著者

種山 裕一

出版者

日本菌学会

雑誌

日本菌学会大会講演要旨集 日本菌学会第64回大会

巻号頁・発行日

pp.59, 2020 (Released:2020-10-03)

著者

長瀧 重信 山下 俊一

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.53, no.6, pp.412-418, 2011 (Released:2019-09-06)

参考文献数

30

著者

藤井 元了

出版者

Japanese Association of Indian and Buddhist Studies

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.178-179, 1974-12-25 (Released:2010-03-09)

著者

西田 裕紀子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.48, no.4, pp.433-443, 2000-12-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

24

被引用文献数

22 34

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本研究の目的は, 幅広い年代 (25~65歳) の成人女性の多様なライフスタイルについて, 複数の構成要素からなる心理的well-beingとの関連から検討することであった。まず研究1では, 成人期全般に適用でき, 理論的背景が確認されているRyffの概念に基づき, 人格的成長, 人生における目的, 自律性, 自己受容, 環境制御力, 積極的な他者関係の6次元を有する心理的well-being尺度が作成され, 6次元の信頼性・妥当性が確認された。また, 年代によって心理的well-beingの様相が異なり, 次元によっては発達的に変化することが示された。次に研究2では, ライフスタイル要因と心理的well-being各次元との関連について検討した。その主な結果は以下の通りである。(1) 年代と就労の有無, 社会活動参加度を独立変数, 心理的well-being各次元を従属変数とする分散分析を行った結果, 就労, 社会活動という家庭外での役割は, 成人女性の心理的well-beingとそれぞれ異なった形で関連していることが示された。特にこれまで家庭外役割としてほとんど焦点が当てられてこなかった社会活動が, 就労とは異なった形で心理的well-beingと強く関連していたことから, 成人女性の発達的特徴を考える際に, 就労以外の様々な活動にも目を向けることの必要性が示唆された。(2) 年代別に, 妻, 母親, 就労者, 活動者の各役割達成感と心理的well-being各次元との偏相関係数を検討した結果, 長期にわたる成人期においては, 各年代に応じた役割を獲得し, それによる達成感を得ることが心理的well-beingと強く関連することが明らかになった。この結果から, それぞれの役割の質的側面が成人女性のライフサイクルの中で異なった重要性を持つことが示唆された。

著者

山口 莉奈 正田 悠 鈴木 紀子 阪田 真己子

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.40117, (Released:2017-05-01)

参考文献数

21

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本研究では,体育科教員がダンス授業に対して抱く「ダンス指導不安」にいかなる特徴があり,そうした不安が教員歴やダンス指導経験によっていかに異なるのかを調べた.調査1では,体育科教員を対象にダンス指導に対する不安を自由記述により調査した.その結果,ダンス指導不安が5つのカテゴリーから構成されることが示され,理想の授業を実現するダンス技術がない不安や生徒との関係に対する不安が抽出された.調査2では調査1のカテゴリーを基に評定尺度を作成し,調査1とは別の教員に回答してもらった.その結果,ダンス指導不安が調査1と対応する4因子により構成されることが確認された.調査1と同様に,生徒がダンス教育に求めているレベルやニーズを理解しながらも,それに対応するだけのダンス技術がないと感じている教員の葛藤が認められた.さらに,そうした教員の葛藤は,ダンス指導経験の有無に関わらず同程度に認められることが示唆された.

著者

吉田 学誉

出版者

日本磁気共鳴医学会

雑誌

日本磁気共鳴医学会雑誌 (ISSN:09149457)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.48-54, 2020-05-15 (Released:2020-06-15)

参考文献数

12

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Contrast-enhanced magnetic resonance imaging (CE-MRI) has overcome the drawback of non-CE-MRI of incomplete image information. However, the use of contrast agents requires consideration of the side effects and accident risks during injection, and the ability to respond promptly requires knowledge of treatment and management for the same. Side effects of contrast agents and accidents during contrast injections occur with a fixed probability. Attached documents and manuals describing side effects of contrast agents are provided by pharmaceutical companies, and many hospitals prepare manuals based on such information. However, little is known about puncture accidents during contrast agent injection, and the knowledge of treatment in case of accidents is often obtained from experience. Preventive measures for accidents during contrast media injections are necessary. Here, we elaborate our ideas on these safety measures.

