いは見られなかった。

著者

櫻井 敏雄 城光寺 文章 大草 一憲

出版者

大谷大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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本研究は社寺建築の設計と深く関連する木割大系の基礎となる屋根材である垂木の規則的な間隔(枝割)について検討したものである。枝割は柱径や柱間・柱高に関連し、古建築の意匠に深く関連する。特に、枝割と軒を支える組物との関連が重要で、近世には三斗組に垂木を6本のせるシステムが主流を占める。しかし、これに従わないシステムを持つものがかなり存在する。この点について重文指定の遺構を通じて考察したものである。

著者

小西 央郎 柏 弘 小林 正夫 河口 美典 田中 義人 上田 一博

出版者

特定非営利活動法人 日本小児血液・がん学会

雑誌

日本小児血液学会雑誌 (ISSN:09138706)

巻号頁・発行日

vol.3, no.4, pp.367-371, 1989-12-31 (Released:2011-03-09)

参考文献数

15

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一過性骨髄増殖症候群 (Transient abnormal myelopoiesis : TAM) はおもにDown症候群に認められる疾患である.われわれは肝脾腫, 皮疹, 末梢血への白1血病様芽球出現を認めた, 表現型正常の一例を報告する.染色体分析では, PHA非添加で培養した末梢血のすべての血液細胞に47XY, +21が認められた.しかしPHA添加の72時間培養では分裂細胞はすべて46XYを示した.皮疹生検では白血病様芽球細胞の皮膚浸潤を認めた.皮膚病変および臓器腫大は抗白血病薬による治療を行わずに徐々に改善し, 末梢血中の白血病様芽球も消退した.また芽球消失後, 末梢血の染色体検査は正常核型を示した.本症例では21トリソミーを有する異常なクローンがTAMにおける芽球様細胞の増殖に関係したものと考えられた.

著者

泉田 裕彦

雑誌

日本原子力学会誌 = Journal of the Atomic Energy Society of Japan (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.55, no.12, pp.686-687, 2013-12-01

著者

小島 廣光 寺本 義也 平本 健太 金井 一頼 工藤 剛治 梅本 勝博

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1999

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『地域におけるNPOの知識ネットワーキング-経営学的実証研究』は,平成11年度に開始され,平成13年度に終了した。研究は,当初の実施計画にほぼそって遂行され,次のような4章からなる非常に有意義な内容の報告書を作成することができた。第1章NPOを取り巻く現状と課題我が国のNPOが直面している4つの危機((1)資金不足の危機,(2)市場競争の危機,(3)有効性の危機,(4)正当性の危機)と2つの明るい兆候が説明されるとともに,自己革新による危機の克服方法について考察された。第2章知識ネットワーキングに関する先行研究の検討組織学習,社会的学習,知識創造等の知識ネットワーキングに関する広範な先行研究が検討された。検討に際しては,未来志向のダイナミックな視点が採用された。第3章NPOの知識ネットワーキングの分析枠組NPOの知識ネットキングを分析するための枠組が提示された。この分析枠組は,(1)SECIモデル,(2)場,(3)知識資産,(4)ナレッジ・リーダーの4つの概念から成り立っており,NPO・政策形成過程・営利企業を含む広範な組織現象が分析可能な非常に有効な枠組である。第4章NPOの知識ネットワーキングに関する事例研究-NPO法立法過程の分析事例研究は,我が国のNPO法の立法過程を詳細に分析することにより,(1)本法律の特徴である市民に広く開かれた立法過程のあり方の提示,および(2)本法律の見直すべき問題点と有効な活用方法の解明を目指したものである。事例研究に際しては,全立法過程が6期に区分され,(1)政府,(2)議員・国会,(3)市民団体の3つの参加者の孑于動が詳述されるとともに,上述の枠組にもとづき詳細な分析が試みられ,次のような多くの興味ある事実が発見された。(1)NPO法立法過程は,知識ネットワーキングのプロセスであった。(2)NPO法立法過程の参加者は,見える参加者と隠れた参加者の各クラスターから成り立っている。(3)NPO法立法過程において,政策アクティビストである加藤紘一,坂本導聡,松原明が果たした役割は極めて大きい。(4)6つの政策の窓が開き,問題・政策・政治の3つの流れが合流することにより,NPO法は成立した。

