著者

SHRESTHA Manoj L KNELLER Robert 山名 美加

出版者

甲南大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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米国は生物多様性条約(CBD)そのものを批准していないが、CBD採択と同年の1992年にNIH(国立衛生研究所)、米国科学財団、米国国際開発庁の財政的支援の下で設立されたNIHの国際的生物多様性協力グループ(ICBGs)は、米国型のCBD理念を具体化した究極の国際産官学連携(共同研究)のモデルを提示するものである。日本においても、遺伝資源を活用した産官学連携には、NIHモデルのように日本の大学がコアとなりつつも、政府機関が、研究機関、民間企業とともに、現地研究者を最大限活用できる新たな国際的プラットフォーム作りが急がれる。

著者

三浦 さやか

出版者

新潟大学

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2009

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【研究目的】組織内で既に運用している(学術ポータルなどの)認証システムを活用し、フリーのOSソフトウェアをベースにストレージサービスの構築を目指す。これを達成することにより、大容量の機密データをセキュアで安価なシステムで取り扱うことが可能となる。【研究方法】フリーのOSソフトウェアやアプリケーションの組み合わせで、既に運用している認証システムと連携させる方法を考える。例えば、ファイルダウンロード権利を与えようとする者にパスワードをメール送信するサービスは既にあるが、ファイルのアップロード・ダウンロード時にもActive Directoryなどの認証を利用できるサービスはまだない。【研究成果】PHPでActive Directoryサーバに認証問い合わせをし、正規ユーザがメイン画面で送信先や送信ファイルを指定できるプログラムを作成した。送信ファイルはサーバにアップロードされ、ファイル保存先が相手先に通知されるシステムである。プログラムのセキュリティを向上させた後、試験運用を開始する予定である。

著者

江坂 輝弥

出版者

慶應義塾大学

雑誌

史学 (ISSN:03869334)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.243-252, 1991

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報告第二回座談会三田史学の百年を語る

著者

明徐光啓撰

出版者

王氏曙海樓重刊

巻号頁・発行日

vol.[24], 1843

著者

礒田 博子 安部 征雄 東 照雄 中村 徹 藤村 達人 永木 正和 宮崎 均 中村 幸治 繁森 英幸

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2005

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北アフリカ乾燥地域を対象に生物資源・遺伝子資源関連情報収集・機能解析、生態環境調査を行なった。その結果、百数種類のアロマ植物、7種類のオリーブオイルおよびオリーブ葉抽出物の抗ガン、抗アレルギー、神経保護、美白、育毛活性を発見した。研究成果関連学術論文発表35編、国外・国内特許出願6件、国際・国内学会発表25件、シンポジウム開催1回、現地調査13回、データベース構築・公開などの活動を行った。

著者

柴山 充弘 伊藤 耕三 遠藤 仁

出版者

東京大学

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2006

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高分子ダイナミクスの強力な測定手段である光子相関法を中心とし、小角中性子散乱、中性子スピンエコー測定(スピン相関法)を相補的に使用して高分子ゲルを対象とした高分子凝縮系ダイナミクス物理の構築・展開を目指した研究を遂行した。

巻号頁・発行日

vol.清経, 1623

著者

平岡 眞寛 溝脇 尚志 澁谷 景子 松尾 幸憲 板坂 聡 門前 一 澤田 晃 千田 道雄 小久保 雅樹 成田 雄一郎

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2008

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Deformable Registrationソフトウェアと4次元線量分布評価システムを開発した。また、新規に一筆書き照射法を考案し、その有用性を膵臓癌および頭蓋底腫瘍において確認した。さらに、膵臓癌において臓器移動や変形が線量分布に及ぼす影響を評価し、呼吸停止下強度変調放射線治療を開発して第一相線量増加試験を開始するとともに、悪性胸膜中皮腫および頸部食道癌に対する強度変調放射線治療を用いた臨床試験プロトコールをそれぞれ立案し実施中である。

著者

JENKINSJ. B.

雑誌

リハビリテーション研究

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.11-15, 1994

被引用文献数

1

著者

磯田 進

出版者

東京大学東洋文化研究所

雑誌

東洋文化 (ISSN:05640202)

巻号頁・発行日

no.1, pp.78-115, 1950-01

著者

Selezion A. Hambir Jens Franken Dana D. Dlott

出版者

日本高圧力学会

雑誌

高圧力の科学と技術 (ISSN:0917639X)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.891-896, 1998-03-03 (Released:2009-08-07)

参考文献数

18

被引用文献数

2 5

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Using a moderate energy picosecond pulse laser, 4 GPa shock waves are reproducibly generated at a high repetition rate in molecular solids. These tiny but powerful shocks are termed “nanoshocks”. Time resolved vibrational spectra with high signal to noise can be obtained using coherent anti-Stokes Raman scattering (CARS). Applications of nanoshocks in research and industry are discussed briefly. Results are presented on a molecular crystal, anthracene, and an energetic material, NTO. The temperature and pressure of the shocked material, and the risetime and velocity of the shock front are determined spectroscopically. Ultrafast material relaxation processes are investigated.