著者

藤井 秀司 中村 吉伸 秋元 信一

出版者

一般社団法人 表面技術協会

雑誌

表面技術 (ISSN:09151869)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.121-126, 2017-03-01 (Released:2018-03-01)

参考文献数

46

著者

牧野 茂義 福田 隆浩 上田 章

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.90, no.2, pp.323-325, 2001-02-10 (Released:2008-06-12)

参考文献数

5

被引用文献数

2 2

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症例は28歳,男性.発熱と全身倦怠感にて発症し,重度の貧血を認め,ヒトパルボウイルスB19 (B19)による赤芽球癆と診断した. B19-IgG抗体の産生により貧血は改善したが, 4カ月後にB19-lgG抗体が消失し貧血が再燃した.輸血とγグロブリン製剤投与にて貧血は改善したが, 2年経過した現在もB19-IgM, IgG抗体とも陽性で軽度の貧血を認めている.健康成人が何らかの理由でB19を排除できず持続感染を起こした稀な症例と考えられた.

著者

Masayoshi Kumai Shungo Imai Shintaro Kato Ryo Koyanagi Kenkichi Tsuruga Takehiro Yamada Yoh Takekuma Mitsuru Sugawara

出版者

The Pharmaceutical Society of Japan

雑誌

Biological and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:09186158)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.593-598, 2021-04-01 (Released:2021-04-01)

参考文献数

21

被引用文献数

4

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Nausea is a typical adverse event associated with opioids. In this study, we performed logistic regression analysis with the aim of clarifying the risk factors for nausea induced by extended-release oxycodone (ER-OXY). Furthermore, we constructed a decision tree (DT) model, a typical data mining method, to estimate the risk of oxycodone-induced nausea by combining multiple factors. A retrospective study was conducted on patients who newly received ER-OXY for cancer pain during hospitalization at Hokkaido University Hospital in Japan from April 2015 to March 2018. In logistic regression and DT analyses, the dependent variable was the presence or absence of nausea. Independent variables were the potential risk factors. First, univariate analyses were performed to screen potential factors associated with oxycodone-induced nausea. Then, multivariate and DT analyses were performed using factors with p-values <0.1 in the univariate analysis. Of 267 cases included in this study, nausea was observed in 30.3% (81/267). In multivariate logistic regression analysis, only female sex was extracted as an independent factor affecting nausea (odds ratio, 1.98). In the DT analysis, we additionally revealed that an age <50 years was a risk factor for nausea in female patients. Thus, our DT model indicated that the risk of ER-OXY-induced nausea was highest in the subgroup comprising females <50 years of age (66.7%) and lowest in male patients (25.1%). The DT model suggested that the factor of young women may be an increased risk of ER-OXY-induced nausea.

著者

野瀬 遵 小林 秀司

出版者

日本霊長類学会

雑誌

霊長類研究 Supplement 第29回日本霊長類学会・日本哺乳類学会2013年度合同大会

巻号頁・発行日

pp.269, 2013 (Released:2014-02-14)

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ヌートリア Myocastor coypusは南米原産の適応力に優れた特定外来生物である.我が国において,輸入した繁殖個体が戦中・戦後の 2度にわたる毛皮需要低下により放逐され,各地で生息域を拡大している.岡山県では,生息条件が良好であった児島湾干拓地帯に放たれたものが定着するとともに,1970年代以降に県下一円に分布を拡げたと考えられている(三浦,1976). 岡山県においてはヌートリア駆除が促進されているが,この数十年ヌートリアによる農業被害額に大きな変動はみられず,従って個体群構造が比較的安定している可能性が示唆されている(小林ら,2012) 野生動物の駆除や保護を目的とする場合,その対象生物の生態の把握は必須.である.しかし,我が国におけるヌートリアの生態そのものに関する報告は三浦(1970,1976,1977,1994)に留まり,行動圏を長期的に調査した研究はない.そのため,岡山県笹ヶ瀬川にて,ラジオテレメトリー法を用いて,長期的なヌートリアの行動圏とコアエリアの推移を明らかにするべく個体追跡調査を開始した.調査個体は目視調査により,使用している巣穴が特定されていることと,縄張りをすでに確立していると考えられる比較的大型の個体を対象とした.捕獲した個体にヌートリア用インプラント発信器(CIRCUIT DESIGN,INC.社製 LT-04)を埋め込み放逐した.電波の受信には指向性のある 3素子八木アンテナ(有山工業社製 YA-23L),オールモード受信機(アルインコ社製 DJ-X11)を使用し,ラジオテレメトリー法による個体追跡調査を行った. 研究個体の現段階における日周期リズム・行動圏とコアエリアの算出・行動圏利用に関して報告する.また,今後は長期的にデータを積み重ね,ヌートリアの生態解明を目指す.