著者

足達 永 岡崎 賢 崎村 陸 水内 秀城 濱井 敏 田代 泰隆 岩本 幸英

出版者

West-Japanese Society of Orthopedics & Traumatology

雑誌

整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.450-452, 2013-09-25

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今回我々は術前・術後のアライメント変化と脛骨側の骨切り量・インサートサイズとの関連を評価し,骨切除量の術前予測が可能かどうかについて検討した.対象は2005年から2011年までに単顆型人工膝関節置換術(UKA)を行った.37例40膝(男性:8例9膝,女性:29例31膝)を対象とした.平均年齢は70.1歳,疾患は変形性膝関節症25例26膝,大腿骨顆部骨壊死12例14膝であった.FTAの変化量と術後の関節面上昇量には有意差があり,平均5°未満で3.5mm(-3.5mm~4.9mm),5°以上で5.2mm(5.1mm~12.5mm)であった.FTAの矯正量と脛骨関節面の上昇量は有意な相関関係にあり,術中の脛骨骨切除量の予測が可能であると考えられた.

著者

町田 史門 小山 貴之 宋 洋 高田 さとみ 嶋田 茂 越前 功

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. EMM, マルチメディア情報ハイディング・エンリッチメント (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.112, no.226, pp.5-10, 2012-09-27

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カメラ付きモバイルデバイスの普及により,SNSへの写真投稿が容易になっているが,その写真投稿に起因したプライバシー侵害の問題が次第に増加しつつある.この問題の多くは,被写体ユーザの了解を得ることなく写真を投稿する行為にあるが,そのプライバシー侵害と感じる要因を,アンケート調査と過去のSNS記事アーカイブを用いたマイニングにより解析し類型化を行なった.更にそれを用いたプライバシー保護サービスの策定を行なった.

著者

高 仁徳

出版者

慶應義塾大学藝文学会

雑誌

芸文研究 (ISSN:04351630)

巻号頁・発行日

no.56, pp.p52-76, 1989

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(一) 擬古主義批判と「真詩」(二) 公安派批判と「学古」(三) 「霊」・「厚」・「深幽孤峭」(四) 「選」に対しての認識(五) おわりに

著者

喜多崎 親 山口 惠里子 尾関 幸 松原 知生 佐藤 直樹 堀川 麗子

出版者

一橋大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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19世紀の前半にドイツのナザレ派、フランスの宗教画刷新運動、イギリスのラファエル前派など、絵画に於いてラファエッロ以前を強く意識した運動が各国で起こった。これらは相互に関係を持ち、ラファエッロ以前、すなわち盛期ルネサンスよりも前の絵画様式への回帰を謳ってはいたが、一律に同じ様式を採用するという結果にはならなかった。それは各国の民族的文化への意識や、近代への意識が微妙に関係していたためである。

著者

高橋 弦 平山 次郎 高橋 和久

雑誌

日本脊椎外科学会雑誌 = The journal of the Japan Spine Research Society (ISSN:09156496)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, 2000-04-28

著者

塩津 晃明 矢崎 俊志 阿部 公輝

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌. C, 電子・情報・システム部門誌 = The transactions of the Institute of Electrical Engineers of Japan. C, A publication of Electronics, Information and Systems Society (ISSN:03854221)

巻号頁・発行日

vol.133, no.6, pp.1259-1268, 2013-06-01

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TCP, a current de facto standard transport-layer protocol of the Internet, cannot fully utilize the available bandwidth. Fairness between TCP flows is another important measure of TCP performance. We proposed a method for predicting the optimal size of the congestion window to avoid network congestion by using a machine learning approach. In this paper, based on the machine learning approach, we further improve the congestion algorithm with respect to utilization of the available bandwidth and fairness between TCP flows. The improvement includes bringing a size of the congestion windows closer to the optimum value, realizing fairness against congestion algorithms that aggressively use bandwidth, and adapting to the network where the available bandwidth abruptly changes. The proposed method is evaluated with respect to utilization of bandwidth and fairness between TCP flows including flows aggressively using bandwidth by simulation using NS-2.