著者

von F.A. v. Hartsen

出版者

Theodor Thomas

巻号頁・発行日

1869

著者

三上 直光

出版者

慶応義塾大学言語文化研究所

雑誌

慶応義塾大学言語文化研究所紀要 (ISSN:03873013)

巻号頁・発行日

no.20, pp.p151-169, 1988-12

著者

田原 淳子 嵯峨 寿 真田 久 建石 真公子 舛本 直文 三浦 裕 師岡 文男 來田 享子 荒牧 亜衣

出版者

国士舘大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009-04-01

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人類にプラスになるレガシー(遺産)をもたらす持続可能なオリンピックについて調査・検討を行った結果、オリンピズムの現代的解釈のもとに、大会を含むオリンピックムーブメント全体の見直しが肝要であり、具体的には、人権保障の遵守、競技種目の実施形態の多様化、All for Sports for All概念に基づくスポーツの普及・推進、自然と人的・社会的環境への配慮、オリンピズムを核とした、国際教養としてのオリンピック教育の普及・推進と文化プログラムの展開、計画的なレガシー創造とその活用等を、グローバルにローカルを加えた「グローカル」な視点で展開することが求められるとの結論が導かれた。

著者

Yune-Fang UENG Ching-Chin TSAI Wei-Sheng LO Chul-Ho YUN

出版者

The Japanese Society for the Study of Xenobiotics

雑誌

Drug Metabolism and Pharmacokinetics (ISSN:13474367)

巻号頁・発行日

vol.25, no.6, pp.560-567, 2010 (Released:2011-01-14)

参考文献数

40

被引用文献数

13

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The roots of Sophora flavescens (Sf) have been widely used as a herbal medicine for the treatment of diarrhea, gastrointestinal hemorrhage, and eczema. Cytochrome P450 (P450) forms including CYP1A2, CYP2B, CYP2E1, and CYP3A participate in the oxidative metabolism of theophylline, which is an important bronchodilation agent with a narrow therapeutic index. To assess the interaction of Sf with theophylline, the effects of Sf extract on theophylline-metabolizing P450s and on the pharmacokinetic profile of theophylline were investigated in male Sprague-Dawley rats. Oral treatment of rats with the Sf extract caused dose-dependent increases of liver microsomal oxidation activities toward 7-ethoxyresorufin, 7-pentoxyresorufin, and nifedipine. However, nitrosodimethylamine N-demethylation activity was not affected. The ingestion of Sf extract stimulated theophylline 8-oxidation and N-demethylation activities. The increases of oxidative activities were in consensus with the elevation of the protein levels of CYP1A2, CYP2B1/2, CYP2C11, and CYP3A. Sf-treatment increased the clearance of theophylline and decreased the area under the concentration-time curve (AUC) and the area under the moment curve (AUMC). These results demonstrate that Sf reduces blood theophylline concentration through facilitating the elimination of theophylline. In patients taking Sf, possible P450 induction-induced drug interaction should be noted to decrease the risk of therapeutic failure or adverse effects resulting from the use of additional therapeutic agents.

著者

[compiled by] Stanley B. Burns

出版者

Twelvetrees Press

巻号頁・発行日

1990

著者

梁川 良 品川 森一 根路銘 国昭

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

日本獸醫學雜誌 (ISSN:00215295)

巻号頁・発行日

vol.29, 1967-12-25

著者

岡三慶 著

出版者

金声堂

巻号頁・発行日

vol.1巻, 1879

著者

藤江 正克 藤本 浩史 彼末 一之 王 碩玉 高杉 紳一郎 小林 洋 安藤 健

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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超高齢社会の到来に伴い,動作支援ロボットに対する社会的ニーズは急速に拡大している.しかし,動作支援ロボットでは,支援する関節・筋の生体情報のみを利用してロボットの動作を決定しているため,全身協調運動に与える影響は十分に検討されていない.本研究では,ロボット使用者の全身の動作が協調されることが可能なロボットの制御則の構築に向け,課題を大きく以下の3つに分けて取り組んだ.(1)ヒトの全身協調動作モデルの構築,(2)生活動作における被介助者の全身動作の最適化,(3)介助ロボットの動作生成.そして,用途の異なる複数のロボット対し上記の3つの課題に基づき,全身協調動作を誘発するロボットの開発を目指した.

著者

藤正 巖

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.14-26, 2012 (Released:2012-03-29)

参考文献数

12

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目的:日本の社会の現実を眺めると,現在と未来のシステムとの間に大きな溝が見られる.その溝の一つは将来の社会構造の確定的な部分の誤認である.社会構造は,通常の人の集団とそれを取り巻く生存空間という三次元世界の上に,社会構造を意図的に変動させるための政策的な次元である時間が加わり,四次元の世界を作り出している.ここでは,そのような四次元空間を解析する手法を開発するのを目的としている.経済学的立場では,それを「構造派の経済学理論」と名付ける.方法:ここでは自己開発の社会構造推計エンジンを用い,3種の出生関数(1990年~2008年モデル,出生率1.4固定モデル,2004年~2008年モデル)を用いたモデルを作成し,日本の2100年までの社会構造を推計した.結果:日本総人口は2005年に極大値に達した後,継続的に人口減少が起こり,働き盛りの人口である25歳から54歳の人口と55歳から84歳の人口がほぼ同数で推移する.1950年ころから1970年ころにかけての20年間の経済成長は,国民所得の実質で年10%を超え,丁度それは25歳から54歳の人口が年2.5%以上も増加し続けた期間と一致している.将来の経済推計では,これから世紀末の間の90年間で,実質国民所得の推移は総人口の減少割合とほぼ一致している.しかし,一人当たりの国民所得は殆ど減少しない.考察:人口は25~54歳と55~84歳が今後同数になっているにもかかわらず,加齢はしたが,ほとんどが健康者で占められる高齢グループは労働力ではないのかという疑問がある.知識と経験を備え,多少生産性は低くなるが,総合的な生産能力のあるこの膨大な人口を,社会運営から除外しておくことはできない.ここでは社会時間設計により,生産年齢の年齢幅を十歳高齢にする提案を行った.