著者

森本 一彦

出版者

比較家族史学会

雑誌

比較家族史研究 (ISSN:09135812)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.43-66, 2017-03-31 (Released:2018-03-31)

参考文献数

23

著者

熊田 一雄

出版者

「宗教と社会」学会

雑誌

宗教と社会 (ISSN:13424726)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.3-18, 2002-06-29 (Released:2017-07-18)

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この論文の目的は、日本では開拓の遅れている「宗教と男性性」というテーマについて、現代日本で静かに流行している一般大衆の内観サークル系宗教運動の実証データを提供するとともに、形成途上にある日本の男性学理論に対して問題提起をすることにある。この論文の事例研究の対象である内観サークル系宗教運動「エルランティの光」では、女性参加者と異なり男性参加者に対しては、「オトコを崩せ」という指導が時々行われる。この論文では、「オトコを崩せ」という指導の実際を紹介する。次に、そうした指導法を指導者の中年期における回心体験と関係付けて説明する。最後に、内観サークル系宗教運動を日本のメンズリブ運動と比較検討し、1.今後、新宗教の一部のメンズリブ化と一部のメンズリブの宗教化が同時に進行することが予想される、2.伊藤公雄の「鎧理論」には、主として中年男性を対象とした「母の息子の男性学」の性格〈がある、ことを示唆する。

著者

新谷 一大 渡邊 精一

出版者

Japanese Society for Aquaculture Science

雑誌

水産増殖 (ISSN:03714217)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.245-252, 1990-09-30 (Released:2010-03-09)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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1988年7月から1989年6月までの1年間に, 茨城県牛久沼において採集したオオクチバス523尾の食性を調査した。同沼においては, テナガエビ, アメリカザリガニが本種の主要な餌生物であり, モツゴ, ヨシノボリがこれらに次いでいた。本種の体長が増すにつれて, アメリカザリガニの出現率が増加し, ヨシノボリの出現率が低下した。体長が増すにつれて, 餌の大きさの最大値が上昇する傾向がみられたが, 大型の個体は, 小型の餌もよく利用していた。本種は甲殻類を年間を通して (特に夏と冬) , 魚類を夏から秋にかけて, 水生昆虫を春にそれぞれ良く捕食していた。小, 中型個体は年間を通して魚類および甲殻類を主要な餌として利用していたのに対し, 大型個体では甲殻類を主要な餌生物としていた。

著者

竹内 康 秋山 孝正 井ノ口 弘昭

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 (ISSN:1348592X)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.81-84, 2013 (Released:2018-03-31)

参考文献数

3

著者

佐藤 美奈子

出版者

言語科学会

雑誌

Studies in Language Sciences (ISSN:24359955)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.85-92, 2021-03-31 (Released:2021-03-31)

参考文献数

4

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本研究は、多言語社会ブータンにおける複言語話者の言語認識と、母語を定義の過程を明らかにすることを目的とする。複数の母語定義基準を提唱するSkutnabb-Kangas(1981)と、関係言語の相対的地位から言語の「優位性」の概念を提唱するWeinreich(1976)の見解を融合した「総体的な母語認識」という概念を提唱し、自身にとって核となる言語を「総体的な母語認識」として定義する。学校関係者612人を対象として母語認識調査をおこなった結果、ブータンの複言語話者の母語認識には、現在の能力や使用頻度を基準に自身の母語を定義する現実主義的傾向と、国家アイデンティティの核とされる国語を個人としても自身の母語とする国家主義的傾向、出身民族の言語を自身の母語とするルーツ志向があることが明らかになった。個人が複数の基準から何を選択し、それに基づきどの言語を自身の核として据えるかには、その個人の自己規定の仕方が反映される。母語認識とは、すなわち自己認識である。