著者

塩津 晃明 矢崎 俊志 阿部 公輝

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌. C, 電子・情報・システム部門誌 = The transactions of the Institute of Electrical Engineers of Japan. C, A publication of Electronics, Information and Systems Society (ISSN:03854221)

巻号頁・発行日

vol.133, no.6, pp.1259-1268, 2013-06-01

参考文献数

17

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TCP, a current de facto standard transport-layer protocol of the Internet, cannot fully utilize the available bandwidth. Fairness between TCP flows is another important measure of TCP performance. We proposed a method for predicting the optimal size of the congestion window to avoid network congestion by using a machine learning approach. In this paper, based on the machine learning approach, we further improve the congestion algorithm with respect to utilization of the available bandwidth and fairness between TCP flows. The improvement includes bringing a size of the congestion windows closer to the optimum value, realizing fairness against congestion algorithms that aggressively use bandwidth, and adapting to the network where the available bandwidth abruptly changes. The proposed method is evaluated with respect to utilization of bandwidth and fairness between TCP flows including flows aggressively using bandwidth by simulation using NS-2.

著者

玉田 吉行

出版者

宮崎大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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三つの成果がありました。(1)性感染症でもあるために、アフリカのエイズの状況がかなり複雑で、危機的になっているのが再認識された、(2)免疫不全の病気と戦うためには病気をより広い観点から捉える必要性があるのを再確認した、(3)利益を最優先し、多剤治療一辺倒の先進国や製薬会社が報道を恣意的に操って来たために、先進国ではアフリカのエイズの誤ったイメージが定着しているのを再認識した、ことです。それらを活字にしました。

著者

酒井 渉 山内 博 國吉 繁一 飯塚 正明 酒井 正俊 工藤 一浩

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. OPE, 光エレクトロニクス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.112, no.296, pp.7-11, 2012-11-09

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有機ELディスプレイとして優位性を有するアクティブマトリクス駆動型の新型構造素子を提案した。また駆動用トランジスタの半導体層として塗布型ZnO 系材料に着目し透明ZnOトランジスタを作製した。一般にZnO薄膜は熱処理を行うことで特性の向上が見込まれるが、プラスチック基板等に対応するためには加熱温度を可能なだけ低温化させることが望ましい。そこで今回はUV/O_3アシスト熱処理法を行い、プロセス温度の低温化を実現した。

著者

紀平 知樹

出版者

兵庫医療大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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研究課題では、現象学の手法を用いて持続可能な開発の倫理のための基盤を形成することを目的としている。そのために本研究課題では、持続可能性という概念の意味を明らかにすることに取り組んだ。ことに、経済学における持続可能性に関する論争をたどることによって、新古典派の理論を土台にした持続可能性の理解の限界と、サブシステンスな意味での経済のあり方がオルタナティブな持続可能性概念の基盤として考えられることを明らかにした。

著者

御代川 知加大 小尾 高史 藤田 和重 谷内田 益義 李 中淳 夏目 哲也 平良 奈緒子 庭野 栄一 熊倉 誠 岩丸 良明 大山 永昭

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. LOIS, ライフインテリジェンスとオフィス情報システム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.112, no.306, pp.69-74, 2012-11-14

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今後政府調達が予定されているマイナンバー法案における情報提供ネットワークシステムをユースケースとして、BPMNを使用して業務フローを記述した。具体的には、マイナンバー法案別表第二において、情報照会者が情報提供ネットワークシステムを使用して情報提供者の保有する個人情報を取得するとした情報連携の類型を分析するとともに、代表的な情報連携に関する業務フローは、BPMNにおいて定義されている6つの要素を使用して記述できることを明らかにした。また、業務フローと、この業務フローを基にした詳細な業務フローの関連を明らかにした。

著者

吉谷 純哉 多田 薫 菅沼 省吾 瀬川 武司 土屋 弘行

出版者

THE CENTRAL JAPAN ASSOCIATION OF ORTHOPAEDIC SURGERY AND TRAUMATOLOGY

雑誌

中部日本整形外科災害外科学会雑誌 (ISSN:00089443)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.895-896, 2013-07-01

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1915年12月16日, 1915-12-16

著者

東京女子大学史学科民俗調査 団[編]

出版者

東京女子大学史学科民俗調査団

巻号頁・発行日

1974

著者

愛媛大学農学部附属農業高等学校郷土研究部 [編]

出版者

愛媛大学農学部附属農業高等学校郷土研究部

巻号頁・発行日

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