著者

Joung-Soon KIM Hyun-Sul LIM Sung-Il CHO Hae-Kwan CHEONG Min-Kyung LIM

出版者

National Institute of Occupational Safety and Health

雑誌

Industrial Health (ISSN:00198366)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.149-157, 2003 (Released:2007-03-29)

参考文献数

6

被引用文献数

63 86

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In order to determine whether Agent Orange exposure was associated with increased frequency of medical problems, we conducted a cross-sectional epidemiologic study of Korean veterans during 1995-1996. 1, 224 Vietnam and 154 non-Vietnam veterans were included in the study. Exposure to Agent Orange was assessed by structured in-depth interview on the participants' history of service in Vietnam. Health outcomes were assessed by a standardized comprehensive clinical investigation by a group of clinical specialists. The differences in the prevalence of various medical diagnoses were assessed by Cochran-Mantel-Haenszel chi-square tests comparing the exposure levels of Vietnam veterans, adjusting for age. Multiple logistic regression was performed to estimate the effect of “service in Vietnam” adjusting for age, smoking, alcohol, body mass index, education, and marital status. Vietnam veterans had an increased frequency of eczema (odds ratio [OR]=6.54), radiculopathy (OR=3.98), diabetes (OR=2.69), peripheral neuropathy (OR=2.39), and hypertension (OR=2.29), compared to non-Vietnam veterans, adjusting for potential confounders. In addition, higher levels of exposure among Vietnam veterans were associated with increased frequency of ischemic heart disease (p<0.01), valvular heart disease (p<0.01), and retinopathy (p<0.01). We conclude that exposure to Agent Orange is associated with various health impacts in Korean Vietnam veterans.

著者

岡 大祐 関根 芳岳 大津 晃 青木 雅典 林 拓磨 馬場 恭子 中山 紘史 栗原 聰太 宮尾 武士 大木 亮 宮澤 慶行 柴田 康博 鈴木 和浩

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.155-158, 2021 (Released:2021-03-28)

参考文献数

9

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自己血管による内シャント(arteriovenous fistula: AVF)は本邦における慢性透析用バスキュラーアクセスの中で最も多い.AVF造設術は一定の割合で不成功例を認めるが,本邦において大規模RCTは行われておらず,AVFの初期開存に影響を与える因子の詳細な解析は行われていない.今回AVF造設術を施行した症例群をレトロスペクティブに解析し,初期開存に影響を及ぼす因子を解析した.対象とした119例の内,シャント閉塞をきたした症例は15例(12.6%)であり,初期開存に影響を与える因子として有意差を認めた項目は深部静脈血栓症(deep vein thrombosis: DVT)の既往のみであった.過去の論文にて開存率に影響を与える因子とされている,性別,年齢,糖尿病の既往などの因子よりも,血栓素因の有無がAVF初期開存に重要な影響を与える可能性が示唆された.

著者

形井 秀一

出版者

社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.12-28, 2012 (Released:2012-07-05)

参考文献数

39

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鍼灸を含む東洋医学の発祥は、 おおよそ2000年前の黄河流域の中国文明にまで遡る。 東洋医学発祥の要因は、 都市文明が発達史、 国が統一される中で国民の健康を為政者が政策の対象にしなければならなかった背景が大きな理由ではないかと考える。 鍼灸が日本に伝播されるのは、 6世紀半ばのことであり、 701年の大宝律令の制定以降明治7年の 「医制」 が公布されるまで鍼灸は国の医学の一翼を担い続けた。 奈良・平安時代は中国の鍼灸を受け入れ、 学ぶことが中心であったが、 同時に、 日本鍼灸の萌芽が見え始めた時期でもあった。 そして、 鎌倉時代を経て、 室町時代~安土桃山時代は、 日本の独自性が育ち始め、 江戸期に特徴的に発展する。 また、 特筆すべきことは、 1543年にポルトガル船が種子島に漂着し、 その後、 スペインそしてオランダが、 日本の文化に影響を与えたことである。 この影響は、 もちろん、 日本鍼灸にも及んだ。 江戸期には、 日本は緩やかな鎖国を行い、 中国、 朝鮮、 オランダとのみ交易をする政策をとった。 この貿易は、 即時的ではないにせよ、 海外の情報を日本に伝える重要な役割を果たした。 医学の分野では、 中国や朝鮮との交易から東洋医学の、 また、 オランダ交易から西洋医学の情報を入手した。 日本は、 常に世界最先端の医療情報を入手しつつ、 それを選択的に利用していたと言えよう。 その結果、 日本鍼灸は、 東洋医学の古典研究を深めながら、 中韓の医学情報を活用し、 また、 日本独特の管鍼法を発案し、 腹診法を深化させ、 さらには西洋医学の考え方をも取り込むなど、 明治期以降、 近・現代鍼灸に繋がる発展をこの江戸時代に見せている。

著者

Daisuke Nishioka Chisato Tamaki Noriko Furuita Hirokazu Nakagawa Erin Sasaki Rika Uematsu Takeshi Ozaki Satoshi Wakata Naoki Kondo

出版者

Japan Epidemiological Association

雑誌

Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)

巻号頁・発行日

pp.JE20210005, (Released:2021-03-27)

参考文献数

24

被引用文献数

5

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Background: The Free/Low-Cost Medical Care Program (FLCMC) can subsidize the payment (exempt/lower) in designated institutions in Japan. Given that poverty is a multidimensional concept including social isolation, the FLCMC applicants may need social support over and above financial aid to improve their quality of life. However, there was no data to discuss what services should be provided and to whom. Hence, we aimed to describe the changes in health-related quality of life scores among users of the FLCMC, with respect to their socioeconomic backgrounds.Methods: This cohort study included patients who newly used FLCMC from July 2018 to April 2019. We used patients’ social work records, obtained at baseline, and self-report questionnaires on the Medical Outcomes Study 8 Items Short Form Health Survey (SF-8), measured both at baseline and six-month-after the application. We used the change in physical and mental health component summary score (PCS-8 and MCS-8) as outcome variables.Results: Multiple linear regression analyses, adjusting for age, sex, healthcare institute, and baseline PCS-8 and MCS-8, showed that lower income was associated with an increase in PCS-8 (coef. -0.09; 95% CI, -0.15 to, -0.03) and MCS-8 (coef. -0.04; 95% CI, -0.11, to 0.03). Living alone (versus. living with someone) was potentially associated with a decrease in both PCS-8 (coef. -1.58; 95% CI, -7.26 to 4.09) and MCS-8 (coef. -3.62; 95% CI, -9.19 to 1.95).Conclusions: Among patients using FLCMC, those who live alone may need additional support. Further study testing the generalizability of the findings is required.

著者

平林 源希 武富 弘敬 安藤 裕史

出版者

耳鼻咽喉科展望会

雑誌

耳鼻咽喉科展望 (ISSN:03869687)

巻号頁・発行日

vol.60, no.6, pp.281-285, 2017-12-15 (Released:2018-12-15)

参考文献数

20

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Bow hunter 症候群は頸部回旋により椎骨動脈が狭窄し, 一過性の虚血症状を来す病態である。 今回われわれは前庭障害を来した Bow hunter 症候群の1例を経験したので報告する。 症例は50歳女性で, 回転性めまい, 歩行障害を主訴に受診した。 右向きの定方向性眼振を認めていたため左前庭神経炎の疑いで入院加療を行った。 入院時の頭部 MRI では梗塞などの病変は認めなかった。 また頭部 MRA では右椎骨動脈の低形成と Willis 動脈輪の正常変異を認めたが, 原因の関連はないと判断した。 めまい症状の軽快後に退院となり, 退院後に施行した温度刺激検査にて左耳の高度半規管麻痺を認めていたため左前庭神経炎と診断したが, 退院6週間後に頸部回旋に伴う一過性の意識消失発作が出現したことから Bow hunter 症候群の診断に至った。 治療は保存的加療とし, 頸部回旋を回避する生活指導のみで発症後2年経過観察しているが, 左耳の高度半規管麻痺は残存するも, 意識消失発作の再燃やめまい症状の出現は認めていない。 前庭神経炎と考えられた病態は, Bow hunter 症候群の本態である椎骨脳底動脈循環不全により, 前庭障害を来したものと推定された。